著者
前田 豊
出版者
公益社団法人 応用物理学会
雑誌
応用物理 (ISSN:03698009)
巻号頁・発行日
vol.53, no.12, pp.1077-1082, 1984

メスバウアー効果が生物,とくに鉄タンパク質の研究にどのような問題意識をもって利用されてきたかについて述べる.また,最近,明らかになってきた生物における強磁性体,とくにマグネタイトの存在とその合成過程について,走磁性細菌とピザラガイの研究を中心に述べる.
著者
前田 香織 近堂 徹 相原 玲二
雑誌
インターネットと運用技術シンポジウム2014論文集
巻号頁・発行日
vol.2014, pp.78-84, 2014-11-27

IPv6 ではプラグアンドプレイ機能の実現などマルチキャストが積極的に使用されているが,多数のマルチキャストパケットによる端末のリソース消費問題や無線 LAN(L2) において再送制御されないことによるパケット損失問題などが課題として指摘されている.今後 IPv6 が普及したときに,IPv4 に比べてマルチキャスト通信による弊害が顕在化する可能性がある.そこで本研究では実際に多数の端末が接続された無線 LAN に流れているマルチキャストパケットの実態を調査した.1日に平均約 1000 台の端末が接続する無線 LAN において IPv4 と IPv6 のマルチキャストパケットを約 3 ヶ月間実測した結果,IPv4 と IPv6 ではそれぞれ同程度のマルチキャストパケットが流れていることが判明した.これにより今後 IPv6 が普及した時,無線 LAN に頻繁に接続される機器に対するマルチキャストの影響について考察する.
著者
田城 翼 浦辺 幸夫 鈴木 雄太 酒井 章吾 小宮 諒 笹代 純平 前田 慶明
出版者
公益社団法人 広島県理学療法士会
雑誌
理学療法の臨床と研究 (ISSN:1880070X)
巻号頁・発行日
vol.29, pp.83-87, 2020-03-31 (Released:2020-08-21)

目的:足関節捻挫を受傷した選手は、医療機関で受療せずに競技復帰する場合が多く、「たかが捻挫」と足関節捻挫を軽視している可能性がある。本研究では選手が足関節捻挫受傷後の治療の重要性をどのように捉えているかを調査した。 方法:大学男子サッカー選手235名を対象として、インターネットによるアンケート調査を実施した。 結果:90名(38%)の有効回答のうち、70名(78%)が足関節捻挫を経験していた。受傷後、医療機関を受診した者は37名(53%)で、そのうち28名(76%)は継続的に通院し、治療を受けていた。医療機関を受診しなかった、または通院を中止した理由は、「治療しなくても治ると思ったから」という回答がそれぞれ最多であった。 結論:治療しなくても治ると思っていた選手は、足関節捻挫受傷後の治療の重要性を認識できていない可能性がある。このような選手に対して、足関節捻挫の治療の啓蒙が不可欠である。
著者
清重 周太郎 前田 隼 三上 絢子
雑誌
第83回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2021, no.1, pp.303-304, 2021-03-04

大学業務をグラフ構造で再現構築するモデル、ARモデル(Act-Relation Model)を提示する。ARモデルは、大学業務に関するStrategy(戦略情報)、Activity(実施情報)およびOutput(成果情報)それぞれに見られる共通要素を抽出し単位化を行ったノードと、それらの関係性を示すリンクによって構築される“大学業務のプロセスと関連情報との因果関係”を可視化するグラフネットワークである。Activityのノード化に際して特に意思決定プロセスの組み込みが困難であったが、業務フローのうちドキュメント作成のタイミングを粒度設定に転用することで再現が可能となったことを報告する。
著者
杉本 諭 三品 礼子 佐久間 博子 町田 明子 前田 晃宏 伊勢﨑 嘉則 丸谷 康平 工藤 紗希 室岡 修 大隈 統 小林 正宏 加藤 美香 小島 慎一郎
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2008, pp.E3P1189, 2009

【目的】後出しジャンケンはレクリエーション活動において、しばしば行なわれる課題の1つである.先行研究において我々は、後出しジャンケンの成績がMini Mental State Examination(MMSE)や転倒経験の有無と関連していることを報告した.本研究の目的は、週2回の後出しジャンケンの介入効果について検討することである.【対象および方法】当院の通所リハサービス利用者および介護老人保健施設の通所・入所者のうち、本研究に同意の得られた高齢者42名を対象とした.性別は女性29名、男性13名、平均年齢は81.3歳であった.後出しジャンケンは、検者が刺激としてランダムに提示した「グー」・「チョキ」・「パー」に対し、指示に従って「あいこ」・「勝ち」・「負け」の何れかに該当するものを素早く出すという課題である.測定では30秒間の遂行回数を求め、「あいこ」→「勝ち」→「負け」→「負け」→「勝ち」→「あいこ」の順に2セットずつ施行し、2セットのうちの最大値をそれぞれの測定値とした.初回測定を行った後、ランダムに16名を選択して介入を行った.介入群に対しては、指示に従って該当するものを素早く出す練習を、5分間を1セットとして休憩をはさんで2セット行い、週2回1ヶ月間施行した.また、後出しジャンケンの遂行回数に加え、MMSE、Kohs立方体組み合わせテストを測定した.介入終了直後に対象全員に対して再測定を行い、介入前後の変化を介入群16名および対照群26名のそれぞれについて、対応のあるt検定を用いて分析した.【結果】介入群における介入前後の後出しジャンケン遂行回数は、「あいこ」は29.5回→30.6回、「勝ち」は18.3回→21.7回、「負け」は10.1回→13.0回と、「勝ち」および「負け」において介入後に有意に遂行回数が増加した.一方対照群では、「あいこ」は30.8回→31.2回、「勝ち」は20.0回→19.7回、「負け」は12.8回→12.4回と、何れにおいても有意な変化は見られなかった.MMSEおよびKohs立方体組み合わせテストについては、介入群ではMMSEが23.6点→23.8点、Kohsが57.6点→61.1点、対照群ではMMSEが25.5点→25.2点、Kohsが62.9点→64.9点と、何れの群においても有意な変化は見られなかった.【考察】以上の結果より、後出しジャンケン練習は、「勝ち」および「負け」すなわち提示された刺激を単に真似るのではなく、ジャンケンに対する既知概念に基づいて、刺激に対して適切に反応するような課題において介入効果が見られた.今回は短期間の介入であったためジャンケンの遂行回数にのみ変化が見られたが、今後更なる持続的介入を行い、他の異なる検査やADLなどへの影響について検討したい.
著者
前田 幸男 平野 浩
出版者
日本選挙学会
雑誌
選挙研究 (ISSN:09123512)
巻号頁・発行日
vol.31, no.2, pp.5-18, 2015

選挙制度改革の目的の一つは,政党・政策・首相候補を三位一体として選択する体制の構築にあった。その意味で,有権者が抱く首相イメージが,政党や政策との関係を軸として形成されるのか,首相個人のリーダーシップや人柄に左右されるのかは,重要な論点である。本研究では, JES - IV の自由回答を利用して,有権者が抱く首相イメージの形成およびそのイメージが内閣支持に与える影響について分析した。有権者の多くは政治報道を通じて内閣の好きな点および嫌いな点について明瞭なイメー ジを持っており,そのイメージが内閣支持・不支持を左右している。しかし,その内閣についての好きな点,嫌いな点の影響は対称ではなく,好きな点の影響が嫌いな点の影響を上回っている。さらに,好きなイメージの影響が直接的であるのに対して,嫌いなイメージの影響は政治的関心の媒介を必要とすることが明らかになった。
著者
井上 えり子 藤田 加代 水島 あかね 前田 明日香
出版者
京都教育大学教育学部附属環境教育実践センター
雑誌
京都教育大学環境教育研究年報 = Annual report of researches in environmental education (ISSN:09193766)
巻号頁・発行日
no.15, pp.11-22, 2007

2006年6月から12月に附属桃山小学校で実施したトイレ改善プロジェクトについて報告する。昨年に引き続き2階女子トイレと2階3階の男子トイレを改善するため,ボランティア委員会の子どもたちと学生・教員が協力して磨き清掃とペンキ塗装を行った。くわえて,保護者とともに作成したトイレットペーパーホルダーとトイレブラシを全ブースに設置した。事後調査の結果,プロジェクトにより児童のトイレ回数が増加し清掃意欲も高まったことが確認された。さらに参加学生の教育的指導力や実践力も向上した。
著者
児玉 亮 広津 敏博 井島 宏 前田 肇 Marcel E. NIMNI
出版者
公益社団法人 高分子学会
雑誌
高分子論文集 (ISSN:03862186)
巻号頁・発行日
vol.38, no.10, pp.725-731, 1981-10-25 (Released:2010-02-26)
参考文献数
22
被引用文献数
3

血小板を凝集および粘着させない修飾コラーゲンをプラズマ処理により人工血管に結合させ, その生体適合性と抗血栓性を検討した. グルタルアルデヒド処理により線維状コラーゲンの血小板凝集能は低下した. また, コラーゲンの線維形成を阻害すると凝集能は喪失した. 線維状コラーゲンもコンドロイチン硫酸とイオン結合すると血小板凝集能を失う. ヒアルロン酸はコラーゲンの血小板凝集能に影響を与えなかった. コラーゲン線維・コンドロイチン硫酸複合体膜は, 血小板の変形も小さく, 血漿たんばく質の吸着も抑制した. ポリエステル製人工血管をプラズマ処理して, コラーゲンを結合させ, 次に, コンドロイチン硫酸をイオン結合させた. これを成犬静脈に置換した. 急性実験 (3時間) では, フィブリン形成や血小板付着が抑制されていることがわかった. 長期 (3~6か月) 開存例もあり, 安定な偽内膜形成が観察された.
著者
清水 忍 池田 由美 前田 真治 引間 香織
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2003, pp.B0687, 2004

【目的】<BR>脳卒中片麻痺患者の麻痺側による視覚的注意機能の差異について,視覚刺激に対する単純反応時間(RT)を用いて検討した.<BR>【方法】<BR>北里大学東病院に外来通院中で一側上下肢に麻痺を呈する脳血管障害患者のうち,知的障害,重度失語,半側無視を伴わない,右片麻痺患者10名(67.0±13.3歳)(RH群),左片麻痺患者10名(64.8±9.5歳)(LH群),計20名を対象とした.さらに,健常高齢者20名(75.4±5.2歳)を比較対照群とした.RT測定にはパーソナルコンピュータ(DELL社製Dimension XPS R450)と「反応時間測定ソフトウェアVer.1」(都立保健科学大学作成)を用いた.被検者は座位姿勢とし,顔面から前方30cm離れた位置にCRT画面を置き,顎台にて頭部を固定した.画面上に提示した直径 3mmの白円を反応刺激,画面中央に提示した白色十字を注視点とした.反応刺激の提示位置は注視点を中心とした半径11cm(視角約20度)の円の円周上に,等間隔で8箇所(円の上縁と中心を結んだ線を0°として時計回りに45°毎)とした.各反応刺激は1箇所ずつランダムな順に,各5回ずつ,計40回提示した.各試行の始めに注視点を提示し,500ms後に反応刺激を提示した.刺激の提示時間は被験者のキー押し反応があるまでとし,最大2s間に設定した.各試行間隔は2.0,2.2,2.4,2.6,2.8,3.0sの6種類とし,無作為に設定した.被験者には注視点を注視したまま,刺激が提示されたらできるだけ早くスペースキーを押すよう指示し,刺激提示からキーが押されるまでの時間をRTとして記録した.この際,RH群は左示指,LH群は右示指を用い,健常者のうち10名は左示指(CL群),残り10名は右示指(CR群)を用いた.統計学的解析は,利き手の影響を避けるために,RH群とCL群(左手使用),LH群とCR群(右手使用)間で行い,麻痺(有,無)と提示位置(0,45,90,135,180,225, 270,315°)を要因とした二元配置分散分析を行った.<BR>【結果および考察】<BR>LH群とCR群では提示位置による違いは認められなかったが,麻痺の有無による差異が認められ,LH群のRTはCR群よりも有意に遅かった.一方,RH群とCL群間では,麻痺の有無による差異は認められなかったが,刺激提示位置による違いが認められ,0°のRTよりも225,270°のRTの方が有意に速かった.これは,これまで,我々が報告した健常者におけるRTの結果と同じ傾向を示すものであった.左片麻痺患者は健常者よりも視野全体にわたってRTが遅いのに対し,右片麻痺患者のRTは健常者と差がなかったことから,脳卒中片麻痺患者の視覚的注意機能は,右片麻痺患者よりも左片麻痺患者で視野全体に対する注意機能が低下している可能性があることが示唆された.
著者
前田 達郎 松本 尚之 須藤 昌吉 中原 良樹 上野 邦明 中山 英 森田 啓介 丹羽 雄紀
雑誌
第79回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2017, no.1, pp.523-524, 2017-03-16

電力システム改革に伴う計画値同時同量制度の導入により、発電事業者は30分毎のゲートクローズ(需給計画の提出締切)やインバランス回避のために、定期点検等の運用上の制約のほか、気温等環境要因による発電能力の補正、燃料ガス導管の流量や燃料在庫管理等の複雑な制約も加味した緻密な発電計画を迅速に作成する必要がある。これらの制約のもとで、最大100台の発電機群の運転状態を決める大規模な最適化計算を、ヒューリスティック計算およびソルバー計算を併用することで、実用的な時間で解くことのできるハイブリッド最適化手法を東京電力フュエル&パワー株式会社と共同開発したので報告する。
著者
片岡 祐子 菅谷 明子 福島 邦博 前田 幸英 假谷 伸 西﨑 和則
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.121, no.10, pp.1258-1265, 2018
被引用文献数
2

<p> 新生児聴覚スクリーニング (以下 NHS) を全例公費で実施した場合と, 全例実施しなかった場合で, NHS および要精密検査例を含めた難聴児の診断にかかる費用, その後に必要となる教育, 福祉, 補聴等にかかる公的費用について岡山県のデータをもとに試算し, NHS の費用対効果について検討を行った. 義務教育機関については NHS 実施例の方が非実施例よりも地域の公立学校 (難聴学級, 支援学級を含む) 進学率は7.6%高かった. また NHS 実施例の方が特別児童扶養手当受給開始は4.3カ月早く, 障害児福祉手当受給率は8.8%低く, 人工内耳装用率は6.9%高かった. NHS と精査, 教育, 福祉, 補聴にかかる公的費用は, 年間出生数16,000人の自治体を想定すると, NHSを実施した場合では795,939,526円, 非実施では807,593,497円であり, NHS を実施した方が11,653,971円低く, NHS を全額公費負担にしたとしても償還できる可能性が高いという結果であった. また NHS と以後の精査にかかる費用としては, 1段階 NHS と確認検査まで実施する2段階 NHS を比較すると, 2段階 NHS の方が経済的効率は高かった. 教育および福祉費用の軽減の背景には難聴児, 障害児の義務教育の受け入れ状況の年代による変化も関与している可能性はあり, 統計学的な限界はあるものの, NHS を全額公的助成で行う意義は十分あると考える.</p>
著者
三上 泰正 高舘 正男 横山 裕正 川村 陽一 小林 渡 舘山 元春 前田 一春 工藤 龍一 中堀 登示光 小山田 善三 工藤 哲夫
出版者
青森県農林総合研究センター
雑誌
青森県農林総合研究センター研究報告 (ISSN:03887650)
巻号頁・発行日
no.41, pp.45-62, 2007-03

水稲新品種'恋ほのか'は、青森県農業試験場(現青森県農林総合研究センター)において、全量炊飯型香り米の育成を目標に、'関東154号'(後の'サリークイーン')と'ハツコガネ'のF3個体を母とし、'ふ系143号'(後の'ヤマウタ')を父として人工交配を行い、その後代から育成された香り米の粳種である。2000年から'青系香144号'の系統名で「あおもり米優良品種の選定試験(水稲奨励品種決定、基本調査)」に供試され、栽培特性と利用方法の両面から検討を行った結果、従来の米と異なる新たな需要が期待されることから、2004年2月に青森県の第1種認定品種に指定された。'恋ほのか'の出穂期及び成熟期は'むつほまれ'より遅く、熟期は'つがるロマン'並の「中生の中」に属する。草型は「偏穂数型」で、稈長は「短稈」であるが、倒伏抵抗性は「中」である。障害型耐冷性及びいもち病抵抗性は「強」である。玄米の形はやや細長く、'むつほまれ'より玄米品質はまさり、玄米千粒重は軽く、収量性は低い。炊飯米はポップコーンのような香りがあり、白飯のほかに、ピラフ、パエリア、リゾット等の各種調理飯に利用できる。
著者
杉浦 利江 高橋 由佳 坂本 忍 稲森 美穂 山田 浩昭 米積 信宏 森下 博子 前田 美都里 川合 智之
出版者
一般社団法人 日本農村医学会
雑誌
日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)
巻号頁・発行日
vol.67, no.4, 2018

安城更生病院(以下当院と略す)は,病院のスタッフ全員が,将来ビジョンを見据えた地域の病院となるためのプロジェクトに取り組んでいる。医事課を担当する病院職員は,「地域住民の健康と幸福」というスローガンの下,このプロジェクトに関わっている。達成に向けて3つの目標,すなわち1.未収金管理における回収の改善,2.委託金削減,3.委託取引件数の減少,を設定した。具体的な内容は,1.コンビニ決済の利用による未収金の回収,2.限度額適用認定証の周知および国民健康保険対象者の高額療養費貸付制度の推進による高額療養費の回収,3.無戸籍者への戸籍取得支援並びに健康保険の給付支援である。コンビニ決済の利用による未収金の回収額は約9万円/月であり,無戸籍者への戸籍取得支援並びに健康保険の給付支援により約8万円の回収が可能であった。さらに,限度額適用認定証利用の周知および高額療養費貸付制度の利用の推進は,年間約1,700万円の回収額を生みだした。今回の取り組みにより2016年の4月から8月の委託金の平均月額は890,188円で,委託件数は12件,2017年にはそれぞれ305,615円,10件へと削減することができた。本プロジェクトは,患者の自主的な医療費の支払いを促し,回収額の増加並びに委託金や委託取引件数の削減をもたらした。