著者
嶋田 邦男 桜井 康宏
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.72, no.615, pp.105-112, 2007-05-30 (Released:2017-02-25)
参考文献数
10

This paper analyzes the transformation of the residence forms and the house improvement at "UONOTANA Shopping St." by comparing 1960 and the present. The residence forms are classified into "All family members remain", "Part of family members moved out", and "All family members moved out" in this paper. The main conclusions are as follows. 1) It is "All family members moved out" many of the types of the transformation of the residence forms. It occupies about the entire half. As for "Part of family members moved out" a little over 20%, "All family members remain" become a little less than 20%. 2) Most of the households of "All family members remain" and "Part of family members moved out" improve their residence environment by rebuilding. The enlargements of their residence scale enable them to continue living, and the enlarged scale of "All family members remain" is bigger that "Part of family members moved out". 3) The households of "Part of family members moved out" improve their residence environment by move out of child generation while continuing their store through parent generation continue living in house with store. 4) Most of the households of "All family members moved out" rent their land, and most of them move out to where adjacent to the central city area.
著者
堀田 佳那 石井 弘明 黒田 慶子
出版者
日本緑化工学会
雑誌
日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)
巻号頁・発行日
vol.40, no.3, pp.505-507, 2015 (Released:2016-04-19)
参考文献数
30
被引用文献数
1 2

アーバンフォレストリーは,都市緑地および周辺の天然林を連続した生態系として持続的に管理する都市型森林管理である。本稿では, 2013~14年に行われたアーバンフォレストリーに関する 2つの国際学会に共通するテーマである都市緑地における生物多様性について,欧米の動向を紹介する。都市緑地において多様な樹種を植栽することは,生物多様性の創出だけでなく,伝染病や害虫被害のリスクを分散・低下させ,都市林の安定的な維持管理につながる。植栽樹種を選定する際は,種の由来(外来種・在来種) だけでなく,多様性や病害虫への抵抗性,持続可能性などといった,実用性で判断するのが現実的である。日本においても,都市緑地とかつての里山を含む都市近郊林を有機的に統合し,持続的に管理していくことによって,天然林や植栽林など,様々な由来の緑地を含む日本型アーバンフォレストが創生され,豊かな地域生態系が実現すると考えられる。
著者
松岡 由佳
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Series A (ISSN:18834388)
巻号頁・発行日
vol.93, no.4, pp.249-275, 2020-07-01 (Released:2023-02-19)
参考文献数
174

英語圏の人文地理学では,1970年代からメンタルヘルスが研究テーマの一つとなってきた.本稿は,そうした研究の展開に注目し,研究の背景や論点,アプローチを整理するものである.戦後の欧米諸国における脱施設化に関心を寄せた地理学者たちは,近隣環境や公共サービス,福祉国家の再編の視点から,メンタルヘルスについての研究をスタートさせた.1990年代には,史資料や当事者の語りに依拠して,狂気の歴史や精神障がい者の「生きられた地理」を明らかにする研究が台頭した.それらの研究における精神障がい者のアイデンティティへの関心は,2000年前後になると,精神障がいというカテゴリーの内にある微細な差異を,感情や癒しの側面から検討する研究へと発展した.研究者の関心のシフトや,学際的な志向の強まりがみられる近年は,ジェンダーやエスニシティをはじめとする多様な差異との関連においてメンタルヘルスをとらえるアプローチが盛んとなりつつある.
著者
浅井 智久 高野 慶輔 杉森 絵里子 丹野 義彦
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.80, no.5, pp.414-421, 2009 (Released:2012-03-20)
参考文献数
37
被引用文献数
11 11

A “sense of agency” involves a contemporaneous experience that the “self” causes the actions performed by the “self” (i.e., “I am the one who causes my actions”). This may comprise the main component of self-consciousness. The present research focuses on the development of a questionnaire to investigate the subjective aspects of a sense of agency. We selected items from the extant relevant measures and from previous empirical studies, and conducted four longitudinal surveys with additional scales. Statistical computations confirmed the validity and reliability of the Sense of Agency Scale (SOAS), consisting of seventeen items involving three factors. Furthermore, the results indicated that these three factors might be organized hierarchically, with each factor showing a unique relationship with emotional or social traits. This novel finding, emerging from the Sense of Agency Scale, would have been difficult to obtain via traditional empirical studies.
著者
大島 祐之
出版者
一般社団法人 照明学会
雑誌
照明学会雑誌 (ISSN:00192341)
巻号頁・発行日
vol.49, no.2, pp.73-84, 1965-02-25 (Released:2011-07-19)
参考文献数
69
被引用文献数
1 1
著者
宮崎 弦太
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
pp.93.21332, (Released:2022-11-01)
参考文献数
23

This study examined whether perceived partner responsiveness in romantic relationships would moderate the association between communal orientation and subjective well-being. An online survey was conducted among 516 Japanese adults involved in romantic relationships. Participants first completed the Communal Orientation Scale and answered questions about their perceived partner responsiveness. Participants were then asked to recollect their experiences when they provided benefits to their partner in the past month and to indicate their feelings about these experiences. Finally, participants completed scales measuring subjective well-being (Life Satisfaction Scale and the PANAS). The results revealed a positive association between communal orientation and subjective well-being, observed only among those who perceived high partner responsiveness. Contrary to the hypotheses, moderated mediation effects of participants’ felt authenticity and regret in providing benefits to their romantic partner were not found. These results suggest that communal orientation is more likely to be associated with one’s well-being when individuals feel secure about their partner’s responsiveness.
著者
石崎 大介 淀 太我
出版者
公益財団法人 宮城県伊豆沼・内沼環境保全財団
雑誌
伊豆沼・内沼研究報告 (ISSN:18819559)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.63-71, 2018-10-24 (Released:2018-10-24)
参考文献数
19
被引用文献数
1

感潮域に生息するニゴイ類が塩分環境を経験しているのかを明らかにするため,三重県宮川の感潮域で採捕したニゴイ類を用いて耳石微量元素分析を実施した.分析した成魚7 個体のうち1 個体は,耳石中心から縁辺部まで一貫して低い耳石Sr: Ca 比を示したことから,一生を淡水環境で生活したと考えられた.他の6 個体は,耳石中心から縁辺部までの間で耳石Sr: Ca 比が上昇し,変動したことから,塩分環境を経験したと考えられた.いずれの個体も,中心付近は低い耳石Sr: Ca比を示したことから,孵化後しばらく淡水域で生活した後,塩分のある水域に降下したものと推察される.また,縁辺部のみ高い耳石Sr: Ca比を示した個体,耳石中心から縁辺部までの中ほどで耳石Sr: Ca比が上昇し縁辺部まで高い値を維持した個体,1 度耳石Sr: Ca 比が上昇したが再び縁辺部では低い値を示した個体が存在した.このように耳石Sr: Ca 比の変動パターンは個体によって様々であったことから,個体によって塩分環境利用様式が異なることが推察されるほか,成魚も塩分のある水域で生活していると考えられた.本研究によりニゴイ類が塩分のある環境で生息することが明らかになった.
著者
角田 優子 横山 俊祐 徳尾野 徹
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.53, no.3, pp.326-332, 2018-10-25 (Released:2018-10-25)
参考文献数
11

大阪市内および周辺部に位置する住工混在地域より、立地と業種などの産業特性、住工混在程度の異なる5地区を抽出し、土地利用パターン、並びに、地区内の住民・工場主による住工相互の関係性や評価を明らかにする。具体的には、地区ごとに、住工混在率によって街区を区分化した地区単位の混在パターンと街区内建物配置による街区単位のパターンを図化した。さらに、工場被害意識、住まいや地域に対する意識に関するアンケート調査結果を実施した。それら、土地利用パターンと住工混在に関わる意識との間にいかなる関係があるのかを検討することで、住工共存の特性と成立要件を考察した。
著者
永田 素彦 吉岡 崇仁 大川 智船
出版者
日本グループ・ダイナミックス学会
雑誌
実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)
巻号頁・発行日
vol.49, no.2, pp.170-179, 2010 (Released:2010-02-20)
参考文献数
18

環境開発における住民参加手法の一つとして,シナリオアンケートを開発し実施した。シナリオアンケートは,環境開発がもたらす環境の多様な属性の変化についての自然科学的情報を提供し,かつ,それらの環境の属性の変化に対する人々の選好および複数の環境開発シナリオへの相対的支持率を明らかにすることができるアンケート手法である。シナリオアンケートの開発にあたっては,社会科学者と自然科学者が緊密に連携した。開発したシナリオアンケートは,研究フィールドである北海道幌加内町の朱鞠内湖集水域を対象地域として,幌加内町住民を対象として実施した。コンジョイント分析の結果,森林伐採がもたらす水質悪化や植生の変化が最も懸念されていることが明らかになった。最後に,シナリオアンケートの,環境開発における住民参加への貢献可能性について考察した。
著者
関 雅文 朝野 和典
出版者
一般社団法人 日本内科学会
雑誌
日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)
巻号頁・発行日
vol.100, no.12, pp.3522-3526, 2011 (Released:2013-04-11)
参考文献数
14
被引用文献数
3

わが国では肺炎診療においてさまざまな血液検査所見が利用されているが,その中でもCRPが特に重要なマーカーとして汎用されている.CRPは肺炎の重症度とは必ずしも一致しないとされていたが,最近の院内肺炎や市中肺炎ガイドライン検証のための全国調査では,再び予後予測因子としての有用性も実証されつつある.プロカルシトニンなど他のバイオマーカーも含め,その長所短所を理解しながら,これらを実地診療に応用していくことが肝要である.
著者
立川 雅司 加藤 直子 前田 忠彦 稲垣 佑典 松尾 真紀子
出版者
日本フードシステム学会
雑誌
フードシステム研究 (ISSN:13410296)
巻号頁・発行日
vol.26, no.4, pp.283-288, 2020 (Released:2020-04-10)
参考文献数
11
被引用文献数
3 2

Genome editing is being applied in various fields of life sciences, such as medicine, agriculture, food and energy. Regarding the regulatory status of genome editing in Japan, policies are being issued by the Ministry of Health, Labor and Welfare and the Ministry of the Environment, and applications to the fields of agriculture and food are being widely considered. However, there has hardly been any explicit discussion on the differences between applications for plants and animals. We argue there are several points that should be taken into account. In this paper, we clarify the unique regulatory issues that separate genome edited animals from plants, in particular, safety assessment, consumer perception, and animal welfare.
著者
中島 満大
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.69, no.3, pp.287-302, 2018 (Released:2019-12-31)
参考文献数
27
被引用文献数
1

本稿は, 近代以前の社会において, ‹家族›がどの程度実現していたのかを宗門改帳を用いて素描していく. この論文では‹家族›を母子関係と父子関係が維持されている状態として定義した. 史料として肥前国野母村で作成された『野母村絵踏帳』を使用し, 徳川時代の村落における‹家族›の実現性を析出した. その方法として, 人口学における生命表分析を親との死別に応用している. 本稿では, 子どもの親の生命表を作成し, ‹家族›の実現性を検討した.この研究では, 以下のことが明らかになった. ひとつは, 子どもが10歳に達した時点で, 75%の子どもは両親が生存していたが, 残りの25%の子どもは, 母親もしくは父親のどちらかがいない状態, あるいは両親が共にいない状態にあったということである. 20歳になると, 両親が生存していた子どもの割合は全体の48%にまで下がっていた. もうひとつは, 子どもが生まれた段階で, それ以降, 平均して父親が生存する期間は24年, 母親は35年, 両親が共にいなくなるまでの期間は39年であることを明らかにした.平均寿命の延伸で, 私たちの人生が変化したように, ‹家族›の実現性の高まりは私たちのライフコースや社会に大きく影響している. 歴史の中の‹家族›の実現性は, 現代社会における家族の役割や家族が抱える問題を相対化する力をもっているといえる.
著者
久後 香純
出版者
日本映像学会
雑誌
映像学 (ISSN:02860279)
巻号頁・発行日
vol.108, pp.122-143, 2022-08-25 (Released:2022-09-25)
参考文献数
63

本稿は、1960年代後半から70年代初頭の日本において生まれた「アノニマスな記録」という写真のリアリズム言説を研究対象とする。東松照明、内藤正敏、中平卓馬、多木浩二ら戦後世代の写真家たちは、写真は個人の「表現」ではなくアノニマスな「記録」として存在するべきだと主張した。本研究では、この新しい写真概念の形成過程をたどる。その目的は、ありのままを写すとされる写真の記録性をテクノロジーに担保された必然として受け入れるのではなく、歴史的に構築されたモノとしてその言説の歴史性と政治的含意を問うことにある。まず本稿前半部分では、アノニマスな記録という言説が生まれるきっかけとなった「写真100年」展を取り上げる。そこで明らかにするのは展覧会を企画した日本写真家協会内部で、木村伊兵衛、土門拳、渡辺義雄に代表される戦中世代と先に名前をあげた戦後世代の間に明確な対立関係があったことだ。ただし、この対立を踏まえたうえで、本稿後半部分では、戦後世代が戦中世代から受け継いだ言説があったことを明らかにする。とくに注目するのは両世代ともに写真家が主体的な「観察者」であることを重要視した点である。以上の過程を通して、日本写真史におけるリアリズムの系譜を示す。
著者
Shintaro Matsunaga
出版者
Japan Society for Animation Studies
雑誌
アニメーション研究 (ISSN:1347300X)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.29-40, 2023-01-31 (Released:2023-02-11)
参考文献数
25

日本のアニメ産業を支えるアニメーターの多くはフリーランサーとして働いていることが知られているが、彼らがどのようにして不安定性を含む労働に対処しているのかについては十分な議論がされてこなかった。本稿では、労働社会学で議論されてきた、複数の仕事の組み合わせ方を捉える「ポートフォリオワーク」の視点に基づき、アニメーターが日々の労働のなかで直面する無収入などのリスクに対して行っている個人的・集団的な対処について、スタジオでのエスノグラフィーに基づき明らかにした。アニメーターはしばしば当人に責任のない形で無収入になるリスクに晒されるが、ベテランについてはあらかじめそのリスクが顕在化する時期を見越して短期的な仕事を確保しておくなどの対処を行っていた。若手アニメーターはそうした対処が難しい場合があり、その場合はスタジオの支援を受けながら仕事を獲得していた。このことはフリーランサーであるアニメーターも組織の管理を受けることを意味するが、その管理はアニメーターが持つ作品制作に関わる意向が尊重されることを前提として成り立っていた。これらの知見は、アニメーターがフリーランサーとして働くことの意義を示しており、今後いかなる働き方がアニメーターに適しているのかを考察する際の参照点として有効である。
著者
Nam-Hee Kim Hawazin W. Elani Ichiro Kawachi
出版者
Japan Epidemiological Association
雑誌
Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)
巻号頁・発行日
vol.33, no.2, pp.101-108, 2023-02-05 (Released:2023-02-05)
参考文献数
42
被引用文献数
1

Background: In 2012, the Korean government expanded dental insurance for the elderly to promote improved access to dental care. We examined the causal effect of this policy on dental care needs, focusing on low-income older adults.Methods: We compared data before and after policy implementation using double difference (DD) and triple difference (DDD) analyses. We used the nationally representative data from the Korea National Health and Nutrition Examination Survey from 2010 and 2016–2018. Individuals aged ≥65 years were included in the treatment group, and individuals aged <65 years were included in the control group.Results: Dental insurance expansion was associated with a paradoxical increase in perceived unmet dental needs among elderly individuals (8.8 percentage points increase, 95% CI: 4.7 to 13.0). However, there were improvements in dental prosthetics outcomes (denture wearing [4.0 percentage points, 95% CI: 0.2 to 7.9] and dental implants [5.0 percentage points, 95% CI: 2.1 to 7.9]; P < 0.01). Upon analyzing low-income elderly individuals using DDD analysis, we found that the insurance expansion led to a 21.6% smaller increase in unmet dental needs among low-income adults, compared to high-income adults (95% CI, −35.0 to −8.5; P < 0.01).Conclusion: Dental insurance expansion in South Korea resulted in improvements in access to dental prosthetic services overall. It also led to a smaller increase in unmet dental needs among low-income older adults, compared to high-income adults.