著者

髙橋 司 榊 真智子 管 利大 佐々木 佑佳 小野 愛季 西山 徹 小林 武

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.38 Suppl. No.2 (第46回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.AdPF1007, 2011 (Released:2011-05-26)

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【目的】 バランスは「質量中心を安定性限界(Limit of Stability: LOS)内に保持する能力」と定義される。また、筋力はバランスの構成要素の一つであるため、筋力低下が生じることでバランス能力が低下する。 バランスに関する先行研究は、立位バランスと姿勢調節筋について述べられているものが多い。主要姿勢筋は、主に安静立位姿勢を保持する役割を担っているが、足圧中心(Center of Pressure: COP)が絶え間なく移動している安静立位では、主要姿勢筋の活動のみでなく、当然足関節背屈筋なども関与している。しかし、足関節背屈筋と立位バランスの関係についての研究報告は主要姿勢筋に比べ数件しかなく、LOSとの関連は報告されていない。 しかしながら、臨床場面では脳卒中や腰椎椎間板ヘルニア、腓骨神経麻痺などによって前脛骨筋(Tibialis Anterior:TA)の筋力発揮が障害される疾患に多く遭遇する。TAの機能不全が立位LOSに与える影響を明確にすることは、臨床場面に有益な情報をもたらすと考える。これらの理由から、本研究はTAの筋力低下が立位LOSに与える影響を明確にすることを目的とした。【方法】 対象は健常男性21名(年齢21.1±1.0歳、身長170.5±5.9cm、体重61.4±6.4kg、BMI 21.1±1.3kg/m2)、対象筋は両側TAとした。測定項目は、徒手筋力計での足関節最大背屈筋力と重心動揺計を用いたクロステストでの足圧中心位置とし、各々TAの筋疲労前後で測定した。筋疲労はクロステスト実施中の筋力回復を考慮し、体重10%の重錘を足背部に負荷して30%以下になるまで背屈運動を行った。クロステストは、閉脚立位にて15秒間の静止立位後、前後左右ランダムにCOPを可能な限り移動させ、その位置を各々10秒間保持させた。疲労前後の平均COP位置を対応のあるt検定を用いて比較・検討した(p<0.05)。【説明と同意】 全被験者に対して実験実施前に本研究の目的・方法について、文書と口頭にて説明し実験参加の同意を得た。【結果】 疲労運動による足関節最大背屈筋力は、疲労前249.2±39.6N、疲労後63.1±27.0Nであり、疲労直後の筋力は疲労前の23.1±5.9%となった。足長と足幅のそれぞれ半分の位置を原点として、x座標は正で右方、負で左方に、そしてy座標は正で前方、負で後方に位置していることを示す。疲労前の静止立位位置は(-1.6±6.0,-12.3±8.3)%。LOSは、前方(-3.9±9.1,43.7±23.3)%、後方(-4.3±7.9,-48.3±23.9)%、右方(38.3±9.3,-10.9±7.2)%、左方(-49.1±9.3,-6.0±10.5)%であった。疲労後の静止立位位置は(-2.7±6.1,-17.2±11.8)%。LOSは、前方(-3.2±6.6,37.3±21.9)%、後方(-5.9±10.5,-38.2±23.9)%、右方(32.5±8.5,-17.9±10.7)%、左方(-38.2±10.6,-16.6±12.2)%であった。疲労前に比べ、疲労後のLOSは、足長・足幅に対して前方:6.9%、後方:10.1%、左方:10.6%、右方:5.8%それぞれ有意に減少した(p<0.05)。 また、疲労後の静止立位時と左右方向での姿勢保持時におけるCOP位置(y座標)は静止立位:4.9%、左方:10.6%、右方:7.0%それぞれ有意に後方へ変位した(p<0.05)。【考察】 TAの筋疲労前後での立位LOSは、疲労前に比べて疲労後は全方向で有意に減少した。また、静止立位時や左右方向での姿勢保持時におけるCOP位置は静止立位、左方、右方、それぞれ有意に後方へ変位した。 COPが前方移動すると母趾側荷重となり、足関節回内位となる。足関節の回内運動は内側縦アーチの降下を引き起こすことになる。後方移動では下腿は後方傾斜し、左右移動では外方傾斜する。 TAは内側縦アーチの保持を担い、閉鎖性運動連鎖では下腿の後方、外方傾斜の制動に関与する。そのため、TAの筋力低下により下腿の後方、外方傾斜の制動作用と内側縦アーチの保持作用の減弱が生じ、LOSが減少したと考える。また、静止立位位置と左右方向のCOP後方変位(y座標)については、足関節戦略での姿勢調節が関係していると考える。静止立位では、ヒラメ筋とTAの持続的な等張性活動によって姿勢を制御している。TAが疲労するとヒラメ筋とTAの筋活動比率が崩れ、TA劣位の姿勢制御となる。そのため、COPの後方変位が生じたと考えられる。【理学療法学研究としての意義】 臨床場面では脳卒中や腰椎椎間板ヘルニア、腓骨神経麻痺などによってTAの筋力発揮が障害される疾患に多く遭遇する。TAの機能不全が立位LOSに与える影響を明確にすることは、臨床場面に有益な情報をもたらすと考える。

著者

Dani Keshav

出版者

沖縄科学技術大学院大学

雑誌

挑戦的研究(開拓)

巻号頁・発行日

2022-06-30

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Creating new sources of light with non-standard wavelengths can provide powerful tools for science and technology. The XUV region of the electromagnetic spectrum creates new opportunities in photoemission spectroscopy like the powerful technique of Angle Resolved Photoemission Spectroscopy, and industrial fields like semiconductor fabrication. We propose to build a novel table-top source of XUV radiation that will provide significantly higher flux densities, to further push the boundaries of ARPES techniques and to study the newly emerging two-dimensional semiconductor heterostructures.

著者

武久 堅 Tsuyoshi Takehisa

雑誌

日本文藝研究 (ISSN:02869136)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1/2, pp.1-19, 2008-11-10

著者

花栗 哲郎 町田 理

出版者

国立研究開発法人理化学研究所

雑誌

挑戦的研究(萌芽)

巻号頁・発行日

2022-06-30

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本研究では、電子状態解析ツールである走査型トンネル顕微鏡が、単一原子操作にも用いることができる点に着目する。超伝導体やMott絶縁体など電子相関が本質的に重要な系の表面に、単一原子操作によって人工構造を作製し、非自明な「新物質」をボトムアップ的に実現する。規則配列した原子のスピンや電荷と、基板の多体効果が協奏・競合して生み出す電子状態を、走査型トンネル顕微鏡を用いた分光イメージングで解明し、新しい量子現象を探索する。

著者

杉本 篤信

雑誌

経営情報研究:摂南大学経営学部論集 (ISSN:13402617)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1・2, pp.1-12, 2021-02

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本稿では、金融政策と財政政策の関係を中央銀行と政府の非協力ゲームと協力ゲームの解として考察した。その結果を1990年以降の日本の経済政策において、金融政策、財政政策がどのように実施されたのかを分析して、ゼロ金利政策以前は非協力ゲーム、それ以降は協力ゲームとして解釈できることが分かった。 In this paper, we consider the relationship between monetary policy and fiscal policy as solutions of non-cooperative games and cooperative games of the central bank and the government. We analyzed the results of how monetary and fiscal policies were implemented in Japan’s economic policy since 1990, and found that they could be interpreted as non-cooperative games before the zero interest rate policy and cooperative games after zero interest rate policy.

著者

四海 飛鳥 永添 祥多

出版者

近畿大学産業理工学部

雑誌

かやのもり:近畿大学産業理工学部研究報告 = Reports of Faculty of Humanity-Oriented Science and Engineering, Kindai University (ISSN:13495801)

巻号頁・発行日

no.33, pp.1-7, 2022-06-30

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<Abstract> We researched the current situation and issues of the teacher’s certificate system, based on the data from the Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology. We have investigated the results and have done extensive research for the problems to be solved and achieved a better vision for the future. We investigated the teacher’s certificate system. We analyzed a transition about the licensed number of advanced class certificates and first class certificates as well as the subjects. We focused on the relation between the number as the year. We investigated the system with teachers that oversee classes without a certificate. We analyzed the licensed number of emergency certificates, and the number of teachers that was/are permitted to teach classes without a certificate. We also focused on the relation between the number as the year and investigated the cause for permission and took into consideration the many opinions from high school teachers.

著者

眞田 英弥

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第62回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.152, 2020 (Released:2021-02-10)

著者

岡本 和己 Kazuki Okamoto

雑誌

KGPS review : Kwansei Gakuin policy studies review

巻号頁・発行日

no.28, pp.35-42, 2021-03-31

著者

西村 多喜

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.170-174, 2022 (Released:2022-07-25)

参考文献数

16

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生体膜は様々な脂質分子種から構成されており,微小領域における脂質膜環境は細胞機能において重要な役割を果たしている.このようなナノスケールの脂質膜環境が細胞内でどのように形成され,さらに感知されるのかについて,脂質交換タンパク質と脂質代謝酵素の機能連関から概説する.

著者

黒岩 直

出版者

新潟産業大学経済学部

雑誌

新潟産業大学経済学部紀要 = BULLETIN OF NIIGATA SANGYO UNIVERSITY FACULTY OF ECONOMICS (ISSN:13411551)

巻号頁・発行日

no.59, pp.29-42, 2021-10

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本稿では貨幣の存在が失業を発生させるというケインズ的な見解のモデル化が検討される。検討の結果、物価・賃金がともに下落し続けるデフレ・スパイラルが一種の均衡として導かれる。本稿のモデルは形式的にはIS-LM 分析に近い枠組であるが、個々の最適化行動に基づくという点でミクロ的基礎を伴っている。分析を通じて、需要不足と失業を伴いながら物価・賃金が同率で下落し続けるという、安定的なデフレ・スパイラルが発生し、物価・賃金の迅速な調整により体系が不安定化するという主張が導かれる。

著者

南野 徹 木下 実紀 森本 雄祐 難波 啓一

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.165-169, 2022 (Released:2022-07-25)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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細菌の運動器官であるべん毛を作るために必要なタンパク質輸送装置は,細胞膜を隔てた電位差を主要な動力源に利用してべん毛の部品を細胞外へ運び出す.この輸送装置には,プロトン駆動型輸送エンジンに加え,ナトリウム駆動型エンジンや膜電位センサーが搭載されていることが,最近の筆者らの研究で明らかとなった.

著者

黒岩 直

出版者

新潟産業大学経済学部

雑誌

新潟産業大学経済学部紀要 (ISSN:13411551)

巻号頁・発行日

no.57, pp.19-28, 2021-01

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本稿では、拙稿(2014)で扱った枠組においてワルラス法則がどのように表現されるかを検討し、その含意や解釈を考察する。拙稿(2014)ではデフレ・スパイラルや流動性のわなが一種の均衡として表現されており、本稿ではそのモデルをもとに、経済主体の予算制約からワルラス恒等式を導き、それらから⑴ 財市場均衡・完全雇用状態、⑵ デフレ・スパイラル均衡、および⑶ ケインズ派均衡の三つを特徴付ける。とくにデフレ・スパイラル均衡では、財市場(または労働市場)の超過供給が、貯蓄・投資の不均衡(過剰貯蓄)に対応するという関係が得られる。さらに後半ではデフレ均衡が次の3つの側面から検討される。すなわち①「過剰貯蓄と失業」、②「労働・財貨の超過供給と貨幣の関係」、および③「市場の機能不全」である。これらの論点は全て貨幣の性質と関係している。特に③については、流動性のわなの場合、市場メカニズムすなわち価格・賃金の伸縮性によって、かえって経済が不安定化することが示される。それゆえ、逆に価格・賃金の粘着性が体系にとって必要な要素として浮かび上がる。全体的にみれば、貨幣の性質に着目したとき、ワルラス法則がそれぞれの財について独立性の高い形で定式化されること、また、労働市場では失業の解消が困難になることが、本稿の検討から導かれる。

著者

髙橋 千晶 奥寺 敬

出版者

一般社団法人 日本交通科学学会

雑誌

日本交通科学学会誌 (ISSN:21883874)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.3-8, 2017 (Released:2018-03-01)

参考文献数

11

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目的:交通事故の傷病者の救護を含めた日本の救急医療の現場では、迅速に患者の状態を伝達する方法の一つとしてコーマスケールが使用されてきた。Japan Coma Scale(JCS)が国内で最も普及されているが、評価者間のばらつきなどの問題が指摘されており、新たなコーマスケールの開発が望まれていた。2003年に、これらの問題点を改善したEmergency Coma Scale(ECS)が開発され、普及されつつあるが、そのスケールがJCSの問題点を解決できているのか、多施設合同比較研究を行い検証を行った。方法:研究では評価者間のスコアの一致性(STEP I)と、評価スコアの正確性(STEP Ⅱ)の2つの側面から検証を行った。STEP Iでは救急外来での実際の患者の意識レベルの評価を3つのコーマスケール〔ECS、JCS、Glasgow Coma Scale(GCS)〕を用いて複数の評価者で行いそのスコアの一致率を解析した。STEP Ⅱでは意識障害のある模擬患者の動画を視聴して、参加者が3つのコーマスケールを用いて評価し、その正解率を検証した。結果:STEP Iでは評価者全体でECSにおいて評価者間一致率が高かった。STEP ⅡではECSにおいて正解率が最も高い結果を示したが、コーマスケールの使用経験のない医学部4年生で評価法の複雑なGCSで正解率が著明に低かった。考察:両研究の結果を総合すると、ECSはさまざまな職種の医療スタッフだけでなく一般人にも簡潔で、解釈しやすいスケールであり、救急診療の現場によく適合し、非常に有用な評価手段であると考える。

著者

池田 欽一 時永 祥三

出版者

公益社団法人 日本オペレーションズ・リサーチ学会

雑誌

日本オペレーションズ・リサーチ学会論文誌 (ISSN:04534514)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.18-31, 1999 (Released:2017-06-27)

参考文献数

11

被引用文献数

1 2

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本論文では, まずフラクタル性をもつ時系列のインパルス応答関数をスケール関数により近似的に展開した場合に, 時間軸方向にインパルス応答を伸長することにより予測が行える原理について説明し, 予測誤差などについて整理する. 次に, フラクタル性をもつ時系列について, フラクタル次元が未知である場合に, 時系列をウェーブレット変換係数から計算できる方法を整理する. これらを現実の株価時系列へと適用して, 株価予測誤差の検討, フラクタル性, その次元推定について述べる. 具体的な応用例として株価のオプション取引のシミュレーションをとりあげ, 本論文の予測手法とこれに基づくオプション戦略の有効性について示している.

著者

若松 茂雄

出版者

公益社団法人 日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.7, no.5, pp.309-313, 1958-05-05 (Released:2009-06-30)

参考文献数

10

被引用文献数

13 9

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従来酸性溶液中の遊離のホウ酸は加熟その他の処理によって非常に揮発しやすいと信ぜられている.このためにホウ素の定量にあたっては分析操作に種々な制限が加えられる.金属その他のなかの微量のホウ素の吸光光渡法による定量が困難であるとされている原因の一つはここにあると考えられる.よって著者はこの点について検討した結果,酸性溶液中の遊離のホウ酸は加熱その他の処理によって揮発することのないことをたしかめた.そしてこれによってホウ素の定量を困難にしている原因の一つを除去することができた.

著者

神田 信彦

出版者

文教大学

雑誌

生活科学研究 = Bulletin of Living Science (ISSN:02852454)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.61-72, 2013-03-01

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本研究は、「生きがい」という語が江戸時代以前にどのような意味を持つものとして使われていたのかを検討した。まず、梅棹(1980)の解釈をもとに「生きがい」の語の成り立ちを検討し、さらに古典、古文書及び古記録に表れる「生きがい(ひ)」、その前駆語と考えられる「生けるかひ」及び類語の検討を行った。その結果、「生きがい」の意味は限定されたものではなかった可能性が高いこと、「生きがい」はその類語の中の一つに過ぎなかった可能性が高いことが明らかとなった。

著者

山本 条太郎 北村 朗 金城 政孝

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.59, no.3, pp.125-131, 2019 (Released:2019-05-25)

参考文献数

34

被引用文献数

1

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Fluorescence correlation spectroscopy (FCS) is a potential tool to measure the dynamics of fluorescent molecules, either in solution or in a cell. FCS can quantify the diffusion coefficient, the target molecule concentration, and brightness of a single molecule. These parameters allow estimations of the molecular size, the molecular shape, and the affinities of molecular interactions. Moreover, varieties of FCS methods have been developed on the concept of the fluorescence lifetime, triplet state, decrease of fluorescent intensity and toward two-dimensional imaging, in order to reveal the molecular interaction in live cell and molecular crowding.

著者

大家 理哉 水島 栄治 尾頃 敦郎 小野 俊朗 土井 智津子 難波 和彦 木村 剛 有吉 俊明

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学会講演要旨集 47 (ISSN:02885840)

巻号頁・発行日

pp.174, 2001-03-25 (Released:2017-06-27)

著者

神山 進 牛田 聡子 枡田 庸

出版者

一般社団法人 日本繊維製品消費科学会

雑誌

繊維製品消費科学 (ISSN:00372072)

巻号頁・発行日

vol.28, no.9, pp.378-389, 1987-09-25 (Released:2010-09-30)

参考文献数

13

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本研究は, 服装に関する暗黙裡のパーソナリティ理論を究明するために, どの服装特徴とどのパーソナリティ特性の間に一般に関連性が仮定されているかを, 評定という方法を用いて, 間接的に明らかにすることを目的にした.得られた結果は, 次のごとくであった.1.服装とパーソナリティの間には, かなり明白な関連性が仮定されていた.2.パーソナリティ特性から想起された服装特徴の構造は, 前報と同様, 次の4つの因子から構成された.すなわち, 「奇抜さ」, 「流行感覚」, 「色のこのみ」, 「性イメージ」の各因子である.3.服装特徴から想起されたパーソナリティ特性の構造は, 次の3つの因子から構成された.すなわち, 「思慮性」, 「積極性」, 「親和性」の各因子である.4.これらの因子には, 特に次の間に, 顕著な関連性が推察された.すなわち, 奇抜さ一積極性, 奇抜さ一思慮のなさ, 奇抜さ一とりつきにくさ, 流行感覚一積極性, 色のこのみ一積極性, である.5.数量化の方法第皿類を適用することによって, 服装特徴とパーソナリティ特性の間に仮定された, 全体的な関連性の内容を知ることができた.

著者

森 忠洋 三木 伸夫 成田 愛世

出版者

環境技術学会

雑誌

環境技術 (ISSN:03889459)

巻号頁・発行日

vol.7, no.3, pp.248-254, 1978-03-18 (Released:2010-03-18)

参考文献数

9