著者

松河 秀哉 山内 保典 佐藤 智子 中川 学 縣 拓充 中村 教博 串本 剛 杉本 和弘 渡邉 文枝

出版者

東北大学高度教養教育・学生支援機構

雑誌

東北大学高度教養教育・学生支援機構紀要 = BULLETIN OF THE INSTITUTE FOR EXCELLENCE IN HIGHER EDUCATION TOHOKU UNIVERSITY (ISSN:21895945)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.3-21, 2021-03

著者

中村 嘉男

出版者

長崎大学

雑誌

長崎大学教養部紀要 人文科学篇 (ISSN:02871300)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.p79-90, 1994-07

著者

中村 江里

出版者

広島大学

雑誌

若手研究

巻号頁・発行日

2021-04-01

著者

中村 友美

出版者

岡山県立記録資料館

雑誌

岡山県立記録資料館紀要 (ISSN:18808506)

巻号頁・発行日

no.16, pp.51-60, 2021-03

著者

瀧井 一博 大久保 健晴 勝部 眞人 植村 和秀 永井 史男 谷川 穣 前田 勉 國分 典子 五百籏頭 薫 小川原 正道 松田 宏一郎 島田 幸典 佐野 真由子 塩出 浩之 福岡 万里子 中村 尚史 牛村 圭 今野 元 山田 央子 清水 唯一朗 岩谷 十郎 奈良岡 聰智 Breen John

出版者

国際日本文化研究センター

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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明治維新から150年が経過した。日本は今、明治日本という西洋近代に対する稀有なキャッチアップを遂げた自らの歴史的経験を振り返り、その経験を学術的に分析して、その功罪を人類の歴史的遺産として今後似たような歩みをするかもしれない世界中の他の国々や地域に対して提供する使命を有しているといえる。本研究課題においては、明治日本の世界史的意義を学際的かつ内在的に把握するための研究ネットワークを構築することが掲げられた。そのために、海外の研究者とも積極的に連携して、明治史のグローバルな関心と日本の学界を接合することを促進した。

著者

前田 敦子 中村 宏

出版者

東京海洋大学

雑誌

東京海洋大学研究報告 (ISSN:18800912)

巻号頁・発行日

no.8, pp.35-43, 2012-02

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第一次産業は、国家の食糧安全保障の根幹をなしている。この第一次産業では、自給率の増大、安全安心の構築、更に国際的な協力と競争力の強化が課題となっている。第一次産業のひとつである水産業は、良質なタンパク源である魚介類を供給する重要産業であり、今後も、その維持発展が必要と考えられる。 一方、産学官連携は、2003 年度の国立大学法人化をきっかけに活性化されてきたが、工学系分野と機械製造業分野が主であり、第一次産業における産学官連携 の実態は余り知られていない。しかし産学官連携は、地域振興や社会貢献に寄与すると考えられており、東日本大震災で被災した多くの水産都市の復興にも一役 を担うことが期待される。 我々は、2011 年1 月に全国の漁連、漁協、加工協等に対して、産学官連携の実態を把握するためにアンケート調査を実施した。本稿では、本調査結果を取纏め、水産分野における産学官連携の現状を整理し、今後の産学官連携について考察した結果を報告する。 調査結果によれば、産学官連携という言葉の認知度自体が低く、約半数にしか知られていないことがわかった。そして、産学官連携に対しては、その結果として何らかの収益源に結びつくことが重視され、望まれていることがわかった。以上より、今後水産分野における産学官連携の活発化には、まず産学官連携そのものを周知する必要があり、産業側にとって魅力のある、実益に結びつく産学官連携活動を進める必要があることが示唆された。The primary industries constitute the foundation of national food security. To increase the selfsufficiency ratio, to build safety and security, and to strengthen international collaboration as well as competition in the primary industries present the challenges to tackle. One of the primary industries, the marine products industry, supplies the fishery products as the good source of protein and therefore, is so important that it is considered necessary to be continuously maintained and developed toward the future. On the other hand, while the industry-academia-government cooperation has been being revitalized in the wake of the national universities turning into independent administrative entities, the cooperation being mainly with the field of engineering and machinery manufacturing, the reality of the industry-academia-government cooperation in the primary industries is not well known. However, inasmuch as the industry-academia-government cooperation is considered instrumental to regional development and social contribution, it is expected to take the significant role in reconstructing the fishery cities affected by the Great East Japan Earthquake. In January of 2011, we carried out questionnaire surveys to fishery cooperative associations nationwide in order to grasp the reality of the industry-academia-government cooperation. Attempted in this paper is to report the results of our speculations on the future cooperation among industry, academia, and government while summarizing the survey results and presenting clear pictures on the current state of the cooperation in marine products industry.From the results of our survey, we found that the awareness of the term industry-academia-government cooperation itself was rather lacking and was only known by about one-half of the respondents more or less. In addition, found was that people desire and consider it important that the industry-academia-government cooperation should eventually lead to a certain revenue stream.Thus, it has been suggested that the first requirement for future revitalization of the industry-academia-government cooperation is to make people aware of the cooperation itself and that the activities for the cooperation must be implemented attractively to the industry leading to its practical benefits.東京海洋大学産学・地域連携推進機構

著者

中村 高康

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.439-451, 2012

被引用文献数

3

著者

中村 亮司

出版者

日本鱗翅学会

雑誌

やどりが

巻号頁・発行日

vol.1982, no.109, 1982

著者

石崎 直樹 浜田 信男 門野 潤 中村 登 平 明

出版者

日本臨床外科学会

雑誌

日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)

巻号頁・発行日

vol.61, no.3, pp.752-756, 2000

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leucovorin (LV)の5-FU効果増強作用を利用した5-FUとLV併用療法は,結腸直腸癌に対する有効な化学療法である.またUFTと経口でのLV併用療法は静注5-FU/LV療法に匹敵するという報告もある.われわれは高度の進行結腸直腸癌症例に対し周術期にUFT/LV内服療法を行い,画像および組織上有効と判定された2例を経験したので報告する.症例1は50歳の膀胱浸潤直腸癌症例で, UFT 300mg/m²/dayとLV 100mg/dayを1クール(28日)行い,画像上腫瘍の著明な縮小化を得た後,骨盤内臓全摘術で根治術を得た.化学療法の組織学的効果判定ではGrade Ibであった.症例2は55歳の男性.肝転移を伴う結腸癌穿孔で結腸切除と腹膜炎の緊急手術後,同治療を2クール行った.化学療法後のCTで肝転移巣は縮小し, CEAも著明に低下した.症例2の軽度な下痢以外副作用は認めなかった.従ってUFT/LV内服療法は,進行結腸直腸癌に対する有効な周術期補助化学療法と考えられた.

著者

中村 利次

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.95-104_7, 1955 (Released:2010-10-27)

参考文献数

13

著者

筒井 昭仁 瀧口 徹 斎藤 慎一 田村 卓也 八木 稔 安藤 雄一 岸 洋志 小林 秀人 矢野 正敏 葭原 明弘 渡辺 雄三 小林 清吾 佐久間 汐子 野上 成樹 小泉 信雄 中村 宗達 渡辺 猛 堀井 欣一 境 脩

出版者

Japanese Society for Oral Health

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.329-341, 1994-07-30 (Released:2010-10-27)

参考文献数

35

被引用文献数

4

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著者らは, 日本における飲料水中フッ素濃度とエナメル斑の発現状況の関係を明らかにすることを目的に, 1978年以来, 東北, 関東, 甲信越地方で飲料水中フッ素濃度の測定を継続的に行ってきた。その結果, フッ素濃度の変動が少なかった7つの天然フッ素地域を確認した。水道給水系は26あり, フッ素濃度は0から1.4ppmの範囲に分布していた。フッ素濃度を確認してきた地域に生まれ, 当該の水道水を利用して育った小学5, 6年生1,081名を対象に, 1987年歯牙フッ素症検診を行った。歯牙フッ素症の分類にはDeanの基準を使用した。また, 非フッ素性白斑についてもDean基準の白濁部面積算定基準を準用して分類した。確認された歯牙フッ素症はいずれもmild以下の軽度のものであり, very mild以上のフッ素症歯所有者率と飲料水中フッ素濃度との間に有意な正の相関関係 (r=0.485, p<0.05) が認められた。また, 非フッ素性白斑歯所有者率と飲料水中フッ素濃度との間には有意な負の相関関係 (r=-0.429, p<0.05) が認められた。全エナメル斑発現状況と飲料水中フッ素濃度の間には特別な傾向は認められなかった (r=-0.129, ns)。CFIは0.04から0.30であり公衆衛生上問題のない地域と判定された。この度の研究結果は, わが国の歯牙フッ素症に関する疫学研究において不足しているとされていたデータ部分を補うものであり, わが国の至適フッ素濃度研究に寄与するものであると考察した。

著者

酒井 真理 藤本 尚弘 石井 克典 浅野 智之 村田 勲 中村 浩之 李 千萬 金田 安史 粟津 邦男

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.676, 2009

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ホウ素中性子捕獲療法(BNCT)とは腫瘍に取り込ませたホウ素に対して中性子を照射し、そこから放出されるα線やLi線によって腫瘍細胞のみを死滅させることのできる治療法である。現在BNCTは原子炉で行われており、これを加速器中性子源によって行えるようにする必要がある。本研究ではそのための細胞レベルでの基礎検討を行った。

著者

中村 八重

出版者

日本文化人類学会

雑誌

日本文化人類学会研究大会発表要旨集 日本文化人類学会第54回研究大会 (ISSN:21897964)

巻号頁・発行日

pp.F12, 2020 (Released:2020-09-12)

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本発表は韓国のレトロブームのなかで植民地遺産としての建築物がどのように位置づけられているのかを、建築物の観光化をめぐる現象の分析を通じて明らかにしようとするものである。植民地時代の衣装を新しいものとして消費することが若い世代で流行している。こうしたブームが、従来「生きた歴史教育の場」という役割が課せられていた植民地遺産をめぐる言説や現象に与える影響を検討する。

著者

中村 稔

出版者

日経BP社

雑誌

日経パソコン (ISSN:02879506)

巻号頁・発行日

no.601, pp.66-73, 2010-05-10

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撮影した写真をパソコンに保存したままではもったいない。かといって、味気のないアルバムに入れて保管しても、そのままお蔵入りするのがオチだろう。そこでお薦めなのがフォトブック。自在にデザインできるし、作り方も簡単、用途も多彩だ。ぜひ挑戦してみよう。(中村 稔=ライター) 大切な写真は、きちんと印刷して、美しい思い出として残したい──。

著者

中村 沙絵

出版者

日本文化人類学会

雑誌

日本文化人類学会研究大会発表要旨集 日本文化人類学会第53回研究大会 (ISSN:21897964)

巻号頁・発行日

pp.F23, 2019 (Released:2019-10-01)

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人道主義が世界各地で展開し、多様な主体や局地的な実践形態をとりこみながら遂行されている。こうしたなか、贈与の効果によってその価値を測る世俗的贈与と、与える行為そのものに意味を付与する宗教的贈与のロジックが、同一の活動において同時に保持されるような混淆的な状況が出現し、研究の対象にもなっている。しかし人道主義と宗教が重なり合う領域がいかなる贈与のロジックによって成立しているか、それがいかなる経験や関係性の創出に寄与しているかについては、あまり問われてこなかった。本報告ではスリランカで人道主義的な介入と宗教的実践とが重なり合う領域としての社会奉仕実践、およびそこでの贈与行為に着目する。与え手・受け手のふるまいやロジック、ならびに与え手と受け手のあいだでとりむすばれる関係性のありようをみながら、こうした混淆的な贈与の実践がもたらす経験や社会性について検討する。

著者

林 翔太 山本 雄平 中村 健二 田中 成典

雑誌

第77回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2015, no.1, pp.781-782, 2015-03-17

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過去の交際相手の写真等のコンテンツを嫌がらせ目的でSNSや画像投稿サイトに公開するリベンジポルノが問題視されている.これらのコンテンツは,削除申請があった場合,法律にしたがって削除されるが,適切に削除されたかの確認は申請者側で行う必要がある.しかし,これらのWebサイトでは,新しい投稿によりページの表示内容が更新されるため,削除申請したコンテンツが別のページへ移動している場合があり確認が困難である.そこで,本研究では,Webサイト中の動的な変化に着目し,削除対象と同一のコンテンツ探索手法を提案する.実証実験では,動的なWebサイトと同様の環境を再現し,コンテンツの探索可否を検証する.

著者

河上 淳一 烏山 昌起 宮崎 優 青木 美保 進 訓央 松浦 恒明 原口 和史 藤戸 郁久 森口 晃一 宮崎 かなえ 日野 敏明 曽川 紗帆 中村 雅隆 宮薗 彩香 工藤 僚太

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Cd0841, 2012

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【はじめに、目的】 腱板断裂術後は再断裂が問題である。近年の再断裂率を下げる要因の報告では、リハビリテーション開始の遅延や装具装着期間延長が推進されている。当院での腱板断裂術後は、装具装着は昼夜問わず3~8週装着、退院は3~4週としており、リハビリテーション開始・装具装着期間延長を検討している。装具装着延長になると、安全性確保の半面で退院後の自宅生活に制限をきたす。特に入浴は、更衣・移動・洗体・洗髪の動作を通常装具なしで行う必要がある。入院時の入浴は、三角巾・ペットボトルなどを利用した簡易装具にて対応をしていた。しかし、自宅での介助なし入浴には、三角巾で被覆される面積が大きいために洗体が困難、三角巾の衛生面が問題になると看護師により指摘を受けた。さらに、症例からも簡単かつ安全に入浴できるようにしたいとの要望があった。入浴用装具購入も検討したが、一般に販売されているものは散見されなかった。そのため、I安全性の向上、II衛生面の向上、III安価の3項目を充たすことで、自宅でも安全に入浴可能な入浴用装具開発を目的にて本検討を実施した。【方法】 試作品(以下:1号)を作成し、使用方法を看護師に説明し腱板断裂術後症例の入浴時に使用させた。その中で、看護師・症例よりあがった問題点を随時改良していった。1号は、EVA樹脂素材のスイムヘルパー(以下:スイムヘルパー)とポリ塩化ビニル(以下:塩ビ)のパイプと紐2mを使用した。スイムヘルパーは、直径15cm・高さ10cmの円柱を3個、塩ビパイプは直線タイプの長さ40cm・直径17mm、紐2mを使用した。スイムヘルパー3個の中央に塩ビパイプを通し、塩ビパイプの中に紐を通すことで、通常装具のように肩から吊るすようにした。部品代は約1800円だった。【説明と同意】 本装具作成にあたって、ヘルシンキ宣言に基づき同意を得た。【結果】 結果として、1号から改良を加えて6号の装具までを作成した。作成の中でI安全性の問題となった点は、A前腕の下方制動性がないB手指・手関節周囲の支えがないC着脱に患肢を動かす必要がある D塩ビパイプが抜け落ちる点だった。II衛生面の問題となった点は、E塩ビの中を通した紐が乾かない点だった。III安価の問題点は、特になかった。【考察】 結果から得られたA~Eの問題点は、6号作成の過程で解決させた。Aは、腱板断裂術後の症例では一般に内転・内旋方向で腱板縫合部の伸張が加わり、下方・内転方向を自身で制御すると腱板に収縮が起こり、再断裂の可能性を高め問題となる。そこで、スイムヘルパーを通す直線の塩ビパイプを前・中・後の3本に分けた。中と後の塩ビパイプ間には、塩ビの三又継手を取り付けし、その継手外側には10cmのパイプを取り付けた。この工程で前腕を支持する部分を作成した。さらに、塩ビパイプに直接前腕を乗せると、圧を一点で受けるので、発泡ポリエチレン性カバーを装着した。Bは、A同様の問題に加えて、通常装具のように手関節を安定させる部品が付いていなかったので、不安感を感じる症例が多かった。そこで、直線の塩ビパイプ先端には、塩ビの直角ジョイント4個と10cmの塩ビパイプ3本で手指・手関節を支える部分を作った。これらの部品は、ジョイント部が可動することで体格に合わせた位置で手関節部を固定できるようにもなった。Cは、紐をかぶるように着脱するので、患肢を動かす必要があった。そこで、直線パイプ前方後方にドリルにて穴を開け、リング状の部品をつけた。紐は両先端にカラビナをつけた。これで、患肢を台に固定した状態でも紐が簡単にまわせるようになった。D塩ビパイプが抜け落ちるのは、Bで可動できる部品を使用した為に、パイプが抜け落ちる可能性が出現し問題点となった。そこで、塩ビパイプの中に結束バンドを通しパイプが抜け落ちないように工夫した。Eは、塩ビパイプの中に通した紐が乾きにくいことが問題となった。この点は、Cの問題点改善で同時に解決した。以上のA~Eの5点を中心に改善することで、I・IIの目的を達成できた。また、IIIに関しては、当初より問題となっていなかったが、部品を見直すことで1400円程度になった。この入浴用装具を利用することで、早期退院かつ装具延長になっても自宅で安全で安心して入浴できるようになると考えている。しかし、現在の入浴用装具は、解剖学・運動学的観点と看護師・症例・理学療法士の主観的意見で作成した。そこで、今後は入浴用装具の違いがどのように腱板に負荷となるかを確かめ、更に改良していきたい。【理学療法学研究としての意義】 本作成過程の意義は、理学療法士が他職種との関わりの中で、新たな職域を拡大するための一助となると考える。

著者

中村 光一 Koichi NAKAMURA 東京工芸大学工学部

雑誌

東京工芸大学工学部紀要. 人文・社会編 = The Academic Reports, the Faculty of Engineering, Tokyo Polytechnic University (ISSN:03876055)

巻号頁・発行日

no.4, pp.65-73, 1983

著者

中村 拓

出版者

朝鮮学会

雑誌

朝鮮学報 (ISSN:05779766)

巻号頁・発行日

no.39, pp.530-458, 1966-04

著者

中村 拓

出版者

横浜市立大学

雑誌

横浜市立大学紀要 A 人文科学 (ISSN:05128129)

巻号頁・発行日

no.11, pp.1-98, 1957-03-01