著者
前川 功一 TEE Kian Heng PINTO Dos Santos 小滝 光博 倉田 博史 久松 博之 福地 純一郎 北岡 孝義
出版者
広島大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1999

本研究では、非定常・非線型時系列回帰モデルの統計理論的及び応用的研究に関するものである。これまでの成果は(1)非定常性と非線形性を同時に扱う研究、(2)非定常性のみを扱う研究、(3)その他この二つの基礎となる回帰分析の基礎理論研究を並行して行ってきた。(1)に関しては前川とティー・キャン・ヘンが担当し、わが国のGDPのようなトレンドをもち単位根を持つ可能性のある経済時系列に対して単位根検定及び未知の構造変化時点の推定を研究した。その結果は2000年の日本統計学会でと題して報告された。それによると我々の提案した構造変化時点の推定方法は先行研究(畠中・山田(1999))で示された方法よりも優れていることがモンテカルロ実験で示された。(2)に関しては、前川・久松が非定常な説明変数を持つSURモデルにおける代表的な推定方法の優劣の比較を理論的及びモンテカルロ実験を通して行った。その結果、定常時系列回帰の場合と同様に単純な最小2乗法より一般化最小2乗法のほうが推定効率が良いことが示された。また前川・何は単位根がある複数の無関係な時系列の間には見せかけ上のGranger因果性が検出される確率が高いことを理論的計算およびモンテカルロ実験で示した。そしてアメリカの生産統計とマネーサプライ統計の間の因果性はこの見せかけの因果性である可能性があることを示した。小滝は共和分関係が存在する場合のGranger因果性検定の方法を提案しその理論的性質を研究した。(3)に関しては、倉田がSURモデルにおける推定法の理論的比較を、また福地は時系列回帰に対するSubsampling法の有効性を研究し、共に(1)及び(2)に対する基礎的研究を行った。なお、本研究の応用面で不可欠な株価日次データ収集のためにピント・ドス・サントスは、NHK文字放送から株価日次データを採取・分析するシステムを導入した。また、シンガポール国立大学金融工学センターで非定常時系列モデルの金融データの応用に関する研究成果発表を行うとともに、同センターの副所長Yuk Tse教授らと金融時系列の非線形・非定常モデルについて意見交換を行った。
著者
馬場 香織
出版者
東京大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2009

本年度4月から9月までは,制度的変化と発展に関する理論を勉強する一方で,全世界における年金改革の状況を特に民営化を焦点に量的分析を行ない,第二世代改革を説明するにあたって制度的要因に注目することの妥当性を示すことができた。平成22年10月からは約1ヶ月間メキシコシティに滞在し,米州社会保障研究所図書館などで関連資料の収集を行ない,また,同研究所教育担当長のアントニオ・ルエスガ氏へのインタビューを行なった。11月末からはアルゼンチンに移り,連邦社会保障庁(ANSES)資料室での一次資料収集および各界関係者へのインタビューを行なった。インタビュイーは元ANSES高官ミゲル・フェルナンデス氏,元民間年金基金運用会社監視局高官ラウラ・ポサーダ氏,元民間年金基金運用会社組合長オラシオ・ロペス氏,アルゼンチン労働センター社会保障担当局長リディア・メサ氏,年金問題専門弁護士アレハンドロ・シベッティ氏などである。これらの資料やインタビューを通じて,アルゼンチンにおける年金制度第二世代改革についての各方面からの見方を知ることができ,こうしたデータを理論にフィードバックすることで,理論の精緻化も可能となった。第二世代改革がなぜ起こり,そしてなぜ各国間で違いが見られるかについて,短期的要因と長期的要因を複合的に見る必要がある。とりわけ,長期的要因,すなわち制度的発展の様態・第一世代改革におけるveto構造・財政的移行コストという,制度的・構造的要因を詳しく明らかにすることは,ラテンアメリカ年金制度改革に関する研究においても新しい視点であり,これを政治・経済状況といった短期的要因と組み合わせてみることで,より高い説明力をもった理論枠組みを期待できる。
著者
床次 眞司 古川 雅英 石川 徹夫 赤田 尚史 秋葉 澄伯 Saidou
出版者
弘前大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2014-04-01

アフリカは地下金属資源が豊富にある。その中でもウラン鉱山は、原子力発電に必要な原料であるウランを産出する。その鉱山で働く作業者は放射線のリスクにさらされているため、十分な管理が必要とされる。さらに、その鉱山周辺で生活を営む住民も少なからず放射線被ばくの可能性がある。本研究では、未だに公表されていないアフリカのカメルーンに所在するウラン鉱山周辺地域での住民に対する放射線被ばく線量調査を実施した。外部被ばく評価では、走行サーベイを実施して地域分布を調べた。内部被ばく評価では、吸入摂取と経口摂取による線量を調べた。吸入摂取による線量は世界平均の2倍程度、経口摂取による線量は2倍から7倍程度であった。
著者
白坂 成功 神武 直彦 保井 俊之
出版者
慶應義塾大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

世の中に存在する多くの問題が、技術あるいは社会科学など、個別の学術分野だけでは解決ができない。本研究では、システムズエンジニアリングとデザイン思考とを統合した学問分野横断的なシステムデザイン方法論の基本的な体系を構築した。この方法論は、対象を俯瞰的かつ系統的にみるシステムズエンジニアリングと、対象を人間中心でみるデザイン思考とを組み合わせたものとなっており、より幅広い対象に有効であるようにするために、1つの決まったプロセスを決めるのではなく、対象に応じて自由にプロセスをデザインできるとした。また、この方法論を実社会の問題に適用してみることで、その有効性の検証をおこなった。
著者
向井 理紗
出版者
徳島文理大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2012-04-01

ヒト T 細胞白血病ウイルス 1 型 (HTLV-1) は成人 T 細胞白血病 (ATL) や HTLV-1 関連脊髄症の原因となるレトロウイルスであり、特に ATL は発症後その半数が1 年以内に死亡する悪性度の高い疾患である。これまでに、ATL 患者由来の T 細胞に例外なく発現するウイルス由来因子として HTLV-1 bZIP factor (HBZ) が同定されており、HBZ こそが ATL 発症に必須な因子であると推測されている。本年度は、HBZ の宿主細胞内での生理機能を明らかにすることを目的として研究を行なった。我々のグループは HBZ と相互作用する宿主因子を網羅的に探索するため、酵母ツーハイブリッド法を行ない、ヒトセントロメアに存在し、染色体の構造形成に関与するとされている CENP-B を同定した。共免疫沈降法により、HBZ と CENP-B の相互作用は酵母内のみならず、それぞれを一過性に動物細胞内に発現させた場合、HTLV-1 感染 T 細胞株を用いた場合でも確認された。さらに、詳細を解析した結果、HBZ と CENP-B はそれぞれ互いの中央領域を介して相互作用することを見いだした。これまでに CENP-B は C 末端に存在する二量体化領域を介してホモ二量体を形成し、N 末端に存在する DNA 結合領域を介して α-サテライト DNAに存在する CENP-B box へ結合することが報告されている。CENP-B と HBZ を共発現させた場合、CENP-B の二量体化量は変化しなかったが、CENP-B の DNA 結合能は顕著に抑制することを見いだした。また、クロマチン化された DNA においても同様の結果が得られた。また、HBZ は CENP-B 依存的なヒストン H3K9 のトリメチル化修飾亢進能を強力に阻害することが明らかとなった。
著者
塚原 康友 本田 茂
出版者
神戸大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

本研究では未熟児網膜症(ROP)の発生におけるアドレナリンα1受容体の働きを解明するために、α1受容体ノックアウトマウスを用いたROPモデル(酸素誘発網膜症)を作成する計画を立てた。当初α1A、α1B、α1D各受容体のダブルノックアウトおよびトリプルノックアウトマウスの作成を試みたが、遺伝子欠損による生殖機能あるいは仔マウスの保育機能不全のため上記ノックアウトマウスの作成は極めて困難であった。そのため研究計画を修正してシングルノックアウトマウスの作成を行う事とし、α1A、α1B、α1D各シングルノックアウトマウスの作成には成功した。本研究期間後もさらに研究を継続する予定である。
著者
住田 育法 田所 清克 山崎 圭一 萩原 八郎
出版者
京都外国語大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2004

平成15年6月の日本ラテンアメリカ学会定期大会で、同年1月の労働者党(PT)ルーラ大統領誕生という政治変動を基底に住田がコーディネーターとなって「現代ブラジルにおける政治と都市問題」について研究会を立ちあげ、翌平成16年度より2年間に亘って約15名の研究報告者が、通算10回の研究会を実施した。この成果は報告書として論集に纏めて出版した。具体的に、現代の問題を中心に歴史研究をもおこない、研究代表者住田は、ブラジルの都市空間発達の典型にリオを選び、当初ポルトガルのリスボンを都市計画のモデルとして、20世紀にはフランスの影響が強まり、その結果ファヴェーラを産んだと指摘した。研究協力者のカヴァルカンティ氏は、ブラジルの中核都市形成の歴史を都市工学の立場から解説した。現代ブラジルにおける最大の都市問題は、ファヴェーラの存在であろう。この点について、複数の研究協力者からの情報提供があった。まず奥田が、フィールドワークに基づいてブラジリアの衛星都市の貧困住民を扱い、谷口が、現地調査を踏まえて、リオとブラジリアの特に住宅政策について分析した。近田氏は貧富の格差に対する都市行政について独自のモデルをサンパウロに応用して解説した。また、農村地域における農民らのいわゆる土地無し農民運動(MST)について、近藤エジソン氏が現地調査の成果を紹介、根川氏はサンパウロの東洋街でのエスニック行事を扱い、カイゾー・ベルトラン氏とスガハラ氏はリオの電気・上下水道・ごみ収集などの生活インフラ整備問題を取りあげた。研究分担者の田所は、リオの貧民街住人の日常を観察し、飢餓という究極の都市問題を論じ、同じく山崎が、都市行政に一般住民が関わる「参加型予算」にアプローチした。さらに萩原は、リオやブラジリアとライバル関係にある大都市サンパウロの問題を、州と市という2つの行政単位から論じた。
著者
松根 彰志 黒野 祐一 砂塚 敏明 大久保 公裕 吾妻 安良太 藤倉 輝道 後藤 穣 吉福 孝介 大堀 純一郎
出版者
日本医科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2010

マクロライドは本来抗菌薬としての作用があるが、慢性副鼻腔炎治療の分野では抗炎症作用としての働きが期待され、近年「マクロライド少量長期投与療法」が確立された。しかし、鼻茸や副鼻腔粘膜に好酸球浸潤が著明に認められ、アスピリン喘息を含む気管支喘息の合併が高頻度に認められる成人での難治性、易再発性の慢性副鼻腔炎には効果がない。経口ステロイドの漸減療法や長期使用に頼らざるをえないのが現状である。一方マクロライドには、過剰な免疫反応の抑制、調整作用やあることも分かってきていることから、直接の治療効果がなくてもステロイドのいわゆる増強する作用(primingeffect、プライミング効果)が期待でき、本疾患治療におけるステロイド使用の減量が期待できると考えられた。手術で得られた鼻茸粘膜の培養系や、術後症例に対するマクロライド少量長期投与とステロイド点鼻の併用効果から、期待されたプライミング効果はすべての症例に対して認められたわけではなかったが、程度の差はあるものの症例によっては認められた。どのような症例で認められるかについては今後の検討課題である。ただし副作用の点などから、術後の内服ステロイドの30~40mg/dayからの漸減療法2週間終了後、マクロライドの少量長期投与にステロイド点鼻(鼻噴霧用ステロイドよりはベタメタゾン点鼻)の併用でとりあえず様子を見ることは意義のあることであり、今回の重要な研究の成果と考えられる。更なる症例の蓄積による検討が必要である。
著者
澤田 純男 後藤 浩之 米山 望
出版者
京都大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2013-04-01

本課題は,固体か流体かに依存しない支配方程式を理論的に導出し,その支配方程式に基づいた数値解析コードを開発して,固体と流体との中間的状態にある媒質の動的な挙動を高精度に解析することを目指したものである.固体と流体の双方を取り扱うことのできる支配方程式をラグランジュ形式で導出し,線形弾性体からニュートン流体までシームレスに解析できることを静的解析,および動的解析によって検証した.本解析コードを飽和砂地盤の動的解析に適用し,液状化地盤の揺動現象を再現することができた.非液状化層や埋設構造物を想定した側壁付近で,励起された鉛直振動に伴う液状化が確認された.
著者
TAKAHASHI Tsutomu 安井 元昭
出版者
九州大学
雑誌
一般研究(A)
巻号頁・発行日
1988

研究の目的は雲の組織化過程をメソ擾乱の場で考え、その組織化した雲での降水過程について考察することである。研究ははじめ3次元数値モデルを用い、雲の組織化過程について考察、その結果をハワイのレインバンドの観測デ-タと比較した。次いで3次元モデルで孤立雲に限定、微物理過程を導入、Warm CloudとCool Cloudについての鉛直風と降水効果についての研究を行った。更に海洋性雲で氷晶の降水への役割について研究を行った。この結果の検証のため熱帯でビデオカメラによる観測を行った。主な結果は次の通りである。1.3次元モデル内での浅い雲群で、強力なバンド雲は下層の温度ステップにそって発達、下層でネジれた放物線が加わり、バンド雲内に大きなセルが成長した。降水効率はバンド雲内に大きなセルが出現するほど増大した。2.キングエア機によるハワイレインバンドの研究では強力なレインバンドの形成のモデル計算の結果を確かめることが出来た。レインバンドの発達に伴い、下層での湿った空気の輸送を補うよう風上側で下降があり、このように形成された安定層は風上側に新しいバンド雲を形成する。3.微物理過程を導入した3次元孤立モデル雲での降水は、氷晶成長を通して、早く、強く、長く継続した。背の高い海洋性雲では水滴の凍結の降水への重要性が示された。4.熱帯積乱雲内の降水粒子観測を新しく試作したビデオカメラゾンデてミクロネシア・ポナペ島とパプアニュ-ギニア・マヌス島で行った。熱帯積乱雲には多くの雪・雹がはじめて観測され雨滴凍結を通して0℃少し上方の狭い層内で水の大きな集積が観測され、降水機構が水の凍結で効率よく行われていることが判明した。
著者
小元 敬男 文字 信貴 平田 尚美 梶川 正弘 竹内 利雄 吉野 正敏
出版者
大阪府立大学
雑誌
自然災害特別研究
巻号頁・発行日
1985

本年度は、降ひょうと突風の実態の把握及び基礎研究に必要なデータを得る目的で、分担者のほゞ全員が群馬県で観測を行った。6月前半には、レーダー観測、突風観測、ひょう粒の分析の実験を実施、7月15日〜8月15日の期間には上記の他に高層気象観測、気圧分布観測、短期間ではあるがドプラーソーダによる観測を行った。更ル、5月15日〜8月15日の期間、記録計による100地点での降ひょう観測を行うなど、北関東夏季の積乱雲対象としてかつてない充実した研究観測を実施したのであるが、昨夏は群馬県における雷雨は異常に少なく予期したほどのデータは得られなかった。しかし、この観測期間中に観測本部のある群馬県農業総合試験場にひょうが降り、また地元の協力者から分析用の大きなひょう粒が提供されるなど、ひょうの基礎研究に役立つ資料が得られた。更に同地域における下層大気の昇温が積乱雲発達に及ぼす影響の研究に必要なデータも得られた。例年より少なかったが、上記期間中に発生したひょう害及び突風(災)害の現地調査も行った。その他の分担研究課題の成果として、ひょう害の変遷に関する研究では、関東甲信地域のひょう害は1950年頃までは5月下旬を中心とするピークが一つあっただけであるが、その後7月下旬を中心とするピークが現れ顕著になりつつあることなど幾つかの新らたな気候学的事実が明らかにされた。また、防ひょうネットの研究では、千葉県の実験地に激しい降ひょうがあり、実際の場合について、種々の網目のネットの被害防止効果を測定できた。無被害地の実験データと併せて、防ひょうネットの最適網目は10mmであることが確められた。激しい雷雨の常習地域で長期にわたって連続観測を行ったにも拘ず、異常年に当ってしまい、充分データを得ることができなかった。この種の研究は根気よく続ける必要がある。
著者
米田 佐紀子 西村 洋一 細川 真衣 物井 尚子 ヒューズ ジェイソン
出版者
北陸学院大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

本研究は小学生から大学生までを対象に、CEFRに基づくポートフォリオの使用により英語学習に目標を持たせることができるか、また、英語力に影響があるか検証することを目的として実施された。使用した材料はEuropean Language Portfolioに基づくポートフォリオ、ケンブリッジ英検、英語学習および動機づけ等に関する質問紙である。合計4,479名の調査参加者のうち3年間の追跡調査データが得られた869名のデータ分析の結果、ポートフォリオ評価高群は低群に比べて、動機づけ、異文化友好オリエンテーションの得点が高いことが確認された。一方、導入には制度的枠組みが必要であることが分かった。
著者
天野 知幸
出版者
京都教育大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2010

プランゲ文庫に所蔵されている検閲資料やGHQ 占領下に地方で発行されていた新聞・雑誌メディアの記事内容やそれらの表現に対するGHQ/SCAP 検閲の実態を調査・分析することによって、占領下における地方の言論環境、表現・思想の特性、文化・思想の生成のありかた、さらにはGHQ/SCAP 検閲実態の多様性や言論統制の地方への浸透の様子について明らかにした。
著者
林 謙一郎 小室 光世 黒澤 正紀
出版者
筑波大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2009

高温熱水系において重金属が気相として運搬され、濃集・沈殿して鉱床が形成される過程を明らかにするために、重金属の気液分配を室内実験で行なった。銅などの揮発性金属元素は硫黄が存在すると選択的に気相に分配することが明らかとなった。各種熱水鉱床に産する鉱石鉱物、脈石鉱物の酸素、水素、および硫黄同位体比から鉱床形成に関与した熱水溶液の起源を明らかとした。斑岩型鉱床ではマグマ水が、造山帯型鉱床では変成水が、浅熱水性鉱床ではマグマ水と天水の両者が関与していたことが示された。
著者
岩田 伸人 LEE LisaYu-ting
出版者
青山学院大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2011

アフリカにおけるバイオ燃料について、アジア、ラテンアメリカに視野を広げながら草案をまとめた。本草案は国連大学高等研究所の研究員らと共同執筆する、2013年6月開催のアフリカ開発会議(TICAD)で発表される政策提言の基礎的材料となる予定である。アフリカのバイオ燃料研究の総括は、昔からの土地所有者たちとバイオ燃料用作物の農場開発を望む外国投資家たちとの対立を明らかにしている。また、バイオ燃料用作物の土地開墾のため森林が伐採されていることから、バイオ燃料は世界的規模の温室効果ガス削減への優れた解決策にならないかもしれないと指摘している。総括の内容は国連大学高等研究所内の一連のセミナーの一部で発表され、2012年1月にはオーストラリア、同年3月にケニヤとウガンダで関連調査が実施された。これら2011年度の調査により、東アフリカで栽培されているバイオ燃料用作物は石油代替燃料としての有効性が限定的であることがわかり、2012年度のバイオ燃料産業の実現性に関する研究に深い考察を与えた。ウガンダのエネルギー利用の事例研究結果は、『Energy Economics』誌に近く掲載される。またヤトロファが生態系サービスに与える影響に関し、オックスフォード大学動物学科の研究者らと協働してESPA(Ecosystem Services for Poverty Alleviation)の報告書をまとめ、2012年10月にインドのハイデラバードで開催された生物多様性条約(CBD)締約国会議で発表された。本報告書に基づいた専門誌掲載が準備中で、研究者らとの協働は続いている。さらに2013年3月タイのバンコクで開催されたワシントン条約(CITES)締約国会議のサイドイベントで発表された政策提言の準備と発表に携わった。
著者
樹林 千尋 阿部 秀樹 青柳 榮
出版者
東京薬科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2002

世界保健機構がWHO方式癌疼痛治療方針を発表して以来、モルヒネの消費は増大しており、先進国ではモルヒネ消費の主目的は癌治療と言われている。しかしながら、モルヒネには連用による耐性や依存を生じる深刻な欠点があり、モルヒネに代わる強力な非麻薬性鎮痛薬の開発が世界的に求められている。インカビラテインは最近角高Incarvillea sinensis(ノウゼンカツラ科)より発見された新奇モノテルペンアルカロイドである。本アルカロイドはモルヒネに匹敵する強力な鎮痛作用を示すことが見出され、その作用はオピオイド受容体よりもアデノシン受容体の関与が大きいことが示唆されていることから、非麻薬性鎮痛薬のリード化合物として期待される。本研究は、このような特異な化学構造と顕著な薬理活性を有するインカビラテインの全合成を完成させ、さらに、アデノシン受容体アゴニスト性の解明及びアナログ合成・活性評価へと展開し非オピオイド性鎮痛薬創製を目的とする。角嵩抽出物中にインカビラテインと共にインカビンCが共存することから、インカビラテインの生合成前駆体はインカビンCであると推定される。そこで初めにインカビンCの合成を行った。L-酒石酸より導いたシクロペンテノン誘導体、アルケニルスズ化合物、ヨウ化メチルの3成分連結法によりトリ置換シクロペンテノンを合成し、次いで分子内還元的Heck反応を経て(-)-インカビンCの合成を行った。次に、同様の経路により6-エピインカビリンを合成し、フェルラ酸の[2+2]光二量化反応によって得られたα-トルキシル酸と光延反応により結合することにより、目的とした(-)-インカビラティンの最初の全合成に成功した。
著者
船曳 康子
出版者
京都大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2010-04-01

発達障害は個人差の大きい不均一な症候群の集合体である。このため、臨床・行動特性の分布を明らかにすることを目的とし、特性の解析、診断名(自閉性障害の知的障害有と無、アスペルガー障害、特定不能型広汎性発達障害(PDDNOS)、混合型ADHD、不注意優勢型ADHDとの関連の検証を行った。いずれの群でも群間差を認めない特性は睡眠リズムのみ、自閉症2群間では有意差のある特性はみられず、知的障害のない自閉症とAspergerの差は言語発達のみであった。AspergerとPDDNOSの差はPDD診断基準の中核のみで、PDDNOSと不注意優勢型ADHDの差はPDD要素が診断閾値を超えるかどうかであった。
著者
小川 侃 佐藤 義之 冨田 恭彦 岩城 見一 斎藤 渉 金田 晋 吉田 和男 有福 孝岳 高橋 憲雄
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2000

平成12年から15年に継続された本科学研究費補助金によるプロジェクトは京都大学の研究者と京都大学以外の大学の研究者との共同作業に基づいて多くの成功した成果をあげることができた.なかでも海外からのおおくの著明な現象学的な研究者との国際的な協力と共同作業を行いえた.シュミッツ,ゲルノット・ベーメなどのようなドイツからの新しい現象学者,ヘルト,ベルネット,クリスティン,ケルックホーフェン,ダストウールがヨーロッパから共同研究に参加した.アメリカからの参加者はウエルトン,ガシェー,プルチョウなど.毎年数度の研究会を開催し,小川他が海外で共同研究を展開して成果の発表をおこなった.これらの研究プロジェクトの結果,集合心性は基本的に雰囲気と地方的もしくは地球全体の気候,天候,風土などに埋床しており,このことは,地水火風などという四つのエレメントを風土や雰囲気とくに風との連関で研究するべき新たなプロジェクトを立ち上げる必要性を示した.
著者
川端 輝江 仲井 邦彦
出版者
女子栄養大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

宮城県沿岸部に在住する妊娠女性523 名の母体血と臍帯血赤血球中脂肪酸分析を行い、n-6 系多価不飽和脂肪酸(PUFA) であるアラキドン酸(ARA)とn-3 系PUFA であるドコサヘキサエン酸(DHA)の、母から児への移行について検討を行った。その結果、臍帯血PUFA は母体血PUFAを反映し、臍帯血赤血球中PUFA レベルの決定要因として、胎盤を介した母から児への移行が重要であることが示された。さらに、妊娠期間中の経時的な観察から、母体血ARA は妊娠末期に低下したが、DHAの変化はほとんどみられず、母の体内DHA は、妊娠末期に高まる児のDHAの需要を満たしていた可能性が示唆された。
著者
岩崎 基 片岡 洋行
出版者
国立がんセンター(研究所及び東病院臨床開発センター)
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2007

ブラジル在住日系人のヘテロサイクリックアミン摂取量を把握するための質問票を開発し、加熱食品中のヘテロサイクリックアミン含有量データベースを作成するために、ブラジルでよく用いられる調理法を用いて肉・魚類を調理しヘテロサイクリックアミンの分析を行った。その結果、食材、調理法、焼き具合(3-4 段階)、マリネの有無、皮の有無などの条件別のデータベースが整備され、質問票により摂取量推定が可能となった。