著者

西谷 圭二 信清 亜希子 河田 哲典 佐藤 園

出版者

日本家庭科教育学会

雑誌

日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.50, pp.89, 2007

---

<B>1.目的</B><BR> 現在、我が国では、偏った栄養素等摂取など食に関する問題が顕著になっており、小学校家庭科にもその解決の一端が期待されている。しかし、第49回大会で発表したように、現在の小学校家庭科の食生活学習には、児童が生涯にわたり健康を保持増進していくために必要な「食事の意義・食品の選択」に関する知識が欠落・不足しているため、それを充足できる新たな小学校家庭科の授業開発が急務であると考えられた。<BR> 授業開発に必要な児童の栄養素等摂取の現状と問題点を明らかにするため、岡山県の小学校第5・6学年の児童135名を対象とした2日間の食事調査、及び、岡山県浅口郡里庄町立里庄東小学校の全校児童280名・東京都八王子市立浅川小学校の第5学年2組の児童38名を対象とした給食調査を、写真記録法により行った。その結果、新たな小学校家庭科の授業には、2006年度例会・第50回大会で発表したように、食事を栄養素等と食品群の両視点から捉え、食品に含まれる栄養素等の種類と量から自分に必要な栄養素等・食品の量を同時に把握する能力を育成できる教育内容の必要性が示唆された。<BR> 上記の条件を達成する教育内容を検討した結果、児童に、自分に必要される栄養素等・食品の量を同時に把握させるためには、食品が栄養学的な特徴から食品群に類別され、各食品群の必要量がサービングポイントで表されるとともに、各食品の概量が理解できる食品群を用いた教育内容を編成することが有効であると考えられた。<BR> 以上から、本発表では、児童が自分に必要な栄養素等と食品の量を同時に把握することのできる授業を開発するため、以下に示す方法で研究を行い、サービングポイントを用いた新規「食品群」を開発することを目的とした。<BR><B>2.方法</B><BR>(1)食品群の選定<BR> 「平成16年国民健康・栄養調査成績」、及び、先の三つの食事調査から明らかにした児童の食品群別摂取の現状と問題点から、新規「食品群」に求められる条件を検討した。その後、現在我が国の小・中・高等学校家庭科で使用されている「三色食品群」・「六つの基礎食品群」・「四つの食品群」、及び、授業構成の基盤とする栄養学習プログラム"Teaching Nutrition by Teams-Games-Tournament"における「四つの食品グループ」に示された食品の類別を基に、新規「食品群」を検討した。最後に、検討した選定条件から新規「食品群」の群数と食品群の食品の例示を決定した。<BR>(2)食品の選定<BR> 岡山大学教育学部附属小学校の平成18年1月12日~平成19年1月31日の学校給食の献立構成表(日数196、献立数951)を分析し、献立に使用された食品の使用頻度を算出した。その後、得られた食品の使用頻度を基に、新規「食品群」に使用する食品を選定した。<BR>(3)サービングポイント・サービングの算出<BR> 現在、中学校家庭科で使用されている『六つの食品群別摂取量のめやす』を基に、新規「食品群」の各食品群における摂取量のめやす(g)を設定した。その後、「食品解説つき新ビジュアル食品成分表[増補版]」に示された食品の概量から新規「食品群」に使用する食品の概量を設定するとともに、各食品群毎のサービングポイントを算出した。最後に、食品群別荷重平均成分表を用いて新規「食品群」と食事摂取基準との比較を行う。<BR><B>3.結果</B><BR> 現在は、各食品群毎のサービングポイントの算出が終了した段階である。今後は、上記「方法」に示した手順で検討を進め、発表時に詳細な結果を報告したい。

著者

加瀬 ちひろ 寺師 楓 森岡 杏月 豊田 英人 植竹 勝治

出版者

Japanese Society for Animal Behaviour and Management

雑誌

動物の行動と管理学会誌 (ISSN:24350397)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.137-145, 2021-12-25 (Released:2022-01-12)

参考文献数

19

---

動物園でのふれあいがテンジクネズミの行動と生理に及ぼす短期的影響を評価するため、埼玉県こども動物自然公園にて10頭を対象に調査した。調査対象個体は15:00から15:30のふれあいイベントに用いられた。コルチゾル濃度を測定するため、各個体からふれあい開始10分前、終了10分前の2回唾液を採取した。また、ふれあい後1時間の行動を3分間隔の瞬間サンプリングで評価した。ふれあい前後の唾液中コルチゾル値差には、ふれあい実施の有無による差はみられなかったが(z=−0.06, P=0.953)ふれあい持続時間と摂食には負の相関(rs=−0.29, P=0.028)が、ふれあい回数と身繕いには正の相関(rs=0.30, P=0.021)がみられた。これらの結果からふれあいは極端な生理的ストレスを与えることはないが、時間と頻度の増加により軽度のストレスと関連する行動に短期的に影響することが明らかになった。したがって、長時間のイベントでは1頭あたりのふれあい時間に制限を設けることが推奨される。

著者

横井 和雄 北嶋 雅之

出版者

The Japan Institute of Electronics Packaging

雑誌

サーキットテクノロジ (ISSN:09148299)

巻号頁・発行日

vol.6, no.4, pp.229-238, 1991-07-20 (Released:2010-03-18)

参考文献数

4

著者

辰己 佳寿子

出版者

地域漁業学会

雑誌

地域漁業研究 (ISSN:13427857)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.85-103, 2016-06-01 (Released:2020-06-26)

参考文献数

28

---

本稿は,持続的な農山漁村の発展のあり方を検討するために,山口県の定置網漁業を生業とする漁村集落が新しい挑戦するまでの過程を分析した。事例集落の大敷網組合は,2004年に台風の影響で一時期活動を停止したが,2006年に定置網組合として再出発し,再開に取組むなかで組合活動を活発化し,Iターン者を受け入れる下地をつくってきた。新鮮な魚介類が道の駅の人気商品となり,集落外の地域の活性化にも貢献するようになったこともあり,2015年に法人化し,2016年には改革事業計画に乗り出した。これらの一連の取組は,地域の消滅や地方創生が話題になるなか,一時的に背伸びしてがんばるよりも,個々人が自身の領分で役を担いながら日々の暮らしを営むなかで,ある選択に辿り着いた過程であった。すなわち,「村張り」的な要素と地域の主体性を強く維持しながらも,外部との連携をもった機能組織として,生業を軸とした目的指向的な戦略をとることであり,これがコミュニティのエンパワーメントをもたらしたのである。

著者

酒見 省二

出版者

The Japan Institute of Electronics Packaging

雑誌

HYBRIDS (ISSN:09142568)

巻号頁・発行日

vol.7, no.3, pp.14-20, 1991-07-01 (Released:2010-03-18)

著者

古屋 良一 馬場 一美 木野 孔司 船登 雅彦 阿部 有吾

出版者

昭和大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

---

我々は、歯を接触させている習慣(TCH)が顎関節症(TMD)の寄与因子であると考えている。本研究の目的は、TCH測定システムを開発し、TCHの頻度、TCHとTMDの関係およびTCH是正システムの効果を調査することである。TMD患者と健康な人について携帯電話の電子メール機能を利用したTCH測定システムを使用してTCHを評価した。TMD患者におけるTCHの頻度は、健康な人より約5倍高かった。

著者

斎藤 文雄 松岡 芳隆

出版者

日本皮膚科学会大阪地方会

雑誌

皮膚 (ISSN:00181390)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.578-584, 1985

---

主抗原としてalkane-α, β-diols, alkane-α, diolsを含有する水添 (還元) ラノリン (HL) 過敏者はエタノール, メタノール, 2-プロパノールと高率に交差することを既に報告した。エタノール接触アレルギーの17例を経験し, アルコール類, ラノリン誘導体間の交差感作について検索した。エタノール過敏者の主要原因物質は化粧水 (7例), アルコール飲料 (4例), 化粧水とアルコール飲料1例, 抗真菌剤2例, 抗化膿剤2例, 制汗剤, 防臭剤各1例であった。エタノール過敏者17例中9例はメタノールに, 6例は2-プロパノール, 5例はHL, ウールアルコール (WA) に, 2例はラノリンにそれぞれ交差反応を示した。化粧水, エタノール, アルコール飲料過敏者においてアルコール類とラノリン誘導体間の交差感作を調べた。1例はn-ブチルアルコール, n-アミルアルコール, HL, WAに, 他の1例はシンナミックアルコール, シンナミックアルデハイド, ラノリン, HL, WAにそれぞれ交差反応を示した。また2例はアルコール飲料の摂取により汎発性の発疹を生じた。

著者

小原 忠彦 大日方 洋 唐沢 秀行 松橋 鉄治郎

出版者

社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

日本食品工業学会誌 (ISSN:00290394)

巻号頁・発行日

vol.39, no.7, pp.586-595, 1992

被引用文献数

6

---

豆乳に塩化カルシウム溶液を添加した際,その反応系の粘度変化を連続計測できるトルク計測システムを使い,「豆乳に対する凝固剤適量」におよぼす豆乳の成分の影響を検討した.<BR>(1) 各種大豆から同一条件で豆乳を調製し,トルク計測システムから得られる最高トルク到達時間(<I>MVT</I>)と豆乳成分の分析値との相関関係を検討した.その結果,最大トルク到達時間は豆乳の蛋白質,灰分,リンおよびカリウムとの問に,それぞれ正の相関関係が認められた.また,豆乳の電気伝導度との間には正の相関関係が,大豆浸漬液の電気伝導度との間に負の相関関係があった.<BR>(2) 市販脱脂大豆より脱脂大豆水抽出液,酸沈澱蛋白質溶液およびホエーを調製し,モデル凝集試験を行った.蛋白質濃度の増加は最大トルク到達時間を増加させた.脂質の添加は最大トルク到達時間には影響を及ぼさないが最高トルク(<I>MV</I>)を増加させた.豆乳のpHが減少すると最大トルク到達時間が減少し平坦トルク(<I>FV</I>)も減少したが,最大トルクは一定であった,脱脂大豆水抽出液を透析すると,透析時間とともに最大トルク到達時間は減少した.一方,酸沈澱蛋白質溶液にホエーを添加すると最大トルク到達時間は増加した.このような最大トルク到達時間の増減から,凝固剤を消費する成分割合は蛋白質区分が65%,ホエー区分が35%であることがわかった.分画分子量の異なる膜を使い,電気透析したホエーの添加試験から,ホエー中の凝固剤を消費する成分因子の分子量は約300~1000と分った.また,化学分析の結果,クエン酸やリンを含む窒素化合物であることが確かめられた.<BR>(3) 大豆の浸漬液中及び豆乳中のリン,クエン酸を数点の大豆について定量し,最大トルク到達時間との関係を考察した.

著者

高浦 邦仁

出版者

The Japan Institute of Electronics Packaging

雑誌

HYBRIDS (ISSN:09142568)

巻号頁・発行日

vol.7, no.3, pp.21-26, 1991-07-01 (Released:2010-03-18)

参考文献数

1

著者

吉川 慈人

出版者

一般社団法人 日本画像学会

雑誌

日本画像学会誌 (ISSN:13444425)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.200-204, 2010

---

可視化の目的の一つに研究成果を他者に理解させるということがあるが,近年はその重要性が増している.3次元の複雑な現象を理解するためには立体視が効果的である.立体視用プロジェクタや立体視用ディスプレイが安価になり,立体視の環境が整ってきた.立体視による仮想空間の中に入り込める没入型VR (Virtual Reality:仮想現実) システムの利用も効果が高い.また,デジタルカメラ付きの小型情報端末の普及により,AR (Augmented Reality:拡張現実) も注目されてきている.AR技術を使って,実写の映像に可視化結果をリアルタイムに合成できる.本稿では,最新のIT機器や映像機器を用いたビジュアリゼーション技術について,ハードウェアとソフトウェア環境の両方から解説する.

著者

石澤 美代子 成瀬 祐子 水野 尚子 藤岡 由美子

出版者

学校法人松商学園松本大学

雑誌

教育総合研究 = Research and studies in education (ISSN:24336114)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.203-212, 2020-11

---

管理栄養士養成課程において臨地実習は必須であり、本学には臨地実習Ⅰ~Ⅳの4種類がある。そのうち臨地実習Ⅱは病院へ赴き10日間の実習を行い、終了後はパワーポイントを用いて実習の概要や課題をまとめ、大学で「対面・ブース形式」により報告会を行っている。しかし、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)拡大により対面が難しい状況となったので、2020年度は報告会をオンライン・ブース形式(オンライン報告会)にて行った。オンライン報告会は聴講者にはメリットが多く発表者側も有益な報告会になる可能性が示唆されたので、対面実施が難しいなかでもオンラインによる報告会は、代替方法として有用であると思われた。

著者

大島 朋剛

出版者

政治経済学・経済史学会

雑誌

歴史と経済 (ISSN:13479660)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.1-17, 2007-01-30 (Released:2017-08-30)

---

This paper clarifies the reasons and conditions for the entry of large-scale sake brewers into local markets after the 1900s, in relation to the competition among production centers, makers and wholesalers, and the Tokyo and local markets. Considering the comparatively rich literature of studies analysing the structure of production of the modern Japanese brewing industry, this study aims at a more comprehensive understanding of the dynamic linkages of production, distribution and market through the medium of local distributors. Particular attention is paid to the role of distribution in the reproduction of the whole economy centering on change in distribution systems, focusing on the business history of local distributors. Nada and Chita are two regional centers of Japanese sake production, both of which had already been established in the Edo period. However, they showed different trajectories of development during the Meiji period. Nada accomplished further growth and expanded its market throughout the country. On the other hand, Chita did not expand, but narrowed its market. For example, Tatsuuma-Honke in Nada, which had led the Japanese sake brewing industry during the pre-World War II period, was able to take the initiative in transactions with local wholesale stores, which would not have been possible in Tokyo, and this led to rising sales in local areas after the Meiji 30s. This paper shows that the shift of the predominant position from wholesale stores to makers progressed in local areas first, before it happened in Tokyo. Another significant factor in the change of market structure was the large role played by local wholesale stores like Nakano-Saketen. This was also connected with the change in the Japanese sake market structure. Although they had from the very beginning integrated the functions of production and distribution, local distributors installed by brewing capital developed rapidly, demonstrating that they could function independently as wholesalers. This became the condition for the opening up of local markets to large-scale Japanese sake brewers. This conclusion is the key point of this paper and represents a new contribution to the history of this field of research.

著者

原 俊彦

出版者

北海道社会学会

雑誌

現代社会学研究 (ISSN:09151214)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.111-113, 2010-06-16 (Released:2013-02-28)

著者

朝賀 一美 矢野 幸男 宮口 信子 中出 浩二 和田 佳子

出版者

公益社団法人 日本畜産学会

雑誌

日本畜産學會報 = The Japanese journal of zootechnical science (ISSN:1346907X)

巻号頁・発行日

vol.67, no.11, pp.1003-1009, 1996-11-25

参考文献数

13

---

牛肉の硬さを生肉の状態で測定する回転式センサーの開発を行った,本センサーは刃型プランジャーを装着した回転部と,針状の固定用プランジャーを装着した固定部からなり,結合組織の切断に伴って刃型プランジャーが受ける破断応力に基づく測定により,生肉の硬さを評価した,測定条件は回転角度180&deg;,回転速度0.80秒/&deg;とし,2cmタイプ刃型プランジャーを2本装着したものを,肉線維にほぼ平行に回転させたときに得られる最高トルク値をその肉の硬さとした.本センサーで測定した筋肉は国産ホルスタイン種去勢牛(8頭)から採取した腸腰筋,胸最長筋,半膜様筋,半腱様筋,腓腹筋および上腕筋で,各筋肉の硬さはそれぞれ13.42,14.90,21.90,19.70,29.70および33.50kgwと筋肉間で差異が認められた.また,本センサーをオーストラリア産アンガス種去勢牛(33頭)から採取した胸最長筋と半膜様筋に適用したところ,半膜様筋では,本センサーによる測定値と加熱後の官能検査値およびテンシプレッサーによる測定値との相関係数はそれぞれ0.64(P<0.01)および0.68(P<0,01)であった.また,胸最長筋も半膜様筋と同様の傾向を示した.以上のことから,本センサーを用いた結合組織の切断による測定は,生肉の硬さの測定に有用であることが明らかとなった.

著者

花園大学三十年史編集委員会編

出版者

花園大学

巻号頁・発行日

1979

著者

梶原 千世里 藤本 寛子 山口 嘉一 水田 菜々子 伊藤 純子 山田 宏 山口 修

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.43-46, 2013-01-01 (Released:2013-04-23)

参考文献数

6

---

症例は,54歳,男性。1型糖尿病,慢性腎不全で腹膜透析を導入していた。入院当日,自宅前で倒れているところを発見され,当院に救急搬送となった。来院時は軽度の意識障害があり,血液検査上,血糖値1,452 mg/dl,血清Na濃度 107 mmol/lと高血糖,低Na血症があり,代謝性アシドーシスと炎症反応マーカーの上昇を認めたことから,感染を伴う糖尿病性ケトアシドーシス(diabetic ketoacidosis, DKA)と診断し,全身管理目的でICU入室となった。透析中の無尿症例であるため,一般的な初期治療として推奨される輸液負荷は危険と考え,心臓前負荷の評価を行い,維持輸液量で治療を開始した。また,1時間毎に血液ガス分析で,電解質,血糖値を測定し,緩徐に電解質,血糖値の是正を行い,第3病日から血液透析に移行した。慢性腎不全患者のDKAに対し,初期治療の結果を頻回に評価して電解質および血糖値を緩徐に補正することで,神経学的合併症なく軽快退院できた。

著者

郝 玉墨

出版者

東京藝術大学

巻号頁・発行日

2021-03-25

---

令和2年度

著者

斎藤 嘉朗 宇山 佳明 佐井 君江 頭金 正博

出版者

一般社団法人 レギュラトリーサイエンス学会

雑誌

レギュラトリーサイエンス学会誌 (ISSN:21857113)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.61-69, 2017 (Released:2017-01-31)

参考文献数

14

---

近年, 本邦における医薬品開発時の臨床試験は, 国内治験, ブリッジングから国際共同治験へと, その戦略は移りつつある. そのため, 複数の国内のガイドラインが整備されてきたが, 2014年よりICHトピック (E17 「国際共同治験の計画及びデザインに関する一般原則」) に採用され, 2016年にパブリックコメント募集のためガイドライン案として公表された. 一方, 国際共同治験の大半を占める日米欧を中心とした多地域国際共同治験に加え, 遺伝的・文化的に類似している東アジア諸国を対象にした国際共同治験も一定程度実施されている. しかし, 医薬品の薬物動態や応答性における民族差は, 東アジア諸国間においても, 存在する可能性が指摘されている. そこで, 日中韓薬事関係局長級会合の活動のひとつとして, 日本が主導する形で民族差に関する科学的検討が継続的になされている. 日中韓および白人を対象に3種の医薬品に関して行った臨床薬物動態試験では, 遺伝子多型による層別化と当該医薬品の薬物動態に重要な外的要因を均一化したプロトコトールにより, みかけの民族差は認められなくなることが明らかとなった. また50種以上の機能変化を有する遺伝子多型に関し, アレル頻度の民族差を調査したところ, 東アジア民族間で, 薬物代謝酵素およびトランスポーターについては概して大きな頻度差は認められないものの, 副作用に関連するHLA型では民族差が認められた. これまでの, そして今後の研究成果が, 東アジア国際共同治験の推進による, 東アジアの人々の医薬品アクセス向上に資することを期待する.

著者

小川 賢治 Kenji Ogawa 京都学園大学人間文化学部 Faculty of Human Cultural Studies Kyoto Gakuen University

巻号頁・発行日

vol.21, pp.79-99, 2008-03-01

著者

児玉 亮 広津 敏博 井島 宏 前田 肇 Marcel E. NIMNI

出版者

公益社団法人 高分子学会

雑誌

高分子論文集 (ISSN:03862186)

巻号頁・発行日

vol.38, no.10, pp.725-731, 1981-10-25 (Released:2010-02-26)

参考文献数

22

被引用文献数

3

---

血小板を凝集および粘着させない修飾コラーゲンをプラズマ処理により人工血管に結合させ, その生体適合性と抗血栓性を検討した. グルタルアルデヒド処理により線維状コラーゲンの血小板凝集能は低下した. また, コラーゲンの線維形成を阻害すると凝集能は喪失した. 線維状コラーゲンもコンドロイチン硫酸とイオン結合すると血小板凝集能を失う. ヒアルロン酸はコラーゲンの血小板凝集能に影響を与えなかった. コラーゲン線維・コンドロイチン硫酸複合体膜は, 血小板の変形も小さく, 血漿たんばく質の吸着も抑制した. ポリエステル製人工血管をプラズマ処理して, コラーゲンを結合させ, 次に, コンドロイチン硫酸をイオン結合させた. これを成犬静脈に置換した. 急性実験 (3時間) では, フィブリン形成や血小板付着が抑制されていることがわかった. 長期 (3~6か月) 開存例もあり, 安定な偽内膜形成が観察された.