著者

余郷 嘉明 鄭 懐穎 長谷川 政美 杉本 智恵 田中 新立 本庄 健男 小林 伸好 太田 信隆 北村 唯一

出版者

日本人類学会

雑誌

Anthropological Science (Japanese Series) (ISSN:13443992)

巻号頁・発行日

vol.111, no.1, pp.19-34, 2003 (Released:2003-11-19)

参考文献数

57

被引用文献数

3 4

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JC ウイルス (JCV) DNA の系統解析によりアイヌの起源を解明することを目的として, 北海道の3地域(浦河, 白老, 旭川)に住むアイヌ30名から尿を採取した。尿から検出された JCV DNA (n = 13) は5つのゲノム型 (MY-b, MY-x, MX, EU-a/Arc, EU-c) に分類された。MY-b, EU-a/Arc, EU-cは過去に近隣の人類集団から検出されたが, MY-xとMXは今回初めてアイヌから検出された。得られた知見から, (1) 東北アジアから渡来した複数の人類集団が現代アイヌを築いたこと, (2) ヨーロッパ人に近縁の東北シベリア先住民の祖先集団が現代アイヌの中核を形成したこと, (3) 縄文人を形成した集団や新規な東北アジア系集団も現代アイヌの形成に寄与したことが示唆された。

著者

渡邉 誠

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.56, no.6, pp.435-440, 2017-06-10 (Released:2017-06-21)

参考文献数

18

著者

渡邊 悠太 大西 禎 吉良 秀平

出版者

公益社団法人 日本工学教育協会

雑誌

工学教育 (ISSN:13412167)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.1_11-1_18, 2021 (Released:2021-02-06)

参考文献数

5

著者

甲斐 文丈 本山 大輔 海野 智之 須床 洋

出版者

一般社団法人 日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科学会雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.105, no.1, pp.26-28, 2014-01-20 (Released:2015-01-30)

参考文献数

10

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症例は29歳,男性.性同一性障害患者.主訴は陰嚢部痛.自己去勢を試みたが,出血と疼痛のため中止し,2時間後に当院に受診した.両側精巣は摘除されておらず,腰椎麻酔下に陰嚢縫合術を施行した.術後,自傷の反復は認めない.

著者

伊藤 克哉 中川 慧 今城 健太郎 酒本 隆太

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第37回 (2023) (ISSN:27587347)

巻号頁・発行日

pp.3Xin409, 2023 (Released:2023-07-10)

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機械学習による金融時系列の予測は実務的にも学術的にも重要な研究課題である。金融時系列は、ノイズが多く、非定常であり、更に機密情報を含む事があるため、分析が困難である。これらの課題に対して、本研究ではAugmentation and Bagging method for Confidential Data series Forecasting(ABCD-Forecast)という手法を提案する。ABCD-Forecastは「データ分析コンペティション」という現実の枠組みから着想を得ており、 多数の分析者が予測結果を送信し評価を受ける仕組みを仮想的に構築する。ABCD-Forecastでは、仮想的な分析者に多様な「ノイズ除去加工」をしたデータを配布する。この加工により多様で低ノイズなデータ生成が可能となる。コンペティション形式で、分析者から多様かつ正確なモデルを得、状況ごとに使い分けることで非定常な市場にも対処する。また、時系列を加工して配布することで、実際のコンペティションに於いても機密性を担保したデータ配布が期待される。本研究では実データを用いた実証分析により良好な予測精度が得られることを示した。

著者

Shunsuke Tagami

出版者

The Biophysical Society of Japan

雑誌

Biophysics and Physicobiology (ISSN:21894779)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.e200026, 2023 (Released:2023-06-20)

参考文献数

109

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Is it a miracle that life exists on the Earth, or is it a common phenomenon in the universe? If extraterrestrial organisms exist, what are they like? To answer these questions, we must understand what kinds of molecules could evolve into life, or in other words, what properties are generally required to perform biological functions and store genetic information. This review summarizes recent findings on simple ancestral proteins, outlines the basic knowledge in textbooks, and discusses the generally required properties for biological molecules from structural biology viewpoints (e.g., restriction of shapes, and types of intra- and intermolecular interactions), leading to the conclusion that proteins and nucleic acids are at least one of the simplest (and perhaps very common) forms of catalytic and genetic biopolymers in the universe. This review article is an extended version of the Japanese article, On the Origin of Life: Coevolution between RNA and Peptide, published in SEIBUTSU BUTSURI Vol. 61, p. 232–235 (2021).

著者

三苫 博 原田 芳巳 山崎 由花 内田 康太郎 五十嵐 涼子 大滝 純司

出版者

日本医学教育学会

雑誌

医学教育 (ISSN:03869644)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.266-267, 2020-06-25 (Released:2020-07-15)

著者

井上 瞳

出版者

国立大学法人 大阪大学大学院人間科学研究科附属未来共創センター

雑誌

未来共創 (ISSN:24358010)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.31-63, 2021 (Released:2021-07-08)

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本稿では、1980年代以降アメリカで展開された心的外傷後ストレス障害(PTSD)に関する言説を「トラウマのPTSDモデル」と定義する。そのうえで、このモデルの特徴を、トラウマ的出来事を経験した後も維持される自律した個人という近代的主体観を基盤とすることと規定した。このような主体観という視座から、性暴力被害と回復をめぐる日本の精神医学・心理学領域の研究を検討することで、これらの研究が、自身の情動や認知、行動をマネジメントする近代的主体観にもとづいていることを指摘した。最後に、現代の女性をとりまく社会状況である新自由主義とポストフェミニズムという文脈の中で、日本の精神医学・心理学領域における性暴力被害と回復をめぐる言説を分析した。その結果、「トラウマの PTSD モデル」は、個人の自律性に着目することで、性暴力被害者に回復の道を提示するが、現代社会においては、レジリエントな主体であることを是とする規範として作用するおそれがある点を指摘した。

著者

李 志炯 崔 庭瑞 小山 慎一 日比野 治雄

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究 (ISSN:09108173)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.5_101-5_108, 2017-01-31 (Released:2017-03-10)

参考文献数

18

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文字の太さは人間の感情や態度などと関係がある。たとえば,文字を読む際に太さが変化しても文字の意味が伝わるのは同様であるが,受ける印象には差が生じる。そのため,正確なコミュニケーションの実現のためには文字の太さと印象の関係について検討する必要がある。そこで,本研究では明朝体,ゴシック体の2書体それぞれのひらがなとカタカナを対象に文字の太さ(レギュラー,セミ・ボールド,エクストラ・ボールド)による印象の変化についての検討を加えた。その結果,明朝体のひらがなの場合,レギュラーでは柔和性・高級感・女性的な印象などが,他の太さでは柔和性・重厚性・男性的な印象などが抽出された。一方,明朝体のカタカナ・ゴシック体のひらがなおよびカタカナの場合,レギュラーでは先鋭性・高級感・女性的な印象などが,他の太さでは先鋭性・重厚性・男性的な印象などが抽出された。これらの結果により,文字の太さごとの印象の特徴および文字の太さによる印象の変化が明らかになった。

著者

大西 正二 熊谷 恵子

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.102-111, 2023-02-15 (Released:2023-02-15)

参考文献数

17

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本症例は,読み書きに困難を認める小学3年の学習障害児であり,特に漢字の書きに対して拒否的だった.リハビリテーションアプローチのうち,Information and Communication Technology(ICT)を活用した環境改善的アプローチを優先した支援を通して,書字への拒否感が改善し,認知特性に合わせた適応的アプローチによる漢字の書字学習にも取り組めるようになった.また約2年間の継続した支援により,パソコンを使用したローマ字入力で,自分自身の特徴と求めたい支援についてまとめることができるようになった.しかし,学校側と具体的な連携には至らず,医療と教育との連携に課題が残った.

著者

Toshi WATANABE Yoshihiro KISHIKAWA Wataru SHIRAI

出版者

The Japanese Society of Toxicology

雑誌

The Journal of Toxicological Sciences (ISSN:03881350)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.141-152, 1997-05-25 (Released:2008-02-21)

参考文献数

17

被引用文献数

11 12

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Alkaline ionized water (AKW) produced by the electrolysis of tap water (TPW) was given to pregnant rats throughout gestation. AKW was subsequently given to infants as a test group until 15 weeks old to determine changes in body and organ weights, erythrocyte hexokinase (HK) activity and histological preparations of myocardiac muscle. The results were compared with those for rats given TPW. Body weight of male and female rats given AKW at 3 to 11 weeks of age after birth significantly increased beyond control group values. Organ weights of offspring at 15weeks-old showed no statistical difference for either group. HK activity, the rate-determining enzyme in erythrocyte glycolysis, significantly increased in males given AKW at 15 weeks-old. This suggests that AKW intake causes elevation of metabolic activity. Hyperkalemia was observed in males and females given AKW at 15 weeks-old. Especially in males, pathological changes of necrosis in myocardiac muscle were observed.

著者

庵 功雄

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.153, pp.25-39, 2012 (Released:2017-02-17)

参考文献数

16

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本稿では,学会誌『日本語教育』にこれまで発表された論文のうち,「日本語」分野(「日本語」のみ,または,「日本語+教育」のみ)に属する論文798本をいくつかの観点から分析した。その結果,最も多い分野は「文法」であり,「習得」がそれに続くこと,研究分野によっては過去に盛んに発表されたものの,近年論文の数が大きく減っているものがあることなどがわかった。さらに,この分析結果を踏まえ,投稿者,査読者の双方に向けて,今後の本誌の発展のために必要だと考えられるいくつかの点についての私見を述べた。

著者

谷 尚樹 後藤 多可志 宇野 彰 内山 俊朗 山中 敏正

出版者

日本音声言語医学会

雑誌

音声言語医学 (ISSN:00302813)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.238-245, 2016 (Released:2016-05-20)

参考文献数

11

被引用文献数

1 1

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本研究では,発達性ディスレクシア児童23名と典型発達児童36名を対象に,2種類の書体を用いた速読課題を実施し,書体が速読所要時間,誤読数,自己修正数に与える影響を検討した.刺激は,表記(漢字仮名混じりの文章,ひらがなとカタカナで構成された無意味文字列)と書体(丸ゴシック体,明朝体)の2×2の合計4種類である.実験参加者には,4種類の刺激を速読してもらった後,どちらの書体を主観的に読みやすいと感じたか口頭で答えてもらった.その結果,発達性ディスレクシア児童群と典型発達児童群の双方において,書体間の速読所要時間,誤読数,自己修正数に有意差は認められなかった.主観的には,発達性ディスレクシア児童群では丸ゴシック体を読みやすいと感じる児童が多かった.本研究の結果からは,客観的評価と主観的評価は異なり,丸ゴシック体と明朝体の書体の違いによる正確性と流暢性に関する「読みやすさ」の指標は見出せなかった.

著者

大賀 寿郎

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 基礎・境界ソサイエティ Fundamentals Review (ISSN:18820875)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.114-127, 2011-10-01 (Released:2011-10-01)

参考文献数

21

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1945年,敗戦による大混乱からの復興を目指して立ち上がった当時の逓信省の電話機エンジニアの命題は,物理特性と人の心理特性とを定量的に把握し,カットアンドトライを排して納得できる物理量を根拠とするような設計を行うことだった.復興の機軸となるべく1949年に量産開始となった4号電話機は,伝送周波数帯域と明瞭度との関係の把握,正確な音響測定手法の確立など周辺技術の蓄積を推進しながら実用化され,定量的な設計を徹底した電話機として当時の最先端だった.その後,我が国が高度成長期に入った1964年から量産された600形電話機では,実用化にあたって聴覚心理グループが電話機の目標とすべき音響特性を示し,電話機設計サイドはこれを踏まえて電話機設計を行った.こうした過程を踏んで設計された電話機は世界に例が少ない.ここではオーディオ技術に注目し,我が国の標準電話機の実用化の概観の前編としてこうした研究実用化の経過を述べる.

著者

仲西 友里奈 野白 有里子 周藤 真実 若槻 美雪 宇野 慶子 坪内 敦志 酒井 牧子 河野 通盛

出版者

松江市立病院

雑誌

松江市立病院医学雑誌 (ISSN:13430866)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.38-48, 2021-12-01 (Released:2022-04-01)

参考文献数

4

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当院では保険薬局からの疑義照会は医師に直接電話で行われているが,一包化や規格変更など調剤上の形式的な疑義照会が多く,医師・保険薬局それぞれに負担をかけている場合がある.形式的な疑義照会を減らし,医師・保険薬局双方の負担軽減を図る目的で,院外処方せんにおける疑義照会簡素化プロトコール(以下プロトコール)を作成し,2019年7月より運用を開始した.プロトコール導入により医師及び保険薬局の負担軽減が出来ているか評価するため,プロトコール適応件数とその内訳を集計し,医師およびプロトコール合意締結薬局を対象としたアンケート調査を行った. 院外処方せん総枚数に対する直接電話で行われた疑義照会件数の割合はプロトコール導入前後で有意に減少した.アンケート調査では医師の約50 %がプロトコール導入後に疑義照会が減ったと回答し,保険薬局の約70 %が業務負担が減ったと回答した.以上の結果から,疑義照会簡素化プロトコールの導入は医師および保険薬局の業務負担軽減につながったと考えられる.

著者

菅野 茂

出版者

日本手話学会

雑誌

手話学研究 (ISSN:18843204)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1-2, pp.43-55, 1999 (Released:2014-06-23)

著者

服部 敦 宮道 喜一 小阪 亘

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.88, no.807, pp.1603-1614, 2023-05-01 (Released:2023-05-01)

参考文献数

17

被引用文献数

1

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The purpose of this study is to re-evaluate regional plans in Okinawa designed by Atelier Zo. By comparing the plans of the three regions, Onna, Nago and Nakijin, with each other, it becomes clear that these plans have characteristic concepts and methods. By verificating the process of establishing these plans, it will be clarified that human connection was a major factor in establishing them. From these verifications, we gain a perspective for future regional planning and assessing heritage of a series of plans.

著者

加藤浩

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, pp.479-483, 2012 (Released:2012-09-07)

参考文献数

9

被引用文献数

1

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〔目的〕術後の変形性股関節症(変股症)患者に対し,踵接地を意識させた部分荷重歩行訓練が股関節外転筋筋活動に及ぼす影響を表面筋電図を用いて検討することである.〔対象〕変股症患者10例と健常者10例とした.〔方法〕積分筋電図解析とwavelet周波数解析を用い歩行時に踵接地を意識した歩行と意識しない歩行とで,中殿筋の筋活動の程度を示す指標を比較した.〔結果〕歩行時に踵接地を意識することで変股症患者の中殿筋における筋活動の程度は有意に増大した.〔結語〕踵接地を意識させた歩行訓練は,股関節外転筋の量的及び質的トレーニングに有効な手段となり得る.

著者

上野 千鶴子

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.11, no.11, pp.28-34, 2006-11-01 (Released:2009-12-21)

参考文献数

19

著者

鈴木 杏奈 長谷川 諒 稗貫 峻一 窪田 ひろみ 伊藤 高敏

出版者

日本地熱学会

雑誌

日本地熱学会誌 (ISSN:03886735)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.111-122, 2022-07-25 (Released:2023-01-25)

参考文献数

35

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Geothermal potential area in Japan has been depopulated recently, and there have been distances between the geothermal potentials and most energy consumers living in urban areas. Since 2020, working from home (home-based telework) has spread rapidly due to the influence of the COVID-19. If some of the energy consumers work from the geothermal potential area, namely onsen areas, it would help to reduce the extra fossil fuel consumption, to reduce the environmental impact, and to save commuting costs and time. In this study, we quantitatively evaluated the advantages and feasibility of working from onsen in Naruko area, Osaki City, Miyagi Prefecture, as a case study. The environmental effects were analyzed by using the annual CO2 emissions and the costs, based on the perspective of the form of stay and the life-cycle assessments with four scenario conditions ((a) base system, (b) home-based telework in a city, (c) onsen-based telework (using hot spring only for bathing), and (d) onsen-based telework (using hot spring for bathing and heating)). Compared to the base system, the use of public baths in the onsen area can reduce CO2 emissions by about 1/3, and the use of bathing and heating by hot springs can reduce CO2 emissions by about 1/4. In the case of a short-term stay in the onsen area, the effects of reducing CO2 emission differed depending on the area where the worker is based and the season. The results indicates that some conditions of the short-term stay may results in higher CO2 emission than when nothing is done. Therefore, we expect that each of urban workers, companies, and onsen areas will change their awareness and take actions to be able to stay in the onsen area for a mid- to long-term.