著者

伊原 賢

出版者

社団法人 物理探査学会

雑誌

物理探査 (ISSN:09127984)

巻号頁・発行日

vol.66, no.4, pp.243-251, 2013 (Released:2016-04-15)

参考文献数

2

被引用文献数

1

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地下で100の炭化水素ができた場合,シェールと呼ぶ石油根源岩の中にとどまっているものは80 %程度だといわれる。20世紀まで資源にはならないといわれていた石油根源岩を割ったり,溶かしたりして,北米では膨大な原油や天然ガスを取り出せるようになった。世界のエネルギー政策,産業,安全保障問題に劇的な変化が生じている。その変化をもたらしたとされる「シェールガス革命」について解説する。

著者

五味 敏昭 寺嶋 美帆 國澤 尚子 西原 賢 坂田 悍教 細川 武

出版者

埼玉県立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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最近、注射における医療・医事紛争が多発している。看護学教育における重要な看護技術のひとつである「注射部位」について、その安全性の科学的根拠が問われるようになり、今回は筋注部位として医療現場で日常用いられている三角筋について、MRI(核磁気共鳴画像法)を用いて映像解剖学的に安全領域について検討した。三角筋の刺入部位として、教科書・技術書の殆んどが「肩峰より三横指下」を推奨している。しかし、報告者は長年解剖学の研究・教育に携わり、「肩峰より三横指下(約5cm)」が本当に誰にでも当てはまる安全領域であるのか否か疑問を感じてきた。1.腋窩神経は肩峰の後端から腋窩横線(腋窩の前端(三角筋と大胸筋との交点)と腋窩の後端(三角筋と大円筋との交点)を結ぶ線)に下ろした垂線の下1/4〜前端の下1/3、後端の下1/3〜前端の下1/2の範囲を走行していた。2.肩峰中点から腋窩神経までの距離は平均5.8cm(男性6.4cm、女性5.2cm)、Max. 8.3cm、 Min. 4.3cmであった。3.皮脂(皮膚+脂肪)の厚さは平均7.4mm(男性6.6mm、女性8.1mm)、三角筋の厚さは平均29.2mm(男性30.9mm、女性27、9mm)であった。4.肩峰中央部から腋窩横線に下ろした垂線(腋窩縦線)の1/2からやや上方が三角筋注射部位として適しているが、身長、腋窩縦線の長さを考慮する必要がある。5.神経位置・腋窩縦線・身長の相関関係から、腋窩縦線が10cm以下、身長が155cm以下の場合は注意を要する。6.刺入部位である「肩峰から三横指下」は万人に適用出来るとはいえない。7.刺入部位は「肩峰から二〜三横指下」または「肩峰から3.5c〜5cm下」が適当である。8.看護師は自身の「三横指長」を理解するとともに肩峰を正しく同定(触知)できる事が重要である。

著者

塩川 孝信 吉原 賢二

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.20, no.6, pp.385-390, 1978-06-30 (Released:2009-04-21)

参考文献数

16

著者

井上 善文 桂 利幸 國場 幸史 藤牧 巳央 梶原 賢太

出版者

日本静脈経腸栄養学会

雑誌

静脈経腸栄養 (ISSN:13444980)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.863-870, 2014 (Released:2014-06-23)

参考文献数

13

被引用文献数

6

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【目的】脂肪乳剤をTPN(Total Parenteral Nutrition)製剤投与ラインに側管投与する方法における脂肪粒子の安定性について検証する。【対象および方法】TPN製剤(ビタミンおよび微量元素製剤添加)に脂肪乳剤を混合して100mL/ 時で投与する場合と、脂肪乳剤をTPN製剤投与ライン(100mL/時で投与)に側管投与(100mL、50mL、33mL、25mL、20mL、17mL/時で送液)する場合において、輸液の外観観察、平均粒子径、5μmよりも大きい粗大粒子の体積の測定を行った。【結果】混合液では平均脂肪粒子径に変化はなかったが、粗大粒子体積は投与後2時間より増加し、USP(UnitedStates Pharmacopia)基準の「5μmよりも大きい粒子の体積が全脂肪の0.05%未満」を超えた。側管投与では外観にも変化はなく、平均粒子径、粗大粒子の体積にも変化はなく、基準値未満であった。【結論】脂肪乳剤をTPN製剤投与ラインの側管から投与する方法は、平均脂肪粒子径の増大および脂肪粒子の粗大化は認められず、USP基準を満たしており、安全に投与できると考えられた。

著者

藤原 賢哉 善如 悠介 西尾 圭一郎 小早川 周司 若森 直樹 地主 敏樹

出版者

神戸大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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近年、政府は、「キャッシュレス決済比率」の引き上げを政策目標として掲げている。しかし、上記の指標は、銀行の口座間送金が考慮されていないほか、最近、普及しつつあるモバイル決済等については十分カバーしていないという問題がある。「キャッシュレス決済比率」は、一つのマクロ指標ではあるが、消費者のライフスタイルや社会構造の変革(デジタル化)に対応したものになっていない。本研究では、消費者の決済手段の選択、利便性や生産性への影響、金融・決済業の産業組織や規制監督のあり方(消費者保護、金融政策含む)について、1)統計整備(普及調査、新たな指標作成)と、2)経済的影響について分析(理論・実証)を行う。

著者

出原 賢治

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.66, no.6, pp.792-797, 2017 (Released:2017-07-12)

参考文献数

32

被引用文献数

1

著者

吉原 賢二

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.4-7, 2018-01-20 (Released:2019-01-01)

参考文献数

8

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ニッポニウムは小川正孝が1908年に発見を報告した元素名である。一時世界的に評価されたが追試が成功せず,周期表から消え去り,幻の元素のように思われていた。しかし,その後1990年代から東北大学の後輩教授である吉原による現代化学的再検討によって,ニッポニウムの実体は75番元素レニウムと判明した。小川の生涯にわたる研究への熱き情熱,その最期の悲劇,吉原に注がれたセレンディピティー(幸運な偶然)などまことにドラマティックというほかない。化学史上も化学教育上も興味深いものである。

著者

秋葉 鐐二郎 中部 博雄 相原 賢二 関 俊雄 古橋 五郎 山本 新一

出版者

宇宙航空研究開発機構

雑誌

宇宙科学研究所報告. 特集 (ISSN:02859920)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.267-279, 1986-10

著者

村上 雅英 田原 賢 藤田 宜紀 三澤 文子

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会構造系論文集 (ISSN:13404202)

巻号頁・発行日

vol.61, no.481, pp.71-80, 1996

被引用文献数

10 4

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About 2000 wooden structures were surveyed through 81. 6 ha, the seismic intensity was over 7, in Higashi Nada ward in Kobe-city where had been seriously damaged by the Hyogo-ken-Nanbu earthquake on Jan. 17th '95. The problems of the traditional Japanese post and beam wooden structures houses of two stories or less are not only pointed out, but also the cause of mechanism of collapses were determined according to the close investigation of 185 units through the seismic destruction area. It is recognised that quite numbers of the small and narrow houses with dry-wall exterior finish collapsed among many other Japanese traditional wooden structures with mud-wall exterior finish. The primary cause of collapses of these houses was that the structural planning was ignored on their floor planning.

著者

笠原 賢介

出版者

日本比較文学会

雑誌

比較文学 (ISSN:04408039)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.141-144, 1994-03-31 (Released:2017-07-31)

著者

榊原 賢二郎

出版者

The Kantoh Sociological Society

雑誌

年報社会学論集 (ISSN:09194363)

巻号頁・発行日

vol.2012, no.25, pp.84-95, 2012

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"Dumping" is lack of appropriate support necessary due to disabilities in a seemingly inclusive setting. This paper examines the possibility of inclusion without dumping. First, it is pointed out that body conditions and needs for support arising from them have been absent from the general argument for inclusion. Next, Luhmann's and Hoshika's view of body conditions are examined. For them, inclusion is achieved by disregarding the body. This, however, can paradoxically lead to strong influence of the body as is illustrated with Americans with Disabilities Act. In this context an equally paradoxical solution is possible: regarding the body to help people disregard the body. This paper concludes that suitable forms of this are crucial to inclusion without dumping.

著者

榊原 賢二郎

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.474-491, 2013 (Released:2014-12-31)

参考文献数

40

被引用文献数

1

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社会的包摂は身体的条件, たとえば障害として言及されるものといかなる関係にあるのか. 1つの見方は, 包摂を身体の不顧慮, すなわち身体的条件によらない処遇に結びつける. しかしこの身体の不顧慮は, たとえば障害者への介助などの支援に結びつかず, かえって包摂への機会を制約する. むしろ包摂は, 身体の顧慮 (身体に応じた処遇) も取り込んだ, 身体の不顧慮の近似と考えたほうがよい. その近似の具体的な方途を, 1970年代以降の日本の障害児教育における投棄 (ダンピング) 問題に即して検討する. 障害児の統合教育の批判者は, 統合教育は投棄, すなわち適切な支援を欠いた偽りの包摂であると主張した. しかしこれら場の統合と支援の提供の両立可能性の低さは, 学級における生徒の身体的均質性を前提するような教育制度や財政配分を前提にしている. その前提条件が部分的にでも変更され, 統合された場で個別の支援が可能となるならば, 場の統合と支援の提供の両立可能性は高まり, 障害児は, 「トラッキング」 (生徒のある種の分割を通じた各学級の均質化) からの実質的自由を得る. 一方で場の統合と支援の提供のあいだには非親和性もあり, 障害児と健常児の相互理解の促進などのさらなる対策の余地が残る. こうして包摂は, 身体の顧慮と不顧慮を逆説的なかたちで組み合わせつつ, 身体の不顧慮を絶えず近似する過程として捉えられうる.

著者

比嘉 広樹 国吉 真史 堂上 高司 西原 賢

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. MBE, MEとバイオサイバネティックス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.106, no.370, pp.5-8, 2006-11-15

参考文献数

4

被引用文献数

3

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本研究では,ALS患者を対象とした入力インターフェースを検討した.具体的には,画像処理を用いて眼球運動の検出を行い,文字入力を行うための入力インターフェースを作成し,文字入力の評価実験を行った.実験結果より,ほぼリアルタイムで眼球運動を取得することができ,英数字9.2文字/minで文字入力が可能であることが示された.

著者

大河原 賢一

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.133, no.5, pp.266-269, 2009 (Released:2009-05-14)

被引用文献数

1 1

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薬物には様々な物理化学的特性を有するものがあるため,化合物原体がそのままの形で生体に投与されることはきわめて稀であり,通常は適当な形状,すなわち剤形に加工され用いられる.医薬品の剤形の性質は,投与後の薬物体内挙動に多大なる影響を及ぼすため,最終的な薬理効果を支配する重要な因子となっている.したがって,医薬品の研究・開発段階において,製剤設計の果たす役割は非常に大きい.本稿では,薬物の消化管吸収の改善あるいはその制御を目指した製剤設計技術(DDS技術)に着目し,それらの現状を紹介させていただく.

著者

服部 明徳 大内 綾子 渋谷 清子 佐藤 和子 細谷 潤子 中原 賢一 西永 正典 亀田 典佳 土持 英嗣 松下 哲 折茂 肇

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.360-365, 2001-05-25 (Released:2009-11-24)

参考文献数

7

被引用文献数

3 4

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介護負担度に影響する因子を明らかにする目的で, 老年者の問題行動の有無や介護者自身の要因と介護負担度との関連をバーンアウト・スケールを用いて検討した. 対象は当院総合内科に入院した65歳以上の患者のうち, 家族が何らかの介護をしていた73例 (男性31例女性42例, 平均年齢82.7±6.9歳) で, 主たる介護者へのアンケートにより, 患者・介護者の属性や一日の介護時間, 徘徊などの問題行動の有無などを調査した. また, アンケートには Pines のバーンアウト質問項目が含まれ, 計算式からバーンアウト・スコアを算出した. 介護者の属性では, 約3割が配偶者であり, 介護者が高齢であるとバーンアウト・スコアは有意に高値となった (p<0.01). これに加えて介護者自身の健康状態に基づき介護負担を重く感じるほどバーンアウト・スコアは高値となった (p<0.001). 老年者の問題行動のうち, 夜間の介護が必要 (p<0.05), 監視が必要 (p<0.01), そして介護拒否 (p<0.01) があるとバーンアウト・スコアは有意に高値となった. バーンアウト・スコアを説明変数とする重回帰分析では, 老年者の Basic ADL・問題行動・介護者自身の要因のうち介護者自身の健康状態による介護負担, 夜間の介護そして排泄の介助が独立した因子でバーンアウト・スコアの約4割を説明し得た (R2=040: p<0.0001). 介護保険サービスの導入によって, 上記の家族の介護負担を重くしている要因が改善され, バーンアウト・スコアを低下させるか検討することが今後必要である.

著者

木村 太祐 西原 賢

出版者

日本ヘルスプロモーション理学療法学会

雑誌

ヘルスプロモーション理学療法研究 (ISSN:21863741)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.65-72, 2021-07-31 (Released:2021-08-11)

参考文献数

39

被引用文献数

2 2

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[目的]本研究は,各歩行補助具やその有無まで様々な移動形態を有する介護老人保健施設利用者を対象に下肢荷重率(下肢WBR)が歩行補助具の有無・使用状況と関連があるか検証した。[方法]対象者は介護老人保健施設を利用する高齢者68名。移動形態別に,杖なし群・T字杖群・歩行車群の3群に分類した。測定項目は端坐位,立位肢位の下肢WBR,握力,片脚立位,最大10m 歩行,FRT,TUG を測定した。各群の比較検定と下肢WBR に影響を及ぼす因子を検討した。[結果]全ての計測項目は移動形態別各対象群に主効果を認めた。下肢WBR(端坐位)に有意な関連因子として下肢WBR(立位)(β=0.418,p<0.001),握力(β=0.386,p<0.001),下肢WBR(立位)の関連因子として片脚立位(β=0.214,p<0.039),下肢WBR(端坐位)(β=0.526,p<0.001)が抽出された。[結論]下肢荷重率は,歩行補助具を判断する臨床的意思決定の判断材料の有効的な指標の一助になり得る可能性を示唆した。

著者

南里 康弘 出原 賢治

出版者

佐賀大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2018-04-01

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IPFは肺組織における不可逆的な線維化を特徴とする疾患であり、既存治療薬の効果は充分でなく、新しい治療薬の開発が急務である。我々は、ペリオスチンが線維化に重要なサイトカイン TGF-bにより誘導されると共に、ペリオスチンとTGF-bシグナル間にクロストークが存在し、肺線維化機序において重要な役割を持つと考えるに至った。本研究では、クロストークを阻害するインテグリン阻害剤 (CP4715)を同定し、間質性肺炎モデルマウスへ投与した結果、クロストークシグナルを阻害し、肺線維化に対して軽減効果を示した。これらから、ペリオスチン/TGF-bのクロストークの阻害がIPFの新たな治療戦略として期待される。

著者

大原 賢了 鈴木 マリ子 新潟 尚子 白井 千香 井戸口 泰子 川平 茉智子

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

pp.2020-039-B, (Released:2020-12-19)

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目的:病気を理由とした退職(転職)は,病気の種類や障害の程度,職場の支援など,様々な要因の影響を受ける.指定難病を理由とした退職(転職)防止のため,介入すべき要因を明らかにする.対象と方法:2019年度(7~12月)に枚方市保健所に医療費助成の更新申請を行った全指定難病患者3,210人にアンケート調査を行い,この内,発病時に正社員,契約社員・派遣社員,パート・アルバイトであった20~59歳の539人を分析対象とした.指定難病を理由とした退職(転職)をイベントの発生,調査時に指定難病の理由で退職(転職)していない者を打ち切り例として,発病後就労期間別の退職(転職)者の割合の推移をKaplan-Meier法により求めた.また,対象者の性,発病時年齢,疾患群,日常生活動作(ADL),発病時雇用形態,発病時の会社で経験した支援内容(勤務時間の短縮,時間単位の休暇の取得など),発病時の会社で病気治療に関する解決できない困りごとといった要因と指定難病を理由とした退職との関係について,Coxの比例ハザードモデルを用いて検討を行った.結果:指定難病を理由とした退職(転職)者の割合は19.4%であった.指定難病を理由とした退職(転職)に有意につながりやすい独立した要因は,発病時年齢50歳代(30歳代基準,HR=2.55,95%CI(1.21–5.37)),外出介助必要以上(一人で外出可能基準,2.31(1.13–4.71)),契約社員・派遣社員(正社員基準,2.66(1.20–5.89)),解決できない困りごとあり(困りごとなし基準,4.15(2.43–7.09))であった.経験した会社の支援には,有意に退職(転職)防止につながる支援はなかった.結論:指定難病を理由とした退職(転職)は,発病時年齢,障害の程度,雇用形態,会社での治療上の困難の存在と有意に関連していた.会社による患者支援と退職(転職)との関連は明確では無かったが,会社での治療上の困難を減らすため,支援を拡大する必要がある.仕事と治療の両立支援は,事業者の義務ではない取組であり,支援拡大のためは事業者が取り組みやすい制度の構築が望まれる.

著者

有賀 誠 松元 雅和 伊藤 恭彦 上原 賢司 施 光恒 田上 孝一 松井 暁

出版者

防衛大学校(総合教育学群、人文社会科学群、応用科学群、電気情報学群及びシステム工学群)

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2021-04-01

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現代世界は、不可避的にグローバル化が進む世界である。そうした流れの中で、国民国家という枠組みでは解くことのできない環境問題等の課題が数多く出現している。このとき注目されるのは、「コスモポリタニズム」という歴史ある思想である。本研究は、「コスモポリタニズム」を、現代的な課題に応答可能なものとしてアップデートすることを目指している。

著者

石原 賢一

出版者

慶應義塾大学

雑誌

史学 (ISSN:03869334)

巻号頁・発行日

vol.74, no.1, pp.77-102, 2005-09

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論文はじめにI レスールザーデの生涯 (1) 社会主義の影響下で (2) 民主主義運動のリーダーとして (3) 祖国解放を求めてII レスールザーデの著作 1 『イランのトルコ人たち』(iran Turklei) (1) イランのトルコ人たち 一 (2) イランのトルコ人たち 二 (3) イランのトルコ人たち 三 (4) イランのトルコ人たち 四 (5) イランのトルコ人たち 五 (6) イランのトルコ人たち 六 2 『カフカースのトルコ人たち』(Kafkasya Turkleri) (1) 第二章について (2) 第三章について (3) 本書の特徴 3 『あるトルコ人民族主義者のスターリンとの革命回想録』(Bir Turk Miliyetcisinin Stalin'le ihtilal Hatiralari) (1) バクーでの活動 (2) モスクワでの生活むすびにかえて