著者

飯田武郷 著

出版者

日本書紀通釈刊行会

巻号頁・発行日

vol.第2, 1940

著者

カッチング ゼームス、エ

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

no.5, pp.290-292, 1917

著者

木崎 国嘉 Kuniyoshi KIZAKI

出版者

大手前女子大学

雑誌

大手前女子大学論集 = The Journal of Otemae Women's University (ISSN:02859785)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.252-270, 1975-11-06

著者

沖本 弘

出版者

公益財団法人 竹中大工道具館

雑誌

竹中大工道具館研究紀要 (ISSN:09153685)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.62-76, 1991

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良い道具の条件の一つは刃先が鋭くでき、鋭い刃先が長く保持できることである。このため、刃先には硬くかつ粘りのある性質が必要とされている。材料には高炭素鋼や合金鋼が使われる。これらの鋼では、硬くて脆い炭化物が不規則で分布すると刃こぼれの原因になるため、炭化物の微細化、球状化の熱処理技術を必要としている。日本の鉋刃は薄い鋼を極軟鋼や練鉄に鍛接しなければならないため、刃物鍛冶は良い刃先の組織にする熱処理に工夫を重ねている。道具刃物の刃先の理想的な組織にいたる各工程での組織変化に関してはあまり知られていない。良い道具の判断材料を得るために、研究熱心な鉋鍛冶の協力を得て、青紙1号という鋼を用いて熱処理工程ごとの組織変化を観察した。一般に、高炭素鋼の炭化物の球状化は焼なましによって達成できるが、取り上げた、鉋刃の製造工程においては焼なまし以前の工程である熱間での成形・鍛錬といった工程で球状化がかなり促進されていることがわかり、刃物鍛冶仲間でいわれる「火造り」の重要性が理解できた。

著者

藤野 篤之

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

機械学會論文集

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.12-19, 1935

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比例中心距離式に依る標準齒車で齒數の少い場合の缺陷を補ふためには、自在中心距離式を用ゐて齒面のアンダーカッチングを避け、同時に噛合されたときの接觸率及び作用面の値が大きく又滑り比の絶對値が小さくなる様に設計することを要する。從つて優良なる齒形を削成するために最も重要なる點は、齒面とすべきインボリュート曲線部分の選定であるが、これは同時に齒底円の半径を適當に決定することを意味する。著者の命名に依るフルマーク齒車は標準ラック型カッタ又は標準ピニオン型カッタで削成する自在中心距離式のものである。標準ラック型カッタで削成する場合にあつては、組合せ毎に齒の高さが異るから工作及び實用上不便であるが、著者は標準ピニオン型カッタで削成する場合に於て、齒底円の半径を適當に定めると中心距離は前者の場合と等しく、且大齒車の齒數が或る程度を超える組合せにあつては、小齒車の齒數に関係なく齒の高さは常に全高となることを見出した。本論文は標準ピニオン型カッタで削成する自在中心距離式のフルマーク齒車に於る齒底円の半径の決定方法を主として記述し、標準ラック型カッタに依る場合をも併せて叙述したものである。

著者

松谷 真二 酒向 義勝 中村 隆 江沢 一明

出版者

一般社団法人 ダム工学会

雑誌

ダム工学 (ISSN:09173145)

巻号頁・発行日

vol.3, no.11, pp.61-71, 1993

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本システムは、RCD工法等を採用するダム工事において、広いコンクリート打設面の打継面処理を効率化することを目的として、高圧水を回転ノズルから噴射しながらグリーンカット (レイタンス除去) 作業を自動で行いつつ、バキューム清掃を同時に行うものである。コンクリート打設面は、打設後の気温と経過時間により硬化の度合が異なるため、本システムにおいては、過去の実績による適正カッチング条件 (ノズル高さ・水圧) をデータベース化して初期設定し部分的な強度のバラツキに対応するためコンクリート表面のカット状況を電磁波センサで自動計測することにより、カッチングエネルギを自動制御して、良好なグリーンカット作業を可能としている。

著者

藤野 篤之

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

機械學會誌

巻号頁・発行日

vol.37, no.203, pp.134-142, 1934

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著者は標準齒車の有する各種の缺陥を補ふために比例中心距離式を捨てゝ自在中心距離式を採用し、是れをフルマーク歯車(Full-Mark Gear)と命名した。本論文に於ては此の新様式を採用した理由を明かにするため、標準齒車の諸缺陥を分析して其の主要なる原因が齒面のアンダーカッチングにあることを指摘し且つ此の現象が噛合ひに及ぼす影響を檢討した。

著者

独立行政法人科学技術振興機構

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

JSTnews (ISSN:13496085)

巻号頁・発行日

vol.8, no.4, pp.3-5, 2011

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<p> 科学技術振興機構(JST)の最近のニュースから</p><p>【実証試験】停電予防連絡ネットワークによるシステムの節電効果を確認 家庭での適切な節電で停電回避を目指す</p><p>【アウトリーチ】高校生を対象に 数学キャラバン(第2回)「拡がりゆく数学in神戸」を開催</p><p>【研究成果】iPS細胞を効率よく誘導する"魔法の遺伝子"Glis1を発見! 初期化が不完全な細胞の増殖抑制効果も</p><p>【研究成果】水でぬらすと接着し、塩水中ではがせて繰り返し使える ブラシ状高分子を用いた環境に優しい接着技術の開発に成功</p><p>【製品化成功】超音波センサで正面と頭部前方の障害物を感知! 低コストで軽量な視覚障害者用「スマート電子白杖」を製品化</p><p>・震災関連の研究を支援する「国際緊急共同研究・調査支援プログラム」がスタートしました。</p><p>・第3回「科学ドラマ大賞」の作品を募集中です。</p><p>・ノーベル賞受賞者 根岸英一氏が総括研究主監に就任しました。</p>

著者

藤崎 浩太 伊香賀 俊治

出版者

公益社団法人 空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集 (ISSN:18803806)

巻号頁・発行日

vol.2013, pp.125-128, 2013

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<p>東日本大震災以降に、計画停電や節電の回避という非常時利用の価値に対する関心が高まっていることを背景に、本研究では、計画停電および節電の回避のための追加支払意思額を調査することで、非常時利用の価値を評価した。さらに、追加支払意思額の変化を時系列分析することで、非常時利用の価値に対する意識の変化を評価した。その結果、時間が経過したことにより、計画停電回避に対する意識が低下していることがわかった。一方で、節電回避に対する意識は維持されている可能性が示唆された。</p>

著者

柳父 悟 上田 利正

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電氣學會雜誌 (ISSN:00202878)

巻号頁・発行日

vol.106, no.6, pp.529-533, 1986

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GISに採用するGCBを主体にして,その基礎技術の動向と大容量GCBの開発動向を解説した。電力需要の量的な増加に対応し,GCBの高電圧大容量化あるいは縮小化が進められるであろう。また停電回避の要請強化など質的な変化への対応として,一層の高信頼度が重要な課題になると予想される。この一つとして,エレクトロニクスがGCBに,より多く採用されるようになるのであろう。<br>本稿が読者のGCBの最近の動向を理解するに役立てば幸いである。

著者

斎藤 元秀

出版者

法学新報編集委員会

雑誌

法学新報 (ISSN:00096296)

巻号頁・発行日

vol.123, no.7, pp.383-410, 2017-01-16

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二〇一四年三月、ロシアがウクライナのクリミア半島を併合し、国際社会の厳しい批判をよんだ。米国がロシアに対して厳しい経済制裁を実施した結果、米露関係は悪化し、一九七三年以来最悪の状態にある。しかし、中国は巧妙に立ち回り、ロシアとの友好関係の維持に努めている。 ウクライナ危機については、リチャード・サクワ、アンドリュー・ウイルソン、ラジャン・メノン、ユージン・ルマーの研究をはじめ、これまでさまざまな分析がなされている。しかし、断片的な分析はあるものの、中露関係の文脈でクリミア危機を体系的に考察した研究はほとんど見当たらない。 本稿で明らかにしたいのは、次の諸点である。⑴ロシアはウクライナをどのように位置づけているか、⑵中国にとってウクライナの重要性とは何か、⑶プーチン大統領はなぜクリミア併合(編入)を決意し、いかなるプロセスを経てクリミア併合作戦を実施したのか、⑷中国はクリミア併合をどのように考え、クリミア併合後、中露関係はどのように展開したのか、⑸予見しうる将来における中露関係の展望はどうか。

著者

江野 肇

出版者

日本箱庭療法学会

雑誌

箱庭療法学研究 (ISSN:09163662)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.3-13, 2021 (Released:2022-02-04)

参考文献数

10

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今日,“心の傷”という言葉はPTSDの概念を超えて日常語として使用されている。“心の傷”の心理療法では,その背後にある“原因”を“特定”して,“取り除く”“修正する”ことで治療するモデルがしばしば使用される。しかし,特に児童養護施設の子どもたちにこれらを適用する場合,彼らの体験の個別性を見落としてしまう等の限界が認められる。よって,本論では,ユング派の内在的アプローチの視点から児童養護施設でのプレイセラピーの事例を考察し,傷を“取り除く”のではなく,傷に“近づく”ことによる治療の有効性を検討した。最初にクライエントの表現したイメージからは,“傷つくこと”と“傷つけること”を回避する在り方が認められた。しかし,セラピストがクライエントの“傷イメージ”を共有し,深くそれに関わることで,クライエントも自身の傷つきを受け入れることができ,他者と対等に関われるようになったと考えられた。

著者

堀 貞喜

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.457-468, 1986-09-25 (Released:2010-03-11)

参考文献数

10

被引用文献数

5 5

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The upper mantle earthquake of MJMA=6.1 which occurred beneath the Kanto district on October 4, 1985 was investigated in detail for analyzing its difference from other earthquakes around this event. Most of the upper mantle earthquakes at depths of 60-80km beneath this region has been explained that they are the interplate earthquakes with the thrust type focal mechanisms caused by the subducting motion of the Pacific plate relative to the overriding plate. But the present event was not categorized into such a type of earthquakes; the focal mechanisms of the main- and the aftershocks were the strike slip types rather than the dip slip ones. Redetermination of the hypocenters of the main- and aftershocks by using selected stations and station corrections revealed that the focal are a of the present earthquake was not smoothly connected with other groups of the upper mantle earthquakes. The present event obviously occurred below the upper surface of the Pacific plate. Namely, it is concluded to be an intraplate earthquake. The Pacific plate seems to be Λ-shape structure in the vicinity of the focal area of the M 6.1 event, where the plate is considered to be strongly coupled with the overriding plate. It is likely that the local difference in the subducting rate of the Pacific plate between the northern and southern limbs of the plate caused the intraplate fructure along the hinge plane of the plate. It is suggested that the temporal variation of the pattern of seismic activity around the focal region of the present event is related to an occurrence of the M 6.1 event.

著者

須貝 哲郎 東 順子 高木 喬 庄司 昭伸

出版者

日本皮膚科学会大阪地方会

雑誌

皮膚 (ISSN:00181390)

巻号頁・発行日

vol.16, no.3, pp.288-293, 1974

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貼布試験は接触皮膚炎であることが明らかな患者に限らず, 慢性湿疹患者にも試みるべきである。貨幣状湿疹様皮疹を有する5例で, クローム感作によることが判明し, 以後の管理に成功しえた。また, 機械油皮膚炎のうち, 5例にCr<SUP>+6</SUP>貼布試験陽性をみ, 機械油, カッチング油および流動パラフィン中へのCr<SUP>+6</SUP>混入の可能性が示唆されたが, 発光分光分析で全検体にCrを認めず, 共通して検出されたのはCuとSiとであった。昭和47年における当科接触皮膚炎患者502例中, 医原性のものは122例で, その頻度は24.3%であった。医原性接触皮膚炎患者における貼布試験の陽性頻度では, 水銀系薬剤がもっとも多く, ついで, hexachlorophene, ラノヒドロ級還元ラノリン, 抗白癬剤, deodrant系殺菌剤, ラノリン, chloramphenicolおよびdiphenhydramineの順であった。

著者

藤原 正光 仙崎 武

出版者

日本キャリア教育学会

雑誌

キャリア教育研究 (ISSN:13433768)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.1-5, 1985

被引用文献数

1

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本研究は、教職志望の学生が、いつ頃、どのような動機に基づいて教育学部への入学を決定し、どのような教職観を築き上げていったのかをできるだけ構造的にとらえようと試みた。調査対象は、文教大学初等教育課程に在籍する945名の学生であった。得られた結果を概略すると以下の通りである。大学への進学・教育学部への入学決定時期について、大学への進学は、半数以上が小・中学校の段階で意識決定しているが、教育学部への進学決定は、高校入学以降が7割以上を占めている。しかし、女子の方が小・中学校という早い時期に進路決定している割合が高いことは注目すべきであろう。教育学部への志望動機は、「子どもが好き」、「能力・性格に合っている」といった従来の研究結果と類似するが認められた。この結果は、教職への理解が一歩進んだ実践的な特性を重視する方向に変化してきていると解釈することができよう。教師としての資質は、得られた資料を因子分析後、直交バリマックス回転した結果、"子どもを把捉する能力″、"研究・研修能力″、"教育実践能力"と呼ぶべき3つの因子が検出された。"子どもを把握する能力"は、子どもとの対応関係における能力や態度を測っている項目であり、全体として眺めると最も重視されている教師の資質であった。ついで、授業の展開や教材研究や研修を意味する"研究・研修能力"が重視され、教育をとりまく現実的な問題を処理する"教育実践能力"は相対的に低い評価であった。しかし、学年が進むにつれて、"研究・研修能力"や"教育実践能力"が重視される傾向が高まっていることは注目に値されよう。これらの結果は、同一項目で現職教員の意識を調査した福島大学(1981)の結果とほぼ類似するものであり、学生たちがかなり早い時期から現職教員と似た意識構造を形成しているものと考えられるが新しい検討は今後の課題である。ものであったが、女子の方が、「給与の安定」、「親に勧められて」といった理由が多く認められた。森(1984)の知見から考察すると、教職志望動機は全体として眺めると内面的価値に基づくものであるが、この傾向は、男子の方がより高いといえよう。望ましい教師の特性は、「子どもと遊ぶのが好き」、「根気強く・努力家」、「冷静で公平な判断」、「指導力」を高く評価する傾向がうかがわれた。また、学年が進むにつれて「研究熱心」の特性は高く評価され、「子どもと遊ぶのが好き」の特性は低くなる傾向

著者

池田 治生

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.17-26, 2015-12-20 (Released:2016-12-20)

参考文献数

22

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本年度の大村,Campbell,

著者

森光 孝雅

出版者

日経BP社

雑誌

日経トップリーダー

巻号頁・発行日

no.415, pp.22-24, 2019-04

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クリームパンと言えば八天堂。こんなイメージが定着するほど、ヒットが続いている。始まりは12年前、100種類以上あったパンを「くりーむパン」一つに絞った決断にある。一度は倒産しかかった会社を再建した森光孝雅社長が、生みの苦しみの舞台裏を語った。──2007年に100種類以上あったパンを「くりーむパン」一つに絞りました。大胆な決断です。 森光:「倒産するかもしれない」という恐怖を二度と味わいたくない。この一心からでした。

著者

佐藤謙三 著

出版者

京文社

巻号頁・発行日

1926

著者

櫻橋 淳 神武 直彦 石谷 伊左奈 三鍋 洋司 西山 浩平 石寺 敏 後藤 浩幸

出版者

情報処理学会

雑誌

デジタルプラクティス (ISSN:21884390)

巻号頁・発行日

vol.5, no.3, pp.189-195, 2014-07-15

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2011年,東日本大震災およびそれに伴って大規模に進められた計画停電を経て,東京電力管内では電力供給の低下により広く節電を行うことが求められた.電力総需要の約30%を占める家庭部門は,業務部門および産業部門と比較し,電力需要の抑制の呼びかけにどのくらいの電力利用者が対応し,節電を行うのかが未知数であるという課題があった.それに対し,筆者らは,スマートフォンなどの情報端末を通じて参加者の節電の取り組み情報を収集し,収集した情報を分析し,各電力管内での電力使用率などの情報とともにスマートフォンやWebサイトで可視化するシステムを構築した.そして,そのシステムを用いて,ソーシャル・キャピタルと節電行動の関係を実際の節電履歴データを取得して分析すること,およびソーシャル・キャピタルが強くない中でも節電を行う仕組みの実現に寄与することを目的とした実証実験「停電回避プロジェクト」を夏の電力需要が増加する2011年7月1日から100 日間実施した.結果として,①身近なコミュニティにおける節電行動の可視化,②身近なコミュニティでのランキング表示など自身のポジションの可視化,③他の利用者との接続が常時されているというリアルタイム性,の3つを実現し,ソーシャル・キャピタルの度合いが高くない電力利用者に対しても節電行動を促せることが分かった.

著者

一言 哲也

出版者

オーストラリア・ニュージーランド文学会

雑誌

南半球評論 (ISSN:09120467)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.56-72, 2019 (Released:2021-07-19)