著者

小林 薫

出版者

創出版

雑誌

創

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.132-136, 2006-02

著者

鳥羽 研二 大河内 二郎 高橋 泰 松林 公蔵 西永 正典 山田 思鶴 高橋 龍太郎 西島 令子 小林 義雄 町田 綾子 秋下 雅弘 佐々木 英忠

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.346-352, 2005-05-15 (Released:2011-03-02)

参考文献数

14

被引用文献数

29 40

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【目的】転倒は, 身体的要因と環境要因によっておきるとされているが, 地域において, 環境要因と身体的要因を定量的に比較した研究は少ない. 両者を加味した転倒リスク測定表の開発を目的とする.【方法】厚生労働省研究班, 転倒ハイリスク者の早期発見のための評価方法作成ワーキンググループの会議によって過去の転倒歴と21項目の危険因子を選択し仮の「転倒スコア」とした. 1) 過去一年の転倒 2) つまずく 3) 手摺につかまない階段の昇降 4) 歩く速度が遅延 5) 横断歩道を青のうちにわたりきれない 6) 1km歩行できない 7) 片足で5秒起立できない 8) 杖の使用 9) タオルを固く絞れない 10) めまい, ふらつき 11) 円背 12) 膝痛 13) 視力低下 14) 難聴 15) 物忘れ 16) 転倒不安 17) 5種類以上の服薬 18) 屋内が暗く感じる 19) 家の中の障害物 20) 家の中の段差 21) 家の中の階段使用 22) 生活上家の近くの急な坂道歩行. 対象は全国7地域住民2,439名 (76.3±7.4歳). 検討項目は各項目の該当頻度, 項目の該当有無と転倒の相関, 過去の転倒歴を従属変数とし, 21項目を独立変数とした重回帰分析を行った. 有意な項目に関しては, ロジスティック回帰分析によってオッズ比を算出した.【結果】転倒歴は29%に認められた. 転倒スコア項目では, 物忘れ, 家に段差が60%以上, つまずく, 階段昇降に支障, 視力障害が50%を越えた. 横断歩道を青のうちにわたりきれない, 一方照明が暗い, タオルがきつく絞れないは20%未満であった. 転倒の有無による各因子の頻度の有意差を検定すると, 段差, 階段, 坂道以外のすべての項目が, 転倒者は非転倒者に比べ, 有意に「はい」と答えた率が高かった. 重回帰分析では, 独立した有意な危険因子として, つまずく (p<0.0001), めまい (p<0.0001), 家の中に障害物がある (p=0.0001), タオルがきつく絞れない (p=0.0003), 杖を使っている (p=0.0027), 膝が痛む (p=0.0362) が抽出された. この項目と横断歩道の歩行 (p=0.1) の7項目を用いて, 転倒予測を解析し,3項目以上に該当する場合に, 転倒の感度, 特異度とも良好な値を得た.【結論】内的要因と外的要因を加味した簡便な転倒危険度調査票「転倒スコア」を開発した.「転倒スコア」は, 下位項目の殆どが転倒既往者で高く, 項目選択の妥当性は高い. 段差, 階段などの環境バリアは過去の転倒の危険因子としては重要ではない. 転倒予測因子として, 7項目の短縮板の作成を試み, カットオフ値3項目該当で2/3程度の転倒の予測が可能であり「転倒スコア」の有用性が示唆された.

著者

金森 悟 坂本 宣明 白田 千佳子 海野 賀央 江口 泰正 山下 奈々 北島 文子 厚美 直孝 小林 宏明 高家 望 福田 洋

出版者

日本健康教育学会

雑誌

日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.79-86, 2021-02-28 (Released:2021-03-10)

参考文献数

6

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目的:筆者らは,多職種産業保健スタッフの研究会にて「コロナは世界・健康教育・ヘルスプロモーションをどう変えたのか?」というテーマで夏季セミナーを開催した.本報告ではセミナーの開催概要を紹介するとともに,参加者によるセミナーの評価について報告する.方法:2020年9月13日に多職種産業保健スタッフの研究会のコーディネーター12名がセミナーを開催した.参加形態はZoomを用いたオンライン形式とした.全体の構成は第I部に基調講演,第II部は産業保健の現場からの話題提供,第III部は「オンラインの対面型コミュニケーションツールで可能になったことや新たな使い方」についてのグループワークとした.セミナーの評価を行うため,参加者を対象にGoogle formを用いた質問票調査を実施した.結果:参加者は71名,調査への回答者は52名(73.2%)であった.回答者のうち女性が69.2%,年代では40代が34.6%,職業では看護職が53.8%であった.各部について参考になったという者は80.8~96.2%であった.学んだことを今後に活用していこうと思う者は94.2%,全体について満足であった者は96.2%であった.結論:本セミナーでは,新型コロナウイルス流行下での健康教育やヘルスプロモーションの意義や事例,可能性が議論された.参加者のほとんどがセミナーに満足し,本セミナーの開催は意義があった.

著者

生田 正文 丹羽 正和 檀原 徹 山下 透 丸山 誠史 鎌滝 孝信 小林 哲夫 黒澤 英樹 國分(齋藤) 陽子 平田 岳史

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

地質学雑誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.122, no.3, pp.89-107, 2016-03-15 (Released:2016-06-21)

参考文献数

67

被引用文献数

11

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既往文献の火山ガラス屈折率データからは識別が困難であった桜島の歴史時代の噴火(文明,安永,大正)軽石について,本研究では火山ガラスの水和部と未水和部とを区別して屈折率測定を行い,斜方輝石の屈折率も含めてそれぞれの軽石に違いがあることを見出した.一方,宮崎平野南部で掘削したコアに含まれる軽石濃集層に対して鉱物組成分析,火山ガラスの形態分類や屈折率測定,斜方輝石の屈折率測定,および炭質物の放射性炭素年代測定を行い,本研究による歴史時代の桜島噴火起源の軽石の分析と比較した.また,それぞれの火山ガラスについてレーザーアブレーション誘導結合プラズマ質量分析法による主成分・微量元素同時分析を行った.その結果,軽石濃集層は桜島文明テフラに対比されることが判明した.桜島文明テフラは,軽石の状態で宮崎平野南部まで到達していた可能性が高い.

著者

小林 洋平 山岡 怜央 三上 龍生 山崎 浩二郎 熊井 正貴 山田 武宏 武隈 洋 菅原 満 井関 健

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.23, no.6, pp.771-779, 2020-12-28 (Released:2020-12-28)

参考文献数

14

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目的:救急/ 集中治療室(以下,ICU)における薬剤師介入の実態や医療経済効果を明らかにすることを目的とした。方法:2017年7,8月に,救急科に入院した患者を対象とし,疑義照会記録を用いて後方視的に調査した。薬学的知識を要しない介入を単純エラー,薬学的知識を要する介入を薬学的介入と定義し,介入の内容および処方反映率を調査した。また,能動的な薬学的介入(薬剤師からの提案)に関して医療経済効果を算出した。結果:介入は391件あり,そのうち76%(297件)が薬学的介入であった。薬学的介入では,抗微生物薬関係の介入がもっとも多く117件(反映率91%)であった。また,医療経済効果は,2カ月間で3,832,000 円であった。結論:薬剤師の救急/ICUへの参画は,医療経済的に有益であることが明らかとなった。また抗微生物薬関係の介入が多く,今後プロトコル作成などにより適正使用推進に寄与できると示唆された。

著者

小林 郁雄

出版者

The Japanese Society of Irrigation, Drainage and Rural Engineering

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.64, no.12, pp.1201-1206,a1, 1996

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地すべりは, 特定の地域および特定の地質条件のもとで発生すると言われ, その原因を地質や地下水などに求めることが多い。しかし, 地すべり面に直接作用し, 関与の程度が大きい特定の地質構造や地下水経路を実際に明らかにすることは容易ではなく, 設計の際には高度な判断を要する場合が多い。このため, 観測という確実性の高い手段による地すべりの監視や機構解明は, 対策設計の精度および信頼性向上に大きく貢献している。<BR>ここでは, 新潟県中頚城郡板倉町および妙高高原町地内にて実施中の直轄地すべり防止事業における事例をもとに, 観測手法の概要や課題を紹介する。

著者

小林 恵子

出版者

お茶の水地理学会

雑誌

お茶の水地理 (ISSN:02888726)

巻号頁・発行日

vol.40, pp.90-90, 1999-05-20

著者

中 正樹 日吉 昭彦 小林 直美

出版者

武蔵社会学会

雑誌

ソシオロジスト : 武蔵社会学論集 (ISSN:13446827)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.147-182, 2015

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本研究の目的は,2012年に開催されたロンドンオリンピックの開催期間における日本のテレビニュースの報道傾向を明らかにすることである。そのために,ロンドンオリンピック開催期間に日本のキー局の代表的なニュース番組が提供したすべてのニュースを対象として量的分析を実施した。そして,(1)各ニュース番組の報道傾向,(2)各ニュース番組の英国に対する報道傾向,(3)ニュース番組全体からみた英国報道の傾向,以上の3点に焦点を絞って考察した。考察の結果,以下のような知見を得た。(1)フジテレビ「NEWS Japan+ すぽると!」およびテレビ朝日「報道ステーション」が特徴のある報道をしていた。(2)各ニュース番組の報道傾向は,TBS「NEWS23X」を除いて北京オリンピック開催期間における報道傾向と類似していた。(3)オリンピック開催期間中,ニュース番組が提供する英国ニュースはそのほとんどがロンドンオリンピック関係のニュースで占められていた。(4)ロンドンオリンピック開催期間における英国報道のフレームは,主に競技結果に関するスポーツニュースを選択・強調しており,社会や政治のニュースを選択する方向では機能しなかった。本研究は,先行研究として実施された北京オリンピック開催期間における研究と比較検討を重ねることによって,より大きな成果が期待できる。今後の課題である。

著者

小林 祥泰

出版者

一般社団法人 日本高次脳機能障害学会

雑誌

高次脳機能研究 (旧 失語症研究) (ISSN:13484818)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.1-8, 2014-03-31 (Released:2015-04-01)

参考文献数

26

被引用文献数

2

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脳卒中後アパシーは,長い間脳卒中の一つの精神症状すなわち「自発性低下」としてのみ注目され,かつて脳卒中に汎用された脳循環代謝改善薬の多くは自発性低下を治療の標的としていた。その後 Robinson らにより post-stroke depression(脳卒中後うつ状態)が報告され注目された。血管性うつ状態の定義も発表されたがうつ病の中核症状を欠くものであったこと,抗うつ薬の効果が認められなかったことから最近では関心が遠のいていた。今から思えばこれがまさに脳卒中後アパシーであったといえる。脳卒中後アパシーは脳卒中後にもっとも多い神経心理学的症状とされているが,血管性認知症の一症状とみなすのではなく,アパシーが先行して廃用症候群を介して血管性認知症自体を引き起こす重要な因子であることを認識すべきである。

著者

松岡 勝彦 小林 重雄

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.1-12, 2000-01-30 (Released:2017-07-28)

被引用文献数

1 1

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本研究では、自閉症児者が不得意であるといわれてきた、「他者意図」の理解に関して、行動分析学の立場から、「他者意図」と表現されるものに対応するための適切な刺激設定はどういうものであるかを明確にし(Sidman,1971参照)、どのような環境設定を行えば、これを理解可能になるかを検討することを目的とした。ここでは、他者に対する援助行動という社会的行動の形成の中で、他者の言語行動を「字義通り」に解釈する条件と、環境設定との組み合わせで「言外の意味」を理解する条件とを設定した。訓練では、これらを弁別するためにビデオ弁別訓練が行われた。その結果、対象児は上記の2条件に応じた行動が可能となった。このことから、「心の理論」の欠如(「他者意図」の理解困難)といった抽象的に表現される対象を詳細かつ機能的に分析し、「他者意図」に対応する弁別訓練を行うことにより、他者の「心的状態」の理解を可能とする方略が導き出されるのではないかと考えられた。

著者

森川 政人 小林 達明 相澤 章仁

出版者

JAPANESE SOCIETY OF REVEGETATION TECHNOLOGY

雑誌

日本緑化工学会誌 = Journal of the Japanese Society of Revegetation Technology (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.103-108, 2012-08-31

被引用文献数

1 2 1

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学校プール内に生息している水生昆虫相の種,個体数について,東京都及び千葉県内の 4 地域計 32 校において,2007 年 5 月~2008 年 5 月までの使用期間外に各校月 1 回程度調査を実施した。調査の結果を TWINSPAN で解析したところ,東京都と千葉県が異なるグループに分類された。ヒメゲンゴロウ,コシマゲンゴロウ,ミズカマキリ,ショウジョウトンボは東京都の学校プールで確認することができなかった。種数に差が確認された要因として,種の供給源となる学校プール周辺の水田面積や周囲の樹木の有無などが考えられた。主にトンボ目の個体数の差に影響を与える要因としては,学校プール周囲の植生から供給される落葉である可能性が示唆された。

著者

西村 杏香 鳴川 紗 大野 維吹 久世 伊純 小林 耕太 Momoka Nishimura Suzuka Narukawa Ibuki Ono Izumi Kuze Kohta I Kobayasi

出版者

同志社大学ハリス理化学研究所

雑誌

同志社大学ハリス理化学研究報告 = The Harris science review of Doshisha University (ISSN:21895937)

巻号頁・発行日

vol.60, no.4, pp.239-243, 2020-01

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ハンドスピナーは人気なおもちゃであり、世界中の人々がスピナーを回転させることが習慣になっている。この研究の目的は、他の依存症(アルコール,ギャンブルなど)に関連する脳活動とハンドスピナー使用中の脳活動を比較することで、人々がハンドスピナーにハマる理由を見つけることであった。そこで非磁性のハンドスピナーを作成し、核磁気共鳴画像によりスピナーを回している際の脳活動(脳血流)の変化を評価した。実験データにより、ハンドスピナーの快適度が増えるにしたがって島皮質の活動が増加することが分かった。さらに、いくつかの報酬関連領域(側坐核および尾状核)は、スピナーを「回転」させた時に活動を示した。これらの脳活動はハンドスピナー中毒の一因となる可能性があり、この結果は習慣性や中毒性のある行動に関連する神経メカニズムを解明する手がかりを与え得るだろう。

著者

北村 洋三 谷川 清 福川 秀夫 上西 甚藏 瀧山 敏夫 小林 正一郎 北畠 顯正 田島 達之輔 原 乙未生 間瀬 徳造 縣 敏 奧 礎一 竹村 勘〓

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会誌 (ISSN:24242675)

巻号頁・発行日

vol.41, no.258, pp.839-855, 1938-09-01 (Released:2017-06-21)

著者

都築 建三 深澤 啓二郎 竹林 宏記 岡 秀樹 三輪 高喜 黒野 祐一 丹生 健一 松根 彰志 内田 淳 小林 正佳 太田 康 志賀 英明 小早川 達 阪上 雅史

出版者

Japan Rhinologic Society

雑誌

日本鼻科学会会誌 (ISSN:09109153)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.1-7, 2009 (Released:2009-12-18)

参考文献数

9

被引用文献数

12 14

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We evaluated a 20-item self-administered odor questionnaire for assessing olfactory function, proposed in 2003 by the Japan Rhinologic Society committee on olfaction tests. The 20-items selected based on results of olfactory studies in Japan were steamed rice, miso, seaweed, soy sauce, baked bread, butter, curry, garlic, orange, strawberry, green tea, coffee, chocolate, household gas, garbage, timber, stercus (shit), sweat, flower, and perfume. Subjects were 302 people —179 men and 123 women (average age: 35.7 years)— having no history of nasal or paranasal disease and tested between December 2004 and December 2007. Subjects were asked to score items as follows: “always smelled” (2 points); “sometimes smelled” (1 point); “never smelled” (0 points); or “unknown or no recent experience” (no score). Scores were calculated and represented using a percentage. Response was 99.3% (300/302), with two subjects excluded for reporting more than 10 “unexplainable” items. The mean score was 95.2% (n=300). Of the 302, 281 (93.0%) agreed on the number and 252 (83.4%) on the content of items. Scores correlated statistically significantly with those of a visual analogue scale (rs=0.501, p<0.0001, n=300). We concluded that the self-administered odor questionnaire is useful in assessing olfactory function in normal subjects. The next step will be to administer the questionnaire to diseased or otherwise compromised subjects to determine whether it is useful for clinically diagnosing such olfactory dysfunction.

著者

小林 徹也

出版者

物性研究・電子版 編集委員会

雑誌

物性研究・電子版

巻号頁・発行日

vol.6, no.4, 2017-11

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第61回物性若手夏の学校 集中ゼミ一般の物理系と異なり、細胞や個体などの生物集団は、自己の状態を変異させ、また自身の複製を生成することで増殖をすることができる。この変異と増殖のダイナミクスは生命進化を司る基本過程であり、その理解は非生物系と生物系の共通構造および本質的な差異を解明するためにも必須である。また、生物系は積極的に環境の情報を内部に取り込みそれを処理することにより、集団としての適応度(増殖率)を制御することができる。適応度と情報の関係を理解することは、我々の脳のような高度な情報処理機構が進化の過程でどのように選択されてきたのかを明らかにするためにも重要である。この問題に関し、本発表では増殖過程の有する数理構造に着目する。具体的には、増殖ダイナミクスの経路積分表現とそれに伴う遡及的表現を導入することにより、増殖過程に内在する統計物理的構造を明らかにする。この構造を用いることにより、確率熱力学と同様に、増殖集団の適応度などのマクロな諸量に成り立つゆらぎ関係を示す。また、この表現を活用することで、適応度と情報に成り立つ交換関係を、統一的に明らかにする。これらの生物学的な意義を議論するとともに、進化の問題への他の物理的アプローチの可能性についても言及をする。

著者

小林 俊哉

出版者

弘前学院大学・弘前学院短期大学

雑誌

弘前学院大学・弘前学院短期大学紀要 (ISSN:03854167)

巻号頁・発行日

no.21, pp.p119-127, 1985-03

著者

青柳 由佳 小林 久高 濱 定史 豊川 尚 安藤 邦廣

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.77, no.672, pp.343-350, 2012-02-29 (Released:2012-03-07)

参考文献数

23

被引用文献数

1 1

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In the villages along the Miyakawa, a river in the Hida district of Gifu Prefecture, many traditional wooden folk and store houses have remained. In this report, the transformations in the wall construction of these houses are presented. The following three areas were researched: Tanekura, Sangawara, Suganuma, with the following findings.1.Due to the shortage of timber resources in the 1900s and the expansion of rice fields in the 1920s, the board walls of the folk houses built on alluvial fans and terraces changed to mud walls. In the mountain villages, on the other hand, walls made of wood continued to be seen.2.Between the Meiji and Postwar Period, the shortage of timber continued. The mud walls of the wooden storehouses situated in the villages on the alluvial fans, where rice fields had continued to expand, finally changed to thick mortar walls. In the villages built on terraces and mountains, the walls of storehouses saw a transformation from thick boards to thin boards.

著者

青柳 由佳 小林 久高 濱 定史 豊川 尚 安藤 邦廣

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.76, no.666, pp.1389-1396, 2011-08-30 (Released:2012-01-13)

参考文献数

13

被引用文献数

1 1

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In Tanekura, a village in the Hida district of Gifu, many traditional wooden folk houses have remained.In this report, the transformation process of three storied folk house of the fifteen main houses are presented. About 1900's three storied folk houses already have existed. The attic space first expanded when rebuilding was done from thatched roofing to single roofing during the 1920's. After that, some houses called “tateage” appeared, where the lengthening of doorjamb was added while reroofing, thus providing even more space.The expansion of the attic space is related to the businesses of the house owners, such as sericulture and stock raising, and the change in roof material is thought to have to do with the changes of use of Japanese pampas grass as resources. A opportunity of the change in roof advanced three storied folk houses.

著者

藤澤 啓子 登藤 直弥 小林 哲生

出版者

三田哲學會

雑誌

哲学 (ISSN:05632099)

巻号頁・発行日

vol.136, pp.161-194, 2016-03

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特集 : 教育学寄稿論文

著者

向江 亮 木方 真理子 小林 和幸 坂本 大樹

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

日本エネルギー学会誌 (ISSN:09168753)

巻号頁・発行日

vol.99, no.3, pp.28-40, 2020-03-20 (Released:2020-03-31)

参考文献数

13

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本研究の目的は,人々の冷暖房などのエネルギー利用に対する態度や省エネルギー行動が,熱中症やヒートショックの健康への影響についての認識や対策の実施とどのように関連しているかについて検討を行うことであった。本研究では,2018年2月に実施した旧東京電力供給エリア内の住民を対象としたライフスタイルに関する調査に回答した3066名を対象として二次分析を行った。ロジスティック回帰分析の結果,住宅の建築年や健康への態度・行動,冷暖房への態度・行動,省エネ行動が,熱中症やヒートショックの健康への影響の認識や対策実施と関連することが示された。また,熱中症とヒートショックでは,関連の仕方に違いが見られることも示された。一方で,利用できるデータの限界によって,その検討は十分なものではなかった。今後は,項目や方法を洗練させ,より具体的な検討ができるように研究を発展させていくとともに,生活者の行動促進に向けた具体的な施策の立案とその検証が求められる。