著者

尾形 努 高野 和夫 河野 勝 吉田 一樹

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B-I, 通信I-情報通信システム・理論 (ISSN:09151877)

巻号頁・発行日

vol.76, no.10, pp.719-726, 1993-10-25

被引用文献数

3

---

通信用電源システムには,バックアップ用として鉛蓄電池が使用されている.鉛蓄電池は,通常は維持充電が行われ,停電発生時に放電し,通信機器への電力供給を継続する.停電発生時に,鉛蓄電池から電力を供給できなければ,社会に及ぼす影響ははかりしれないものがあるため,NTTの各事業所は,鉛蓄電池の容量試験を行って,規定の容量以下のものは,取替えを実施している.現在の容量試験法は,作業時間が20時間以上と長時間に及ぶため,保守者の負担が大きく,簡便に行える劣化判定法の確立が強く望まれるようになった.本論文では,鉛蓄電池の劣化のメカニズムを整理し,内部抵抗と劣化,すなわち容量減退が極めて相関性が強いことを説明している.次に,この内部抵抗を求める手段として,極めて短時間の充放電特性測定が有効であることを述べ,500μs以下の充放電特性測定から求めた内部抵抗と容量の相関性が極めて強いことを明らかにし,これらの相関図より劣化判定が可能であることを述べている.

著者

吉田 歓

出版者

校倉書房

雑誌

歴史評論 (ISSN:03868907)

巻号頁・発行日

no.798, pp.75-79, 2016-10

著者

横川 正美 菅野 圭子 柚木 颯偲 堂本 千晶 吉田 光宏 浜口 毅 柳瀬 大亮 岩佐 和夫 駒井 清暢 山田 正仁

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.E3O2227-E3O2227, 2010

---

【目的】昨年の日本理学療法学術大会において、地域住民を対象に認知症予防として実施した認知機能プログラムと運動機能プログラムの効果を調べたところ、前者のみならず、後者のプログラムでも記憶機能の改善が示唆されたことを報告した。本研究では、同様のプログラムを再度実施し、プログラムに参加していない対照群との比較を行った。<BR>【方法】一昨年度および前年度に地域で実施された脳健診の受診者から、明らかな脳疾患を有する者、および臨床的認知症尺度(Clinical Dementia Rating; CDR)が1以上のものを除いた806名に研究参加を募った。参加への同意が得られた37名のうち、介入前後の評価を実施できた31名を介入法の対象者とした。対照群として、本研究の趣旨を説明し協力の同意が得られたグループデイ参加者20名のうち、介入群と同時期に評価を実施できた13名を対象者とした。グループデイは概ね65歳以上で、週1回以上自主的に運営し活動するグループであり、本研究の介入法には参加していない。介入法では、参加者を無作為に2つのプログラムのうち、次のいずれかに振り分けた。一つは認知プログラム(n=17)で認知症の前段階で低下しやすいと考えられている実行機能を重点的に高める内容であり、具体的には旅行の計画立案と実施を行った。もう一つは運動プログラム(n=14)で認知機能に効果的とされる有酸素運動を主体としており、体調確認の後、準備運動、ウォーキング(10-15分)、柔軟体操を行った。2つのプログラムはどちらも週1回約1時間、合計8回実施した。介入法参加者と対照群には介入前後に認知機能検査としてファイブ・コグを施行した。<BR>【説明と同意】参加者に本研究の趣旨を説明し、書面にて同意を得た。本研究は所属する機関の医学倫理委員会の承認を得た。<BR>【結果】参加者の平均年齢は72.8±4.3歳、平均教育年数は10.0±2.0年であった。認知プログラム、運動プログラム、対照群の間で対象者の年齢、教育歴による差はみられなかった。ファイブ・コグの下位項目(運動、注意、記憶、視空間認知、言語流暢性、思考)の各評価得点について、2つのプログラムと対照群のうち、どれに参加したかという「プログラム」因子と、参加前か参加後かという「時間」因子による二元配置分散分析を行ったところ、交互作用が認められた項目はなかった。次に参加前、参加後の各評価得点をプログラム間で多重比較したところ、有意差が認められた項目はなかった。各プログラム内での多重比較では、認知プログラムにおいて、運動(22.4±5.6点→24.8±6.3点; p<0.05)と記憶(13.4±6.5点→17.1±6.1点; p<0.01)の得点が参加後、有意に改善した。運動プログラムにおいても同じく運動(19.4±6.5点→22.7±6.4点; p<0.01)と記憶(12.4±7.3点→15.6±5.7点; p<0.05)の得点が参加後、有意に改善した。対照群では、参加前後で有意に変化した項目はなかった。<BR>【考察】対照群では認知機能検査において有意な改善が認められた項目がなかったのに対し、認知プログラムと運動プログラムでは記憶の項目が改善した。2つのプログラムは昨年も同様の結果が得られている。プログラム間で改善した認知機能に差異がみられる傾向にあるが、どちらのプログラムも有効性が示唆されたことから予防事業で用いる場合に効果が期待できると考えられた。<BR>【理学療法学研究としての意義】運動療法を用いた認知症予防の方法を提案するためのエビデンスを蓄積する。

著者

藤谷 徳之助 加藤 輝之 廣川 康隆 吉田 薫 田中 健路 石原 正仁 隅田 康彦

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.113-118, 2014-02-28

著者

吉田 純

出版者

京都大学文学部社会学研究室

雑誌

京都社会学年報 : KJS = Kyoto journal of sociology

巻号頁・発行日

vol.5, pp.23-36, 1997-12-25

著者

吉田 圭吾 高山 泰一 福原 弘太郎 内田 敦 関根 秀真 鹿志村 修

出版者

社団法人 日本リモートセンシング学会

雑誌

日本リモートセンシング学会誌 (ISSN:02897911)

巻号頁・発行日

vol.32, no.5, pp.287-299, 2012-11-20 (Released:2013-08-24)

参考文献数

53

---

This paper presents a monitoring method for paddy fields with hyperspectral remote sensing images in West Java, Indonesia. The statistical modeling method called sparse reguralization is introduced in two forms, that is, LASSO regression for the rice yield estimation and sparse discriminant analysis for the growth stage classification of rice plants, in order to take advantages of the detailed reflectance spectrum measured by numerous bands and to overcome the difficulties in hyperspectral image analysis such as model overfitting. Results of the experiment with airborne hyperspectral images measured by HyMap indicate that sparse regularization can predict paddy conditions with higher degree of accuracy than several estimation methods commonly used in remote sensing applications, such as normalized difference spectral index, partial least squares, or support vector machines. Besides, the prediction models have a limited number of bands which are expected to be informative to figure out the rice growth situation. The overall error between predicted rice yield of the target area and agricultural statistics is 6.40 %, showing the potential effectiveness of methods described in this paper.

著者

吉田 久良 亀川 克美 有田 静児

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

日本化学会誌

巻号頁・発行日

vol.1977, no.3, pp.387-390, 1977

被引用文献数

14

---

活性炭によるニクロム酸カリウム水溶液(6価クロムの濃度110ppm)からの6価クロムの吸着について,pHの影響,活性炭に吸着されたクロムのNaOHまたはHCl水溶液による溶離などについて検討した結果,つぎの結論が得られた,(1)6価クロムはpH4~6.5で活性炭に容易に吸着される。(2)6緬ク揖ムは活性炭にHCrOぺおよびCrOのような6価クロムの形で吸着される。(3)酸性側では6緬クロムは活性炭により容易に3価クロムに還元される。(4)3価クロム(クロム(III)イオン)は活性炭にほとんど吸着されない。(5)6緬クロムを吸着した活性炭を0.1N以上のNaOH水溶液で処理すると,吸着されたク律ムの100%が溶出し,溶出したクロムのほとんどすべては6価クロムであった。(6)6価クロムを吸着した活性炭を1NHClで処理すると,吸着されたクロムの90%が溶出し,溶出したクロムのほとんどすべては3価クロムに還元されていた。

著者

吉田 康久 河野 公一 原田 章 豊田 秀三 渡辺 美鈴 岩崎 錦

出版者

日本衛生学会

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.450-458, 1978

被引用文献数

5

---

耐熱性の目的でポリアミド, ポリエステルが近年比較的多量に用いられているが, その限界温度以上での使用または廃棄時に毒性のある熱分解成分が生成する可能性がある。本研究はこれを解明する目的で空気中熱分解ガス等を, ガスクロマトグラフ, 同マススペクトログラフにより分析するとともに, また, 動物試験としてマウスについて急性暴露を行って, その主要死因を確かめたものである。<br>熱分解ガスとしてポリエステルでは一酸化炭素, エタン, プロピレン, アセトアルデヒド, ベンゼン等が, また, ポリアミドではこれらの成分に加えてアンモニア, ペンテン等が検出されたが, 毒性並びに発生量よりみて一酸化炭素が優勢な成分として推定された。<br>動物試験では, 単一, 一時間暴露, 一週間観察による概算的致死濃度がポリアミドで79.6g, ポリエステルで30.5g/1000<i>l</i>空気であり, この場合一酸化炭素濃度が2700∼3000ppmと認められた。この一酸化炭素が主要死因であることは, 血液の一酸化炭素飽和度をガスクロマトグラフにより分析した結果, その値が55%を越えることから確認することができた。<br>フユーム, またはグリース状物質として発生する熱分解成分は, 生成後直ちに凝集してその大きさ100μm以上に達し, また, 赤外分光分析により原試料に近似した構造を示すので, ある種のフッ素樹脂の熱分解における特異なポリマーフユーム熱の原因にはなり得ないと考えられる。動物試験ではまた暴露後48時間程度に肺水腫等の傾向が認められて死亡する場合も多いので, 一酸化炭素につぐ比較的毒性の大なる第2の致死因子が存在することも確実である。したがって, もし実際の症例においては, 予後における十分な観察と早期の治療が必要なものと指摘される。

著者

吉田 俊則

出版者

ロシア史研究会

雑誌

ロシア史研究 (ISSN:03869229)

巻号頁・発行日

no.56, pp.39-48, 1995-03-25

著者

三石 誠司 吉田 俊幸 佐藤 奨平 鷹取 泰子 市村 雅俊

出版者

宮城大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2013-04-01

---

本研究の目的は、大災害に耐えうるローカル・フードシステムの成立条件を明らかにすることである。そのため、1)米を中心とする基礎的な食料の流通・供給システムの解明、2)東日本大震災の被災地である福島県・宮城県を中心とした被災地における関係者の連携の在り方、さらに、3)諸外国におけるローカル・フードシステムの特徴などを個別事例をもとに調査した。その上で、最終的には、米国農務省が公表したローカル・フードシステムの理論的背景・実践事例の報告書を翻訳し、国際的な視点で知見を共有可能としたものである。

著者

吉田 真

出版者

日本蜘蛛学会

雑誌

Acta Arachnologica (ISSN:00015202)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.181-185, 1998 (Released:2011-06-03)

参考文献数

14

著者

河野 又四 吉田 靖彦 板谷 恭史 下坊 和也 吉川 賢太郎 寺下 隆夫 獅山 慈孝

出版者

近畿大学

雑誌

近畿大学農学部紀要 (ISSN:04538889)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.11-19, 1995-03-15

---

Allyl isothiocyanate (AIT)および数種香辛料精油成分のAsp. oryzae No. 508, Sacch. cerevisiae IFO 0231およびBac. subtilis IFO 3009に対する抗菌性をろ紙円盤拡散法によって調べた結果,AITが最も優れた効果を示し,carvacrol (CAR), salicylaldehyde(SAL)がこれに次いで有効であった。また,これらの変異原性をS. typhimuriumを用いAmes testで調べたところ,TA98とTA100の両菌ともS-9 mixの添加によっても有意の変異原性を示さなかった。ショウジョウバエ,Drosophyla melanogasterのBINSC型とOregon-R型を用い精油成分の濃度による毒性(仮死または致死到着時間)を比較したところ,AITとSALの毒性が大であった。さらにハエの短毛についてspot testを行ったところ変異翅毛(炎毛)がOregon-R型において0.18ppmAITの処理10日後の供試虫10%に認められた。ミジンコ,Daphnia pulexに対する毒性を調べたところ,形態の変化は認められなかったが,環境悪化の時に出現する有殼卵(有性生殖で抵抗性が強い冬卵)の発現が0.04と0.06ppm AIT処理区の10日後のミジンコ5%に認められた。現在,AITによる発がん性は否定されているが,低濃度での血液,組織,器官などには影響があるので注意する必要がある。AITのガス接触による食品保存料が開発されているが,この場合の量は少なく濃度も低いので安全であると考えられるが,低濃度での多頻度使用の場合には,なお問題があるのではないかと考えられるので今後さらに検討する必要があろう。

著者

中本 菜桜美 小刀稱 知哉 池部 実 吉田 和幸

出版者

電気・情報関係学会九州支部連合大会委員会

雑誌

電気関係学会九州支部連合大会講演論文集 平成25年度電気関係学会九州支部連合大会(第66回連合大会)講演論文集

巻号頁・発行日

pp.441, 2013-09-13 (Released:2016-01-17)

---

大分大学のネットワークにおいて22番ポートに対する攻撃が多く観測されており,その対策が重要である.本研究室では22番ポートのTCPコネクションの接続状態を監視し,各コネクションのパケット送受信回数に注目して22番ポートに対するパスワードクラッキング攻撃を検知する「SSHパスワードクラッキング攻撃検知システム」を開発・運用してきた.しかし,現在の検知基準では検知漏れが発生している.そこで本論文では,検知システムのログを解析してSSHコネクションの特徴を判断することで検知基準を検討し,検知漏れの改善について述べる.

著者

近藤 和生 松本 道明 吉田 貴司 園田 高明

出版者

The Society of Chemical Engineers, Japan

雑誌

化学工学論文集 (ISSN:0386216X)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.542-547, 2000-07-10

被引用文献数

1 2

---

本研究では, リチウムに対して高い選択性を期待できる新規な抽出試薬である含フッ素フタロシアニン誘導体 (ヘキサデカ (2, 2, 2-トリフルオロエトキシ) フタロシアニンおよびヘキサデカ (2, 2, 3, 3, 3-ペンタフルオロプロポキシ) フタロシアニン) を合成した. まずこれらの抽出剤によるアルカリ金属の抽出平衡を測定した. 低pH領域ではどの金属イオンもpH依存性を示さず, イオン対の形で抽出され, またリチウムおよびカリウムについては高pH領域ではpH依存性を示し, カチオン交換型の抽出が生じているものと推察された. これらの抽出反応における抽出種および抽出平衡定数を決定した. 高pH領域では両抽出試薬ともにリチウムに対して選択性を示した. この領域でヘキサデカ (2, 2, 2-トリフルオロエトキシ) フタロシアニンによるリチウムイオンの抽出速度を平面接触型撹拌槽を用いて測定した. 抽出速度過程は, 抽出試薬の拡散過程によって律せられていることが推察された.

著者

浅野 良輔 吉澤 寛之 吉田 琢哉 原田 知佳 玉井 颯一 吉田 俊和

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.284-293, 2016

被引用文献数

9

---

The domain-specific approach to socialization has classified socialization mechanisms into several domains, including the protection and control domains, and postulates that parent–child interactions that promote socialization in each domain are different. However, there are few empirical investigations of the domain–specific approach. This study examined whether parental parenting attitudes affected early adolescents' empathy, including empathic concern and perspective taking, and social cognitive biases, including cognitive distortion and general beliefs about aggression, through the mediation of adolescents' perceptions. Junior high school students and their parents (N = 448) completed a questionnaire. Results of structural equation modeling indicated (a) parental acceptance and control increased empathy via adolescents' perceived acceptance and control, (b) parental acceptance and control decreased social cognitive biases via adolescents' perceived acceptance and control, and (c) parental control directly increased empathy. In addition, multiple group analyses indicated the validity of gender- and age-invariant models. These findings suggest that parental parenting attitudes are essential for appropriate socialization during early adolescence.

著者

○鈴木 啓太 横山 正典 吉田 成朗 木下 由貴 望月 崇由 山田 智広 櫻井 翔 鳴海 拓志 谷川 智洋 廣瀬 通孝

出版者

特定非営利活動法人 日本バーチャルリアリティ学会

雑誌

第21回日本バーチャルリアリティ学会大会

巻号頁・発行日

2016-09-09

著者

○木下 由貴 横山 正典 鈴木 啓太 望月 崇由 山田 智広 吉田 成朗 櫻井 翔1 4 鳴海 拓志 谷川 智洋 廣瀬 通孝

出版者

特定非営利活動法人 日本バーチャルリアリティ学会

雑誌

第21回日本バーチャルリアリティ学会大会

巻号頁・発行日

2016-09-09

著者

永武 拓 秋本 肇 吉田 啓之 高瀬 和之

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2012, 2012

---

福島第一原発1号機の炉心冷却状況を把握するため、過渡解析コードTRAC-BF1を用いて原子炉及び非常用復水器を模擬した体系で圧力容器内の冷却材分布を解析し、地震発生及び津波到達後から炉心露出に至るまでの過程及び非常用復水器の炉心冷却への影響を検討している。本発表では、前報で課題とされた炉心部多次元性の影響について、Vessel Componentを用いた解析を実施することにより検討を行った。

著者

吉田 純子 石橋 隆治 西尾 眞友

出版者

金沢医科大学

雑誌

金沢医科大学雑誌 (ISSN:03855759)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.420-426, 2005-12

---

細胞内Ca^<2+>イオンは筋収縮,分泌,および細胞の増殖・分化などの情報伝達において重要な二次メッセンジャーとして働いている。その細胞内濃度の恒常性は,細胞膜に存在するCa^<2+>透過性イオンチャネルやイオントランスポーターおよび細胞内Ca^<2+>貯蔵部位からの遊離や取り込み機構によって保たれる。高血圧,狭心症,不整脈の治療薬の一つであるCa^<2+>括抗薬は電位依存性L型Ca^<2+>チャネルに結合し,細胞内へのCa^<2+>流入を抑えて血管平滑筋や心筋細胞の興奮性を低下させる。しかし,近年,ある種のCa^<2+>拮抗薬がL型Ca^<2+>チャネル遮断ではなく,抗酸化作用や血管平滑筋の増殖抑制作用を介して動脈硬化や血管再狭窄に対する予防効果を示すことが明らかにされてきた。また,がん細胞に対する増殖抑制作用も報告され,ヒトがん細胞を用いた我々の基礎的研究結果からもCa^<2+>拮抗薬のがん細胞増殖抑制作用が示唆されている。本総説では,Ca^<2+>拮抗薬の多様な薬理作用,特に細胞増殖抑制作用について概説し,細胞内Ca^<2+>濃度を調節する分子群が,抗動脈硬化薬や抗腫瘍薬の新しい分子標的となる可能性を展望した。

著者

門脇 啓一 吉田 利弘 伊藤 芳郎

出版者

宮城教育大学教育復興支援センター

雑誌

教育復興支援センター紀要 = Bulletin of Support Center for Revival in Education, Miyagi University of Education (ISSN:21884080)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.49-62, 2014

---

本稿は,教育復興支援センターの取組,主として支援実践部門 平成25年4月~26年1月の取組を報告する。本センターは,平成23年3月11日の東日本大震災によって甚大な被害を受けた宮城県内の学校教育の復旧・復興――児童生徒の確かな学力の定着・向上,現職教員の各種支援等を期して,同年6月28日に設置された。被災から3年目を迎えた25年度,センター支援実践部門においては人的・物的,二つの「充実」が図られた。人的充実とは,ボランティア協力員を中心とする学生組織が,本格的に機能しはじめたことである。また,物的充実とは,6月29日のセンター棟の竣工である。研究室,会議室等の整備に加え,学生のミーティングルームが設けられた。そこを活動拠点として,各ボランティア団体の活動を担ってきた学生が,それぞれの活動内容,課題等について共通理解を図り,学生提案により大学祭,被災地視察研修,各種研修会が企画・運営された。そうした学生の主体性が,長期休業中の学習支援等のボランティア活動に好影響を与えることにもなり,前年度を上回る充実した支援活動が展開された。支援実践部門を担う教職員としては,支援対象の児童生徒の成長に止まらず,支援する学生の人間的成長を期してきた。それが,以下に示すような学生たちのさまざまな実践により,身近に感じることができたのは望外の喜びであった。今後は各ボランティア活動の学生代表と協働して,その後継者の育成に努めたいと考えている。なお,新しい試みとして仙台市立中野小学校,丸森町教育委員会の学び支援の具体の取組を掲載した。これを参照され,詳述できなかった各学校,各教委の取組も類推していただきたいと考えている。