著者
豊倉 穣 菅原 敬 林 智美 西村 葉子 村山 理恵
出版者
公益社団法人 日本リハビリテーション医学会
雑誌
The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)
巻号頁・発行日
vol.46, no.5, pp.306-311, 2009-05-18 (Released:2009-06-01)
参考文献数
14
被引用文献数
2

近年考案された注意障害の行動評価尺度 (BAAD,Behavioral Assessment of Attentional Disturbance) は,原則的に作業療法施行中の場面を作業療法士 (OT) が観察してスコア化する.今回,家庭での家族による評価を実施し,注意障害の評価に有用か検討した.脳障害者 (脳卒中,脳外傷など) 53 名を対象とした.OT,家族による評価合計点 (最高18 点) はほぼ一致し,級内相関係数も0.89と高値を示した.項目別に検討すると,6 個中5 項目では64 %以上で両検者のスコアが完全に一致したが,1 項目のみ43 %に留まった.以上より家庭での評価も「注意」障害の検出に有用と考えられた.
著者
森 俊彰 岡本 誠 山内 信弥 石井 輪太郎 城倉 昴
出版者
一般社団法人 日本魚類学会
雑誌
魚類学雑誌 (ISSN:00215090)
巻号頁・発行日
pp.22-013, (Released:2023-01-16)
参考文献数
24

Three juvenile specimens of Odontanthias borbonius were collected from Suruga Bay (2 specimens, 20.0–23.4 mm standard length (SL), 95–100 m depth) and Okinawa (23.7 mm SL, 180 m depth), Japan. Because little is known of juvenile morphology of the species, the specimens are described and compared with adults from Japan. Fresh coloration of the juveniles was similar to that of adults, being characterized by a pale pink body and large yellow spots. Following fixation, the juvenile coloration was lost, although black pigment vesicles scattered in the former positions of the yellow spots indicated that O. borbonius can be distinguished from all other congeners, which lack such spots. Juveniles of the former had a large, smooth, interopercular spine, the supraocular ridge with serrations, and serrated posttemporal spines.
著者
高倉 祐樹 大槻 美佳 中川 賀嗣
出版者
日本神経心理学会
雑誌
神経心理学 (ISSN:09111085)
巻号頁・発行日
vol.34, no.1, pp.38-44, 2018-03-25 (Released:2018-04-28)
参考文献数
31
被引用文献数
1

純粋失構音における病巣部位と発話症状との関係,定量的指標からみた発話特徴,脳血管疾患と変性疾患による症状の差異について解説した.脳血管疾患による失構音は,1)構音の歪み優位,2)音の途切れ優位,3)構音の歪みと音の途切れが同程度,4)音の途切れなし,の4タイプに分類できる可能性を指摘した.さらに,変性疾患による失構音においては,音の途切れが目立たないにも関わらず,発話所要時間の著明な延長が認められるタイプが存在する可能性が示唆された.最後に,失構音の評価・分類にあたっては,構音の歪み,音の途切れ,発話所要時間といった発話特徴に着目し,そのコントラストを検証することが有用である可能性を述べた.
著者
佐倉 統 福士 珠美
出版者
日本生命倫理学会
雑誌
生命倫理 (ISSN:13434063)
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.18-27, 2007-09-20 (Released:2017-04-27)
参考文献数
31
被引用文献数
1

近年、脳神経科学における高次脳機能画像の研究や脳-機械インターフェイス(BMI,BCI)などが普及することにより、極端に言えば「誰でも脳を研究できる」ようになった。その結果、非医療系研究者のおこなう実験において、脳に器質的な疾患が偶発的に発見される可能性が高まっている。医療行為に従事する資格を持たない研究者が直面するかもしれないそのような事態に備えて、非医療系基礎研究に関する倫理体制の整備が必要である。また、脳の情報はゲノム情報やその他の生理学的情報に比べると、一個人の精神活動に直接関係する度合いが高いという特徴をもつ。すなわち、社会においては脳といえば意識や自我、人格などと密接な関係にあるものとして位置づけられている。しかしこれらのトピックについて、そのような社会からのニーズに明解に応えるほどには科学的な解明は進んでいない。このような科学と社会の「はざま」に付け込むようにして、科学的に不正確な一般向け通俗脳科学書が氾濫している。マスメディアと科学の関係も含め、科学と社会の接点領域をデザインする展望が必要である。また、これらの諸課題に適切に対応するためには、省庁や学会の縦割り構造を超えて横断的に対応できる組織と指針の整備が必要である。
著者
大倉 高志 Takashi Okura
出版者
同志社大学社会学会
雑誌
評論・社会科学 = Hyoron Shakaikagaku (Social Science Review) (ISSN:02862840)
巻号頁・発行日
no.99, pp.97-135, 2012-03-15

本稿の目的は,警察,死体検案医,解剖担当者による自死遺族支援の可能性を検討することである.検討の結果,警察が自殺を装った殺人を疑うことが自死遺族を大きく傷つけていること,検案費用や解剖費用,検案書発行手数料の請求に明確な規定がないこと,検案医や解剖担当者が実施内容や結果について遺族への説明責任を果たしていないことなどが自死遺族の死別後の苦しみをさらに増大させている恐れがあることが分かった.警察は犯罪被害者支援の経験を活かし現場での支援実施責任者として自死遺族に特化した明確な支援を提供できること,検案医と解剖担当者は機転を利かせ積極的に警察と相談の上,遺族に結果を紳士的に説明し自死遺族に特化した支援を提供するなど,欠くことのできない重要な役回りを果たすことができることを指摘した.
著者
板倉 陽一郎
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告電子化知的財産・社会基盤(EIP) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2006, no.128, pp.9-14, 2006-11-30

昨今,ブログやSNSが「炎上」したとの報道が後を断たない。「炎上」状態にあっては,民事・刑事的に名誉毀損にすら該当する批判的書き込みが溢れ返り,情報発信源は①閉鎖,②意見欄停止,③放置,などの対応を余儀なくされる。しかしながら,民事・刑事的な対応は稀である。本稿は,炎上状態の背景には「意図せぬ公人化」現象があると考える。「公人」概念を扱った裁判例の分析により,「公人」概念は幅を持ち,私人が「公人性」を備えることで名誉毀損からの保護が減弱するとの帰結が得られる。そして,「意図した公人化」と異なり,「意図せぬ公人化」においては保護減弱が不当であることを明らかにし,対応策として「公人」概念の不適用と名誉毀損罪の非親告罪化を提案する。These days, there is much news that blogs and SNS profiles are "burned". On "burned" blogs and SNS profiles, many libelous comments are posted, owners of them are forced 1)closing, 2)stopping space of comments, or 3)giving up. However, they scarcely institute civil action, or accuse them. In this paper, "Unintended being public figure" is supposed as a background of "burning". From Cases about "public figure", we can find that a concept of "public figure" has width, and to be "public figure", private figure lost protection from libels gradually. In the case of "Unintended being public figure", to lost protection is injustice, a concept of "public figure" must not be applied, and libel should not require accusation.
著者
田中 理恵 河村 麻衣子 水谷 佐久美 袴塚 高志 花尻(木倉) 瑠理
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)
巻号頁・発行日
vol.142, no.6, pp.675-681, 2022-06-01 (Released:2022-06-01)
参考文献数
9
被引用文献数
2

Arylcyclohexylamines are a category of substances to which the anesthetic ketamine belongs. The arylcyclohexylamines have been reported to act as antagonists of the N-methyl-d-aspartate (NMDA) receptor. An analog of ketamine, 2-(ethylamino)-2-(3-methoxyphenyl)-cyclohexanone (methoxetamine; MXE), has been controlled as a narcotic in Japan and overdoses of MXE have been reported to cause health problems. In recent years, MXE derivatives have beendetected in illegal products in Japan. In this study, we describe the identification of three MXE derivatives, 2-(3-methoxyphenyl)-2-(propylamino)cyclohexan-1-one (methoxpropamine; MXPr), 2-(isopropylamino)-2-(3-methoxyphenyl)cyclohexan-1-one (methoxisopropamine; MXiPr) and 2-(3-methoxyphenyl)-2-(propylamino)cyclohexan-1-one (deoxymethoxetamine; DMXE), from illegal products.
著者
倉島 洋介
出版者
公益財団法人 日本ビフィズス菌センター
雑誌
腸内細菌学雑誌 (ISSN:13430882)
巻号頁・発行日
vol.32, no.4, pp.159-166, 2018 (Released:2018-10-31)
参考文献数
36

マスト細胞(肥満細胞)は,消化管粘膜や皮膚といった生体の最前線のバリア機構を担う部位に存在している.粘膜面に存在するマスト細胞は,コンドロイチン硫酸やプロテアーゼによって古くから寄生虫や細菌の排除にかかわることが知られており,病原体「排除」に重要な機能を有する.その一方で,食物アレルギーをはじめとしたアレルギー反応の中核として働くことも知られており,アレルギー・炎症疾患においては我々に不利益をもたらす炎症性メディエーターを分泌し「悪玉」として働く.マスト細胞の活性化には今から50年ほど前に発見されたIgE抗体を介した反応が主たる機序として考えられているが,最近IgEを介さないマスト細胞の活性化がアレルギーや炎症疾患の増悪化にかかわることも報告されている.我々は消化器疾患の1つであるクローン病において活性化したマスト細胞が粘膜面に散見されるという過去の知見から,マスト細胞の活性化因子の同定を目指した.その結果,細胞外に放出されたアデノシン3リン酸(ATP)が深く関わることが見出された.細胞外ATPはダメージを受けた細胞からだけではなく一部の腸内細菌からも放出されることが報告されており,共生関係(commensal mutualism)の形成に重要な因子としても近年注目されている.興味深いことに,マスト細胞の細胞外ATPへの反応性は粘膜に比べ皮膚では低く保たれていることが明らかとなっている.これはマスト細胞の「組織特異性」を示す新たな知見であり,この組織特異性は間葉系細胞の働きによって賦与されていることが明らかとなった.この組織特異性が破たんした状態では,重度の慢性炎症が導かれるが常在菌がない状態では炎症が起こらないことが示されている.すなわち,常在菌との共生ニッチである生体バリアの恒常性維持には,間葉系細胞によるマスト細胞の機能調整が重要であることが明らかとなっている.今後,「共生と排除」制御破綻ともいえる様々な慢性炎症性疾患の発症部位において,マスト細胞をはじめとする免疫細胞の「組織特異性の攪乱」といった視点から間葉系細胞との相互作用に着目し解析することが新たな治療法の確立につながると期待される.
著者
十倉 好紀
出版者
一般社団法人 日本物理学会
雑誌
日本物理学会誌 (ISSN:00290181)
巻号頁・発行日
vol.54, no.2, pp.98-106, 1999-02-05 (Released:2008-04-14)
参考文献数
39

強相関効果を有する3d電子系遷移金属化合物(おもに酸化物)の金属-絶縁状態転移の特徴を, 伝導電子の輸送特性や伝導度スペクトルを中心として, その典型例について述べる. 特に, 磁気秩序, 電子軌道整列, 電荷整列, バンド幅制御およびフィリング制御によって崩壊する際の電荷ダイナミクスの臨界的挙動を俯瞰したい.
著者
佐久間 直緒美 名倉 秀子 山本 茂
出版者
公益社団法人 日本栄養士会
雑誌
日本栄養士会雑誌 (ISSN:00136492)
巻号頁・発行日
vol.64, no.6, pp.327-335, 2021 (Released:2021-06-01)
参考文献数
27

文部科学省から『栄養教諭を中核としたこれからの学校の食育』が2017年3月に交付され、全国で食育が推進されている。本研究は、栄養教諭が行った担任への食育サポートによる効果を検証することを目的とした。対象は児童数約600人、一般級担任(以下、担任)18人の小学校とし、栄養教諭が業務上作成した記録簿の食育に関する項目について、2014年度から3年間を調査した。意欲的に食育に取り組んだ担任数は、2015年度の3人(16.7%)から2016年度の11人(61.1%)と有意に増加した(p<0.01)。異動の無かった12人のうち、食に関する指導実践「有り」の担任数は、2014年度の2人(16.7%)が2016年度に12人(100%)と有意に増加した(p<0.001)。また、同担任の学級残食率2%以下は、2014年度の1人(8.3%)が2016年度に11人(91.7%)と有意に増加した(p<0.001)。栄養教諭が担任に食育サポー トしたことにより、意欲的に食育を行う担任数と食に関する指導実践担任数が増加し、給食の残食率が減少することが明らかになった。
著者
福田 早紀子 吉永 健 平田 奈穂美 石塚 洋一 入倉 充 入江 徹美 興梠 博次
出版者
一般社団法人 日本アレルギー学会
雑誌
アレルギー (ISSN:00214884)
巻号頁・発行日
vol.58, no.11, pp.1521-1529, 2009-11-30 (Released:2017-02-10)
参考文献数
17
被引用文献数
3

【目的】気管支喘息の薬物治療には,吸入薬が多く使用されている.しかしながら,不適切な操作やアドヒアランスの不良により,症状の改善につながらない場合もあるために,吸入治療には適正操作を習得できるように吸入指導が必須である.そこで,我々は,従来行っていた吸入指導よりも効果的な吸入指導方法を立案し,その有用性について検討した.【方法】2008年4月から8月の5ヵ月間に,熊本中央病院呼吸器科を外来受診した気管支喘息患者で,保険薬局に吸入薬を含む処方箋を持参した患者28名を対象とし,薬局で手技実演および視覚的ツールを活用した新たな吸入個別指導方法を導入し,操作改善について評価した.さらに,19名については,喘息コントロールテスト(Asthma Control Test:ACT)を用いて治療効果を評価した.【結果】保険薬局での新たな吸入個別指導法の導入によって,吸入操作が適切でなかった20例において,不適正操作項目の有意な改善がみられた.さらに,対象者のうち19名においては,ACTスコアの有意な上昇(19.1から21.4)が得られ,症状の改善が証明された.【結論】喘息治療に対して保険薬局における吸入手技実演および視覚的効果を生かした吸入個別指導の有用性が確認された.さらに,病院・薬局間での連携(病薬連携)が治療向上につながったと考える.
著者
辻本 芳郎 板倉 勝高 井出 策夫 竹内 淳彦 北村 嘉行
出版者
The Association of Japanese Geographers
雑誌
地理学評論 (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.35, no.10, pp.477-504, 1962-10-01 (Released:2008-12-24)
参考文献数
19
被引用文献数
3 1

本研究は目本の工業を空間的配置の上から研究することをこころざしたものである.まず,最大の工業地帯である京浜の中核である東京都区内の分析を行なつた. 1958年末現在で都内30人以上の全工場を重化学工業・組立工業・軽工業の3部門にわけて考察した. 概観して,中小工場が多く,鉄鋼・化学・繊維などの基礎的原料部門にかけている.〈重化学工業〉城東・城北・城南に多いが,河川・運河ぞいのわつかの部分をのぞき,重量物をあつかうものは少く,雑貨工業か組立工業の一部とみとめられるものが多い.〈組立工業〉城南・城北の2大核心地域をもつが雑貨的耐久消費財の生産が主である.〈軽工業〉各種の問屋の集中地域である日本橋と,浅草を核として城東地域に卓越し,印刷出版は中央地域に集中している.これを総合すると雑貨の多い城東・中央の躯幹部分と,戦中戦後飛躍的に発達した組立工業を主とする城南・城北と,西郊に成立しつつある環状分布の地域に分けられる.いつれも同一製晶をめざした同業・関連業種の工場が割合せまい地域に集つている. これらの工場は,手労働を主とした雑貨的商品が多く製晶ごとめ問屋的生産組織が無数の小営業者を統括しているのが特色である.