著者
岡山 明 小野田 敏行 板井 一好 西 信雄 小栗 重統
出版者
岩手医科大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2002

安静時代謝の住民での基本的な分布を明らかにするとともに循環器疾患危険因子との関連を検討するため、平成14年度に200名、平成15年度に200名について無作為抽出による住民対象の調査を実施した。調査は胆沢町、矢巾町の協力を得て保健センターで実施した。調査は週末を含む週4日間で午前中に実施し、対象者には空腹での来所を依頼した。安静時代謝量を測定する持続式呼気ガス分析装置は新たに購入し使用に供した。午前中は調査実施に用い午後はデータ整理及び参加者への結果報告準備に用いた。1.調査項目問診:飲酒喫煙、運動習慣、生活意識、生活満足度,栄養調査:フードモデルを用いた量頻度法による栄養調査,安静時代謝量:持続式呼気ガス分析装置を用いた代謝量測定,循環器疾患危険因子:血圧:自動血圧計による2回測定,血液化学検査:,安静時心電図,血管脈派速度,身体計測・運動能力:身長、体重、ウエスト・ヒップ比、握力,上腕周囲(脱力時、収縮時),生活体力(明治生命体力医学研究所版),歩行速度(30m)2.対象:40代、50代、60代、70代の男女各100名計400名。岩手県下胆沢町・矢巾町の協力を得て1町村当たり200名を住民基本台帳から作成した無作為抽出400名の名簿に基づき順次募集した。最終調査対象者は、385名であった。3.解析結果すべての検査項目について基本集計を完了し、データ解析を行う体制が構築できた。安静時代謝量は年齢が高くなるほど低く、肥満度が高くなるにつれて低くなる傾向が観察された。同時に測定した生活関連体力の測定結果からは、年齢とともに生活体力が低下する傾向が明らかとなり、生活体力が高齢者のみにとどまらず中高年者の体力の指標として有効であることを明らかにした。また血清フッ素は女性では50歳代で、男性では60歳代でたかまり、骨塩量の経年変化の男女差を説明できる可能性があると考えられた。
著者
島岡 みどり 蛭田 秀一 小野 雄一郎 堀 文子
出版者
名古屋大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2004

日本、スウェーデン、中国の老人介護施設において、介護業務従事職員の作業負担とその関連項目について、アンケート調査およびフィールド調査を行った。アンケート調査(日本325人、スウェーデン84人、中国74人)の結果比較において、日本の職員の作業負担とその関連項目の特徴として、中国とともに作業量が多く作業は通常1人で行われ、さらに疲労度や筋骨格系症状が3か国の中で最も高い状況にあることが示された。スウェーデンの特徴としては、作業量は少なく、2人以上で作業を行う機会が多く、就業継続希望も高いが、仕事や待遇への不満は大きかった。中国の特徴としては、日本とともに1人作業および作業量が多く、特に時間外労働をする割合が高いが、仕事や待遇への満足度は高かった。3種類のフィールド調査(勤務中の上体傾斜角、心拍数、歩数の各測定)のうち、座位作業と休憩時間を除く上体傾斜角測定(日本3人で4回、スウェーデン7人が各1回、中国は実施せず)において、日本の介護職員はスウェーデンの職員に比較して、より深い角度寄りの頻度分布を示した(双方とも看護師1人を除く)。心拍数測定(日本24人、スウェーデン6人、中国15人)では、各国とも個人差が大きく、休憩時間を含む勤務時間中の身体活動強度指標(%HRR)の平均値は26%〜27%とほぼ同水準であった。休憩時間を含む勤務時間1時間当たりの歩数の平均値(日本45人各1日、スウェーデン5人で延べ25日分、中国7人延べ30日分)は、日本(1122歩/時間)が最大で、次いで中国(1026歩/時間)、スウェーデン(779歩/時間)の順であった。本研究において、相対的に多くの日本の介護業務従事職員が、高水準の作業負担と疲労の状況を示したことから、各国の状況も参考にしながら、より適切な作業量や作業方法の目安が設定されるべきであると考察された。
著者
品川 和弘 嶋本 薫 小野里 好邦
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会秋季大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.1994, no.1, 1994-09-26
被引用文献数
4

6月16日に群馬大学において、本会の交換システム研究会、衛星通信研究会、第3種(ネットワーク理論とディジタル移動体通信研究会)の合同研究会が行なわれた。初の試みとして衛星通信を用いて群馬大学、東北学院大学、早稲田大学、大阪市立大学、愛媛大学とを接続し、会場での発表を各大学に放送して質疑を各大学から受ける一方、他会場からの発表も4件あり双方向での研究発表交換会となった。本稿では研究発表とその質疑応答とを衛星を通じて行なう場合とそうでない場合とで画像、音声、違和感などの比較をアンケート調査により行なう。また、発言局切替方式として捕捉効果を用いた接統切替の実験とその評価を行なう。
著者
小野 晴子 林 康弘 小松 川浩
出版者
情報処理学会
雑誌
研究報告グループウェアとネットワークサービス(GN) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2010, no.15, pp.1-8, 2010-03-11

本稿においては,地域の市民活動における情報共有を図るためのネットワークコミュニティの実現を目的に,地域コミュニティでの利用を想定したメーリングリストシステムの実証開発について述べる.本メーリングリストシステムは,携帯電話の電子メールのみを用いてメーリングリストの管理を行い,また,電子メールによるメンバー間のコミュニケーションを可能とする.これにより,市民間のコミュニケーションを図るための電子メールを基盤としたネットワークコミュニティを構築する.本システムの有効性を検証するために,北海道・千歳市において実証実験を行った.具体的には,実際に活動している地域のボランティア団体と千歳科学技術大学の学生らに,開発したシステムを利用してもらい,アンケートによるシステムの評価を行った.本稿においてはその結果について示す.In this paper, we present experimental development of a mailing list system assuming usage in regional communities to promote information-sharing among local residents. This mailing list system manages the lists for sending e-mail to local by only using e-mail on mobile phones, and also achieves communication among members by using the e-mail. The constructed mailing lists by this system are corresponding to network communities. This paper shows experimental results to clarify the feasibility and effectiveness of our system by local residents and academic students in a regional community, which is Chitose-city, JAPAN.
著者
小野 義典
出版者
日本法政学会
雑誌
法政論叢 (ISSN:03865266)
巻号頁・発行日
vol.46, no.1, pp.13-24, 2009-11-15

Der abgehaltene europaische Rat macht vom Ende von diesem Jahr am Ende von letzt Jahr ein Projekt von der Lissabon Vertrag Wirkung. Davon wurde es dieses Jura der EU-Recht Reihenfolge unter diesem Vertrag sehr wahrscheinlich, kam vor. Aber revidiert dieser Vertrag in EU einen bestehenden grundlegenden Vertrag. Deshalb ist es keine Sache, die es ersetzt. Deshalb ist es unter Lissabon Vertrag schwierig fur Verbindungen mit der Verfassungsrecht in EU-Mitglieder Staaten und der EU-Recht, die es mit einem Wort gerufen werden sollten, wie ist es. Deshalb will ich unter dem Lissabon Vertrag System einige Probleme der EU-Recht aufklaren. Au sserdem uber dem Trend der globalen Gemeinde und einem Trend von EU will ich etwas Art von Vorschlagen vom Standpunkt der Gesetzesaufrechterhaltung einer Gerichtsbarkeitsgrenze bekommen, schaffte fur besonders gewohnlichen Gewinn. Inhalt 1. Anfangs 2. Die Entwicklung des internationalen Verbindungen-Gesetzes 3. Die Zusammenfassung des Lissabon Vertrages 4. Gesetzlicher Charakter der EU-Recht and das Lissabon Vertrag 5. EU-Gerichtsbarkeit und Verfassungslandgerichtsbarkeit 6. schlusswort
著者
小野 哲也 法村 俊之 島田 義也 上原 芳彦 上原 芳彦
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2007

実験動物ではカロリー制限が放射線による発癌効果を抑制することが分かっているが、そのメカニズムは未解明である。そこで本研究では突然変異、染色体異常、遺伝子発現変化などを指標として解析を行った。その結果、突然変異と染色体異常についてはカロリー制限による影響を見出すことはできなかったが、いくつかの遺伝子の発現の変化からは可能性のあるものがみつかり、今後の解析の手がかりが得られた。
著者
近藤 幸一 千葉 龍矢 小野 裕司 吉田 栄吉 松下 伸広 阿部 正紀
出版者
公益社団法人日本磁気学会
雑誌
日本応用磁気学会誌 (ISSN:18804004)
巻号頁・発行日
vol.28, no.4, 2004-04-01
被引用文献数
2

携帯電子機器の急速な高速度化・小型化とそれに伴う電子回路の高集積化により,半導体部品等から発生する高周波伝導ノイズを,ノイズ発生源である半導体素子内部あるいはその近傍で抑制する技術が望まれています.我々はフェライトめっき法により得られるNiZnフェライト薄膜を用いたGHz伝導ノイズ抑制体(バスタフェリックス_[○!R])を開発しました.Fig.1に示すように,従来の金属粉とポリマーからなる複合磁性シート(厚さ50μm)に比べ約1/15の厚さ(31μm)で同等以上の性能を発揮するので,携帯電話,ノートパソコン、デジタルカメラのようなデジタル電子機器の輻射ノイズ対策、及び内部干渉・誤動作の防止に最適です.
著者
押元 信幸 三澤 一実 大成 哲雄 小野寺 和子
出版者
東京家政大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2009

本研究の目的は、造形ワークショップの教育・指導プログラムを「アウトリーチ活動」(学校における文化・芸術の普及活動)することにより、将来の美術教師養成のシステムを構想するものである。
著者
小野 一
出版者
工学院大学
雑誌
工学院大学共通課程研究論叢 (ISSN:09167706)
巻号頁・発行日
vol.45, no.2, pp.1-15, 2008

2005年9月18日の連邦議会選挙の結果,シュレーダー率いる赤緑連立政権(社会民主党+緑の党)は7年間の幕を閉じ,メルケル政権が発足した。予想を覆す選挙結果,初の女性連邦首相の誕生など,何かと話題を呼んだ政権交代制だったが,政治学研究における重要な論点のひとつは,大連立という政権連合型の特異性である。今日,大連立とは,キリスト教民主社会同盟(CDU/CSU)と社会民主党(SPD)との連立政権を指す。保革の二大政党の連立は例外的と見なされることが多いため,中心的な研究テーマとはなりにくかった(Probst,2006 : 629)。だが州レベルではこの型の連立政権がしばしば現れており,その中には,他に現実的オプションがないという消極的な理由からではなく,積極的な意味を付与されて登場したものもある。本稿は,主要な事例を概観した上で,大連立政権に関する論点を抽出し,メルケル政権の政治的位置をドイツ政党政治の再編成という中長期的パースペクティブに重ね合わせて考察する試みである。
著者
加藤 哲郎 田中 ひかる 丹野 清人 堀江 孝司 小野 一 岡本 和彦 井関 正久 大中 一彌 高橋 善隆 鳥山 淳 島田 顕 許 寿童
出版者
一橋大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

本研究は、研究代表者が長年進めてきた現代国家論研究と近年取り組んでいる情報政治研究の結節点で、経済のグローバル化と共に進行する国内政治の国際政治化、国際政治の地球政治化を解析した。モノ・カネ・ヒトが国境を越える「帝国」型グローバル政治の形成と、そのもとで進行する民衆の移動・越境・脱国家化の動きに注目し、既存の概念の変容と新しい課題を実証的な国際比較と歴史的・思想的系譜から考察した。
著者
加藤 松三 清水 弘子 久松 完 小野崎 隆 谷川 奈津 池田 廣 市村 一雄
出版者
園芸学会
雑誌
園芸学会雑誌 (ISSN:00137626)
巻号頁・発行日
vol.71, no.3, pp.385-387, 2002-05-15
被引用文献数
2 19

カンパニュラメジウム切り花の受粉花と未受粉花の老化とエチレンとの関係を調べた.カンパニュラの小花の老化はエチレン処理により促進された.受粉により花弁の老化は著しく促進されたが, 柱頭の圧砕ならびに柱頭を含む花柱の除去は老化を促進しなかった.未受粉花では小花全体, 花弁および雌ずいのエチレン生成量は非常に低い値で推移したが, 受粉によりこれらの器官からのエチレン生成量は著しく増大した.エチレン作用阻害剤であるチオ硫酸銀錯塩処理は未受粉花の老化を著しく抑制した.以上の結果より, カンパニュラメジウムの花はエチレンに対する感受性が高く, 受粉はエチレン生成を増加させ, 花弁の老化を促進するが, 未受粉花では老化に対するエチレンの関与は少ないと考えられた.
著者
小野里 好邦 山本 潮 河西 憲一
出版者
群馬大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2007

多様な事象が生起しても情報の流れに対して大きな影響を及ぼさないためには、情報ネットワークの機能を損傷しない仕組みが大切である。想定外の事象が生じたとき情報ネットワークが生き延びる為の対処法として、情報ネットワーク構成に冗長性を持たせ高い結合度を確保する仕組みを内包しておき、多様な状況変化に迅速に対応し情報の流れを大域的及び局所的に制御する研究を行った。
著者
小野里 美帆
出版者
筑波大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2000

平成12から13年度までの基礎研究、実験的支援研究をもとに、自閉症幼児に対する包括的なコミュニケーション指導プログラムの作成及び実験的支援を行った。これまでの研究から、自閉症児は、発達初期から相互伝達系(他者と関わること自体が目的化される伝達)や「会話」に顕著な困難性を示し、それが他者意図理解の困難性と密接に関連していることが明らかにされた。そのため、「会話」と構造的類似性をもつ原初的行動であり、かつ自閉症児にとって獲得が困難である「相互性の獲得」、すなわち相互遊び(ボールのやりとり、イナイナイバー等)の習得を目標として、「フォーマットの理解」、「自他同型性の理解」、「伝達効果の理解」という相互伝達系の下位構成要素を設定し、先行研究による発達過程をもとに、プログラムを構成した。自閉症児1名R児に対する支援を行った結果、第1期:「働きかけへの応答:共同行為への参入」(道具的他者としての認識)、第2期:「自発的な働きかけ:共同行為の成立」(行為主体としての他者認識)、第3期:相互性の獲得:というプロセスを経てターンを伴う相互遊びやルール遊び、言語や視線による要求を習得した。支援直後には、直接的に支援を行っておらず、自閉症児にとって非常に獲得が困難である提示行為と言語による叙述(3ヶ月後)が生起したことから、作成したプログラムの一定の妥当性が示唆された。
著者
田淵 隆一 藤本 潔 持田 幸良 平出 政和 小野 賢二 平田 泰雅 菊池 多賀夫 倉本 恵生
出版者
独立行政法人森林総合研究所
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2002

ポンペイ島マングローブ林はI.Rhizophora stylosa群落、II.sonneratia alba群落、III.rhizophora apiculata・Bruguiera gymnorrhiza群落の3タイプに大別され、I、II群落は高密度の支柱根や呼吸根で特徴づけられる。泥炭層厚と^<14>C年代値とから主要群落の泥炭層厚と形成に要する期間を推定した。海側前縁部に成立するI、II型群落が深さ0〜0.5mで400年以内、最も分布面積が広いIII型では1〜2mで850〜1700年、ほとんどで1700年前後の時間が経過している。地上部現存量は、サンゴ礁原上の成熟林は2004年時点で566ton/ha、エスチュアリ域の発達した林で2005年に704ton/haと推定されなお旺盛に成長中であり、成熟林での炭素蓄積はポンペイ島で160〜300ton/ha程度、炭素蓄積速度は年当りおよそ0〜3ton/ha/yr程度と非常に高い。炭素貯留はほとんど泥炭によるものであり、年間15ton/ha程度供給される小型リターの貢献度は低い。また年平均で3〜4ton/ha程度の大型リターが枯死個体として供給される。泥炭としての炭素量は高く、2000ton/ha程度にも達する林がある。森林の更新は成熟林分下では大型ギャップができない限り暗く困難である。材分解特性を明らかにし、分離された木材腐朽担子菌Fomitopsisi pinicolaからいくつかの機能性遺伝子を単離し、厳しい環境条件を許容する能力をみとめた。高分解能衛星データを同島におけるマングローブ林域を抽出、種組成によるゾーニングと個体サイズからの林分タイプのマッピングを行ない炭素蓄積量の面的評価を行なった。
著者
寺岸 明彦 神原 嘉男 小野 浩
出版者
園芸学会
雑誌
園芸学会雑誌 (ISSN:00137626)
巻号頁・発行日
vol.67, no.5, pp.715-720, 1998-09-15
参考文献数
12
被引用文献数
4 1

イチジク(品種'桝井ドーフィン')の穂木を12月1日に挿し木し, 加温したガラス室内またはファイトトロン内で異なる光強度下において45日間育苗した.1月15日に底面吸液と潅水チューブによる給液を併用した非循環閉鎖型養液栽培システムに定植した.挿し木1年目から果実生産を行う方法を検討するため, 苗質が着果, 生長ならびに果実品質におよぼす影響を調査した.育苗期間中にファイトトロン内で8.5klxの照明による14時間日長処理を行うことにより, 定植時における葉のクロロフィル含量が増加し葉色値が高くなった.定植時において第3葉の葉色値が25以上の株では5節目までにおける着果数が増加した.しかし, 17klxの照明による処理を行っても葉色値および着果数は8.5klx照明区と差はなかった.ガラス室内で日没後に0.2klxの照明による14時間日長処理を行っても葉色値および着果数は無処理区と同程度であった.収穫は5月27日から始まり, 7月10日までに全着果数の約85%の果実が収穫できた.ファイトトロン内で育苗した区はガラス室内で育苗した区に比較して定植後の栄養生長が促進され, 6月上旬までは果実肥大も促進されたが糖度はやや低かった.両区とも6月中&acd;下旬の梅雨期間中は光合成速度が低下した.しかし, 蒸散速度と吸液量は低下せず, 果実肥大にも影響はなく, 糖度は著しく低下した.7月には, フアイトトロン内で育苗した区の光合成速度はガラス室内で育苗した区よりも高かったが, 糖度は逆に低かった.
著者
小野 靖 河森 栄一郎 小野 靖
出版者
東京大学
雑誌
特定領域研究
巻号頁・発行日
2006

最終年度である本年度は、レーザー誘起蛍光(LIF)に用いる高速波長掃引(RAFS)色素レーザーの実用可能性の検証を行った。また、高速光強度計測系及びモノクロメーター系を構築し、東京大学球状トカマク装置UTSTにおいてプラズマ流速計測を試みた。レーザーパルス1ショットで流速ベクトル計測を行う場合、波長掃引の時間が必要なこと、プラズマイオンの蛍光の寿命等の理由により、RAFS色素レーザーのパルス幅は長いことが望ましい。そこで、色素レーザーを励起するNd-YAGレーザーの長パルス化を、Qスイッチのオフアライメントにより行った。また、レーザーエネルギーとパルス幅の計測を行い、計算から見積もった、LIFに必要なエネルギーと比較した。その結果、長パルス化は、目標値100nsに対し20-30nsが限界であることがわかった。そのため今回は、レーザーパルス幅は長くせず、色素レーザー内蔵の回折格子の角度制御をレーザーのショットパイショットで行うことによる波長掃引とした。UTSTにおいて、ポロイダル流速計測用高速光計測系及びトロイダル流速計測系を構築し、ワッシャーガン生成プラズモイド、オーミック生成トカマクに対して流速計測を試みた。トロイダル流速計測精度は、音速の1/2~1/3程度であった。結論として、LIFに用いる波長掃引レーザーでは、時間分解能は落ちるが、ショットバイショット計測(現状で〜数十Hz)で行う方がよいこと、色素レーザーの代わりにダイオードレーザーを用いる選択もありうることがいえる。RAFSレーザーで、シングルショットでの波長スキャンも可能だが(PZT駆動エタロンで波長掃引速度は達成可能)、波長モニタ、メンテナンス等に問題が多い空間二次元トロイダル流速分布の導出は本手法で十分可能である。ただし、レーザーの迷光の除去が完了せず、ポロイダル流速の導出に対する評価までには至らなかった。
著者
佐藤 夏雄 山岸 久雄 宮岡 宏 門倉 昭 岡田 雅樹 小野 高幸 細川 敬祐 江尻 全機 田口 真 岡野 章一 元場 哲郎 田口 真 海老原 祐輔 利根川 豊 岡野 章一
出版者
国立極地研究所
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2005

オーロラは南北両半球の極域で起こっているが、その形が似ている場合や全く異なる場合がある。南極昭和基地と北極域アイスランドは1 本の磁力線で結ばれた共役点ペアの位置関係にある。この利点を最大限活用してのオーロラの形状や動きを同時観測し、南北半球間の対称性・非対称性の特性を研究してきた。特に、爆発的オーロラ現象のオーロラ・ブレイクアップとその回復期に出現する点滅型の脈動オーロラに注目して観測研究を行なった。交付額