著者
三枝 俊哉 手島 茂樹 小川 恭男 高橋 俊
出版者
日本草地学会
雑誌
日本草地学会誌 (ISSN:04475933)
巻号頁・発行日
vol.51, no.1, pp.1-6, 2005-04-15
参考文献数
15
被引用文献数
4

北海道中央部の気象条件でグリホサート系除草剤の播種前雑草処理を用いて8月に造成したケンタッキーブルーグラス放牧草地において, 造成翌年の地上部および地下部の発達過程を調査し, その生産性の水準と適正な放牧管理法について検討した。ケンタッキーブルーグラスの直立茎数は造成年越冬前には約10,000本/m^2に達して越冬し, 翌春の萌芽期を迎えた。この高密度の直立茎数は, 5, 6月の出穂期以降一時的に減少するが, その後順次新分げつが生じて, 秋には前年秋の水準に回復するという季節変化を示した。これに対して, 地下茎の生長は地上部より遅れて始まった。地下茎は, 造成翌年になって初めて急激に発達し, 7月までに150m/m^2に達した。地下茎長が十分に発達した7月以降には, 体重500kg換算で3頭/ha程度の放牧圧を加えても, 草地の生産性に特に目立った障害は認められなかった。以上のように, 播種前雑草処理を行って造成したケンタッキーブルーグラス草地では, 造成翌春から地上部の乾物生産性は良好に発揮されるが, 地下茎が発達するまでの間, 放牧圧を低めにするか, 刈取りによって管理することが望ましいと判断した。
著者
辻 高明
出版者
一般社団法人国際P2M学会
雑誌
国際プロジェクト・プログラムマネジメント学会誌
巻号頁・発行日
vol.4, no.1, pp.159-168, 2009-10-30

フィールド情報学とは、フィールドで生じる諸問題に対して、情報学の視点からその解決法を提案することを目的とした新しい学問領域である。本論文では、フィールド情報学の特徴を、それを構成する9つの手法の紹介を通して解説する。次に、フィールド情報学はどのような情報学として捉えられるのか、また、どのような点が文理融合として捉えられるのかについて分析することで、領域横断的な新しい分野としてのフィールド情報学の姿を提起する。最後に、フィールド情報学の方法論がP2Mにどのように寄与し得るのかについて考察する。
著者
原 淳子
出版者
筑波大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2002

オレキシン神経を除去したマウスのナルコレプシー様症状を改善するために、CAGプロモーターを用いてオレキシンを全身に発現させたマウスと、このオレキシン神経を除去したマウスをかけあわせ、ダブルトランスジェニックマウスを作成した。このダブルトランスジェニックマウスにおいて、脳波・筋電図測定を行い、解析した結果、オレキシン神経を除去したマウスに見られたナルコレプシーの発作は見られず、発作を改善できることがわかった。またダブルトランスジェニックマウスでは、神経除去マウスにみられるようなsleep-on-set-REMは見られず、また分断化も改善され、持続した覚醒が維持できるようになり、やはり症状は改善されたと考えられた。絶食により自発運動量、覚醒レベルが上昇すること、オレキシンのmRNAは通常より増加することはすでに知られている。そこでオレキシンによる摂食行動の制御と睡眠覚醒の制御にはどのような関係かあるのかを考え、このオレキシン神経除去マウスを用い、絶食時の自発運動量、覚醒レベルを観察した。マウスを絶食し始めてからの行動量を赤外線でカウントしたものを合計してTG, WTで比較した。WTでは、絶食により行動量が増加するが、この増加はTGでは見ることができない。また絶食時の覚醒レベルを脳波・節電図で解析すると、覚醒時間の延長はWTでは明期の後半に見られたが、TGにおいでは見られなかった。つまり、オレキシンニューロンは絶食に伴う覚醒レベルの上昇に必須であることがわかった。食事をとらなくなるとエネルギーバランスがマイナスになり、摂食行動を維持するために覚醒レベルが上昇するが、その際脳の視床下部でオレキシンニューロンが活性化され、覚醒レベルの維持する働きがある。また正常の睡眠覚醒パターンを維持するためにオレキシンニューロンは必須であることがわかった。以上をもって今年度の研究実績報告とする。
著者
伊藤 秀和 石澤 広明 石川 和夫 大倉 力 木村 嘉孝 西澤 賢一 長谷川 有貴 長谷川 有貴
出版者
一般社団法人照明学会
雑誌
照明学会誌 (ISSN:00192341)
巻号頁・発行日
vol.94, no.12, pp.811-815, 2010-12-01

近年の食の安全,安心に対する要求は高く,色々な問題が発生し,複雑化している.照明学会としてこの分野に寄与するため,平成19年に「食物安全への赤外放射応用研究調査委員会」が活動開始した.赤外線とさらに広い波長範囲の光までも含んで,色々な研究・調査が実施された.この3年間の研究期間を終了し,研究活動を振り返り,今後の見通しも含め,委員会メンバーによる座談会を平成22年7月26日に実施した.
著者
岡村 寛之
出版者
広島大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2003

平成16年度の主な成果として,確率モデルによるコンピュータウィルスの挙動解析,統計的不正検知アルゴリズムの開発,チェックポイント生成アルゴリズムの開発を行った.(1)確率モデルによるコンピュータウイルスの挙動解析確率モデルによるコンピュータウイルスの挙動解析では,連続時間マルコフ連鎖を使ったウイルス増殖のモデル化を行った.特に,ウイルス増殖における確率的事象に着目して,ウイルスの増殖能力を定量的に評価する尺度の導出を行った.また,現存するウイルス感染数のデータを用いて提案した尺度を算出し,ウイルスに関する特徴分析を行った.この結果は平成16年度に出版された学術雑誌で発表された.(2)統計的不正検知アルゴリズムの開発統計的不正検知アルゴリズムの開発では,サーバの利用状況(プロファイル)を常に監視して,DoSアタックなどの異常を検知するためのモデルを構築した.異常を検知する技術として,ベイジアンネットワークを導入することで,従来の統計的な手法よりも多くのデータを矛盾なく利用することが可能となり,検知の精度が向上した.この結果を平成16年度8月に開催された国際会議で発表した.(3)チェックポイント生成アルゴリズムの開発リアルタイム制御が必要なアプリケーションに対するチェックポイントアルゴリズムを新たに提案した.提案されたアルゴリズムは動的計画法に基づいており,従来のアルゴリズムと比較してどのような環境でも安定して解を算出することができる.この結果を平成17年度8月に開催される国際ワークショップで発表する予定である.その他にも本研究に関連するものでは,ソフトウェアシステムの信頼性を向上させるための予防保全手続きの一種であるソフトウェアレジュビネーションに関する研究と,ソフトウェア開発工程で利用されるソフトウェア信頼度成長モデルに関する研究がある.これらの成果も学術雑誌や国際会議で発表を行った.
著者
米田 浩久 鈴木 俊明
出版者
関西鍼灸大学
雑誌
関西鍼灸短期大学年報 (ISSN:09129545)
巻号頁・発行日
vol.17, pp.79-89, 2002-09-20

今回,右大腿骨骨幹部骨折症例に対し動作分析を重視したトップダウン過程の評価を基に運動療法を施行し,良好な結果が得られたので報告する。患者は43歳の男性である。 2001年3月4日,交通事故により右大腿骨骨幹部骨折と診断され,2001年7月26日,関西鍼灸短期大学附属診療所(本学)において理学療法開始となった。それまで,複数の医療機関がこれらの障害の改善を目的とした運動療法を実施し改善したが,著明な歩行の改善は認められなかった。本学における初期時理学療法評価では右下肢に関節可動域制限と筋力低下を認めた。また,歩行動作観察において,左立脚相では支持脚への充分な体重負荷が困難であり,その為,患者は右下肢の前方振出しに右骨盤挙上を要した。一方,右立脚相でも骨盤の支持脚側への移動が認められず支持脚で体重支持が不十分であった為,左下肢の前方振出しに体幹右側屈・左回旋と左骨盤挙上を伴った。このことから,我々は,両立脚相における体幹筋の非協調的な筋活動が症例の問題点であると考えた。これらの問題点に対して,両立脚相での十分な体重支持を得る事を目的に正常動作時の立脚相の動作を基にした運動療法を行った。訓練は1回当たり40分とし,週1回の頻度で3週間継続した。その結果,患者は両立脚相において安定性が向上し効率的な歩行が可能となった。以上のことから,動作分析を重視した評価は骨関節疾患に有効であることが示唆された。
著者
村上 昌穂
出版者
岡山医学会
雑誌
岡山医学会雑誌 (ISSN:00301558)
巻号頁・発行日
vol.96, no.11, pp.1119-1134, 1984-12-30

Seven dystonic and eight athetotic patients with cerebral palsy were clinically diagnosed following the classification of motor symptoms of the American Academy for Cerebral Palsy, and examined with surface electromyography while at rest in the supine position, under mental stress, making voluntary contractions and responding to passive stretch. Involuntary movements of both dystonic and tension athetotic cerebral palsy were characterized by nonreciprocal involuntary muscle activity in agonists and antagonists. There was more tonic involuntary muscle activity in dystonic than in tension athetotic cerebral palsy patients. During involuntary movements in three dystonic patients, muscle action potentials recorded simultaneously in different muscles had a uniform pattern of duration and amplitude. Electromyographical findings under mental stress were almost the same as those at rest in both dystonic and tension athetotic forms, except that the amplitude and duration of muscle activity was larger under mental stress than at rest. When both dystonic and tension athetotic patients were asked to make voluntary contractions, they were unable to do so smoothly, because involuntary movements were induced in agonists and antagonists. Especially in dystonic patients, voluntary efforts induced involuntary movements not only in agonists and antagonists but also in other muscles not concerned with voluntary contraction. In all dystonic patients, the responses to passive stretch were characterized by rigidity or rigidospasticity. In five tension athetotic patients, the stretch reflex was characterized by spasticity, but in three patients the stretch reflex was not seen at all. Therefore, it is assumed that dystonic movements arise from rigidity or rigidospastic hypertonus. In three dystonic patients, the stretch reflex brought about action potentials not only in antagonists of the stretched muscle, but also in other muscles not concerned with passive stretch. These synchronized action potentials were neither of involuntary muscle activity induced by passive stretch nor of paradoxical contraction of Westphal. It is presumed that such action potentials are induced by suprasegmental central mechanisms closely related to the stretch reflex.
著者
小池 則満
出版者
愛知工業大学
雑誌
奨励研究(A)
巻号頁・発行日
2000

本年度は、傷病者搬送システムの評価モデルを構築し、傷病者発生から搬送までの一連のプロセスを定式化して評価を行い、次のような知見を得た。・傷病者搬送活動に関わるリスクは、「留置リスク」「長時間搬送リスク」「医療混乱リスク」に分類され、これらのリスクは相互に関係していることを明らかにした。・「医療混乱リスク」は、医療機関における傷病者の受入速度として定義することにより、過去の事例との相対的評価が可能となることを指摘した。・ケーススタディとして、航空機事故(ガルーダ・インドネシア航空機火災)および列車事故(信楽高原鉄道事故)をとりあげた。搬送時間を政策変数とした場合、全体のリスク低減は難しいがリスクの性質を変えることは可能であることを指摘した。・阪神・淡路大震災において、医療機関混乱の原因となった傷病者の医療機関への集中について、予測モデルを構築し、医療機関のロケーションが重要であることを指摘した。・名古屋市およびその周辺の災害拠点病院について、周辺地域の現状を調査し、それぞれの医療機関の立地状況に即した対策立案が必要と考えられることを指摘した。これら一連の研究は、災害医学分野と土木工学・交通工学分野の研究者・担当者がリスクに関する認識を共有して対応を話し合うための理論として、有用であると考える。課題としては、リスクを低減する災害情報システムの提案、具体的には、指令システムの改良、地理情報システムを用いたリスク評価システムなどが挙げられる。
著者
柴田 碧 神保 努 水谷 淳
出版者
地域安全学会
雑誌
地域安全学会論文報告集
巻号頁・発行日
no.4, pp.3-11, 1994-08

本論文は昨1993年11月のSTECH'93において,その手法の概要を,そして本年1994年7月に日本機械学会D&D Conferenceにおいて,その中核をなす脱線車両の動力学についての発表予定の2論文をまとめたものである。最近,新幹線の速度向上は目ざましいものがある。また在来線についても160Km/h程度までの高速化が考えられている。しかし,東海道新幹線をはじめ,在来線では築堤上をはじめ,支持基盤の弱い線路区間が多くある。これらが強震程度以上の地震時にどのような状態になるかは,過去の多くの地震の事例で明きらかである。これについては,京大亀田のリポートもあり,高い密度で運転されている列車がこのような区間に突入する可能性は高い。一方,整備されたが高架区間でも,地震動はかなり激しくなると考えられ。たとえ線路支持構造物は健全であっても,高速の列車が脱線する可能性は大きい。本論文,前半では上述のような事象の多様性に対し,確率論的立場からどのような解析を行ったらよいかを,地震発生から,死傷発生の全過程について述べ,後半では脱線後の列車(車両列)の挙動に関する実験的研究について述べる。結果の一つの特徴としては,同一条件で脱線しても,車体の挙動はある単一の統計的分布をなすのではなく,複数の正規分布などで表わされる状況になり,理想化した条件下でも,その結果は非常にばらつき,いわゆるカオス的状況になる。このことはさらに,線路周辺の状況が千差万別の実路線における,事故の確率論的予測にはかなり特別の手法の導入を必要とするということを意味している。
著者
渡邉 正義 今林 慎一郎 小久保 尚
出版者
国立大学法人横浜国立大学
雑誌
特定領域研究
巻号頁・発行日
2005

イオン液体はイオンのみからなる液体であり、不揮発性、熱安定性、不燃性、高イオン伝導性などの特徴を有するため、水、有機溶媒に続く第三の溶媒として認められつつある。本研究では、「イオン液体の自己解離性を表すパラメータ」を評価する方法を確立し、これをイオン液体の「イオニシティー」と定義した。イオン液体の性質はこのイオニシティーと密接に相関し、この値が高いイオン液体は上記のような典型的イオン液体としての性質を示すことを見出した。またイオンニシティーの評価に基づき、新しい材料やデバイスのための新型溶媒・電解質として設計された機能性イオン液体を開発した。
著者
中村 博之
出版者
横浜国立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2004

本研究は、現代企業の緊急課題とされる地球環境問題との対応で、いかなる設備投資を行うかの意思決定に際し、必要不可欠な予測要素である設備投資のキャッシュ・フロー予測の測定枠組みを検討することを課題とした。このため、環境については、管理会計のみならず環境工学との関連を重視したアプローチを試みた。それによれば環境工学的には、環境配慮のために、化学的研究を通じて排気物質の無害化や削減は可能となるが、そのことの経済性についての検討が非常に不足した状況にあることが判明した。そこで、設備投資の段階において、そのような有害廃棄物の放出が少なく、節電、省エネ型の設備の導入が今後ますます必要となることとその金額的効果の測定が必要なことは明らかである。このために、本研究では、理論構築に際し、企業実務の観察を並行したが、環境配慮という新たな目的を持った新型の設備投資が促進されていることが目立っていた。このことは日本のみならず海外調査先の先進国では顕著であった。しかしながら、日本企業の製造子会社ネットワークの重大拠点を形成する中国企業においては、法制度の影響もあってか日本ほどの導入状況ではなく、今後の課題となることが実感された。このような実務の対応状況を受けて、環境配慮設備投資のキャッシュ・フローをいかなる方法で行うことが適切であるかを継続的に研究してきた。従来の設備投資の効果とは異なり、この設備の場合、リサイクル促進や廃棄物処理コスト低減をもたらすという特長があるため、これらの数量化が不可欠である。このため、従来は、製造間接費の中に埋没していた環境配慮活動を行うことのメリットを、他のコストから切り分け、キャッシュ・フローとしなければならない。このために、本研究ではABC(Activity-Based Costing)により、環境関連アクティビティを抽出し、それをもとに広範かつ正確にキャッシュ・フローを予測する方法を明示した。これにより、設備投資がどのような環境関連アクティビティの節約をもたらし、それがキャッシュ・フローとして予測できるかという実践的な予測モデルを明らかにした。
著者
川出 敏裕
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2005

本研究期間中,JR福知山線の列車脱線事故や,福島大野病院事件等,社会の注日を集める出来事が起き,本研究の課題である事故調査と刑事司法制度に関する社会的関心も急速に高まった。そのため,本研究では,当初予定していた事故調査と刑事司法制度に関する基礎的な問題の洗い出しと,それに対応した外国法制の調査と分析に加え,とりわけ具体的な議論の高まりが見られた,医療事故に特化した研究を行った。前者については,(1)過失犯の処罰範囲,(2)事故調査機関と捜査機関との関係,(3)刑事制裁以外の制裁制度の有無とその運用の状況を軸に,調査・検討を行い,その結果を,いくつかのシンポジウムや研究会で報告するとともに,雑誌論文として公表した。その要旨は,既存の制度の下での刑事責任の追及と事故原因の究明は,一定の場合には対立する場合があることは確かであるが,刑事責任をおよそ問わないという方法は妥当ではなく,(1)業務上過失致死傷罪への法人処罰の導入,(2)捜査機関と事故調査機関との協力関係の緊密化,(3)事故調査によって得られた資料の刑事手続での利用制限等の,事故原因の解明の妨げとなっている要因を解消する方策を考えるべきということである。後者については,日本内科学会を母体とする「診療行為に関連した死亡の調査分析モデル事業」の運用状況を調査するとともに,研究の一環として,日本医師会が主催した「医療事故責任問題検討委員会」に委員として出席し,事故調査のあり方を含む,医療事故に対する刑事責任の追及にあり方に関する検討を行った。同委員会による報告書は,既に公表されている。また,東京大学大学院医学系研究科の医療安全管理学講座主催による,モデル事業の関係者を対象としたトレーニングセミナーにおいて,「事故調査と刑事手続」と題する講演を行った。
著者
大山 達雄 丹羽 冨士雄 諸星 穂積 伏見 正則 杉野 隆 吉井 邦恒 森地 茂
出版者
政策研究大学院大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2004

(1)わが国における過去20年間の鉄道事故を事業者、形態、原因という3つの観点から実証データをもとに統計的解析を行った。鉄道事故の推移を確率現象として捉えた上で、それらの形態を説明する数理モデルとして事故データを最も良く説明する確率モデルを提示し、特に踏切事故削減対策の効果分析を行った。(2)ネットワーク構造を有するライフラインシステムの頑健性の定量的評価のための基礎理論の構築と手法の開発を行った。その現実のシステムへの応用として、マニラ市(フィリピン共和国)と東京都における道路交通網を対象としたネットワークの連結強度解析に経路数え上げ法を適用し、両者の比較分析を行った。(3)都市交通・輸送、公共施設配置などの分野に対するOR手法の適用可能性に関する基礎研究として、わが国の主要な公共輸送システムとしての鉄道システムの軌道保守計画システムの構築、消防署等の公共施設最適配置のための数理計画最適化モデルの構築と検証、さらにはシステムモデル解の実用化を試みた。(4)わが国の危機管理対応策の一環として、食料安全保障問題を取り上げ、食料自給率向上のための最適戦略を求め、その効果分析を行うための最適化モデル構築を目的として、モデルの概念設計、データ収集、最適化計算を行った。(5)わが国における電力自由化問題を取り上げ、それに伴って増加が予想される各種分散型電源の望ましい普及形態を探る数理計画最適化モデルを構築し、供給者、需要家、そしてグローバルな観点という相互に異なる評価基準を有する主体にとって望ましい分散型電源の普及形態がどのようなものかを探った。(6)国内外における公共政策評価の理論と実際を整理するために、評価の現状、概要、事例紹介、経緯分析等からなる著書の編著を行った。本研究の最終報告書の作成を行った。
著者
全 容日 泉 富士夫
出版者
公益社団法人日本セラミックス協会
雑誌
日本セラミックス協会学術論文誌 : Nippon Seramikkusu Kyokai gakujutsu ronbunshi (ISSN:18821022)
巻号頁・発行日
vol.102, no.1184, pp.401-404, 1994-04-01
被引用文献数
34 248

A new version of the Rietveld refinement program RIE TAN has been developed for the analysis of angle dis persive X ray and neutron powder diffraction data. It has several features such as the modified pseudo Voigt function of Thompson, Cox and Hastings, representa tion of peak asymmetry by a multi term Simpson's rule integration, the March-Dollase function to correct for preferred orientation, and a background function con sisting of Legendre polynomials. Powder diffraction data of four inorganic compounds were analyzed with this program to test its effectiveness. In all the refine ments, the new version of RIETAN gave lower R fac tors than the old one. The result of Rietveld refinement for anatase type Ti_<0.85>Sn_<0.15>O_2 showed that the model function implemented in the new program well fits its X-ray powder diffraction pattern exhibiting anisotrop ic strain broadening.
著者
近藤 倫生
出版者
龍谷大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2007

数理モデリングの手法と食物網のネットワーク解析を組み合わせることで、生物を特徴づける適応的行動の、食物網構造やその個体群動態への影響を研究した。主な成果は以下の通りである:(1)捕食者の適応的採餌や被食者の適応的対捕食者防御によって、食物網における複雑性-安定性の間に成立する関係が質的に変化することを理論的に示した;(2)食物連鎖長とその生態系生産性への反応は適応的採餌の結果として理解が可能であることを理論的に示した;(3)自然食物網は適応的餌選択から予測されるようなネスト構造をもつ栄養モジュールの集合として理解できることを明らかにした;(4)自然生態系における捕食者と被食者の脳サイズにはいくつかの特徴的なパターンが見られることを発見した;(5)カリブ海の食物網は複数の栄養モジュールが、そこでの生物多様性を維持するような規則に従って配置されていることを発見した。
著者
夏目 長門 酒井 映子 山中 克己 大塚 隆信 千田 彰 中垣 晴男 小島 卓 服部 正巳 前田 初彦 森田 一三 井上 誠 吉田 和加
出版者
愛知学院大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2009

モンゴル国において3年間に5回にわたり調査を行うとともにモンゴル人スタッフに通年依頼して調査を行った。その結果、(1)モンゴル人口唇口蓋裂発現率は、0.07%であった。(日本人口唇口蓋裂0.2%)(2) 961名の妊婦の母体環境調査を行った。(3)モンゴル人の口唇口蓋裂遺伝子レポジトリーでは、1, 999名の試料を入手できた。