著者

川端 訓代 渡部 真衣 北村 有迅 中野 亮典 冨安 卓滋

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

日本地質学会学術大会講演要旨 第128学術大会(2021名古屋オンライン) (ISSN:13483935)

巻号頁・発行日

pp.148, 2021 (Released:2022-05-31)

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ラドンは不活性のガスとして存在し水に対する溶解度が高く岩石の間隙流体や地下水に容易に溶け込むことが知られている.そのため,水中ラドンは地下の岩石種のトレーサーや地下水の帯水層の情報を得るために測定されてきた.また,岩石から放出されるラドンは亀裂の増加や,岩石・水比の変化,間隙率変化をもたらす地殻歪変化によって濃度が変化するため,地震などの地殻変動検との関係についても調査されてきた.(例えばUlmov and Mavashav, 1971; Wakita et al., 1980; Igarashi et al., 1995; Kuo et al., 2006; Tsunomori and Tanala, 2014).鹿児島県には活断層や断層が多く存在し,温泉施設も多い.本研究では特に鹿児島市近辺の温泉・地下水中のラドン濃度を測定し,市内に分布する活断層・断層と水中ラドン濃度の関係について考察を行う.鹿児島市内の温泉水は現在の一般的な地温勾配に従って温度が高くなることから,マグマや火成岩の熱的な影響を受けていないことが明らかとなった.また酸素水素同位体分析結果から,断層近傍の温泉でマグマに関係した水の混入が認められた.水中ラドン濃度測定の結果,基盤岩である四万十累層群とその上位に堆積する火砕流堆積物の帯水層から得られる水中ラドン濃度に顕著な差が認められた.これは帯水層が多孔質であるか否かという岩石の性状に起因している可能性が高く,多孔質の火砕流堆積物ではラドン濃度が高くなり,間隙が少ない四万十累層群では低くなるためと考えられる.温泉水中ラドン濃度分布から,活断層や基盤岩中に発達する断層付近においてラドン濃度が高い温泉が認められた.これらの温泉は岩石中の比表面積や間隙が大きい断層を流路としている可能性が考えられる.特に鹿児島市下の基盤岩グラーベン構造を作る断層近傍の温泉は,マグマの影響を受けた水が断層を流路として上昇している可能性が考えられる.また,鹿児島市内には,ヒ素が検出される井戸が確認されている.これらの井戸の深度は不明なことが多く,汚染源が特定されていない.本発表では,上記のラドン濃度と地質の関係から,深度不明井戸の地下水中ラドン濃度を測定し,汚染源深度を推定する試みについても発表を行う.Igarashi et al., Science, 269, 1995 Kuo et al., Ground Water, 44, 2006Tsunomori and Tanaka, Radiat. Meas, 60, 2014 Wakita et al., Science, 207, 1980 Ulmov and Mavashav, Akad. Nauk Uzbek, 1971

著者

齋田 哲也 中野 行孝 藤戸 博 宮﨑 翼 進 正志

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.39, no.7, pp.423-429, 2013-07-10 (Released:2014-07-10)

参考文献数

17

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Recently, six furanocoumarin derivatives isolated from grapefruit juice were found to be inhibitors of CYP3A4, suggesting that they may be clinically active and useful constituents. We succeeded in developing a sensitive and specific enzyme-linked immunosorbent assay (ELISA) for these furanocoumarin derivatives in grapefruit juice.In this study, we examined the correlation between immunoactivity as indicated by ELISA and CYP3A4 inhibitory effects, in order to determine whether ELISA is a useful method for analysis of the CYP3A4-inhibitory activity of furanocoumarin derivatives. Our results show a close correlation between the values. Therefore, our findings strongly indicate that ELISA is a useful method for analysis of these furanocoumarins.Using this ELISA, grapefruit-derived products (grapefruit juice, jam and marmalade) were examined for furanocoumarin derivatives. Immunoactivity analysis was used to determine the amount of 6',7'-dihydroxybergamottin conversion. The amount of 6',7'-dihydroxybergamottin conversion was 13.0 μg/g with grapefruit juice, 40.0 μg/g with grapefruit marmalade and 1.7 μg/g with grapefruit jam. In addition, it was found that the heat treatment of grapefruit juice decreases the immunoactivity as indicated by ELISA and the CYP3A4-inhibitory activity. Moreover, the decreasing rate of the CYP3A4-inhibitory activity was lower than that of the immunoactivity as indicated by ELISA. Therefore, when the heat-treating grapefruit-derived products were analyzed by the ELISA, it was suggested that the CYP3A4-inhibitory activity might be estimated low. These findings will become indexes of the drug interaction of grapefruit-derived products.

著者

清水 裕 中野 冠

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.237-245, 2018-06-15 (Released:2018-06-15)

参考文献数

25

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国産のエネルギー資源に乏しい日本は,海外の資源に頼らざるをえない.エネルギー・セキュリティの面で,産油国から原油や天然ガスを輸入する際のシーレーン上のチョークポイントリスクは,欧米各国に比べて大きくて重要であるが,これまで十分な考慮がされていない.本稿では,エネルギー多様性指標を使用した資源集中リスク,およびカントリーリスクに加えて,チョークポイントリスクを加味したリスク指標を提案する.従来,エネルギーセキュリティを国別に比較をする際には,それぞれ異なった単位の指標を統合化する必要があるが,この提案する指標は,各国が抱える上記の3 つのリスクを,直接的に比較することができる.また応用例として,資源輸入相手国をリスクの少ない国にシフトした場合のエネルギーセキュリティ度の変化を,簡便に定量評価することが可能である.

著者

中野 円佳 Madoka NAKANO

出版者

国立社会保障・人口問題研究所

雑誌

人口問題研究 = Journal of Population Problems (ISSN:03872793)

巻号頁・発行日

vol.79, no.2, pp.133-156, 2023-06

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特集Ⅰ

著者

中野 綾子

出版者

日本出版学会

雑誌

出版研究 (ISSN:03853659)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.139-157, 2015-03-20 (Released:2019-03-31)

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本稿では,アジア・太平洋戦争下における戦場での兵士の読書行為について,慰問雑誌(特に『陣中倶楽部』と『兵隊』)を中心に分析を行うことで,戦場の読書空間を明らかにすることを目的とした.それにより,国内出版文化における慰問雑誌の重要性を指摘し,戦場の読書空間における兵士間の読者層の問題や諸外国との競争意識,さらに軍隊教育装置としての役割を明らかにした.

著者

加藤 大輔 小山 隆夫 中野 雅子 新井 高 前田 伸子

出版者

特定非営利活動法人 日本歯科保存学会

雑誌

日本歯科保存学雑誌 (ISSN:03872343)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.58-65, 2010-02-28 (Released:2018-03-29)

参考文献数

49

被引用文献数

1

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根管治療は根管の複雑性や治療の困難さから,しばしば失敗することがある.治療成績向上のためには,根管消毒剤の使用が不可欠とされている.しかしながら,根管内に残存する微生物に対するこれらの消毒剤の抗菌性の有効性は確認されていない.そこで,本研究ではin vitro根管モデルを使用して,難治性根尖性歯周炎の歯に残存することが知られている微生物に対する根管消毒剤の抗菌性の有効性を調べた.被験微生物は,Enterococcus faecalis,Candida albicans,Pseudomonas aeruginosa,Staphylococcus aureusを用いた.また,根管消毒剤にはホルムクレゾール(FC),カンフル・カルボール(CC),水酸化カルシウム(Ca(OH)2),ヨードチンキ(J),メトロニダゾール,ミノサイクリンおよびシプロキサシンの3種混合薬剤(3Mix)を使用した.根尖病巣実験モデルは,根管を90号サイズに形成し,病巣部に相当する部位を半球状に形成した.微生物を含んだ病巣部は根尖から離し,生理食塩水寒天で挟み,サンドイッチ様の3層構造とした.それぞれ37℃で1時間,1,3,7日間薬剤を作用させた後,根尖部より無菌的に寒天を採取した.寒天はトリプティックソイ(TS)液体培地にホモジナイズし,適宜希釈してTS寒天培地上で37℃にて好気培養を行い,出現したコロニー数(log cfu/ml)を計測した.その結果,FCが4種の微生物すべてに十分な抗菌性を有し,それ以外の薬剤は,FCに次いで,J,Ca(OH)2の順で抗菌性をもつこと,また,CCはP.aeruginosa以外の3菌種には抗菌性をもっていないこと,3Mixは4種の微生物すべてに十分な抗菌性をもっていないことが示された.この研究から,FCが最も有効であることが示唆された.

著者

村田 伸 甲斐 義浩 安彦 鉄平 中野 英樹 岩瀬 弘明 松尾 大 川口 道生 松本 武士 吉浦 勇次 角 典洋

出版者

日本ヘルスプロモーション理学療法学会

雑誌

ヘルスプロモーション理学療法研究 (ISSN:21863741)

巻号頁・発行日

vol.7, no.4, pp.195-198, 2018-01-31 (Released:2018-02-23)

参考文献数

16

被引用文献数

1 1

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本研究は,開発した膝関節内反動揺を軽減させる構造の靴(膝内反軽減シューズ)を紹介するとともに,変形性膝関節症患者の歩行に及ぼす影響を検討した。変形性膝関節症患者21名(すべて女性:平均年齢63.4±8.0歳)を対象に,膝内反軽減シューズと一般靴を履いた際の歩行パラメータを比較した。その結果,膝内反軽減シューズを履いて歩くと,足角が有意(p<0.001)に減少し,ストライド長と歩幅は有意(p<0.001)に広がり,歩行速度が有意(p<0.001)に速まった。一方,歩隔,歩行角,立脚時間,両脚支持時間の4項目には有意差は認められなかった。有意差が認められた足角,ストライド長,歩幅,歩行速度の効果量はΔ=-0.34~0.47の範囲にあり,膝内反軽減シューズが変形性膝関節症患者の歩行に及ぼす一定の効果が示唆された。

著者

中野 毅 Tsuyoshi NAKANO

出版者

創価大学比較文化研究所

雑誌

創価大学比較文化研究 (ISSN:02895706)

巻号頁・発行日

no.7, pp.100-135, 1990-01-01

著者

二宮 周平 田中 通裕 村本 邦子 渡辺 惺之 櫻田 嘉章 中野 俊一郎 佐上 善和 渡辺 千原 山口 亮子 松本 克美 立石 直子 松村 歌子 廣井 亮一 酒井 一 織田 有基子 長田 真理 高杉 直 北坂 尚洋 黄 ジンティ 加波 眞一 樋爪 誠 中村 正 団 士郎 佐々木 健 松久 和彦

出版者

立命館大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2010-04-01

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家事紛争の中でも未成年の子のいる夫婦の紛争は、当事者の葛藤の程度に応じて3段階に分けることができる。葛藤が低い場合には、情報の提供や相談対応で、合意解決の可能性があり、中程度の場合には、家裁の家事調停において、調停委員や家裁調査官の働きかけによって合意解決の可能性がある。DVや児童虐待など高葛藤の場合には、家裁の裁判官が当事者を説得し、再度の和解や付調停により合意解決を図るとともに、監視付き面会交流など公的な場所、機関によるサポートや養育費の強制的な取り立てなど裁判所がコントロールする。当事者の合意による解決を促進する仕組みを葛藤の段階に対応して設けることが必要である。

著者

保田 洋 木村 弘子 中野 久美子 堀田 浩之 永藤 清子

出版者

学校法人 甲子園短期大学

雑誌

甲子園短期大学紀要 (ISSN:0912506X)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.37-42, 2023-03-15 (Released:2023-04-17)

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近年、推し進められている高等教育改革において、学習成果の可視化は重要なキーワードであり、そしてその可視化が多くの高等教育機関において精力的に取り組まれている。しかし、多くの大学で実施されている方法は、ディプロマ・ポリシーに対応するような評価であるとは言い難い。甲子園短期大学ではディプロマ・ポリシーの内容に基づき、卒業までに学生が身につける能力を抽出し、その能力をカリキュラムマップと対応させた学習成果システムを構築した。その概要を報告する。

著者

金澤 貴之 二神 麗子 中野 聡子 KANAZAWA Takayuki FUTAGAMI Reiko NAKANO Satoko

出版者

群馬大学共同教育学部附属教育実践センター

雑誌

群馬大学教育実践研究 (ISSN:09123911)

巻号頁・発行日

vol.40, pp.165-174,

著者

中野 和典

出版者

九州大学日本語文学会

雑誌

九大日文

巻号頁・発行日

no.9, pp.82-98, 2007-03-31

著者

中野 和典

出版者

日本近代文学会

雑誌

日本近代文学 (ISSN:05493749)

巻号頁・発行日

vol.81, pp.208-223, 2009-11

著者

長谷川 大貴 中野 剛志 藤井 聡

出版者

人間環境学研究会

雑誌

人間環境学研究 (ISSN:13485253)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.75-82, 2013 (Released:2013-12-25)

参考文献数

28

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In human and social science, narrative is regarded as an important theoretical construct associated with human cognition, human vitality, sense of unity and cohesion of organization. In this regards, narrative is also expected to increase vitality and cohesion of planning organizations for public policies, such as governmental section for city planning, transportation planning, national land planning and any other public planning. In this study, we review academic genealogies with respect to narratives including western philosophy, hermeneutics, historical science, historical philosophy, literary criticism, clinical psychology and sociology, narrative psychology and folklore. Then we discuss how narrative can be pragmatically applied for planning organizations.

著者

南雲 仁一 甘利 俊一 中野 馨

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.58-68, 1972 (Released:2009-11-26)

参考文献数

76

被引用文献数

1

著者

中野 正隆 村川 弘城

出版者

日本福祉大学全学教育センター

雑誌

日本福祉大学全学教育センター紀要 = The Journal of Inter-Departmental Education Center, Nihon Fukushi University (ISSN:2434706X)

巻号頁・発行日

no.8, pp.55-62, 2020-03-31

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本稿の目的は, 日本福祉大学が文部科学省「地(知) の拠点整備推進事業」の採択を受けて取組んだ「持続可能な『ふくし』社会を担う『ふくし・マイスター』の養成」に係る地域でのフィールドワークの実践をもとに, 社会構成主義の視点から地域連携教育におけるフィールドワークのモデル化を試みることにある. また, モデルの適用について, 昨今の教育改革のテーマの1 つである「教育の質保証」の観点から示唆を加えるものとする.

著者

鶴園 裕 笠井 純一 中野 節子 片倉 穣 Tsuruzono Yutaka Kasai Junichi Nakano Setsuko Katakura Minoru

出版者

金沢大学教養部

雑誌

平成2(1990)年度 科学研究費補助金 一般研究(B) 研究成果報告書 = 1990 Fiscal Year Final Research Report

巻号頁・発行日

1991-03-01

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1.研究状況の把握 加賀藩はじめ諸藩における「渡来朝鮮人」の研究状況、史料の残存状況を調査・検討し、「日本近世初期渡来朝鮮人一覧稿」を作成した(研究成果報告書に収録)。 2.史料の調査・翻刻 (1)「家伝」の研究及び翻刻を行なった(報告書に収録)。(2)如鉄に関する(1)以外の史料の翻刻を行なった(報告書に収録)。(3)加賀藩における渡来朝鮮人の研究をすすめ、その成果を「加賀藩における渡来朝鮮人」としてまとめた(報告書に収録)。(4)九州地域他の「渡来朝鮮人」関係史料の調査を続行したが、目下整理中である。 3.加賀藩初期『侍塚』の分析 『加賀藩初期の侍帳』(石川県図書館協会)に収録された藩士の石高・役職等を全てパソコンに入力し、家臣団中における「渡来朝鮮人」如鉄の位置づけを明らかにした(報告書に収録)。 4.比較史的研究 東南アジアにおける「渡来朝鮮人」の研究を行ない、その存在形態を明らかにした(報告書に収録)。 5.研究会を月一回のペ-スで開き、研究成果の報告と問題点の整理を行なって、課題の追究に努めた。 6.総括と報告書の作成 上記の研究諸成に立脚し、総論「近世初期渡来朝鮮人冶究序説」をまとめ、諸成果とともに、研究成果報告書『日本近世初期における渡来朝鮮人の研究ー加賀藩を中心にー』に載録して刊行した。 5. Discussion Meeting were held once a month and members of the study team reported on their progress and problems. This helped to facilitate the individual research of team members. 6. Summary and Publication of the Research We summarized the findings of all the members of the study team and this is reported under the heading "Introduction to the Research on the Koreans brought to Japan in the Early Pre-Modern Period". The publication of this research also included the various reports mentioned above. 1. Literature Review Related to This Area of Research We reviewed and examined existing research and documents relating to these Koreans in the Kaga and the other clans and compiled a name list. This name list included such variables as could be determined, example age, rank etc. (Included in this report) 2. The Review and Rewriting of Documents (1) We reviewed and rewrote "Autobiography of Kim Jotetsu". (Included in this report) (2) We rewrote documents related directly to Jotetsu besides 2 (1) above. (Included in this report) (3) We reviewed and researched the history of these koreans in the Kaga clan and the result of this research is reported under the heading "The Koreans in the Kaga Clan". (Included in this report) (4) We expanded this study and included the Koreans brought to the Kyusyu area and other areas and are at the moment finalizing the details. 3. Analysis of the "Soldier's List" of the Early Kaga Clan With the help a personal computer, we analyzed the "Soldier's List" and was able to trace Jotetsu's movement and rise in rank in the Kaga clan. (Included in this report) 4. Comparative Study We also did a comparative study by researching this area in some South-Asian countries and endeavored to clarify the situation of the Koreans at that time. (Included in this report) 5. Discussion Meeting were held once a month and members of the study team reported on their progress and problems. This helped to facilitate the individual research of team members. 6. Summary and Publication of the Research We summarized the findings of all the members of the study team and this is reported under the heading "Introduction to the Research on the Koreans brought to Japan in the Early Pre-Modern Period". The publication of this research also included the various reports mentioned above.

著者

川村 美好 松葉 龍一 鈴木 克明 中野 裕司

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.S45071, (Released:2021-09-13)

参考文献数

5

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建築設計業界では人材不足により協力スタッフ(派遣社員)への依存度が高い状況であるため,一定水準の業務遂行能力と社内ルール習得のための協力スタッフ向け自学用学習支援ツールを開発した.協力スタッフと協働する社員へのヒアリング調査及びその分析から,協力スタッフが習得すべき内容を,技術レベルの異なる3分野と全員必要な社内ルールの1分野に分類・整理した.それに基づき,TOTE モデルを用いて,自学用学習支援ツールを設計し,Moodle 上に実装した.専門家レビューと形成的評価により改善をおこなった.結果,ばらつきに対応した実務直結型の学習支援ツールを開発でき,限られた範囲内であるが,意欲の向上を確認した.

著者

中野 和典

出版者

日本近代文学会九州支部

雑誌

近代文学論集 (ISSN:02881713)

巻号頁・発行日

no.28, pp.115-126, 2002

著者

中野 伸彦 Nobuhiko Nakano

巻号頁・発行日

no.12, pp.25-40,