著者

宮内 哲

出版者

一般社団法人 日本臨床神経生理学会

雑誌

臨床神経生理学 (ISSN:13457101)

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, pp.182-192, 2019-08-01 (Released:2019-08-09)

参考文献数

56

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K-complexの発見者として知られるAlfred Lee Loomisは, 物理学や生物学の研究と並行して1935年から睡眠脳波の研究を始め, 5年間で10本の論文を出した。しかしその後は脳波に関する研究は行わなかった。Loomisの生涯と, 彼が行った数々の最先端の研究, 近年のK-complexに関する知見について紹介する。その1では, Loomisの経歴と人物像, Loomisが行った脳波以外の研究, 脳波の研究を中止した理由について述べる。その2では, Loomisが脳波の研究を始めたきっかけと, Loomisが製作した脳波計, 睡眠実験室と, 睡眠段階の分類に関する研究を紹介する。その3と4では, Loomisが発見し, 近年になってNREM睡眠中のslow oscillationとの関係で再び脚光を浴びているK-complexについて解説する。

著者

上田 昌宏 高垣 伸匡 恩田 光子 荒川 行生 庄司 雅紀 大森 志保 清水 忠

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.140, no.2, pp.301-312, 2020-02-01 (Released:2020-02-01)

参考文献数

21

被引用文献数

3 2

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In Japanese pharmaceutical education, the Model Core Curriculum was revised in 2013 to train pharmacists who can appropriately evaluate literature and use evidence-based medicine (EBM). However, in the investigation of EBM education at pharmaceutical universities in 2015, it was found that literature evaluation was hardly performed in the education of undergraduate students. One of the reason is the lack of EBM lecturers at each universities. Therefore, we adopted team-based learning (TBL) to educate more than 50 undergraduate students on the practical evaluation of literatures and the understanding of EBM concepts. The learning outcomes of this strategy were evaluated using the scores of individual tests before and after the class. As a result, the mean scores on the post-test significantly improved from 4.34 to 6.42 out of 10 total points (p<0.001). We further administered a questionnaire survey regarding the understanding of EBM (the mean score was 4.12). In conclusion, it was suggested that TBL for a large number was effective in EBM education for providing knowledge of literature evaluation and the understanding of fundamental concepts.

著者

調 憲 播本 憲史 小山 洋

出版者

北関東医学会

雑誌

北関東医学 (ISSN:13432826)

巻号頁・発行日

vol.70, no.3, pp.235-242, 2020-08-01 (Released:2020-09-03)

参考文献数

9

被引用文献数

2 2

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【背景・目的】 COVID-19感染症は世界的なパンデミックの状況となった.日本でも2020年1月から5月にかけて大きな感染拡大が見られた.中国では,感染率は地域によって大きな差があり,人口密度の高い地域ほど高いことが報告されている.本邦においても都道府県ごとの累積感染者数が大きく異なるものの,詳細な検討はない.【対象と方法】 日本において初発患者が見られた2020年1月16日から多くの都道府県で流行がほぼ終息し始めた2020年5月3-6日までの約110日間における47都道府県におけるCOVID-19に対するPCR検査陽性者(累積感染者)の数を都道府県人口で除した累積感染者の割合(累積感染割合)と人口集中度,人口密度,公共交通機関を用いて通勤・通学する人の割合,人口当たりの乗用車保有台数の指標との相関を単・多変量解析を用いて検討した.さらにCOVID-19感染者のうち,感染経路が不明な者,調査中など明らかな感染経路不明な感染者を感染経路不明割合としてそれぞれの因子との関連を単・多変量にて解析した.さらに回帰直線の95%信頼区間を超えて高い感染率を示す都道府県について検討をした.【結 果】 単変量解析では都道府県別の累積感染割合とすべての因子は有意な相関を示した.多変量解析では累積感染割合では人口密度が独立した因子として選択された.さらに感染経路不明割合とすべての因子は単変量解析で相関した.同様に多変量解析では人口密度と公共交通機関を用いて通勤・通学する人の割合が独立した因子として選択された.回帰直線の95%信頼区間を超えて感染率の高い都道府県には石川,富山,福井県,高知県,東京都,北海道などが挙げられた.【結 論】 COVID-19累積感染割合は人口密度などの因子と強い相関を認め,ポストコロナの時代に向けて「密集」,「密接」を回避するライフスタイルの導入が重要と考えられた.95%信頼区間を超えて感染割合の高い都道府県においては観光や夜の繁華街など人口密集の要因以外が関与している可能性があり,地域別の詳細な解析が今後の感染対策に有用と考えられた.

著者

澤山 郁夫 三宅 幹子

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.31-41, 2018-07-01 (Released:2018-07-04)

参考文献数

23

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本研究の目的は,大学生を対象とした質問紙調査を行い,独り言的ツイート頻度と社会的発話傾向および私的発話傾向の関連から,大学生の独り言的ツイートがそのどちらの性質をより強くもつものであるのか検討することであった。結果,2012年12月に得たサンプルでは,独り言的ツイート頻度は私的発話傾向と関連していた一方で,2016年1月に得たサンプルでは,社会的発話傾向と関連傾向にあった。さらに,経年変化として,独り言的ツイートの代替手段として「メモに書く」をあげる者の割合が減少傾向に,また「他者に話す」をあげる者の割合が増加傾向にあることが示された。これらの結果から,Twitterで表出される大学生の独り言的ツイートは,私的発話としてとらえられるものから,社会的発話として捉えられるものへと変化しつつあると示唆された。

著者

松尾 牧則 黒須 憲

出版者

日本武道学会

雑誌

武道学研究 (ISSN:02879700)

巻号頁・発行日

vol.33, no.Supplement, pp.34-34, 2000 (Released:2012-11-27)

著者

宮崎 佑介

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.167-176, 2018 (Released:2018-07-23)

参考文献数

44

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今後の市民科学の在り方を議論する上での意見として、科学、研究、市民の概念を整理し、論考した。日本語の「研究」は新規性を重視しない定義づけがなされている一方で、英語の「research」には新規性の有ることがその定義となっている点についての差異が認められた。また、東アジア(日本を含む)では成人のみを市民と捉えることが一般的である可能性がある一方で、西洋では乳幼児から市民として捉え始める場合が多いことを指摘した。次に、佐々木ほか(2016)によって定義された市民科学の概念を、魚類に関する事例にあてはめ、科学への貢献の可能性と課題の抽出を試みた。以上の検討を踏まえ、今後の日本の市民科学が欧米のcitizen science に近いものを目指す必要があることと、同時に日本の独自性を追及していくことの価値を述べた。

著者

ハンス・マーティン・クレーマ

出版者

国立大学法人 東京大学社会科学研究所

雑誌

社会科学研究 (ISSN:03873307)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.150-170, 2007-12-17 (Released:2021-02-09)

著者

横田 祐美子

出版者

日本フランス語フランス文学会関東支部

雑誌

日本フランス語フランス文学会関東支部論集 日本フランス語フランス文学会関東支部 (ISSN:09194770)

巻号頁・発行日

pp.127-140, 2020 (Released:2021-08-19)

著者

山下 敦子

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.61, no.4, pp.268-269, 2021 (Released:2021-07-30)

著者

辻 大介 北村 智

出版者

公益財団法人 情報通信学会

雑誌

情報通信学会誌 (ISSN:02894513)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.99-109, 2018 (Released:2018-11-08)

参考文献数

39

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インターネット上では、従来のマスメディア中心型の環境よりも、情報・ニュースの選択的接触が生じやすく、それによって人びとの意見の極性化が生じ、世論や社会の分断を招くのではないかという懸念が、多くの研究者や評論家から表明されている。本稿では、日本の「ネット右翼」やアメリカの“Alt-Right”に見られるようなネット上の排外主義に着目しつつ、2016年に日本とアメリカで実施したウェブ調査のデータから、ネットでのニュース接触が排外的態度の極性化(二極分化)傾向との連関について検証する。分位点回帰分析の結果、日本ではPCを用いたネットでのニュース接触頻度がユーザの排外的態度の二極化傾向と有意に連関していたが、アメリカではむしろ専ら反排外的な方向のみに変化させることが確認された。このことは、ネットにおける態度・意見の極性化の生起が、社会・政治・文化的コンテクストによって左右されることを示唆している。

著者

金 甫榮

出版者

日本アーカイブズ学会

雑誌

アーカイブズ学研究 (ISSN:1349578X)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.4-29, 2020-06-30 (Released:2021-07-16)

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本研究では、アーカイブズ資料のためのオープンソースソフトウェアであるAtoM(Access to Memory)を事例とし、アーカイブズ資料情報システムを構築・運営する際に考慮すべき点について考察する。すでにAtoM を利用して構築された複数のサイトを分析した結果では、利便性向上のために必要な点として専門用語やアクセスポイントの適切な活用など、いくつかの課題が明らかになった。また、AtoM を用いた組織アーカイブズ閲覧システムを構築し、2019 年に運用を開始した渋沢栄一記念財団の事例では、AtoM を活用する際に考慮すべき点を具体的に述べる。最後には、この二つの研究結果に基づき、アーカイブズ資料情報システムのあり方について考察する。

著者

中島 淳 鬼倉 徳雄

出版者

一般社団法人 日本魚類学会

雑誌

魚類学雑誌 (ISSN:00215090)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.135-143, 2009 (Released:2014-03-05)

参考文献数

39

被引用文献数

2

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The natural growth and habitat selection of the green chub, Aphyocypris chinensis, an endangered species in Japan, was investigated in an agricultural waterway located in northern Kyushu Island, Japan. From April 2007 to March 2008, green chub were captured by hand net and 5 physical environmental variables measured (water temperature, water depth, water current velocity, connection to paddy field, and presence or absence of tunnel-like cover) at 10 survey sites every month. After obtaining an image of the captured fish with a digital camera, all individuals were released alive at their capture location. The standard lengths of 823 individuals were later determined from the images. Monthly changes in the standard length distribution showed that green chub had a life-span of 1 year, the spawning season occurring from mid-June to August. Multiple linear regression analysis applied to the 5 environmental variables separately in the irrigation (from June to September) and non-irrigation seasons (from October to May), showed water depth to be most significant in the former and absence of water movement in the latter. Fish occurrence patterns indicated that temporary waters were utilized as spawning sites and permanent waters for overwintering. Accordingly, continued ease of movement between temporary and permanent waters is essential for future conservation of the species.

著者

土屋 智

出版者

公益社団法人 砂防学会

雑誌

砂防学会誌 (ISSN:02868385)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.58-59, 1993-05-15 (Released:2010-08-06)

参考文献数

2

著者

小浦 久子 秋月 裕子

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.1171-1176, 2017-10-25 (Released:2017-10-25)

参考文献数

6

被引用文献数

3 2

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景観法(2004年)により景観の公益は位置づけられたが、その後10年の実践を経ても、まだ十分に景観の公益について理解が進んでいるとは言えない。自然環境や文化的景観の保全が求められるようなところでは、景観の価値は開発に優先されるべき可能性をもつ。しかし四万十市における大規模太陽光発電施設の事例から明らかなように、協議に応じられないような仕組みとなっている現在の再エネ特措法に問題があるものの、景観の公益は地域の行政と市民に委ねられている現実を踏まえると、異なる公益との調整には以下の3点が重要である:1)創造的景観協議の法制度化、2)景観の公益と再生可能エネルギーの公益の共存には立地計画の導入の必要があること、3)地方の自治体の決定を専門的・学術的に支えるための支援システムが必須であること。

著者

野家 啓一

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.2_26-2_29, 2013-02-01 (Released:2013-06-04)

著者

北田 暁大

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.78-93, 2007-06-30 (Released:2010-03-25)

参考文献数

78

著者

杉本 良一 阿部 正和 種瀬 富男 池田 義雄 溝部 碩子 高橋 忠雄 河村 真人 小山 勝一 菊地 陽三 小川 新吉 勝田 茂 春山 国広

出版者

一般社団法人日本体力医学会

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.12, no.4, pp.160-165, 1963-12-01 (Released:2010-09-30)

参考文献数

6

被引用文献数

1

著者

土屋 賢治 松本 かおり 武井 教使

出版者

日本生物学的精神医学会

雑誌

脳と精神の医学 (ISSN:09157328)

巻号頁・発行日

vol.20, no.4, pp.295-302, 2009-12-25 (Released:2011-02-02)

参考文献数

81

被引用文献数

3

著者

磯田 豊 斉田 希実治 鈴木 恒

出版者

日本海洋学会 沿岸海洋研究会

雑誌

沿岸海洋研究 (ISSN:13422758)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.151-161, 2002 (Released:2020-02-12)

被引用文献数

1

著者

鈴木 康行 金井 章 石川 敬 鈴木 美好 松原 美保 山口 通孝

出版者

東海北陸理学療法学術大会

雑誌

東海北陸理学療法学術大会誌 第24回東海北陸理学療法学術大会

巻号頁・発行日

pp.O001, 2008 (Released:2008-12-09)

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【目的】 股関節疾患では,股関節外転筋筋力低下によるTrendelenburg跛行やそれに伴う日常生活活動能力低下がしばしば大きな問題となる.そのため股関節疾患に対するリハビリテーションでは,open kinetic chain(以下OKC)での外転反復運動や異常歩行を防ぐために歩行を前提としたclosed kinetic chain(以下CKC)での荷重負荷を伴う運動などが用いられている.しかし,OKCトレーニングは股関節外転筋に関してはオーバーロードの原則を満たすものの,特異性の原則を満たす運動ではない.そこで今回我々は,CKCでの股関節外転筋活動に焦点を当てた運動として,横歩きに着目し,股関節外転モーメントおよび中殿筋活動を,歩行と比較・検証したので報告する. 【方法】 対象は,整形外科的疾患・神経学的疾患の既往のない健常男性8名(年齢19.6±0.7歳,身長169.8±3.4cm,体重63.6±9.0kg)とした.被験者には本研究の趣旨を十分に説明し,参加への同意を得て行った.被験者は,床に記した50cm間隔の線を踏むようにさせ,裸足にて10mの歩行路を歩行した.歩行課題は,歩行と横歩きとし,歩行率はメトロノームにて110 steps/minに統一して各3回計測した.横歩きは,すべて左方向に行い,左右の下肢について検討した.関節モーメントは,三次元動作解析装置VICON MX (VICON社製)と3枚のフォースプレート(AMTI社製)を用いて測定した.筋活動は,表面筋電計TELEMYO2400TG2(NORAXON社製)を用いて,中殿筋・長内転筋について計測し,平均振幅の最大収縮時に対する割合を算出した. 【結果】 股関節外転モーメントは,歩行時に比べ横歩き時の方が左右ともに有意に低い値となった.中殿筋活動は,左右の立脚相・遊脚相ともに横歩き時で有意に高値を示した.また,長内転筋活動は左右の立脚相・遊脚相ともに,横歩き時に有意に低値を示した. 【考察】 歩行に比べ,横歩きの方が中殿筋活動は有意に高値を示し,股関節外転モーメントは有意に低値を示したことから,横歩きは股関節に対して低負荷で中殿筋筋力増強できる運動方法であると考えられた.また横歩きでは,左側が立脚相で内転運動となり,右側で外転運動となっていたことから,中殿筋の求心性収縮・遠心性収縮をより意識したトレーニングになると考えられた.今後は,より効果的な運動方法を探るために,歩行率を変え中殿筋活動・股関節外転モーメントはどのように変化するのか研究していきたい.