著者
原田 智也
出版者
東京大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2014-04-01

伊豆-小笠原海溝沿いの沈み込み帯は,プレート間巨大地震がほとんど発生しないと考えられてきた.しかしながら,石橋・原田(2013),原田・他(2013)は,史料の再検討と津波シミュレーションから,1605年慶長地震が伊豆-小笠原海溝の巨大地震だった可能性を示した.本研究では,この仮説を検討するために,伊豆小笠原諸島での津波痕跡調査を行った.その結果,父島の境浦において3つ以上の津波堆積物が確認された.さらに,父島の八瀬川河口付近においても,複数の津波堆積物が確認できた.年代測定から,これらは17~18世紀に堆積したことが分かった.しかし,1605年慶長地震よる津波堆積物は同定できなかった.
著者
冨田 祥一
出版者
東京慈恵会医科大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2015-04-01

刺青に用いられる色素は金属(酸化鉄)を含むことがあるため、MRI検査時の熱傷が危惧されている。本研究では刺青に用いられる代表的な8種類の色素顔料の9.4TMRI検査における温度変化、色調変化そして組織学的変化を動物実験により検証した。いずれの検体も、水疱や発赤といった熱傷を来すことはなく、最大0.4度の温度上昇を認めた。色調変化はマンセル表色系で特徴的な変化はなく、色差ΔE00はいずれの検体も3.0以下であった組織学的検証でもMRI前後に著変を認めなかった。
著者
田浦 太志
出版者
九州大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2002

本年度は昨年度に引き続き、アグロバクテリウム法による大麻への遺伝子導入システムの確立を検討した。まず大麻成分生合成酵素であるTHCA synthase及びOLA synthaseのセンス及びアンチセンス遺伝子を有するアグロバクテリウムを大麻幼植物および培養細胞に感染させ、各種ホルモン添加によりカルスあるいは不定胚の形成を検討した。この結果、不定胚は得られなかったものの組み換えカルスを安定的に得る方法を確立した。しかしながら得られた組み換えカルスの成長速度が極めて遅く、多くがサブカルチャー中に枯死したため組み換え体を植物体として得るには至らなかった。そこで新たな方法として、細胞培養を必要としない形質転換法として近年注目を集めているFloral Dip法について検討を行った。材料として本学薬用植物園で栽培した開花時期の大麻雌株を用い、その地上部を上記アグロバクテリウムの培養液に数秒間浸すことにより感染させ、次いで、グロースチャンバー中で短日処理を行うことにより種子の成熟を検討した。しかしながら、アグロバクテリウム処理した植物体はダメージが大きく、種子を成熟させるに至らないことが判明した。Floral Dip法を行う際に、植物体をSilwet L-77などの薬剤で処理することで損傷を免れた例が報告されていることから、現在それらを含め、Floral Dip法の各種条件検討を行っており、今後、遺伝子導入を確認した種子について植物の栽培を行い、植物形態やカンナビノイド含量の変化について検討する計画である。本研究は遺伝子工学による組み換え大麻の作出とカンナビノイド含量のコントロールを目的としたが、本年度までにこれを達成するには至らなかった。しかしながら、本研究では細胞レベルで大麻を形質転換する方法の確立に成功しており、これは組み換え大麻作出に向けた重要な成果であると考えられる。
著者
岡田 智 水野 薫 鳥居 深雪 岡田 智
出版者
共立女子大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2008

日本版WISC-IIIの練習効果について調べたが、1年以内の再検査では(N=27)、各IQで7.5~10.2ポイントの上昇が見られた。1年以上2年以内では(N=71)、動作性IQと全検査IQが4.0、5.0ポイント上昇した。しかし、2年以上間隔が開くと(N=39)、検査結果に変動は見られなかった。再検査間隔と得点上昇には相関関係も見られ、1、2年以内の再検査は練習効果が生じるのは明らかであった。また、広汎性発達障害におけるDN-CASとWISC-IIIとの関連を調べ合成得点間の関係や因子構造を明らかにしたが、WISC-IIIとDN-CASとの関係が分かり、バッテリーの際の解釈の指針が得られた。
著者
井上 寛康 戸堂 康之 藤原 義久 伊藤 伸泰
出版者
兵庫県立大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2021-04-01

災害などのショックでは連鎖的な破綻など複雑な現象により被害が深刻化するが、従来研究のモデルではこのような過程を検証できない。複雑な現象の原因は企業をとりまくネットワークにあり、実際のネットワークデータなしで現実の現象を把握するのは困難である。そこで、大規模で網羅的なサプライチェーンデータを元に企業の生産活動をモデル化し、富岳コンピュータを用いたシミュレーションにより、災害や感染症対策が経営・経済に与える影響の精細かつ柔軟な推計を行う。本研究では160万を超える企業のサプライチェーンと600万を超える事業所のデータと富岳コンピュータを用いる。
著者
坂田 美奈子
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011-04-28

アイヌ口承文学を内在的に読み解く方法を立ち上げる試みとして、再帰的モチーフを抽出し、モチーフ相関図を作成した。これによって特定の物語を解釈したり、モチーフ概念を検討したりする際に参照すべき物語のネットワークが可視化される。具体的事例として村の滅亡/再生テーマの物語群を分析した。村の滅亡原因は嫉妬、夜襲、疱瘡の三類型がある。この三つのモチーフ間の概念的な関係や、三つのそれぞれが他のどのようなモチーフ群と隣接関係があるかを分析することにより、個々のモチーフの概念やテーマの示唆する意味が浮かび上がる。このような作業の積み重ねにより、アイヌ口承文学のテクスト分析が可能になるだろう。
著者
松尾 充啓
出版者
京都府立大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2011

貝殻を持たない貝の仲間であるウミウシにおいては、餌である藻類から葉緑体を盗みとり、自身の細胞に埋め込んで光合成を行う変わりものがいる。本研究では、この光合成ウミウシの盗葉緑体現象を詳細に解析するため、ウミウシの餌である多核緑藻類ハネモのオルガネラ(核、葉緑体、ミトコンドリア)を蛍光標識して、それらが光合成ウミウシに摂取された後、ウミウシ体内でどのような挙動を示すのかをライブイメージングにより観察・解析できる実験系を、世界に先駆け開発・構築した。
著者
宮園 貞治
出版者
旭川医科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2017-04-01

幼少期に虐待やネグレクト(育児放棄)などの大きなストレスを経験すると、脳内に異常が生じ、将来うつ病や心的外傷後ストレス症候群(PTSD)などの不安障害の発症率が高くなることが知られている。また、心臓病や肺がんの発症率も上昇すると言われている。このように、幼少期ストレスは、脳内神経回路の正常な成熟を妨げることで、精神だけでなく身体にも将来的に深刻な異常をもたらす危険性がある。本研究では、幼少期に母仔分離ストレスを経験したマウスを用いて、幼少期ストレスによって精神と身体の両方に異常を引き起こす脳内神経回路の変容機序の解明を目的とした。前年度に、幼少期ストレスが高所ストレス耐性機構に対して雌雄で異なる影響を与えることを見出した。平成30年度は次のような成果を得た。1.異なる性質の匂い物質を用いて匂い認知試験を行った。嫌悪臭である酪酸に対する行動には、幼少期ストレスは雌雄で異なる影響を与えた。すなわち、オスでは嫌悪行動が全く見られなくなったのに対して、メスでは嫌悪行動がわずかに低下しただけであった。2.先天的恐怖を誘起するピラジン化合物に対する行動には、幼少期ストレスの影響は雌雄いずれにおいても見られなかった。3.脳内神経活性の網羅的解析を行った。幼少期ストレスは、情動やストレスに関する脳部位である扁桃体における神経活性に大きな影響を与えた。以上のことから、幼少期ストレスが嗅覚を介するストレスを制御する脳内神経回路にも影響を及ぼし、その影響にも性差があることが明らかになった。嗅覚と高所という異なるストレスに対する耐性に、幼少期ストレスが異なる影響を与えることは興味深い。今後、この新たに派生した研究課題についても取り組んでいく予定である。
著者
和田 成一
出版者
北里大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2007

低線量放射線の細胞応答は高線量域のデータから推察されてきた。しかし、この高線量域から低線量域への外挿データでは説明のつかない現象、放射線超感受性現象が広く知られてきた。この現象のメカニズムはバイスタンダー効果と生物学的機能不全によると考えられているが詳細は明らかにされていない。本研究では、この現象を誘導する引き金は放射線による細胞膜応答であり、細胞膜応答から細胞外に細胞膜応答分子のスフィンゴミエリナーゼが分泌され、この分子によって細胞はDNA修復不全に陥るため、放射線超感受性が誘導されることを明らかにした。つまり、放射線超感受性現象は細胞膜応答によりバイスタンダー効果と生物学的機能不全が連動していることを明らかにした。
著者
新川 敏光 安 周永 林 成蔚
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2017-04-01

本研究の目的は、日本の民進党(旧民主党)を韓国の「ともに民主党」、台湾の「民主進歩党」と比較研究することによって、日本におけるリベラル勢力の低迷の理由と再生の可能性を明らかにすることである。欧米との比較の視点から、日韓台のリベラル政党の歴史と政権期の政策を比較検討する。それによって、三カ国のリベラル政党がおかれている共通点と相違点を明らかにする。具体的には、5月にヨーロッパの社会民主主義に関する研究者を招聘し、研究会を行う。その際に、研究メンバー間に今後の研究計画を再確認するとともに、本研究計画に対してヨーロッパ研究者から助言を得て、今後の課題と方針を一層明確にする。8月には韓国調査を行う予定であった。初年度は、当初の研究計画以上の成果を得ることができた。5月に研究代表と分担者が集まり、日韓台のそれぞれの政治状況を報告してもらい、本科研の計画を明確にした。また7月には、一橋大学の田中拓道教授を、2月には法政大学の山口二郎教授を招聘し、研究会を行った。欧米の社会民主主義の動向と日本の野党再編を把握することができた。計画当初は今年度に韓国の調査を行う予定であったが、去年の北朝鮮のミサイル実験等の情勢を踏まえ、韓国調査を中止し、2年目に行う予定の台湾調査を先に行った。訪問先は、台湾総統府のスポークスパーソンや次長、台湾日本関係協会の会長、民進党の幹事長、時代力量の創立メンバー等であった。こうしたインタビューから民進党政権の復権には、国民党の腐敗だけではなく、対中関係をうまく利用した民進党の戦略と市民運動の影響があった。東アジアにおいても政党の対立軸とリベラル政党の戦略が大きく異なっているが確認できた。
著者
大脇 万起子 法橋 尚宏 小林 京子
出版者
滋賀県立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2005

平成19年度は前年度の結果を基に引き続き臨床検討を行った。倫理的配慮・契約は前年度に準じた。滋賀県立大学では、保育園1園、中学校(障害児学級)1校の協力を得て、表出言語障害のある知的発達障害児を対象として、それぞれの職員に現場の生活指導の用具として使用をしてもらい、ソフトの実用性について検討した。結果、両施設とも、相手の返答や表情への反応と、コミュニケーションを理解して楽しむ場面が見られるようになった。この他に保育園では機器に興味を持ち関わってきた他児と対象児が普段はもつことが困難な場面共有と、言葉を発する必然性を子どもが感じる場を生み出せた。中学校では保護者や職員のみが理解可能な対象児固有の言葉を一般社会で通じる言葉へ置き換える指導に用いて効果が認められた他、授業中の表情が能面様から穏和な笑顔になり、多動が消失して着席が維持できるようになった。昼休みも引きこもらず、他児と同じ部屋で研究ソフトの入ったパソコンで遊ぶようになった。検討終了時には、使用した教員および協力者以外の子どもと親から、研究継続への協力の申し出と機材使用の要望があった。神戸大学では、養護学校に通学中の子どもを対象に臨床評価(1ヶ月の介入プログラム)を行うため、ある養護学校の協力を得て2台の機器(Uribow Talk)を用いて介入し、表出言語能力の異なる2名の実践検討を行った。対象者には、事象(食事が出てくる,音楽がかかるなど)が機器から発声される音声の内容に合わせて起こることへの理解が形成され、機器に興味を持つようになった。また、要求を示す音声を使用すると、機器使用への要求が高まる様子が見られ、要求に基づいた言語を機器にセッティングすることで言語理解を効果的に高められる可能性が示唆された。以上のことから、開発ソフトの活用範囲は広く、各発達段階に応じた言語認知と社会性の発達支援に貢献できる可能性が示唆された。
著者
伊藤 正次 嶋田 暁文 荒見 玲子 手塚 洋輔 松井 望 鈴木 潔 関 智弘
出版者
首都大学東京
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2015-04-01

本研究は、多元的に分立している国・自治体の行政機関相互の連携・協働の実態を把握し、効果的な連携手法を探究することを目的としている。研究の第3年度目となる平成29年度においては、前年度に引き続き研究会を開催してメンバーの視座の共有を図ったほか、学会の公募企画に応募し、研究成果の発信とピア・レビューの機会を得た。同時に、自治体に対する合同のヒアリング調査を実施した。具体的には第1に、平成29年5月28日に開催された日本行政学会に公募企画「多機関連携の行政学」を応募し、学界への研究成果の発信を行った。同企画では、研究代表者の伊藤正次、研究分担者の松井望、鈴木潔がそれぞれ報告を行い、青木栄一・東北大学大学院准教授を討論者に迎え、討論を行った。第2に、研究会を開催した。まず、日本公共政策学会の開催に合わせ、平成29年6月18日に富山市で通算第6回の研究会を開催した。そこでは、各自の研究分担の内容に関する中間報告を行い、研究全体のとりまとめに向けたスケジュール等を確認した。また、日本政治学会の開催に合わせ、9月24日に九州大学東京オフィスで通算第7回の研究会を開催し、研究分担内容の中間報告とそれに基づく討論を行った。さらに、後述の大牟田調査に合わせ、通算第8回研究会を平成30年3月6日に福岡市で開催し、次年度の研究方針に関する調整を行った。第3に、研究メンバー全員による調査を実施した。平成30年3月5日に大牟田市役所を訪問し、動物園行政、高齢者福祉行政等に関する多機関連携の現状と課題について聞き取りを行った。
著者
思 沁夫
出版者
大阪大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2010

本研究は、民主化以降のモンゴルにおける環境及び貧困問題の象徴である「ニンジャ」を研究対象とし、現地での調査、対話、交流などを通じて「ニンジャ」問題が形成される社会的要因を解明するとともに、モンゴル政府、国民、国際社会に対し解決案を示した。また、本研究は「ニンジャ」研究の草分け的な役割を果たし、 「ニンジャ」問題をモンゴル、さらに国際社会へ広く発信する努力を行った。
著者
内村 康人
出版者
北海道大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2014-04-25

本研究は、世界最長のC-C単結合を有する化合物の合成研究を通して、共有結合の極限構造を実験的に明らかにすると共に、共有結合に関する新概念の確立を図ることを目的としている。また、導出した骨格を利用して世界最長の非イオン性C-O、C-N結合を有する化合物の合成研究への展開を目指したものである。昨年度までに、分子内の立体歪み効果を利用した分子設計に基づき、①従来の世界記録1.791(3)Åを上回る炭素‐炭素単結合を有する1H-ベンゾ[cd]インドール-2-オン骨格を含むヘキサフェニルエタン(HPE)型化合物、②1H-シクロブタ[de]ナフタレン骨格を含む、世界初のHPE型化合物のα,o-異性体、③“Scissor効果”を利用した、長いC-O結合を有する2H-ナフト[1,8-bc]フラン誘導体、の合成および構造決定に成功している。また、極限まで伸長した結合が示す『伸長性』に由来する特異な現象を数多く観測すると共に、精微な分子設計により、結合と非結合が重複する原子間距離領域が存在することを見出している。本年度は、これらの研究成果をまとめ、博士論文を作成し、博士号を取得した。また、ドイツのキール大学に渡航し、メビウス芳香族分子の合成研究に従事した。より自由度の低い新規メビウス分子を合成するために、ジエチルフェナントレンを基本ユニットとする化合物を設計し、その合成を行った。現在までにメビウス分子前駆体の合成に成功しており、今後、この原料をキール大学の学生が引き継ぎ、メビウス芳香族分子の合成を行う予定である。
著者
山森 邦夫
出版者
北里大学
雑誌
一般研究(C)
巻号頁・発行日
1986

フグ毒(TTX)や麻痺性貝毒(STX)は強力な神経毒であるが, ヒトにとっては無味・無臭であるといわれている. 一方カナダ産のニジマスやキョクイワナの味覚器はTTXやSTXに応答し, しかも両毒に対する応答性は両魚種が近縁であるにもかかわらず, かなり異なった. このことは, 魚類が餌料中の毒の存在を味覚によって感知可能であり, しかもその感知能力は魚種によって異なることを示唆している. そこでサケ科の3魚種, ニジマス, イワナ, ヤマメおよび海産魚, クロソイの各味覚器のTTX, STXに対する応答性を調べた. また両毒の魚毒性や両毒を含有する餌料に対するこれらの魚種の摂餌行動を調べ, 味覚との関連性を検討した. 成果は以下の通りである. 1.サケ科3魚種の味覚器はTTXに応答した. TTXに対する応答閾濃度はイワナが最も低く(10^<-7>M), ついでヤマメ, ニジマスの順であった. 上記3魚種はSTXにも応答したが, 各魚種ともTTXの場合に比較して応答は小さく, また応答閾濃度も高かった. 一方, クロソイは5x10^<-4>MのTTXに応答しなかったが, 10^<-〓>M以上のSTXに応答した. 2.サケ科3魚種ともTTX含有餌料を忌避した. 半数が忌避する餌料中のTTX濃度は, 応答閾濃度の約100倍に相当し, イワナで最も低く(10^<-5>M), ついでヤマメ, ニジマスの順であった. 一方, 上記3魚種は, 10^<-4>M以下の濃度のSTXを含む餌料を忌避しなかった. 3.経口投与時の半数致死毒量はTTXの場合は, イワナ, ヤマメでは300MU/20g前後, ニジマスでは300〜600MU/20g以上と異なり, STXの場合は, 3魚種とも150MU/20g以上であったが, 決定まで至らなかった. 4.以上から, 毒に対する味覚応答性は魚種や系統によって異なることが示唆され, また毒に対する味覚や毒に対する抵抗性と忌避行動の生ずる濃度との間に相関性のみられることが示唆された.
著者
加國 尚志 北尾 宏之 榊原 哲也 古荘 真敬 村井 則夫 吉川 孝 村上 靖彦 川瀬 雅也 神田 大輔 谷 徹 野間 俊一 佐藤 勇一 田邉 正俊 田口 茂 伊勢 俊彦 小林 琢自 浜渦 辰二 和田 渡 亀井 大輔 池田 裕輔 廣瀬 浩司 林 芳紀 青柳 雅文 松葉 祥一
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2014-04-01

2017年度は講演会、ワークショップを開催することができた。講演会、ワークショップについては、マーティン・ジェイ氏(カリフォルニア大学名誉教授)を招聘し、本共同研究研究分担者が翻訳した『うつむく眼』(The Downcast Eyes)について、ワークショップと講演会を開催した。ワークショップでは同書の翻訳を担当した研究分担者6名(亀井大輔氏、青柳雅文氏、佐藤勇一氏、神田大輔氏、小林琢自氏、田邉正俊氏)がそれぞれの視点から同書について発表を行い、ジェイ氏がそれに意見を述べ、討議を行った。また講演会ではジェイ氏は西洋の視覚文化と東洋の視覚文化とを比較考察し、「間文化性」と「視覚」について共同研究を行ってきた本共同研究にとって大きな寄与をもたらした。同じく2017年度には、共同研究の年度別研究テーマである「倫理」について考察するために、共同研究のテーマを「水俣」として、ワークショップを行った。研究分担者の吉川孝氏がコーディネーターを務め、発表者として福永真弓氏(東京大学)、佐藤靜氏(大阪樟蔭女子大学)が発表を行った。このワークショップにより、「水俣」という具体的な事件から、「実践」についての現象学的倫理を考察する可能性が開かれた。これらの研究に加え、研究分担者による研究も進捗し、著書 本、論文 本、学会発表 本が成果公表され、共同研究の成果を挙げることができた。また本共同研究が二年前に行ったワークショップの論文を『立命館大学人文科学研究』(立命館大学人文科学研究所発行)に掲載することができた。
著者
八田 達夫
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1997

この研究の目的は、通勤の時間コスト、通勤混雑による疲労コストを別々に金銭換算することにある。まず、通勤電車の混雑度の増大が疲労度の増大をもたらすことを効用関数に組み入れたMills型の都市モデルを構築した。次に、この都市モデル全体を解き、家賃及び地価関数の理論式を誘導型として導出した。この理論式では、家賃が都心からの距離と混雑度との関数となっている。この理論式を用いて2つの実証研究を行った。第1に、家賃関数を中央線沿線住宅地のデータに当てはめて、家賃と距離と混雑度との関数を導き、それを基に効用関数の混雑度に関するパラメーターを推定した。その際、中央線各駅間で混雑度が異なっていることを利用した。パラメータの推定結果を用いて通勤混雑の疲労コストおよび時間コストを算出した。第2に、混雑率の異なる東京の複数の私鉄およびJR路線沿線の各駅から、都心に通勤する際に要する時間と疲労のコストを測定し、金銭換算した。各路線間の混雑率の違いが大きいために、中央線のみのデータを用いた場合よりも、各地点の家賃と混雑率の関係をうまく説明することができた。中央線のみのデータでは、決定係数が0.5段階であったのに対して、複数路線の場合、0.85と高い値を得ることが出来た。この分析を基に、時間と疲労に関する効用関数のパラメータを推定し、それを用いて通勤疲労度、および通勤時間の金銭換算を行った。例えば、新宿までの通勤時間が30分である向が丘遊園では、片道の疲労費用が376円で、時間費用が322円であることが明らかになった。論文は、学術雑誌に投稿中である。さらに、1999年度応用地域学会全国大会で発表し、2000年の日本経済学会春期大会で発表する予定である。
著者
小池 健一 上條 岳彦 菊地 俊実 北原 文徳 藪原 明彦
出版者
信州大学
雑誌
一般研究(C)
巻号頁・発行日
1994

チェルノブイリ原発事故後、ベラル-シ共和国の小児に甲状腺癌が高率に発生していることが報告されたが、細胞障害性T細胞、NK細胞活性などの腫瘍免疫能や造血能を調査した報告はない。そこで、われわれは^<137>Cs高汚染地域であるベラル-シ共和国ゴメリ州チェチェルスク地区の小児と非汚染地域であるボブルイスク市の小児について、それぞれの保健局、病院と連携して血液免疫学的検査、造血能および体内被曝量の測定を行い、これらの異常と放射線被曝との関連などを検討した。^<137>Cs高汚染地域に住む小児は白血球数、Hb値、血小板数、血液像には異常はなく、生化学所見も正常範囲内にあった。CD2、CD3、CD4、CD16陽性細胞の百分率は日本の同年齢の小児と同等あるいは高値を示した。一方、CD8、CD56陽性細胞の百分率およびCD4/CD8比は同等であった。また、免疫グロブリン、補体やPHA、ConAによるリンパ球幼若化反応も正常であった。K562細胞を標的細胞としてNK細胞活性を比較すると非汚染地域に住む小児は日本の小児とほぼ同等であったのに対して、高汚染地域に住む小児の約30%に機能異常(亢進あるいは低値)が認められた。しかし、^<137>Cs体内被曝量とNK細胞活性あるいはNK細胞数との間には相関は認められなかった。以上から、放射能汚染地域に住む小児には腫瘍免疫能特にNK細胞活性の異常がみられることが判明した。現在、放射能汚染地域に住む小児は行政上できるだけ食物により汚染されないように配慮されていることからNK細胞活性の異常が放射能被曝によるものなのかを明らかにするには成人を対象とする検討が必要である。
著者
笹澤 吉明
出版者
高崎健康福祉大学短期大学部
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2003

著者はこれまで、小中高生を対象にいじめと精神保健指標との関連を、質問紙調査で検討し、いじめる、いじめられる両経験群の自尊感情、登校意欲、希死念慮等の精神保健指標が他群(加害、被害、傍観、無関係)に比べ最もネガティブであることを明らかとした。それを踏まえ、本研究は、中学生男女を対象に、縦断的な疫学研究の手法を用い、両経験群の加害者から被害者になるパターン(加害-被害移行型)と、被害者から加害者になるパターン(被害-加害移行型)の分布を明らかにすることと、加害-被害型と被害-加害型の精神保健指標およびいじめる理由・方法に差があるのかどうかを検討することを最終目的とする。群馬県内の公立中学校7校の平成16年度の2年生男女1,533名を対象に、自記式の質問紙調査を、平成16年7月、平成17年3月、平成18年3月の3度に亘り実施した。2次調査までの結果1,329名(86.7%)の有効回答(率)を得、基礎調査時にいじめを受けておらず、2次調査時にいじめを受けた者は、男子では希死念慮、不登校気分が高くなり、女子では孤独感、不登校気分が高くなり、社会的支援が低くなることが明らかとなった。また、いじめ被害の変遷、被-無群(基礎調査時は被害群で2次調査時は被害を受けない群、以下同様)、無-被群、被-被群の無-無群を基準とした各精神保健指標への相対危険度は、男子の無-被群の希死念慮への相対危険度(13.3)、男女の無-被群の不登校気分への相対危険度(それぞれ10.9、11.0)、男子の無-被群、被-被群の孤独感への相対危険度(それぞれ10.1、10.5)であり、縦断的な解析においても、いじめは精神保健指標をネガティブにさせることが明らかとなった。3回目の調査では1,269名(82.8%)の有効回答を得、このデータをリンケージさせ、上記の最終目的につき解析を進めているところである。