著者

横山茂雄 佐々木徹責任編集

出版者

新人物往来社

巻号頁・発行日

2010

著者

横山 篤夫

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

国立歴史民俗博物館研究報告 (ISSN:02867400)

巻号頁・発行日

vol.102, pp.11-95, 2003-03

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本論文は、日本で最初に作られた軍隊の埋葬地、真田山陸軍墓地の沿革と、陸軍廃止後の墓地の変遷を考察したものである。第一章では先ず一八七一年に、陸軍創立の一環として真田山に兵隊埋葬地が設けられた経緯をとりあげて分析した。その際招魂社が同時に設けられたが、西南戦争後の大招魂祭が、真田山から離れた大阪城跡で開催され、以後真田山は墓地として特化した存在となり、墓域も拡大した。しかし日露戦争で予測を越える死者がでるに及んで、従来と同様の墓碑を建てるスペースが不足しはじめた。そこで合葬墓碑が階級別に建立されたものと思われる。さらに大阪市立真田山小学校が真田山陸軍墓地の敷地を一部使って建設された時、その敷地の墓碑移転に留まらず、相当大規模な墓地全体の改葬も行なわれた模様で、これが現在の景観の基本になったものと考える。その後一五年戦争が始まり、戦死者が増加すると個人墓碑ではなく合葬墓碑に一括して納骨されるようになった。そこでは階級別ではなくすべて一基の墓碑にまとめられた。その後忠霊塔を建設する運動がひろがり、真田山陸軍墓地には「仮忠霊堂」が木造で建設されたが、戦局の激化により本格的建設に至らず、そのまま「仮忠霊堂」が現在納骨堂として四万三千余の遺骨を納めている。空襲で被災はしたが、納骨堂は焼失を免れ、戦前の景観が戦後に引き継がれた。第二章では、戦後陸軍省が廃止された後の旧真田山陸軍墓地の祭祀と維持・管理を中心に、なぜ現在迄基本的に戦前の陸軍墓地の景観が保全されてきたのかを分析した。その際祭祀担当団体として組織された財団法人大阪靖国霊場維持会の変遷に注目して考察した。同時にそれとは全く別に戦後すぐに真田山陸軍墓地を舞台に、米軍機搭乗員殺害事件が憲兵隊によって惹きおこされた経過も、先行研究によって紹介した。また一九九五年度から開始された歴博の調査と研究者の呼びかけで始まった保存運動の意味にも論及した。This paper deals with the history of the first army cemetery in Japan at Sanadayama and the transitions undergone at the cemetery after the Japanese army was abolished.Chapter 1 presents an analysis of the circumstances surrounding the establishment of a burial ground for soldiers at Sanadayama in 1871 as part of an army-building strategy. On that occasion, a shrine dedicated to the spirits of the war dead (shokonsha) was also built on the same spot After the Seinan War, however, a great memorial service (shokonsai) for those killed in the war was held in a location away from Sanadayama, in the site of Osaka Castle. Since then, Sanadayama came to be regarded as being specifically a burial ground and the cemetery itself expanded over time. Nevertheless, as the Russo-Japanese War brought about an unexpected rise in the number of war dead, the cemetery began to run out of room to build the type of graves it had been building until that point. Therefore, it is thought, that communal graves according to rank were introduced. Furthermore, when the Osaka City Sanadayama Elementary School was built using some of the land belonging to the Sanadayama Army Cemetery, not only were the graves in that region transferred to other locations but a large-scale renovation of the entire cemetery, it seems, was carried out as well. This is believed to have formed the basis of the appearance we see today.Later on, as the "Fifteen-years War" broke out and the number of war dead increased even further, the remains of all of the deceased were buried in communal graves and individual graves were no longer used. These communal graves were not separated according to rank but gathered all the war dead under one grave. Still later, when it became popular to build a memorial monument for loyal war dead (chureito), a "provisional chureito" was built in wood at the Sanadayama Army Cemetery but the war situation intensified, preventing it from being rebuilt into a full-scale monument. The provisional monument serves as a repository containing the remains of over 43,000 people. Although the cemetery was struck by air raids, the repository was not burned and so the pre-war appearance was passed down to the post-war age. Chapter 2 focuses on the religious services and care and maintenance of the former Sanadayama Army Cemetery after the Department of the Army was abolished, analyzing the reasons why the appearance of the pre-war army cemetery has been preserved until now. The Osaka Foundation for the Preservation of Yasukuni Shrine was established in order to take charge of the religious services at Sanadayama. Special attention was paid to its transition.At the same time, the paper also makes reference to the process of a completely unrelated incident introduced in an earlier study, where the crew of a US plane was killed by the military police at the Sanadayama Army Cemetery, just after the war. Additional reference is made to the significance of the research on the Cemetery began in the academic year of 1995 by the National Museum of Japanese History and of the preservation movement started on the initiative of the researchers.

著者

横山 雄一

出版者

社団法人 日本補綴歯科学会

雑誌

日本補綴歯科学会雑誌 (ISSN:03895386)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.90-101, 1998-02-01 (Released:2010-08-10)

参考文献数

50

被引用文献数

5 9 1

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Involuntary clenching is common during physical exercise; therefore, the purposeof this study was to elucidate the relationship between stomatognathic function and physical exercise as well as role and mechanism of involuntary teeth clenching during physical exercise.In 15 healthy, fully dentate males (mean age 26.5±2.1), electromyographic activities from jaw closing (JM), sternocleidomastoid, biceps brachial (BB), and rectus femoral (RF) muscles; mandibular positions; and muscle strength during both isometric elbow flexion and knee extensionexercises were recorded and analyzed.From the analysis of electromyographic activities and mandibular position, the subjects were divided into two groups, Clenching group (n=9) and Non-clenching group (n=6). The subjects in the Clenching group showed involuntary clenching during the exercise and their mandibular positions were located at the inter-cuspal position. The onset of electromyographic activity of JM was earlier than that of the agonist (BB, RF) in the 7 subjectsof the Clenching group. In the Clenching group, both elbow flexion and knee extension strength with involuntary clenching were lowered when voluntary mouth opening was directed during the exercise.These results suggested that stomatognathic function and physical exercise had an interdependent relationship and involuntary clenching during physical exercise could be explained by a so-called feedforward mechanism.

著者

横山 シヅ

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:04499069)

巻号頁・発行日

vol.25, no.7, pp.545-550, 1974

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1) 日勤の看護婦の家事労働集中時間帯は一般共働き婦人と同傾向を示す.<BR>2) 準夜勤の場合の掃除, 洗たくは午前中, 買物, 夕食準備は午後4時までに行われる.<BR>3) 深夜勤あけの日中はまず睡眠をとることにより疲労を回復し, 家事は二次的に行われている.仮眠率は拡大家族より核家族, とくに子どものない家族が高率である.<BR>4) 休日は洗たく, 掃除は午前中, 買物は午後の時間帯に行われるが, 準夜勤の場合より集中度が低く, 家庭婦人に近似する.<BR>三交代制の看護婦の就労を可能にするためには, 勤務形態の1サイクルの中で睡眠時間も家事時問も充足させることが必要である.そのためには個々の家庭が適応した生活のパターンを形成することが必要であろう.さらに社会的条件としては看護婦の待遇改善をし, 勤務時間を短縮させることがいっそう重要である.

著者

鈴木 宏昭 横山 拓

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.49, no.4, pp.4-15, 2016

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<p> 本稿では,組織の中に蓄積された暗黙知の明示化,公共化に関わる困難を認知科学的に分析する.その困難は,意識化すら不可能な知識が存在すること,言語が断片的であるがゆえに状況の復元に十分なパワーを持っていないことに由来する.こうした困難を克服するためには,知識を,場の中でマルチモーダルシミュレーションによって生み出され,改変され続けるものとして捉えることが必要とされる.また状況や身体の情報を豊かに伝える象徴的言語の利用も知識の伝達には有効である.</p>

著者

安藤 剛 松元 一明 横山 雄太 木津 純子

出版者

一般社団法人 日本交通科学学会

雑誌

日本交通科学学会誌 (ISSN:21883874)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.46-51, 2017 (Released:2018-03-01)

参考文献数

8

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慢性疾患や急性疾患により、治療薬を服用しながら自動車運転をしている患者は多いが、服薬による交通事故の実態は不明である。今回、医薬品医療機器総合機構の医薬品副作用データベース(JADER)を用いて医薬品による交通事故の実態について調査した。2004年4月〜2016年3月において、JADERの総登録件数は390,669件で、有害事象としての交通事故は342件であった。被疑薬176薬品のROR(Reporting Odds Ratio)および95%信頼区間(CI)下限値を算出した結果、82薬品においてCIの下限値が1を超えており因果関係が示唆された。被疑薬としては、プラミペキソール塩酸塩水和物が47件と最も多く、そのうち36件が突発的睡眠が併発有害事象であった。次いでゾルピデム酒石酸塩46件、プレガバリン35件、バレニクリン酒石酸塩19件、スルピリド13件等であり、添付文書に自動車運転等に関する警告や禁止が記載されている医薬品が主であった。高齢化が進み、自動車運転に対する療養指導、服用すべき医薬品に関する適切な服薬指導は益々重要となる。自動車運転をする患者に対しては、医師や薬剤師が適切にアドバイスする必要があり、その際に、本調査結果は有用な資料の一つとなると考える。

著者

岡 尚嗣 巣組 一男 若松 孝司 横山 博典 本杉 伸 松井 泰伸

出版者

公益社団法人日本放射線技術学会

雑誌

日本放射線技術學會雜誌 (ISSN:03694305)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, 1979-07-01

著者

石井 晴之 中田 光 田澤 立之 似鳥 俊明 後藤 元 横山 健一 平岡 祥幸

出版者

杏林大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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本研究の目的は高分解能CTのdensitometryを用いて、肺胞蛋白症(PAP)病変のCT値を分析することである。5症例のPAPを対象とし、重症度別に肺全体のCT値や肺volumeを客観的に評価することができた。また継時的変化も含めてPAP病巣を反映するCT値は-850HU~-750HU領域のすりガラス影であること、そしてこの領域でのvolumeは血清KL-6およびCEA値と有意に強い正の相関(0.867, 0.616)をみとめていた。稀少疾患であるPAPの早期診断は困難な場合が多いが、本研究成果はPAP診断アプローチに役立つ情報になると思われる。

著者

八木 柊一朗 鈴木 善晴 横山 一博

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B1(水工学) (ISSN:2185467X)

巻号頁・発行日

vol.73, no.4, pp.I_259-I_264, 2017 (Released:2018-02-28)

参考文献数

9

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本研究では,強冷法シーディングによる豪雨に対する降水抑制の有効性および信頼性を評価するため,積雲発生初期における面的・離散的・動的シーディングに関する実験的な数値シミュレーションを行い,条件や手法の違いによる抑制効果と促進リスクの有無や大小について検討を行った.その結果,従来の面的シーディングによる氷晶核数濃度の操作倍率が大きい大規模なシーディングではなく,操作倍率が小さく実施領域が限定された比較的小規模な(離散的・動的)シーディングであっても一定の降水抑制効果が得られる可能性があることが示唆された.また,抑制メカニズムの解析を行った結果,線状降水系の事例ではシーディングによって鉛直風速の弱化が降水抑制に繋がることや,降水促進リスクが他の事例より小さい傾向にあることが確認された.

著者

間野 勉 大井 徹 横山 真弓 高柳 敦 日本哺乳類学会クマ保護管理検討作業部会

出版者

日本哺乳類学会

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.43-55, 2008-06-30

参考文献数

22

被引用文献数

4

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日本に生息する2種のクマ類個体群の保護管理の現状と課題を明らかにするため,クマの生息する35都道府県を対象に,保護管理施策に関する聞き取り調査を2007年7月から9月にかけて実施した.調査実施時点で,11県が特定計画に基づいた施策を実施しており,9道県が特定計画の策定中あるいは策定予定と回答した.特定計画によらない任意計画に基づく施策を実施していたのは5道県であった.12都県はツキノワグマに関する何らかの管理計画,指針などを持たなかった.特定計画及び任意計画を実施している道府県の主な管理目標として,1)個体群の存続と絶滅回避,2)人身被害の防止,及び3)経済被害軽減の3項目が挙げられた.数値目標を掲げていた10県のうち8県が捕獲上限数を,2県が確保すべき生息数を決めていた.特定計画,任意計画の道府県を合わせ,捕獲個体試料分析,出没・被害調査,堅果豊凶調査,捕獲報告などが主要なモニタリング項目として挙げられた.また,個体数,被害防止,放獣,生息地,普及啓発などが主要な管理事業として挙げられた.地域個体群を単位として複数の府県が連携した保護管理計画は,西中国3県のみで実施されていた.被害に関する数値目標の設定とそのモニタリング,個体群動向のモニタリング手法の確立,地域個体群を単位としたモニタリング体制の確立が,日本のクマ類の保護管理上の最大の課題であると考えられた.<br>

著者

横山 真貴子 上野 由利子 長谷川 かおり キムラ クミ イシダ アキコ ハラダ マチコ 横山 真貴子 上野 由利子 長谷川 かおり 木村 公美 石田 晶子 原田 真智子 YOKOYAMA Makiko UENO Yuriko HASEGAWA Kaori KIMURA Kumi ISHIDA Akiko HARADA Machiko

出版者

奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター

雑誌

教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13476971)

巻号頁・発行日

no.18, pp.23-32, 2009-03

著者

二宮 和彦 北 和之 篠原 厚 河津 賢澄 箕輪 はるか 藤田 将史 大槻 勤 高宮 幸一 木野 康志 小荒井 一真 齊藤 敬 佐藤 志彦 末木 啓介 竹内 幸生 土井 妙子 千村 和彦 阿部 善也 稲井 優希 岩本 康弘 上杉 正樹 遠藤 暁 大河内 博 勝見 尚也 久保 謙哉 小池 裕也 末岡 晃紀 鈴木 正敏 鈴木 健嗣 高瀬 つぎ子 高橋 賢臣 張 子見 中井 泉 長尾 誠也 森口 祐一 谷田貝 亜紀代 横山 明彦 吉田 剛 吉村 崇 渡邊 明

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2018年大会

巻号頁・発行日

2018-03-14

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日本地球惑星科学連合および日本放射化学会を中心とした研究グループにより、福島第一原子力発電所事故により放出された放射性物質の陸域での大規模な調査が2011年6月に実施された。事故より5年が経過した2016年、その調査結果をふまえ放射性物質の移行過程の解明および現在の汚染状況の把握を目的として、福島県の帰還困難区域を中心として、100箇所で空間線量の測定と土壌の採取のフィールド実験を行い[1]、同時に計27箇所で土壌コア試料を採取した。本発表では、このコア土壌試料について分析を行ったので、その結果を報告する。土壌採取は円筒状の専用の採土器を用いて行い、ヘラを用いて採取地点で2.5 cmごとに土壌を切り取って個別にチャック付き袋に保管した。採取地点により、土壌は深さ20-30 cmのものが得られた。土壌を自然乾燥してからよく撹拌し、石や植物片を取り除いたのちにU8容器へ高さ3 cmに充填した。ゲルマニウム半導体検出器を用いてガンマ線測定し、土壌中の放射性セシウム濃度を定量した。なお、各場所で採取した試料のうち最低でも1試料は、採取地点ごとに放射性セシウム比(134Cs/137Cs)を決定するために、高統計の測定を行った。深度ごとの測定から、放射性セシウムは土壌深部への以降が見られているものの、その濃度は深度と共に指数関数的に減少していることが分かった。一方で土壌深部への以降の様子は土壌採取地点により大きく異なることが分かった。また、本研究の結果は同一地点で表層5 cmまでの土壌を採取して得た結果ともよく整合した[1]。[1] K. Ninomiya et. al., Proceedings of the 13th Workshop on Environmental Radioactivity 2017-6 (2017) 31-34.

著者

横山 又次郎

出版者

Tokyo Geographical Society

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.61-67, 1932

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更新世中に猿人と今の人類と相異る人類との産した後、その末季に當つて出現した人類がある。之をホモ・サピエンス・フヲッシリスと稚へて、今人の亞種と見倣さるゝ者である。而もそれは一でなく三ある、日ぐオーリニヤック曰くグリマルヂー、曰くクロマニヨンである。中でクロマニヨン種は惜に前の二種より時期上晩生の春である。但し三者其に人類學者の所謂奮石器時代と稽する時期の後半中に隊洲に蔓延してゐた者である。

著者

横山 伊徳

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌

巻号頁・発行日

vol.101, no.11, pp.2005-2006, 1992

著者

横山 登志子

出版者

一般社団法人日本社会福祉学会

雑誌

社会福祉学 (ISSN:09110232)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.24-34, 2004-11-30

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本論では,歴史的に社会防衛的色彩の強い精神保健福祉領域の「現場」で,ソーシャルワーカーがどのような援助観を醸成させているのかについてソーシャルワーカーの自己規定に着目して,以下の点について考察している.第1にソーシャルワーク理論史にみるソーシャルワーカーの自己規定では,クライエントを自らとは異なる「他者」としてとらえてきたことについて論じた.そして,専門的自己と個人的自己は分離することができないものであることを指摘した.第2にソーシャルワーカーのインタビューから「現場」に立ち会う者としての個人的自己の強いコミットメントが示唆されたことを述べた.以上の点から,静的・理想的な専門的自己のありようを示す援助関係論から,「現場」のリアリティーが失われない動的・状況密着性が高い個人的自己をも内包した援助関係論を構築する必要性が示唆されることについて述べた.

著者

横山 和平 河野 伸之 丸本 卓哉

出版者

土壌微生物研究会

雑誌

土と微生物 (ISSN:09122184)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.3-7, 2005

参考文献数

13

被引用文献数

1

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Nostoc属シアノバクテリアは強い耐乾性を持ち,多量の細胞外多糖質を分泌し,土壌表面にゼリー状のアグリゲート(以下,イシクラゲ)を形成する。緑化資材への加工工程やその後の保存,あるいは現場での施用において考えられる各種物理的・化学的ストレスに対するイシクラゲの耐性について検討した。湿潤状態では,暗黒処理で活性が消失した。低温処理は光合成活性ではなく,増殖速度を低下させた。イシクラゲの光合成は広い範囲のpH(pH3〜pH9)でほぼ一定だった。湿潤状態における粉砕処理はイシクラゲの活性を低下させた。風乾状態で粉砕した場合には,湿潤化後の光合成活性には影響なかった。1mm以下の微小な画分以外では,土壌表面にイシクラゲを散布すると土壌の乾燥が抑制された。これらの知見は,イシクラゲの加工工程を設計する上で,基本的な情報となるものである。

著者

横山 麻里亜 税所 純也 高橋 英城 呉 宗憲 山中 岳 柏木 保代 河島 尚志

出版者

日本小児医事出版社

雑誌

小児科臨床 (ISSN:0021518X)

巻号頁・発行日

vol.70, no.7, pp.1107-1113, 2017-07

著者

三浦 弘規 平川 仁 上村 裕和 吉本 世一 塩谷 彰浩 菅澤 正 本間 明宏 横山 純吉 塚原 清彰 吉崎 智一 谷田部 恭 松尾 惠太郎 大倉 康男 小須田 茂 長谷川 泰久

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報

巻号頁・発行日

vol.120, no.12, pp.1485-1486, 2017

著者

野川 敏史 高山 芳幸 齋藤 正恭 横山 敦郎

出版者

公益社団法人 日本補綴歯科学会

雑誌

日本補綴歯科学会誌 (ISSN:18834426)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.170-178, 2015

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<b>目的</b>:部分欠損症例において,インプラント支持補綴装置(ISFP)と部分床義歯(RPD)が欠損隣接歯の予後に及ぼす影響を比較・検討することを目的として後ろ向きコホート研究を行った. <br><b>方法</b>:北海道大学病院歯科診療センター義歯補綴科にて,2003年から2011年の間に,ISFPまたはRPDを装着し,補綴治療終了後1年以上経過し,年1回以上のリコールに応じている患者を対象とした.全部床義歯装着者や診療録の不備により不適当と判断したものは除外した.調査項目は,性別,年齢,補綴方法,残存歯数とし,欠損隣接歯では,歯種,根管治療の有無,歯冠補綴・修復の有無,同名対合歯の有無を調べた.エンドポイントは抜歯,および何らかのトラブル(破折,脱離,齲蝕,根尖性歯周炎,辺縁性歯周炎)があった時点としてKaplan-Meier法により生存率,トラブル未発生率を算出した.補綴装置間の比較にはlog-rank検定を用い,有意水準は0.05とした.<br><b>結果</b>:対象患者は501名(ISFP:41名,RPD:460名)であった.欠損隣接歯の5年生存率は,ISFPで97.5%,RPDは90.9%であり有意差は認められなかった(<i>P</i>=0.060).トラブル未発生率は,ISFPで89.3%,RPDは70.5%であり有意差が認められた(<i>P</i>=0.008).<br><b>結論</b>:本研究において,補綴装置の選択が欠損隣接歯の予後に影響を及ぼすことが示唆された.

著者

横山 學

出版者

ノートルダム清心女子大学生活文化研究所

雑誌

生活文化研究所年報 (ISSN:09145656)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.91-250, 2013-03