著者

大宮 誠 Omiya Makoto

出版者

新潟大学大学院現代社会文化研究科

雑誌

現代社会文化研究 (ISSN:13458485)

巻号頁・発行日

no.48, pp.37-54, 2010-07

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This paper describes the domestic commodity traffic between the certain city ports (Gensan, Kounan, Seikosin, Jousin) in Korea to Japan. The traffic routes took between the countries that well know as the industrialization in East Coast of North Korea during 1931 to 1941. As reference for volume and prices referred to the Survey on Ports and Harbours. Main export commoditeies from the ports to Japan were rice, soybeans, ore, pulp, chemical fertilizer, cement, fishcake and beancake. On the other side, the main import commoditeies from Japan to the ports were flour, fruits, vegetables, iron ore, machine, iron, steel, cement and fabric.

著者

小沢 敬次郎

出版者

国立極地研究所

雑誌

南極資料 (ISSN:00857289)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.2287-2322, 1967-08

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(1)海上において鳥種を判定する場合それぞれの分布区域をあらかじめ知っていることは重要な要素となる.このため,南大西洋および南インド洋を含む南極洋で,11月から3月の時期に出現する主要鳥種について,分布の北限および南限を求め図示し,簡単な説明をこころみた.(2)本文において取り扱った鳥種はアホウドリ科6種,ミズナギドリ科13種,ウミツバメ科2種,モクリウミツバメ類,トウソクカモメ科2種,およびペンギン科4種,計27種である.(3)分布の北限および南限は,東京水産大学「海鷹丸」による3次にわたる航海,日本水産株式会社「第27興南丸」,「第20興南丸」(観察者,船長山田巽)による航海,その他の航海中の観察資料によって求めた.(4)各種についてカラー写真を掲げ,また,分布図に繁殖地,産卵時期を付記し,今後の海上における観察および分布の考察に便ならしめた.(5)量的分布,産卵時期に対する分布密度の移動などについては今後考察する

著者

木村 宏恒 大坪 滋 長田 博 北村 友人 伊東 早苗 新海 尚子 内田 綾子

出版者

名古屋大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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本研究は、「開発途上国における貧困対応総合政策の学際的研究」と題し、これまでの経済学中心の国際開発研究の世界を止揚し、開発政治学、開発社会学、教育と開発といった諸側面から総合的に国際開発にアプローチした。貧困削減を例にとって、真に学際の名に値する途上国貧困対応の総合政策を明らかにすることを通じて、開発学の学際的構築についての展望を示すことをめざした。3年目には、締めの国際シンポジウムも行い、国際開発研究科の紀要で特集を組んだ。結論として、現在の国際開発の綱領的文書になっている国連2000年決議「21世紀開発目標(MDGS)は、貧困・基礎教育・基礎保健といった社会開発中心の構成になっているが、構造的に貧困を減らし、その目標を達成する要因は、第一義的に経済成長であり、第二にその経済成長の枠組みをつくるのは政府の役割(ガバナンス)である。政府の対応能力が欠けると経済成長はできない。また、経済成長が第一と設定される故に、貧困削減の切り札のように言われる貧困層への小規模金融は、その重要性を認識しつつも、中小企業振興政策や農業開発政策一般より重要性は低いと位置付けられなければならない。教育投資はもちろん重要であるが、それによって生み出された人材が、経済成長の中で適所に配置されなければ、改革前の共産国(中国、ベトナム)やスリランカ、インドのケララ州のように「高い人間開発と低い経済成長」と特徴づけられることになる。教育立国は、政府の役割に支えられた経済成長の中で生きてくるという点を確認した。

著者

石沢 真樹 鍬田 豊 木全 活久 青木 忠一 尾形 努

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. PE, 電子通信用電源技術

巻号頁・発行日

vol.96, no.277, pp.15-21, 1996-09-27

被引用文献数

1

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NTTは、低騒音で、クリーンに発電する3タイプ(直流出力タイプ、交流出力タイプ、蓄電池内蔵タイプ)のポータブル燃料電池を開発した。このポータブル燃料電池は、小形燃料電池セル、水素ボンベ、電力変換装置、制御装置類をきょう体に収容したもので、容易に運搬可能な実装形態とした。容積6.7リットルの水素ボンべを2本用い、200〜250ワットで6時間以上発電可能である。直流出力タイプは、小容量の通信装置に適したDC55V及び汎用のDC12V、交流出力タイプはAC100V、蓄電池内蔵タイプは、起動と同時にAC100VおよびDC12Vが出力可能であり、室内で運転可能な非常用バックアップ電源として適用できることを明らかにした。

著者

富山大学総合情報基盤センター

出版者

富山大学総合情報基盤センター

雑誌

富山大学総合情報基盤センター広報 (ISSN:21883181)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.108-108, 2014-03

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欧米大学発ベンチャーのMOOC(大規模公開ネット授業)や、カーン・アカデミーなどのオンライン教育は世界中で急速に普及し、既存の教育機関のカリキュラム編成や社会人教育/就職などにも大きく影響を与えている。そこで、Courseraにおける受講体験やミートアップ(勉強会)実践を交えながら、オンライン教育の最新状況と可能性、MOOC時代の標準的なコース設計、実践プラットフォームとしてのMoodleの可能性について理解することを目的に、専門家を招いて実習も含めた講演会を開催した。

著者

今内 覚 大橋 和彦 村田 史郎 田島 誉士

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2011-11-18

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増加する牛白血病ウイルス(BLV)による地方病牛白血病は、現在、日本の畜産生産上深刻な問題となっている。本研究ではBLVに新規感染した牛の感染源と媒介昆虫対策による感染阻止効果について検討した。新規感染した牛のBLV遺伝子(env遺伝子)を解析した結果、BLV陽性牛群内でリンパ球増多症を呈するウイルス量が多い牛の遺伝子と一致し、BLVの感染伝播においてハイリスク要因であることが示唆された。一方、吸血昆虫対策を実施した結果、新規感染は認められなかった。このことから、高ウイルス保有牛は感染源になりやすいこと、および昆虫対策は感染伝播阻止に有効であることが示された。

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1331, pp.70-74, 2006-03-06

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今から半年ほど前。夏の暑さが落ち着いた2005年9月半ば、後にロッテリア社長となる公認会計士の篠崎真吾は、東京・原宿にほど近い雑居ビルの4階の会議室にいた。 そこはカジュアル衣料専門店「ユニクロ」を展開するファーストリテイリング元副社長の澤田貴司が立ち上げた企業再生ファンドの事務所。2人は1時間ほど、企業再生の話題で盛り上がった。澤田が、声を上げる。

著者

山口 扶弥 藤野 成美 梯 正之

出版者

広島都市学園大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2011-04-28

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出産後5日~6ヶ月に母親のうつ状態を縦断的に調査し,産後支援のあり方を検討する.研究協力が得られた産婦人科に通院中の妊婦に無記名自記式質問紙調査を実施.調査項目は母親の抑うつ傾向,生活上の困難,必要な支援等とした.分析方法は日本語版EPDSを用い,従属変数をうつ傾向有無,独立変数は各質問項目とするロジスティック回帰分析を行った.配布数170名,有効回答は101名(回収率59.4%).うつ傾向の者は,産後2週間で20.8%,5日で19.8%と多かった.産後5日は母親自身の気持ちや体調が影響しているが,産後14日は生活環境,子どもを世話する上での悩み等に変化し,初産婦はうつ傾向になりやすかった.

著者

野村 晶子

出版者

日本保育学会

雑誌

日本保育学会大会研究発表論文集

巻号頁・発行日

no.25, pp.221-222, 1972-05-13

著者

玄侑 宗久

出版者

THE JAPANESE ASSOCIATION OF RURAL MEDICINE

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.62, no.6, pp.919-927, 2014

著者

玄侑 宗久

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.62, no.6, pp.919-927, 2014

著者

清水 大介

出版者

花園大学国際禅学研究所

雑誌

花園大学国際禅学研究所論叢 (ISSN:18807925)

巻号頁・発行日

no.9, pp.103-150, 2014-03

著者

早川 康夫

出版者

日本草地学会

雑誌

日本草地学会誌 (ISSN:04475933)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.337-342, 1991-12-26

被引用文献数

3

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公共草地などにおける育成牛は輪換放牧を基準に牧草の草丈20-30cmで利用させよと指導されている。しかし馬はこの草丈の牧草を食べようとしない。日本の軽種育成牧場の放牧地の大半は草丈5-10cmで固定放牧される。その理由を馬の採食行動から考察した。

著者

中込 四郎 江田 香織 小谷 克彦 浅野 友之

出版者

筑波大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2009

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本研究では、アスリートの現実適応(パフォーマンス向上)と個性化(心理的成長)との関係性について明らかにすることを目的に、次の下位研究課題を設定して取り組まれた。(1)内界探索型メンタルトレーニングプログラムの有効性、(2)アスリートの自己形成における「対話的競技体験」の持つ意味の検討、(3)「コツ」獲得に伴う内的変容。これらの検討課題から、アスリートの現実適応と個性化との間には共時的関係性が認められることが明らかとなった。

著者

木本 喜美子 千葉 悦子 宮下 さおり 勝俣 達也 高橋 準 中澤 高志 萩原 久美子 野依 智子 早川 紀代

出版者

一橋大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010-04-01

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本研究は、地方圏における女性労働史の実態調査による事例研究から、戦後日本の<女性労働と家族>の史的再構成への視座を得ることをめざしている。方法的関心は、近代家族論と階級・階層論を女性労働史に接合することにおかれる。具体的には、大手機業場を擁した福井県勝山市の織物産業における女性労働者に焦点をおき、その生活史の考察が中心となる。すでに調査を終えている零細機業場の集積地帯、福島県川俣町の事例も比較検討の対象として取り上げる。以上を通じて、主婦化が進展したとされる高度成長期に、結婚・出産後も継続的に就業する女性のライフコースが成立していたこと、およびその家族的諸条件および地域的特性を明らかにした。

著者

榎本 美香 岡本 雅史 串田 秀也 山川 百合子 松嶋 健 高梨 克也 松岡 恵子 小谷 泉

出版者

東京工科大学

雑誌

新学術領域研究(研究課題提案型)

巻号頁・発行日

2008

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本研究では、統合失調症や高次脳機能障害という病名が与えられた人々(the Communication Handicapped; CH)が個々に持つ社会的・個人的属性や会話の個々の構成物(発話や身振り)の相互作用が作り出すコミュニケーションシステムにおいて、コミュニケーションギャップが検出され、排除/吸収されていく過程のメカニズムを解明した。

著者

小森田 精子

出版者

日本物理教育学会

雑誌

物理教育 (ISSN:03856992)

巻号頁・発行日

vol.46, no.5, pp.281-284, 1998

参考文献数

5

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化学教育における実験の意義を論考するために,まず,近代・現代化学における実験の目的と性格を合成実験を中心に,化学的実験と物理的実験の関係も含めて論述する。次に,化学教育の目的を明らかにし,学習実験の意義と性格について述べる。ここでは,特に化学の基本概念と基本法則を理解することの重要性を指摘するとともに,その歴史的成立過程を実験と理論の役割を中心に概観する。最後に,学習実験の方法について二つの視点から論考し具体的な提案をする。

著者

望月 由妃子 田中 笑子 篠原 亮次 杉澤 悠圭 冨崎 悦子 渡辺 多恵子 徳竹 健太郎 松本 美佐子 杉田 千尋 安梅 勅江

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.61, no.6, pp.263-274, 2014 (Released:2014-08-07)

参考文献数

30

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目的 児童虐待件数は毎年増加しており,虐待の予防,早期発見,早期支援に関し,実態に基づく適切かつ具体的な取り組みが求められる。本研究の目的は,保育園の園長および保育士が「虐待疑い」と評価し,市と情報交換しながら見守りをしている子どもの養育者の育児不安および育児環境と虐待との関連を明らかにし,虐待の予防,早期発見・早期支援の一助とすることである。方法 A 市の全公立保育園に在園する子どもの全養育者1,801人に育児支援質問紙および育児環境指標(ICCE)への記入を依頼した。育児支援質問紙は養育者の育児困難感や不安・抑うつ傾向を,育児環境指標は子どもと環境とのかかわりの質や頻度などを測定する。専門職が「虐待疑い」と評価した子どもの養育者を「虐待群」,それ以外を「非虐待群」とした。育児困難感,不安・抑うつ傾向および育児環境と虐待との関連を検討するため,両質問紙の回答をリスク群,非リスク群の 2 群に分類し,各リスク項目の有無の独立性について,Fisher の正確検定により検定した。さらに虐待と有意に関連する要因を他の項目の影響を互いに調整した上で検討するため,「虐待」を目的変数,育児不安と養育環境で有意な関連のみられた項目を説明変数,性別と年齢を調整変数とし,多重ロジスティック回帰分析によりオッズ比を算出した。結果 多重ロジスティック回帰分析の結果,「虐待群」は「非虐待群」と比較して,育児不安では,「不安や恐怖感におそわれる」が4.9倍,育児環境では,「保育園以外に子どもの面倒をみてくれる人がいない」が4.7倍であり高い値を示した。調整変数(性別,年齢)では有意な関連はみられなかった。結論 育児困難感や不安・抑うつ傾向および育児環境と虐待との関連より,保育園等の専門職が養育者への具体的かつ活用可能な支援の方策が得られ,虐待の予防,早期発見,早期支援の一助となることが示唆された。

著者

今井 宏

出版者

東京女子大学

雑誌

史論 (ISSN:03864022)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.23-39, 1982

著者

信澤 淳

出版者

駒澤大学

雑誌

駒澤史学 (ISSN:04506928)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.103-135, 1994-06