著者

原 真希 岩見 憲司 藤本 英作 笹重 善明

出版者

公益社団法人 広島県理学療法士会

雑誌

理学療法の臨床と研究 (ISSN:1880070X)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.81-87, 2021-03-31 (Released:2021-03-31)

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「目的」人工膝関節置換術(TKA)後1年経過した患者の日常生活動作における自覚的膝違和感と膝関節前後動揺性(AP-laxity)および膝関節機能との関連性を検証した。 「方法」当院で初回TKAを施行した21例21膝関節を対象に、TKA後1年経過時の自覚的膝違和感の指標にForgotten Joint Score(FJS-12)を使用し、AP-laxityはKNEELAX3にて測定した。膝関節機能評価には膝屈曲可動域、膝伸展筋力、10m歩行速度、Timed Up & Go Test(TUG)を用いた。統計解析は、FJS-12の下位項目に対するAP-laxityおよび膝関節機能についてSpearmanの相関係数を求めた。ROC分析よりFJS-12(階段昇段動作)におけるAP-laxityのカットオフ値を算出した。 「結果」FJS-12の総点とAP-laxityに有意な相関を認めず、下位項目である階段昇段動作のみ有意な正の相関を認めた。その他の下位項目に相関は認めなかった。ROC分析よりカットオフ値は10.59㎜であった。FJS-12と膝関節機能は明らかな関連性を認めなかった。 「結論」TKA後1年経過時の階段昇段動作の自覚的膝違和感にAP-laxityが関連することが示唆された。

著者

長谷川 大貴 中野 剛志 藤井 聡

出版者

人間環境学研究会

雑誌

人間環境学研究 (ISSN:13485253)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.75-82, 2013 (Released:2013-12-25)

参考文献数

28

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In human and social science, narrative is regarded as an important theoretical construct associated with human cognition, human vitality, sense of unity and cohesion of organization. In this regards, narrative is also expected to increase vitality and cohesion of planning organizations for public policies, such as governmental section for city planning, transportation planning, national land planning and any other public planning. In this study, we review academic genealogies with respect to narratives including western philosophy, hermeneutics, historical science, historical philosophy, literary criticism, clinical psychology and sociology, narrative psychology and folklore. Then we discuss how narrative can be pragmatically applied for planning organizations.

著者

坂口 嘉郎

出版者

日本臨床麻酔学会

雑誌

日本臨床麻酔学会誌 (ISSN:02854945)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.130-137, 2015 (Released:2015-02-17)

参考文献数

9

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カプノグラフィーは,換気のリアルタイムモニターとして有用である.さらに,カプノグラムの波形分析および動脈血-呼気終末炭酸ガス分圧の関係から換気量の妥当性や,換気血流不均衡,死腔換気などの病態を評価することが可能である.量カプノグラムでは死腔量を解剖学的死腔と肺胞死腔に分けて算出できる.非気管挿管患者にカプノグラフィーを換気モニターとして用いる場合は,低換気に伴うカプノグラムの異常パターンを正しく判別する必要がある.

著者

大西 斎

出版者

学校法人 三幸学園 東京未来大学

雑誌

東京未来大学研究紀要 (ISSN:18825273)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.9-18, 2020-03-31 (Released:2020-05-21)

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日本国憲法の表現の自由と報道の自由を考察することにより、マスメディアの報道のあり方と憲法上の制約について検討していく。また、放送メディアが電波法76条に基づいて行政処分として電波の停止を命じられることについても検証していった。 放送メディアの電波規制のあり方を踏まえたうえで、国民投票法105条について、改憲反対派と改憲賛成派が憲法改正に関わる放送メディアに対する運動資金についての分析を行った。改憲反対派の現状について巷間で言われているような運動資金が窮乏している現状であるのかについても検証していった。さらに日本民間放送連盟が国民投票に関わっての広告を表現の自由との関連でどのように考えているのかを検討した。国民投票に関わる広告について国民投票の期日前2週間前と、2週間を切った場合の意見表明についても究明していった。最後に、今後の国民投票法105条のあり方について提唱を行った。

著者

岡村 かおり 前田 翔平 飯田 則利 佐藤 昌司 米本 大貴 飯田 浩一 和田 純平 卜部 省悟

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.278-285, 2019-04-20 (Released:2019-04-12)

参考文献数

72

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胎児内胎児は多胎の発生過程で一児が他児に取り込まれた稀な奇形で,奇形腫とは異なる病態であるが,予後に大きく関わるため両者の鑑別は重要である.大半は新生児期から乳児期に発見され,液体で満たされた囊胞内に骨構造を有する充実成分と,充実成分へ流入する血管を認めるといった超音波所見を呈し,診断の参考となり得る.今回,我々は比較的高度な身体器官の形成を認め,また特徴的な画像所見から,出生前診断された1例を経験した.腫瘤は出生後も増大し哺乳障害を認めるようになったため,新生児期に手術を行った.MRIやCTは脊椎構造の有無,栄養血管や周辺臓器との位置関係を把握でき,手術時期やアプローチ法の決定に有用である.

著者

北林 雅夫 小松原 秀介 今中 忠行

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.12, pp.866-871, 2015-11-20 (Released:2016-11-20)

参考文献数

8

著者

佐藤 洋美 島田 万里江 佐藤 友美 シディグ サーナ 関根 祐子 山浦 克典 上野 光一

出版者

日本毒性学会

雑誌

日本毒性学会学術年会 第40回日本毒性学会学術年会

巻号頁・発行日

pp.150526, 2013 (Released:2013-08-14)

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【目的】医薬品の中には、対象疾病の受療率に男女差があり、男女のどちらかに偏って使用されるものが少なからず存在する。また、薬物動態や薬効・副作用の発現に性差の存在する薬物も多々存在することが報告されている。そこで、安全な医薬品の開発及び個々人に対する医薬品の適正使用に還元されることを目的として、本検討においては、申請資料概要が提出済みの既承認医薬品の中で、女性が組み込まれている臨床試験を実施したものがどの程度存在するかを調査し、解析を行った。【方法】独立行政法人医薬品医療機器総合機構(Pharmaceuticals and Medical Devices Agency: PMDA)のホームページから検索を行った。2001年4月から2011年12月に承認審査された医薬品のうち、申請資料概要が入手可能な医薬品を対象に調査し、臨床試験における各相の女性の組み込み等について解析を行った。【結果】承認審査された医薬品のうち、国内または海外における第Ⅰ相~Ⅲ相試験及び臨床薬理試験のいずれかには女性は非常に高い割合で組み込まれていた。しかし、第Ⅰ相試験や臨床薬理試験に関しては、女性の組み込み率が低かった。女性を組み込んでいても男女別のデータを区別している医薬品はさらに少なかった。一方、女性が組み込まれ、データを区別している医薬品の添付文書において、性差に関する記述が記載されている医薬品は極めて少なかった。【考察】第Ⅰ相試験や臨床薬理試験の女性の組み込み率が低いことより、薬物動態や薬力学的作用における性差の概念が浸透していないことが考えられた。また、男女のデータを区別している医薬品において、性差に臨床的意義がない場合は添付文書にその旨を記載していないことが多いが、臨床効果に性差がなかったことを記載することは医療現場における安全な医薬品適正使用に貢献すると思われる。

著者

古賀 英也

出版者

日本人類学会

雑誌

Anthropological Science (Japanese Series) (ISSN:13443992)

巻号頁・発行日

vol.111, no.1, pp.51-67, 2003 (Released:2003-11-19)

参考文献数

61

被引用文献数

7 6

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西南日本出土の縄文時代から現代に至る頭蓋骨682個についてクリブラ·オルビタリアを, また626個体の歯列についてエナメル質減形成を肉眼観察し, それぞれの出現頻度を調査した。両ストレスマーカーは共に小児期から思春期頃にかけて最高頻度に達し, 以後は年齢と共に減少する傾向が見られた。クリブラ·オルビタリアは現代人の35.4%が最高で, 最低は博多の天福寺近世人の2.4%であった。また, エナメル質減形成は原田近世人で87.0%の最高値を示し, 最低は北部九州弥生人の15.2%であった。このストレスマーカーには西日本各地の弥生集団間でかなりの違いが見られたが, 縄文人に較べて特に北部九州弥生人で低下傾向が認められた。以上の各時代, 地域集団において, ハリス線を含めた3種のストレスマーカー間の相関を調べたところ, クリブラ·オルビタリアとエナメル質減形成の間に弱いながらも有意の関連性が認められた。

著者

千田 美紀 吾郷 日出夫 藤間 祥子

出版者

日本結晶学会

雑誌

日本結晶学会誌 (ISSN:03694585)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.2, 2023-02-28 (Released:2023-03-08)

著者

棚田 梓 岡田 勇

出版者

日本メディア学会

雑誌

メディア研究 (ISSN:27581047)

巻号頁・発行日

vol.101, pp.103-118, 2022-08-10 (Released:2022-11-22)

参考文献数

25

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To ascertain how editorial freedoms enshrined in the Broadcasting Act are interpreted and how actual broadcasting has developed, it is important to consider how the government has responded to the Diet’s interpretation of the Broadcasting Act, especially regarding how the rules on program editing are interpreted. This paper examines the changes in the government’s responses to the question of program editing rules, which has been an important point of contention for broadcasting freedom. Specifically, a chronological list of changes in the interpretation of the autonomy of broadcasters was compiled based on a comprehensive search of Diet proceedings from the enactment of the 1950 Broadcasting Act until 2020. This list was created by extracting 267 statements from 180 Diet sessions that matched keywords suggesting a connection with the government’s involvement in broadcasting and editorial freedom. The statements were ranked in five levels according to the level of involvement, thereby quantitatively demonstrating the increasing government involvement with each passing year. In this paper, the results are divided into four time periods, and the government’s responses in each period are evaluated. This approach is consistent with previous studies and is thought to facilitate the objective documentation of the changing nature of broadcasting.

著者

Kazuo KAKINUMA Keisuke MORIHARA Yoshiteru SHIMODA Nobuko KAWAKAMI Shigenori KANNO Mayuko OTOMO Teiji TOMINAGA Kyoko SUZUKI

出版者

The Japan Neurosurgical Society

雑誌

NMC Case Report Journal (ISSN:21884226)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.9-14, 2023-12-31 (Released:2023-02-09)

参考文献数

43

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Idiopathic normal-pressure hydrocephalus (iNPH) is a neurological disorder that typically presents with gait disturbance, cognitive impairment, and urinary incontinence. Although most patients respond to cerebrospinal-fluid shunting, some do not react well because of shunt failure. A 77-year-old female with iNPH underwent ventriculoperitoneal shunt implantation, and her gait impairment, cognitive dysfunction, and urge urinary incontinence improved. However, 3 years after shunting (at the age of 80), her symptoms gradually recurred for 3 months and she did not respond to shunt valve adjustment. Imaging studies revealed that the ventricular catheter detached from the shunt valve and migrated into the cranium. With immediate revision of the ventriculoperitoneal shunt, her gait disturbance, cognitive dysfunction, and urinary incontinence improved. When a patient whose symptoms have been relieved by cerebrospinal-fluid shunting experiences an exacerbation, it is important to suspect shunt failure, even if many years have passed since the surgery. Identifying the position of the catheter is crucial to determine the cause of shunt failure. Prompt shunt surgery for iNPH can be beneficial, even in elderly patients.

著者

根井 浄

出版者

Japanese Association of Indian and Buddhist Studies

雑誌

印度學佛教學研究 (ISSN:00194344)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.893-896, 1976-03-31 (Released:2010-03-09)

著者

浅川 純 小泉 宏之 西井 啓太 服部 旭大

出版者

一般社団法人 日本航空宇宙学会

雑誌

日本航空宇宙学会誌 (ISSN:00214663)

巻号頁・発行日

vol.66, no.10, pp.296-301, 2018-10-05 (Released:2018-10-05)

参考文献数

21

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超小型深宇宙探査機EQUULEUSは,2020年にNASAのSLSによって,メインペイロードである無人宇宙船Orionの副ペイロードとして打ち上げ予定のキューブサットである.EQUULEUSのミッションの一つが太陽-地球-月系における軌道操作技術の実証である.その核となる技術が小型水レジストジェットスラスタAQUARIUSである.AQUARIUSには,軌道遷移と姿勢制御の2種類の推進性能が要求される.水を推進剤として共有利用することで,2種類の推進性能を確保しつつ,高圧ガスシステムから脱却した小型推進系が実現される.また,安全無毒で取扱い性が良い水は,相乗り打ち上げされることが多い小型宇宙機との親和性が高い.AQUARIUSのエンジニアリングモデルを開発し,探査機構体に組み込んだ状態で性能評価試験及び環境試験を実施した.小型宇宙機という特徴を生かし,探査機を丸ごと用いて推進系の作動試験を実施することで,電源系や熱系等も考慮しつつ,推進性能を統合的に評価した.本稿では,AQUARIUSエンジニアリングモデルの開発状況について概観する.

著者

久松 理一

出版者

杏林医学会

雑誌

杏林医学会雑誌 (ISSN:03685829)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.127-129, 2018 (Released:2018-07-06)

参考文献数

5

著者

小池 はるか 髙木 彩 北折 充隆

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.57-64, 2014-08-18 (Released:2015-06-06)

参考文献数

32

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In this study, a survey was conducted concerning the use of rear-seat belts, which had been made obligatory by the Road Traffic Law of 2008. The research involved a longitudinal study using five points in time, from before the use of rear-seat belts became obligatory until the 2010 crackdown on failure to use them. Rates of use of rear-seat belts and awareness of their importance (risk estimation) were both raised after the law went into effect. For all items, the main effects were seen by seat position, and for two items by period.

著者

鈴木 裕介

出版者

日本交通学会

雑誌

交通学研究 (ISSN:03873137)

巻号頁・発行日

vol.64, pp.115-122, 2021 (Released:2022-04-08)

参考文献数

11

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わが国では2017年5月に自転車活用推進法が施行され、国や地方自治体によって、交通体系の1つとして自転車の活用が推進されている。しかし、自転車の活用が進む中で、自転車事故は無視すべきではない問題である。確かに近年の自転車事故は、交通事故全般の発生件数と同様に減少傾向にあるが、自転車事故の社会的費用は2018年で3,444億円と推定され、自転車事故の発生をいかに抑制していくかという課題とともに、自転車事故の被害をいかに減らしていくかという施策も議論しなくてはならない。そこで本稿は、自転車事故の対策として、海外でも導入事例があり、国内でも導入が検討されている自転車用のヘルメットの着用施策に焦点をあて議論を進める。具体的には18歳以下及び75歳以上の自転車運転者に対し、頭部を保護するヘルメットの着用義務化を行った場合の効果を分析する。そしてヘルメット着用に関する施策のあり方について議論する。

著者

冨田 晶子 大竹 孝尚 生津 綾乃 橋田 和樹 大目 祐介 山下 茂樹

出版者

日本臨床麻酔学会

雑誌

日本臨床麻酔学会誌 (ISSN:02854945)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.423-426, 2017-07-15 (Released:2017-08-26)

参考文献数

5

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70歳の男性.肝細胞癌に対して,全身麻酔および硬膜外麻酔下に腹腔鏡下肝拡大左葉切除術が施行された.術中,中肝静脈を損傷し圧迫止血操作を行った際に,一時的に収縮期血圧が60mmHgまで低下したが,血管縫合により血行動態は安定し手術を完遂した.手術終了前の体内異物遺残チェックでガーゼの枚数が不足したため胸腹部単純X線撮影を行い,左肺門部にガーゼと思われる線状陰影を認めた.この時点では肺塞栓を疑う症状は認めておらず,カテーテルによる肺動脈内異物除去を行う方針とした.迷入したガーゼは左肺動脈に達していたものの,重篤な転帰に至ることなく,血管内治療と鼠径部小切開手術で摘出し得た.

著者

Hai-Bo Wang Zi-Mei Mo Guang-Wei Yuan Xiang-Dong Dai Song-Yu Zhou Hock Eng Khoo Changbao Li

出版者

Japan Oil Chemists' Society

雑誌

Journal of Oleo Science (ISSN:13458957)

巻号頁・発行日

pp.ess22354, (Released:2023-03-10)

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This study aimed to determine the efficiency of ultraviolet (UV)-LED cold light treatment on the degradation of aflatoxin (AF)B1 in peanut oils. The peanut oil samples obtained from different places in China and abroad were determined for AFB1 degradation efficiency of the UV-LED cold-light irradiation method. The degradation products were analyzed by ultra-high performance liquid chromatography coupled to quadrupole orbitrap high-resolution mass spectrometry (UPLC-Q-Exactive MS). The results indicated that the AFB1 content in all peanut oil samples decreased rapidly after 5 min of irradiation. Four main photodegradation products (C18H16O7, C17H14O7, C17H14O7, and C17H14O8) were identified using the established LC-MS method. Their chemical structures were postulated based on the LC-MS data. Also, the degradation pathways were proposed based on the data obtained. Oxidation and reduction reactions were mainly responsible for AFB1 decomposition. The reactions occurred at the furan and lactone rings. These findings demonstrated that UV-LED cold-light irradiation was an effective method for treating AFB1-contaminated peanut oil.

著者

柿本 敏克 細野 文雄

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.149-159, 2010 (Released:2010-02-20)

参考文献数

28

被引用文献数

1

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状況の現実感尺度(柿本,2004)の妥当性を,仮想世界ゲーム(広瀬,1997)を用いて構成された集団間状況において検討した。研究1では従来型の仮想世界ゲームを用いた実験が行われ,研究2では今回新たに開発されたその電子試作版を用いた実験が実施された。研究1では参加者がゲームのルールを学習しその状況を想像しただけのシナリオ条件と,実際のゲームに携わったゲーム実施条件の間で,状況の現実感尺度の各下位尺度得点と全体尺度得点を比較した。予想通り,ゲーム実施条件でシナリオ条件でよりも状況の現実感尺度の諸得点が大きいという傾向がみられた。研究2では電子試作版のゲーム場面と,研究1の従来型のゲーム場面からの結果を比較した。電子試作版では,その特徴を反映して参加者の現実感が従来型よりも小さかった。下位尺度の得点パターンとともに,全体としてこの尺度が状況の現実感を比較的良好に捉えていると解釈できた。いくつかの研究方法上および理論上の問題が議論された。

著者

山崎 晴雄

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.55, no.6, pp.322-325, 2013 (Released:2019-10-31)

参考文献数

7

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東京西郊の主要な活断層である立川断層の調査では,人工物を断層が繰り返しずれた跡である断層破砕帯と見誤るという事態が生じた。その原因について検討し,大地震の際,地表に現れる地表地震断層の活動様式などに誤解と思いこみがあったことを指摘した。そして,誤解を防ぐために,地表地震断層やその繰り返しの結果である活断層についての解説を行った。活断層は将来,大地震を引き起こす可能性があり,それを防災に利用するためには,地表地震断層の挙動を予測しなければならないが,そこには知識等の不足により誤解や思いこみが入る余地が大きくなる。このことを理解して冷静に活断層等に対応する必要がある。