著者

福島 由衣 厳島 行雄

出版者

心理学評論刊行会

雑誌

心理学評論 (ISSN:03861058)

巻号頁・発行日

vol.61, no.4, pp.407-422, 2018 (Released:2020-03-15)

参考文献数

48

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After an eyewitness undergoes the identification procedure, giving feedback (e.g., “Good, you identified the suspect”) regarding the accuracy of the identification inflates the eyewitness’s confidence in the identification, regardless of its accuracy. This phenomenon is called the postidentification feedback effect (PIFE) (Wells & Bradfield, 1998). The PIFE affects the eyewitness’s confidence, how good was the eyewitness’s view of the culprit, and the eyewitness’s willingness to testify at trial. An eyewitness’s high confidence in an identification is perceived as an indicator of its accuracy. Therefore, judges and lay-judges who hear the testimony of witnesses affected by PIFE may overestimate its accuracy, which may lead to a wrongful conviction. For approximately 20 years since the report of Wells and Bradfield (1998), substantial research has demonstrated this effect. In this paper, we reviewed the research and categorized the factors that cause PIFE and its nature. The mechanism responsible for PIFE is also addressed. We also provide some considerations and discuss the future direction of PIFE research.

著者

上野 修 前川 督雄 本田 学 仁科 エミ 河合 徳枝 大橋 力

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第24回全国大会(2010)

巻号頁・発行日

pp.2H1OS43, 2010 (Released:2018-07-30)

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私たちは、現在の地球環境問題を自然だけでなく社会・文化を含む文明の次元で捉えることを試みている。<死生観>に関わる生命モデルを創り、増殖進化における優位性の検討が可能な人工生命研究と、モデルに対応する生命機構の実在性を検証する生命科学実験との相補的アプローチを進めてきた。その有効性を示す例として、不死の生命よりも有死の利他的生命の優越性を示した「プログラムされた自己解体モデル」を紹介する。

著者

伊藤 君男

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.137-146, 2002-04-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

20

被引用文献数

4 3 1

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本研究の目的は, ヒューリスティック-システマティック・モデル (Chaiken, 1986) に基づき, 説得的メッセージのヒューリスティック処理とシステマティック処理との加算効果と減弱効果に対する関与の程度の影響を検討するものである。実験は関与 (高・中・低) ・論拠の質 (強・弱) ・説得者の信憑性 (高・低) を操作して行った。実験の結果, 話題への関与が高い場合には, 説得効果は論拠の質のみの影響を受けたのに対して, 話題への関与が中程度の場合には, 論拠の質と説得者の信憑性の影響が共に認められた。また, 話題への関与が低い場合には, 説得効果は説得者の信憑性のみの影響を受けていた。これらの結果より, 高関与はヒューリスティック処理の影響を減弱させる効果を導き, 中関与はヒューリスティック処理とシステマティック処理の加算効果を導くことが示唆された。

著者

甘利 俊一

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 基礎・境界ソサイエティ Fundamentals Review (ISSN:18820875)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.1_4-1_7, 2007-07-01 (Released:2011-03-01)

著者

浅香 美由紀 長谷川 雄一

出版者

特定非営利活動法人 日本顎咬合学会

雑誌

日本顎咬合学会誌 咬み合わせの科学 (ISSN:13468111)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.231-237, 2014-11-25 (Released:2015-12-23)

参考文献数

9

被引用文献数

2 1

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う蝕および歯周病の発症は,口腔内細菌によって形成されるプラークに起因しており,いずれも適切なプラークコントロールを習慣づけることにより予防することができる.平成22 年国民健康栄養調査によると,口腔清掃用器具の使用状況として歯ブラシは96%だが,歯間ブラシは20%,デンタルフロスは12%である.通常使用する歯ブラシでは歯間隣接面のプラークの除去率は58%であり除去することが難しいために,この部位から歯肉の炎症が生じ歯周病へと移行することが多い.このことから歯間清掃用具のデンタルフロス,歯間ブラシなどを使用する必要がある.しかしその重要性を認識していない患者が多いのが現状である.また歯間清掃用具の中でも特にデンタルフロスの重要性を理解し活用することで,隣接面のう蝕予防と歯周病予防が可能である.そこで当院における口腔衛生指導を含め,特にデンタルフロスに注目したジンジバルプラークコントロールについて,繰り返しの指導により良好な結果を得られた一症例を提示し,考察を加えて報告する.【顎咬合誌 34(3):231-237,2014】

著者

松山 康成 真田 穣人 栗原 慎二

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.1-9, 2021-03-30 (Released:2021-05-01)

参考文献数

32

被引用文献数

8

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本研究の目的は,小学生高学年を対象とした友人同士の対立場面における介入行動意図尺度を作成し,その信頼性と妥当性を検討することであった。小学5, 6年生の202名(男子児童93名,女子児童109名)を対象に,介入行動意図,向社会的行動,向社会的目標,自己指向的反応,被影響性に関する尺度を含む質問紙調査を実施した。探索的因子分析と確認的因子分析の結果,介入行動意図尺度は援助意図,傍観意図,非介入意図,介入意図の4因子21項目から構成された。介入行動意図尺度は一定のα係数と再検査信頼性係数を示し,十分な内的一貫性が認められた。また,同時に測定した外的基準との関連を示したことから,一定の信頼性と妥当性を有すると考えられた。尺度得点については,学年差が認められ,援助意図は小学5年生の得点が小学6年生の得点よりも高く,傍観意図と非介入意図は小学6年生の得点が小学5年生の得点よりも高いことが確認された。また傍観意図において性差が認められ,男子よりも女子の方が高いことが確認された。最後に本尺度の利用可能性について考察されるとともに,今後の介入行動研究に関して議論された。

著者

森田 明雄 小西 茂毅 中村 順行 清水 絹恵 横田 博実

出版者

日本育種学会

雑誌

育種学研究 (ISSN:13447629)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.1-9, 2004 (Released:2004-03-18)

参考文献数

18

被引用文献数

2 4

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日本で育成された緑茶用品種の中から29品種を選び,それぞれ一番茶生育期前(3月1日)の成葉と摘採適期の一番茶新芽を採取し,全窒素,全遊離アミノ酸,テアニン,タンニン,カフェイン,ビタミンC含量を近赤外分光法により測定した.その結果,一番茶では,育成年と茶の滋味に関係する全窒素,遊離アミノ酸並びにテアニン含量との間に正の相関が認められた.つまり,育成年が新しい品種ほどそれらの窒素成分含量が高かった.しかし,同じ窒素化合物でも,苦味成分であるカフェイン含量には育成年の新旧に応じた差はなく,また渋味成分であるタンニン含量は反対に育成年との間に負の相関が認められた.一方,一番茶生育期前に採取した成葉でも,一番茶と同様に育成年と全窒素,遊離アミノ酸,テアニン含量との間に正の相関が認められ,育成年の新しい品種ほどこれらの窒素成分含量が高かった.しかし,成葉においては,育成年とタンニン含量との間に有意な相関はみられなかった.また,一番茶と一番茶生育前の成葉の全遊離アミノ酸含量同士の間に正の相関が示された. 次に,上述の煎茶用品種の中から1960年以降に育成された10品種を選び,一番茶摘採前期,後期,終期に相当する5月4日,14日,17日の3回,一心五葉芽の一心三葉部分のみを採取し,全窒素含量と可溶性窒素(全遊離アミノ酸に相当)含量を分析した.その結果,いずれの収穫日においても,摘採適期に収穫した場合と同様に,育成年と全窒素並びに可溶性窒素含量との間に高い正の相関を示した. これらの結果から,チャの育種では,近年の栽培等の技術の進展を背景に,滋味成分である窒素成分含量が高く,渋味成分であるタンニン含量の少ない茶葉をもつ個体が選抜されたことが示された.また,摘採適期に収穫した一番茶以外でも,一番茶生育期前の成葉または摘採期前期から終期までの新芽の一心三葉部分のみを試料に用いた成分分析値も,チャの成分育種の効率化に有効な資料として活用できることが示された.

著者

前田 翠 関本 義秀 瀬戸 寿一 樫山 武浩

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.1499-1506, 2018-10-25 (Released:2018-10-25)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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東京都市圏,地方部いずれにおいても民間企業や地方自治体主導の開発プロジェクトが近年増加している.そういった背景から,開発地域選定ならびに開発計画策定の際に,開発物件の賃料を推定し,居住地域の特徴を多角的に捉える為のシステムが必要とされていると考えられる.賃料推定ならびに賃料に影響を与える要因の分析の為の手法として,本研究ではDeep Neural Network,ヘドニックアプローチとRandom Forest Regressionの3つを用いた.そして,この3手法の比較を行うことで各々の優位点や限界を明らかにした.その結果,特にDeep Neural Networkは外れ値に大きな影響を受ける可能性があることからデータクリーニングを行う必要があることが示唆された.また,賃料推定のために構築したモデルを応用し,緯度・経度を説明変数に加えることで地域のポテンシャルマップが作成可能であること,デフレーターや物件登録年度を説明変数に加えることでポテンシャルマップの時系列変化や経済動向のポテンシャルマップへの影響を表すことができるということが示された.

著者

小林 玄

出版者

学校法人立教女学院 立教女学院短期大学

雑誌

立教女学院短期大学紀要 (ISSN:0285080X)

巻号頁・発行日

vol.49, pp.75-88, 2017 (Released:2018-03-02)

著者

稲吉 玲美

出版者

一般社団法人 日本女性心身医学会

雑誌

女性心身医学 (ISSN:13452894)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.114-122, 2018 (Released:2018-12-07)

参考文献数

21

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月経随伴症状に対しては,医学的アプローチと並行して心理社会的な視点からの支援が重要である.心理学的視点からは,症状がありながらもそれらとうまく付き合いながら,女性が自分の価値に沿った生活を送るための支援をしていくことが求められる.しかし,現存の尺度は症状の種類や程度を測定するためのものであり,女性が症状によって日常的に抱く心理的な苦痛を定量化する手段が存在しない.そこで,本研究では,先行研究をもとに月経随伴症状負担感尺度を作成し,月経随伴症状に対する有効な心理学的アプローチのあり方を検討する際の有用な知見を得ることを目的とした.20~39歳の女性318名を対象としたインターネットによるアンケート調査を実施した.因子分析の結果,「コントロール不能感」および「不遇感」の2因子からなる尺度が作成された.各因子のCronbach's α係数から,それぞれ高い内的整合性が得られた.また,月経随伴症状の程度を測定する月経随伴症状日本語版および国外にて作成された症状による心理社会的影響を測定する尺度との間に,それぞれ有意な正の相関がみられた.よって,この尺度は妥当性と信頼性があることが示された.また,日本語版Ten Item Personality Inventoryとの間には,「コントロール不能感」と「協調性」および「不遇感」と「外向性」に弱いながらも有意な負の相関関係が示された.即時的・回顧的回答および属性による得点差についてダミー変数を用いた重回帰分析によって検討したところ,月経中に比して月経前の方が負担感およびコントロール不能感をより抱くことが示された.本尺度は,月経随伴症状とうまく付き合っていくための心理的アプローチの介入効果を検討する指標となることが期待される.また,本尺度によって女性が月経随伴症状による二次的な負担感を明示することにより,女性の苦痛について,社会の理解を促すことに貢献すると考えられる.

著者

岩切 勝彦 島谷 智彦 秋山 純一 山下 博司 野村 務

出版者

一般財団法人 日本消化器病学会

雑誌

日本消化器病学会雑誌 (ISSN:04466586)

巻号頁・発行日

vol.111, no.10, pp.1940-1967, 2014-10-05 (Released:2014-10-05)

著者

鶴見 隆

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.53, no.10, pp.575-578, 2011 (Released:2011-01-01)

参考文献数

2

著者

平井 俊之 澤田 純男

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.128-136, 2009 (Released:2011-04-30)

参考文献数

20

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地震動の強さを評価するための指標として地震動エネルギーに着目し,国内の地震観測記録を用いモーメントマグニチュードと等価震源距離を説明変数として地震動エネルギーの距離減衰式を求めた.距離減衰式のばらつきや,本震と余震との関係から,地震動エネルギーの方が最大加速度値や最大速度値よりも地震の規模や距離に応じて安定的に地震動の強さを評価できることが分かった.また,ウエーブレット変換により地震動エネルギーの周波数特性について検討した.地震動エネルギーの特性は,オメガスクエアモデルと整合しており,地震動の強さを評価する指標として合理的であることがわかった.

著者

佐倉 統

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.25, no.12, pp.12_22-12_25, 2020-12-01 (Released:2021-05-01)

参考文献数

6

著者

平賀 岳彦 渡部 泰史 宮崎 智詞

出版者

一般社団法人日本地球化学会

雑誌

地球化学 (ISSN:03864073)

巻号頁・発行日

vol.46, no.4, pp.231-242, 2012-12-31 (Released:2017-02-20)

参考文献数

39

被引用文献数

1

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Investigation of intergranular regions of fine-grained metamorphic rocks using various electron microscopy reveals the presence of intergranular pores previously filled with an aqueous fluid. Such intergranular fluid inclusions exhibit a characteristic shape which minimizes interfacial energy at intergranular regions. The distribution of the inclusions indicates that they were formed from fluid filled intergranular microcracks that ovulated into inclusions due to the initially unstable form of a fluid film at grain boundaries. A simple calculation of interfacial stresses produced by anisotropic thermal contraction of quartz grains during cooling of the quartz aggregate demonstrates that most grain boundaries in crustal rocks experience intense intergranular cracking accompanied by infiltration of fluids. Presence of the fluid filled cracks might explain the observations of low electrical resistivity and seismic wave speeds at middle to shallow crustal depths. The inhibition of the crack formation due to the interfacial stress relaxation in ductile crustal regions results in higher electrical resistivity and seismic wave speeds at greater deep. Intergranular chemical components in mantle rocks are ubiquitously found in mantle xenoliths. We can attribute these components to intergranular melts which were present in the mantle.

著者

清水 以知子

出版者

一般社団法人 日本鉱物科学会

雑誌

岩石鉱物科学 (ISSN:1345630X)

巻号頁・発行日

vol.39, no.6, pp.208-219, 2010 (Released:2011-01-29)

参考文献数

81

被引用文献数

1

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The connectivity of grain-edge fluid channels in the lower crust and mantle is controlled mainly by the solid-liquid dihedral angle. To explain the change in equilibrium dihedral angle at elevated temperature and pressure, as observed in laboratory experiments, we developed two kinds of statistical thermodynamic models: a lattice-like model based on the Gibbs theory of adsorption, and a model based on the Cahn-Hilliard theory of non-uniform systems. The models perform well in explaining experimental data on dihedral angles in the forsterite-H2O system. The complicated temperature dependence of dihedral angle in the quartz-H2O system is possibly explained by the occurrence of multilayered adsorption.

著者

石井 香織 井上 茂 大谷 由美子 小田切 優子 高宮 朋子 下光 輝一

出版者

一般社団法人日本体力医学会

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.58, no.5, pp.507-516, 2009-10-01 (Released:2009-11-11)

参考文献数

19

被引用文献数

6 12

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Background: Perceived benefits and barriers to exercise are important correlates of exercise participation. Purpose: To develop a short version of the perceived benefits and barriers to exercise scale and to examine its validity and reliability. Methods: A population-based cross-sectional study of 865 participants (age: 20-69 years old, men: 46.5%) was conducted in four cities in Japan (Koganei, Tshukuba, Shizuoka, Kagoshima). Perceived benefits and barriers scale including five benefit subscales (physical benefit, psychological benefit, social benefit, weight management, self-improvement) with 10 items, five barrier subscales (discomfort, lack of motivation, lack of time, lack of social support, poor physical environment) with 10 items and stage of change for exercise behavior were assessed by self-administered questionnaire. Results: Confirmatory factor analyses to examine the construct validity revealed acceptable fit indices (benefit scale: GFI=.980, AGFI=.951, RMSEA=.058, AIC=151.669, barrier scale: GFI=.973, AGFI=.949, RMSEA=.060, AIC=166.084). Seven of ten subscales indicated significant linear associations with stage of change for exercise behavior, criterion-related validity was revealed. The reliability of the scale was found to be good as internal consistency and inter-rater reliability. Conclusion: The short version of the perceived benefits and barriers scale developed in this study demonstrated acceptable construct validity, criterion-related validity, internal consistency and inter-rater reliability.

著者

奥野 淳也 岩井 将行 瀬崎 薫

出版者

Japanese Society for the Science of Design

雑誌

日本デザイン学会研究発表大会概要集

巻号頁・発行日

pp.42, 2013 (Released:2013-06-20)

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SNSの普及に伴い,現代では日々膨大なデータが蓄積されている.これらのデータの中には,ユーザの行動や興味に関する情報が含まれている.ユーザに関する情報は,都市計画やマーケティング等の分野から注目され,様々なデザインにおいても重要視される.一方で,現代におけるリサーチ手法はパーソントリップ調査に代表されるようなアンケートやワークショップが主流である.これらの手法では参加者の偏り,コスト面,実施期間といった点における問題が指摘されている. このような背景を受けて,SNSやブログからの情報抽出に関する研究が活発に議論されている.これらの研究の多くが,特定のキーワードや人物,地域に関する情報に注目しており,ユーザが意識的に共有する情報だけでなく,潜在的に共有あるいは保持している情報に注目しているものは多くない.本研究ではユーザ自身のSNS上の情報に対する認識範囲に注目し,SNSにおけるユーザの情報の認識範囲を視覚的に把握する手法について提案し,評価を行った.その結果,ユーザが意識していなかったSNS上の情報を把握することができた.今後は考察により明らかとなった課題の改善と,より多くのユーザが利用できるようにアプリケーションを公開することで,行動情報に関するリサーチ手法の一助となるよう研究を継続したい.

著者

渡辺 雅子

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.73, pp.43-63, 2003-10-31 (Released:2011-03-18)

参考文献数

17

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How are past events explained by teachers in the classroom, and how do their narrative styles relate to the framework of understanding the past? While analysis in textbooks has been central to the study of history education, the way in which these textbooks are used and explained has not been fully clarified. Through a comparison of American and Japanese history lessons, this study identifies styles of explanation of teachers and explores how the past, present, and future are structured in their narratives.Observations of history lessons revealed that in Japanese classrooms, teachers explained past events chronologically as a long sequential chain, and focused on historical figures' emotional states, which were not treated in the textbooks, to link the events in the chain. In this framework, “empathy” was considered the ability most needed for understanding history.In American classrooms, by contrast, teachers re-framed historical events in a causal order. They first defined a certain event as an effect and asked students to find causes. Teacher's questions about why an event happened framed a continuous temporality to show a clear correspondence between cause and effect. In this process, information that did not contribute to the explanation of the effect was eliminated. The identification of causes by looking back from effects was taught as a skill, and “analysis” became the most important ability for understanding history. These two methods of understanding the past, “temporal sequential” order and “causal” order, also influenced the way students thought about the direction of causality and about the future. How history is taught deeply relates to the socialization of cognition. The differences between the two countries suggest the importance of studying teachers' styles of presentation and explanation, in addition to studying textbooks.

著者

鈴木 竜太 谷村 秀彦

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.62, no.499, pp.57-62, 1997-09-30 (Released:2017-02-02)

参考文献数

21

被引用文献数

2 2

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The objective of this paper is to understand the interrelationship between the location of convenience stores and socioeconomic data in the vicinity, using the geographical information system(GIS). The discriminant analysis is applied to actual data collected in the City of Tsukuba to explain the existence of convenience stores in each of its 185 districts. We found that the number of households, the volume of traffic, and the number of large scale shopping facilities (such as supermarket or department store) in the district are positively related to the existence of convenience stores, while the number of persons per household is negatively related. This last variable is believed to show a rural characteristic of the neighborhood. The overall ratio of correct prediction by the model is 78 percent. The use of the GIS is effective in graphically displaying the result of analysis as well as in manipulating socioeconomic data as inputs into analysis.