1 0 0 0 情報基盤整備のための戦略的方策に関する国際比較研究
- 著者
- 松村 多美子 竹内 比呂也 金 容媛 田村 俊作 DEMPSEY Locan MOORE Nick DEMPSEY Loca
- 出版者
- 椙山女学園大学
- 雑誌
- 国際学術研究
- 巻号頁・発行日
- 1998
本調査研究では、アジア・太平洋地域諸国における情報基盤整備を効果的に推進し、国際的な情報流通システムへの参加を促進するための戦略的モデルの開発に必要な情報の収集・分析を行うことを目的とした。そこで、平成6-8年度に「アジア・太平洋地域における学術情報ネットワークの基盤構造に関する調査研究」で実施した現地調査の結果を、情報基盤整備の方策策定の観点から分析し、シンガポール、オーストラリア、フィリピンを対象に選定し現地調査を行った。さらに、欧米先進国の例としてイギリスの調査も実施した。この結果、情報基盤整備に関する政策の枠組みの策定メカニズムは、それぞれの国で異なることが明らかになった。たとえば、シンガポールは政府主導で「IT200」や「Singapore ONE」などの情報化ビジョン・全国マルチメディアネットワーク構想を公表し、その構築・運営にあたり財政面はもとより推進・調整に政府が中心的役割を果たしている。これに対してイギリスでは、教育分野で教育・雇用省が「Connecting the Learning Society: National Grid for Learning」によって学習社会のビジョンと全国ネットワーク形成の行動計画を公表し、また、個人情報の保護の面では政府から独立した機関である Office of the Date Protection Registrar が活動するなど。さまざまな政策・行動計画が広範囲に展開されており、国家情報政策はこのような多様なイニシアチブの総体である。このように各国の政治・文化的背景によりアプローチはそれぞれ異なるが、同時に、調査結果の分析から情報基盤整備のためのアジェンダを構築することができ、これを用いて調査対象国の整備方策を共通の基準で比較概観することが可能となった。これは調査対象国の現状を個別に明らかにできたことと共に、本研究の大きな成果である。今後はさらに他の諸国の調査を継続して実施し、アジエンダの妥当性を検証することが必要である。
1 0 0 0 OA 高齢者及び緩和ケアにおける音楽健康法としての声楽療法の実践とその有効性
高齢者に声楽療法を継続的に実践することにより、心身共に健康である状態を維持でき、さらに心のケアや人との交流が円滑となり、その人らしい老いを実現することが可能となることが分かった。また、緩和ケア病棟において日本の唱歌・童謡など昔子供の頃に歌い、また聴いたことのある懐かしいクラシック声楽作品を用いたことにより、これまで食事が喉を通らなかった患者さんが進んで食事を摂るようになるなど、回復が見られ、声楽療法の有効性が明らかとなった。本研究により、音楽という言葉を越える芸術媒体を通して行われる声楽療法の重要性と健康な歌唱を継続することにより、生きる喜びなどの生き甲斐再生や支援となる得ることが実証できた。
1 0 0 0 OA 医療人材の地域間・医療機関間偏在の原因と影響、及び政策対応の研究
日本の医療人材の現状を、労働市場における状況、医療施設における状況に分けて分析した。医療人材の労働市場においては、労働市場としての需要と供給のミスマッチの回復機能は、賃金水準に対し需給状況が限定的な影響を与えているとの結果が得られた。同時に日本の医療制度の持つ、様々な医療施設のマネジメントに対する影響を通した間接的な影響の存在も確認できた。このことは日本の医療政策の近年の変化が、個別医療施設のマネジメントの有り様に影響を与えることを通して、一義的にはその組織内の労働条件に影響を与え、さらには間接的に医療人材の労働市場にも影響を与えることが分かった。
1 0 0 0 OA 草創期の保育者養成をめぐる総合的研究(1)-松野クララとその教え子たちの歩み-
<研究計画>看護基礎教育において「がん看護学」を履修した学生や、履修して卒業した看護師は、がん患者の看護においてがんに対する認知的誤認が少なく、「患者とのコミュニケーションがより容易にとれ、患者の言葉を傾聴でき、患者とともにある」看護ができることを実証したいと考えた。そのために基礎教育用がん看護学を組み立て、講義し、受講した学生のその後のがん看護実践を追跡調査する。また、わが国の4年制看護系大学におけるがん看護学教育の実態調査を行なう。<実施および結果>平成16年度:看護系4年制大学の3年生を対象に、がん看護学20時間のカリキュラムを作成して講義し、教育評価を行なった。評価は概ね良好で期待するものであった。また、わが国の4年制看護系大学におけるがん看護学教育の実態調査を行なった。12%の大学でがん看護学(独立した科目)の講義が行なわれていた。平成17年度:対象学生は4年生になり、成人看護学実習(慢性期)3単位を行った。本実習においてがん患者の看護を体験した学生に対して、認知的誤認が少なく、がん患者とともにあることができる「がん看護学」の成果の判定(第一回調査)を行った。調査の結果は期待する以上のものであった。平成18年度:対象学生は卒業し、一部は医療施設にてがん看護を実践している。職場にある程度適応できた時点で、認知的誤認が少なく、がん患者とともにあることができる「がん看護学」の成果を判定する調査(第二回)を行った。新人看護師のがん看護の取組は期待する以上のものであった。<結論>今日まで、看護基礎教育において、がん看護学教育は高度の知識・技術を必要とするため困難であるとして、体系的には教育されて来なかった。しかし、看護基礎教育におけるがん看護学教育の最大の目的は、学生(若い看護師)のがん看護を困難にしている認知的誤認を軽減することであり、それによって、学生や若い看護師のがん看護実践に大きな変化が生じると考えられた。
1 0 0 0 OA 企業ブランドの国際競争力向上を目指したブランドデザイン開発手法に関する研究
本研究では、科学研究費補助金によって購入および入手が可能になった米国国務省資料に加え、英国外務省および原子力開発庁の機密資料、さらには日本外務省によって部分的にではあるが公開された資料に基づいて、日本政府が核兵器に対しどのような態度をとっていたかについての実証史研究を試みた。本研究で得られた知見は、大きく以下の三点である。(1)岸政権の核実験反対および原子力関連政策は、岸信介の「独立の完成」というナショナリスティックな政策目的のもとに収斂する形で展開していたのであり、核実験反対政策は国内ナショナリズムの動員と吸収のため、そして、国力増進のために小型の戦術核兵器の保有への道をオープンにするという形で、岸のナショナリズムの中では整合性をもって構想されていたといえる。(2)さらに岸政権の核実験反対政策は内実を著しく欠いたものであった。米英への実験実施に対する抗議書は、それが手交される際外務省の上級スタッフによっては、それが国内向けのものであるとの説明がつけられ、時には、外務省内には核兵器保有論者が少なくないことを知らしめるような発言が、米英当局側にむけてなされたりした。これらを一つの原因として、この当時の日本政府および市民による反核実験運動や政策は、Genuineなものではないとの認識を米英政府関係者に植え付けることになったといえる。(3)岸政権においては、日英原子力協定において、民軍両用のCalder Hall型原子炉の日本による購入が決定したが、これは、米国に対する過剰な依存を避けるとともに、プルトニウムを蓄積し将来的に独自の核兵器保有(戦術核)のオプションをオープンにしておくための努力としての意味もあったと考えられる。このような知見に基づき、2002年7月に国内研究会において研究報告を行った。2003年には英国に国際交流基金の助成によって一年間の在外研究を行い、同年12月にはUniversity of London, Institute of Historican Research, International History Seminarにて口頭報告を行った。
1 0 0 0 OA 大規模恒久保存基盤システムの構成方式の検討
長寿命なデジタル記憶システムの実現に向け、長期安定性に優れるマスクROMの実装されたシリコンウエハ全体を完全に絶縁層で封止し、非接触で電源供給や相互通信を行うための構成方式の検討を行った。非接触電源供給技術としてオンチップ太陽電池に注目し、ブーストインターリーブ太陽電池を提案した。非接触相互通信技術としてオンチップダイポールアンテナに注目し、低消費電力な送受信回路を提案した。高集積、超低電圧動作が可能なNAND型マスクROMの特性を明らかにした。これらを総合して恒久保存メディアのアーキテクチャ検討を行い、待機時消費電力を極限まで削減する階層的なパワーゲーティング手法の有用性を示した。
1 0 0 0 小・中学校の役割の見直しを含めた新しい自然科学教育課程の開発研究
社会の成熟に伴って多様な価値観が存在するようになった。その中で一般に勝ち組、負け組と言われる二層が存在するようになり、それが教育格差をも生じさせている。また、学校教育においては、いじめ、不登校などの問題が深刻になるとともに、数学や理科における学力の低下という新たな課題も生まれてきている。特に後者は、科学技術創造立国を掲げる日本社会にとって憂慮すべき課題である。本研究は、それらの指摘を踏まえた上で、科学技術創造立国を支える学校教育のあり方を追究したいと考えた。平成17年度は社会が学校に何を期待するかや諸外国の学校事情等を調査し分析した。本年度においては次の調査等を行い、研究テーマに迫りたいと考えた。(1)子ども達の理科に対する意識調査(2)韓国や中国等における自然科学教育の実態調査(3)日本・中国・韓国の研究者を招いてのシンポジウムの開催これらを総合的に討議した結果、自然科学をバックボーンにした従来の理科学習に代わって職業観の育成等を組み込んだ理科学習や、現行の小・中・高の学校制度を見直す時期に来ているとの認識で一致した。この認識の是非を小中学校の教員に尋ねたところ、半数以上の教員が賛同を示した。二年間の研究期間ではあったが、学校教育の中における自然科学教育の課題を浮かび上がらせ、その解決に向けた提案をすることができたと考えている。
1 0 0 0 OA 局所腫瘍制御と遠隔転移抑制を同時に目指す腫瘍内微小環境解析とその応用
遠隔転移能と、休止期腫瘍細胞の殺細胞効果も加味した腫瘍制御効果を同時に評価するアッセイ系を確立し、腫瘍内急性低酸素を解除する処置が腫瘍からの肺転移を抑え、中性子捕捉療法では、慢性低酸素の大きな休止期腫瘍細胞に分布できるBSHを用いると局所腫瘍制御が向上し、急性低酸素細胞に分布可能なBPAを用いると遠隔転移能が抑制される事が判明した。酸素化休止期腫瘍細胞の感受性を検出可能な手法も確立し、休止性と高いDNA損傷からの回復能の点で癌幹細胞との共通性が認められた。腫瘍内不均一性に依存して分布するBPAのCBE値は変化しやすく、この値が腫瘍の不均一性の評価のための有望な指標になり得る事も判明した。
1 0 0 0 OA 地域振興のための簿記の役割 -農業・地場産業を対象として-
- 著者
- 戸田 龍介 井原 理代 鵜池 幸雄 浦崎 直浩 金子 友裕 岸保 宏 工藤 栄一郎 佐藤 信彦 飛田 努 仲尾次 洋子 成川 正晃 丸山 佳久 姚 小佳
- 出版者
- 神奈川大学
- 雑誌
- 基盤研究(C)
- 巻号頁・発行日
- 2011
日本の農業の真の発展のためには,農協に全面依存し記録へのインセンティブが働いていない小規模兼業農家にかわって,農業法人や6次産業化を目指す事業体,さらには農業関連上場企業がそれぞれ農業を中心的に担っていく必要がある。この中でも,地域振興への貢献可能性からは,6次産業体が最も期待される。そして,このような事業体に,従来のような補助金ではなく,投資効果が厳しく問われる農業ファンドの資金が投入されれば,投資効果の説明のためにも,複式簿記に基づく財務諸表の作成・報告が必須となる。本研究では、このような関係においてこそ,農業発展のために複式簿記が果たし得る現代的役割が存することを明らかにした。
1 0 0 0 OA 持続可能な市民社会を構築する環境教育思想に関する基礎研究
1 0 0 0 OA 病床における擬似的森林環境によるリラックス反応の評価に関する研究
1 0 0 0 OA 骨量維持を目的とした適正リン摂取量の解明-「多面的評価」をもとに-
- 著者
- 伊藤 早苗
- 出版者
- 女子栄養大学
- 雑誌
- 研究活動スタート支援
- 巻号頁・発行日
- 2011
日本人若年成人女性を対象とした観察疫学研究により,血清繊維芽細胞成長因子 23 (FGF-23)濃度と,3 日間の秤量目安量記録法による食事記録より算出した習慣的なリン摂取量,および 24 時間尿中リン排泄量とが有意な正の関係にあることを見出した。血清 FGF-23 濃度はリン摂取量およびリン吸収量の指標となる可能性が示唆された。
1 0 0 0 OA ダイナミックな大気変動観測のための三次元リアルタイムライダーの開発
1 0 0 0 OA 遠隔・自律融合人支援システムの開発・研究
- 著者
- 元井 直樹
- 出版者
- 横浜国立大学
- 雑誌
- 研究活動スタート支援
- 巻号頁・発行日
- 2011
本研究課題では、人間の代替作業を実現する人支援システム構築のために様々なタスクを実現可能にする遠隔・自律融合人支援システムの開発・研究を行うことを目的とし、研究・開発を遂行した。本課題において得られた成果としては、主として次の三点が挙げられる。(1)道具を用いたタスク実現のための運動制御手法および内界センサと外界センサのセンサフィージョンによる未知道具のパラメータ推定手法を確立した。(2)遠隔・自律融合システムにおける機能分離に基づく異自由度ロボット間バイラテラル制御器設計論を確立した。(3)対象物とシステムとの接触状況に柔軟に対応可能な力ベース可変コンプライアンス制御手法を確立した。
1 0 0 0 OA 地すべりダムの形成と決壊予測手法の開発
本研究では、地震や豪雨によって起こる崩壊や土石流が、河川を閉塞して地すべりダムを形成する条件と決壊に至る条件、ならびにそのメカニズムを検討するために、崩壊や土石流が発生した現地の地形・地質を調査分析し、採取した土試料の分析、空中写真や地形図、数値標高モデルを用いた水文地形解析、ビデオ映像記録や地盤振動データの解析などをおこなった.その結果、崩壊位置の特定方法、地質構造が崩壊の素因として果たす役割、崩土の材料特性と運動特性の関与、河川形状の特異性と地質の違いが地すべりダム形成・決壊に果たす役割とメカニズムについて、斬新な知見をもたらした.
1 0 0 0 OA 在留外国人子女のためのアイデンティティを考慮した理科教育の実践的研究
- 著者
- 中丸 久一 赤堀 正宜 パラシオス アルベルト 角替 弘規 赤堀 正宜 アルベルト パラシオス 角替 弘規
- 出版者
- 桐蔭横浜大学
- 雑誌
- 基盤研究(C)
- 巻号頁・発行日
- 2007
我々は、両親の就労のために来日した在留外国人子女に対する理科教育のためのデジタルコンテンツ理科教材を作成し配信してきた。理科は自然現象を扱う科目であるが、自然現象が母国と異なるため、単に日本の自然を対象とした理科教育では、彼らのアイデンティティに大きな影響を与える。アイデンティティを維持するためには理科教育をどのように行えばよいか、彼らの母国と日本の自然現象の比較を行ないながら理科教育を検討してみた。
1 0 0 0 OA ウェルビーイングピクチャースケール日本語版作成の試み
認知症予防介入に使用することを目的に、『活き活きしているか』『力強いか』等15項目を絵で7段階に心理測定する米国版ウェルビーイングピクチャースケールを、日本版に改訂することを試みた。まず軽度認知障害(MCI)高齢者へのナラティヴアプローチ、「物忘れ外来」での『看護外来』から高齢者心理を分析し、それぞれを国際学会で発表した。次に280名の健常高齢者(平均69.6±7.5歳)に対し、米国版により心理分析とともに自由記述を依頼したが、絵の誤認、迷い、尺度と理解されない等多数問題点が抽出された。それらを基に日本の高齢者に適した絵に改訂し、現在約300名の高齢者へ試み、使用可能性を検討している。
1 0 0 0 産業応用のためのH∞制御とH_2制御理論の体系化と応用
ロバスト制御理論の中核としてH_∞制御があるが、実際問題に応用する場合、問題が非標準となり、標準的な解法を適用できないことがしばしばある。すなわちa.サーボ系を構成するため不安定重みを選んだり、推定問題において制御対象が不安定なとき、(A,B_3)が可安定、(A.C_2)が可検出性という標準仮定が満たされない。b.入出力のアンバランスで、D_<12>が列フルランク、および、D_<21>が行フルランクであるという標準仮定が満たされない。c.制御対象が虚軸上に極や零点をもつ特殊な問題では、G_<12>(s)やG_<21>(s)が虚軸上に零点を持たないという標準仮定が満たされない。本研究ではこれらの問題のうち、重要なものに解を与え、その結果を使い、d.外乱オブザ-バを中心とした制御則に期待できるロバスト性の理論的解明、e.外乱零化と言う共通の究極的目的を持った、スライディングモード制御、非干渉制御、H_∞制御のロバスト性の比較と融合、を行うと共にf.炭鉱のトロッコの位置決め制御、電力系統のH_∞制御に得られた結果を適用し効果を確かめた。その結果、応用も含めて数々の成果が得られ、産業応用のためのH_∞制御、H_2制御の適用指針が得られた。