著者

江木 盛時 黒田 泰弘 山田 亨 山田 博之 山元 良 吉田 健史 吉田 悠平 吉村 旬平 四本 竜一 米倉 寛 和田 剛志 渡邉 栄三 小谷 穣治 青木 誠 浅井 英樹 安部 隆国 五十嵐 豊 井口 直也 石川 雅巳 石丸 剛 磯川 修太郎 板倉 隆太 今長谷 尚史 志馬 伸朗 井村 春樹 入野田 崇 上原 健司 生塩 典敬 梅垣 岳志 江川 裕子 榎本 有希 太田 浩平 大地 嘉史 大野 孝則 谷口 巧 大邉 寛幸 岡 和幸 岡田 信長 岡田 遥平 岡野 弘 岡本 潤 奥田 拓史 小倉 崇以 小野寺 悠 小山 雄太 鶴田 良介 貝沼 関志 加古 英介 柏浦 正広 加藤 弘美 金谷 明浩 金子 唯 金畑 圭太 狩野 謙一 河野 浩幸 菊谷 知也 土井 研人 菊地 斉 城戸 崇裕 木村 翔 小網 博之 小橋 大輔 齊木 巌 堺 正仁 坂本 彩香 佐藤 哲哉 志賀 康浩 土井 松幸 下戸 学 下山 伸哉 庄古 知久 菅原 陽 杉田 篤紀 鈴木 聡 鈴木 祐二 壽原 朋宏 其田 健司 高氏 修平 中田 孝明 高島 光平 高橋 生 高橋 洋子 竹下 淳 田中 裕記 丹保 亜希仁 角山 泰一朗 鉄原 健一 徳永 健太郎 富岡 義裕 中根 正樹 冨田 健太朗 富永 直樹 豊﨑 光信 豊田 幸樹年 内藤 宏道 永田 功 長門 直 中村 嘉 中森 裕毅 名原 功 藤島 清太郎 奈良場 啓 成田 知大 西岡 典宏 西村 朋也 西山 慶 野村 智久 芳賀 大樹 萩原 祥弘 橋本 克彦 旗智 武志 小倉 裕司 細川 直登 浜崎 俊明 林 拓也 林 実 速水 宏樹 原口 剛 平野 洋平 藤井 遼 藤田 基 藤村 直幸 舩越 拓 升田 好樹 堀口 真仁 牧 盾 増永 直久 松村 洋輔 真弓 卓也 南 啓介 宮崎 裕也 宮本 和幸 村田 哲平 柳井 真知 松嶋 麻子 矢野 隆郎 山田 浩平 山田 直樹 山本 朋納 吉廣 尚大 田中 裕 西田 修 日本版敗血症診療ガイドライン2020特別委員会 松田 直之 山川 一馬 原 嘉孝 大下 慎一郎 青木 善孝 稲田 麻衣 梅村 穣 矢田部 智昭 河合 佑亮 近藤 豊 斎藤 浩輝 櫻谷 正明 對東 俊介 武田 親宗 寺山 毅郎 東平 日出夫 橋本 英樹 林田 敬 安宅 一晃 一二三 亨 廣瀬 智也 福田 龍将 藤井 智子 三浦 慎也 安田 英人 阿部 智一 安藤 幸吉 飯田 有輝 石原 唯史 井上 茂亮 井手 健太郎 伊藤 健太 伊藤 雄介 稲田 雄 宇都宮 明美 卯野木 健 遠藤 功二 大内 玲 尾崎 将之 小野 聡 射場 敏明 桂 守弘 川口 敦 川村 雄介 工藤 大介 久保 健児 倉橋 清泰 櫻本 秀明 下山 哲 鈴木 武志 関根 秀介 垣花 泰之 関野 元裕 高橋 希 高橋 世 高橋 弘 田上 隆 田島 吾郎 巽 博臣 谷 昌憲 土谷 飛鳥 堤 悠介 川崎 達也 内藤 貴基 長江 正晴 長澤 俊郎 中村 謙介 西村 哲郎 布宮 伸 則末 泰博 橋本 悟 長谷川 大祐 畠山 淳司 久志本 成樹 原 直己 東別府 直紀 古島 夏奈 古薗 弘隆 松石 雄二朗 松山 匡 峰松 佑輔 宮下 亮一 宮武 祐士 森安 恵実

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.28, 2020

被引用文献数

2

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<p>日本集中治療医学会と日本救急医学会は,合同の特別委員会を組織し,2016 年に発表した日本版敗血症診療ガイドライン(J-SSCG) 2016 の改訂を行った。本ガイドライン(J-SSCG 2020)の目的は,J-SSCG 2016 と同様に,敗血症・敗血症性ショックの診療において,医療従事者が患者の予後改善のために適切な判断を下す支援を行うことである。改訂に際し,一般臨床家だけでなく多職種医療者にも理解しやすく,かつ質の高いガイドラインとすることによって,広い普及を目指した。J-SSCG 2016 ではSSCG 2016 にない新しい領域[ICU-acquired weakness( ICU-AW)と post-intensive care syndrome(PICS),体温管理など]を取り上げたが,J-SSCG 2020 では新たに注目すべき4 領域(Patient-and Family-Centered Care,sepsis treatment system,神経集中治療,ストレス潰瘍)を追加し,計22 領域とした。重要な118 の臨床課題(clinical question:CQ)をエビデンスの有無にかかわらず抽出した。これらのCQ には,本邦で特に注目されているCQ も含まれる。多領域にわたる大規模ガイドラインであることから,委員25 名を中心に,多職種(看護師,理学療法士,臨床工学技士,薬剤師)および患者経験者も含めたワーキンググループメンバー,両学会の公募によるシステマティックレビューメンバーによる総勢226 名の参加・協力を得た。また,中立的な立場で横断的に活躍するアカデミックガイドライン推進班をJ-SSCG 2016 に引き続き組織した。将来への橋渡しとなることを企図して,多くの若手医師をシステマティックレビューチーム・ワーキンググループに登用し,学会や施設の垣根を越えたネットワーク構築も進めた。作成工程においては,質の担保と作業過程の透明化を図るために様々な工夫を行い,パブリックコメント募集は計2 回行った。推奨作成にはGRADE方式を取り入れ,修正Delphi 法を用いて全委員の投票により推奨を決定した。結果,118CQ に対する回答として,79 個のGRADE による推奨,5 個のGPS(good practice statement),18 個のエキスパートコンセンサス,27 個のBQ(background question)の解説,および敗血症の定義と診断を示した。新たな試みとして,CQ ごとに診療フローなど時間軸に沿った視覚的情報を取り入れた。J-SSCG 2020 は,多職種が関わる国内外の敗血症診療の現場において,ベッドサイドで役立つガイドラインとして広く活用されることが期待される。なお,本ガイドラインは,日本集中治療医学会と日本救急医学会の両機関誌のガイドライン増刊号として同時掲載するものである。</p>

著者

橋本進吉博士著作集刊行会 [編]

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

vol.第3冊 (文字及び仮名遣の研究), 1949

著者

白井 裕子 橋本 亜弓 佐々木 裕子

出版者

日本ホスピス・在宅ケア研究会

雑誌

ホスピスケアと在宅ケア = Hospice and home care (ISSN:13418688)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.62-72, 2020-05

著者

橋本 和夫

出版者

社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業医学 (ISSN:00471879)

巻号頁・発行日

vol.22, no.4, pp.233-248, 1980-07-20 (Released:2008-04-14)

参考文献数

95

被引用文献数

2 11

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Acute and chronic toxicities of acrylamide (AAM) are reviewed with special reference to its dose-response relationship from literature concerning the general toxicology and industrial hygiene. Although the total doses of AAM for producing chronic neuropathy in animals showed considerable variation among literature sources, estimated mean concentrations of the compound in the nervous tissues do not seem to differ very much at any stage of the poisoning. Reports of human poisoning, most of them being due to occupational exposure, are referred and symptoms of the poisoning are summarized from these cases.

著者

橋本 優子

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.151, 2011

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【はじめに】<BR> 元来,デイケアとデイサービスの役割はリハ機能の有無によって違いがあった.しかし平成18年4月の介護報酬の改定後,デイサービスに理学療法士などの配置による運動機能向上加算が算定出来るようになったことによってデイサービスにおける理学療法士の職域が拡大されることとなった.<BR> 一方,デイサービスにおける理学療法士の業務や役割は一般的に知られていないことが多く,理学療法以外の業務も多くあることから就職後理想とのギャップを感じることも少なくない.そのため,デイサービスにおける理学療法士の役割を示すことで,やりがいや目的を持つための参考となるべく報告する.<BR>【PTの主な業務内容】<BR> 1送迎,2車の昇降や歩行介助,3バイタル測定,4お茶出し,5体操,6個別機能訓練,7食事評価・指導,8入浴指導,9排泄介助,10レクリエーション,11ケアマネへの状態連絡・経過報告,12ご家族への介護・生活指導,13介助方法の評価と他スタッフへの指導<BR>【デイサービスの特徴】<BR> 特徴は三つ挙げられる.一つ目はご利用者のニーズが様々である.社会交流・閉じこもり防止,入浴,食事,機能訓練,家族のレスパイトなどである.<BR> 二つ目は,各施設によって特徴が異なることである.レクリエーション,入浴,食事,機能訓練など特化しているサービスが各施設で異なるため,ご利用者が自分のニーズに合った施設を選択出来る.<BR> 三つ目は,医師や常勤看護師不在という医療機関と異なる環境であり,セラピストの人数も少数である.<BR>【考察】<BR> デイサービスでは医療機関と異なった環境であり理学療法士に求められるものも当然違ってくる.デイサービスではご利用者のニーズが様々であり,身体機能に留まらずADLなどの幅広い視点が必要である.理学療法のみに固執しない生活全般やデイサービスでの過ごし方をトータルで考える視点が求められる.<BR> 医師や常勤看護師不在という医療機関と大きく違う環境であるため,高齢者特有の疾患や病態を踏まえた医学的管理の視点を持つことが必要である.心身の状態変化を評価できケアマネ・医療機関へ迅速に連携する必要がある.<BR> また,各施設で特徴が異なりセラピストの人数も少数であるため,何を特徴としセラピストに何を求めているかを確認してから就職する必要がある.<BR>【まとめ】<BR> デイサービスにおける理学療法士の役割は,ご利用者だけでなくその家族や他のスタッフへの働きかけなど様々である.そのため,専門職として身体機能に限らず生活全体を評価しマネジメントを行い,本人や家族の意向を尊重しながら関連職種と連携を図り生活を支援していくということが必要である.このことを充分に理解していれば,デイサービスでも理学療法士は能力を発揮し,職域拡大へと繋がっていくと思われる.

著者

町田 善康 山本 敦也 秋山 吉寛 野本 和宏 金岩 稔 神保 貴彦 岩瀬 晴夫 橋本 光三

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.181-189, 2019-01-28 (Released:2019-04-10)

参考文献数

31

被引用文献数

3 5

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北海道東部網走川水系の 3 次支流駒生川において,住民が設置した複数の手作り魚道の効果を検証するため,魚道設置前後の魚類の種組成,生息個体数,およびサケ科魚類の産卵床の分布を調査した.その結果,魚道設置完了前の 2009 年および 2011 年には,駒生川の落差工よりも上流域には,サケ科魚類が全く生息しておらず,ハナカジカとカワヤツメ属の一種のみが生息していた.また,サケ科魚類の産卵床も確認できなかった.2012 年に 7 基の魚道の設置が完了した後,落差工よりも上流域でサクラマスおよびイワナの親魚と産卵床がそれぞれ確認された.また,2013 年に行った調査では,落差工上流域にサクラマスの生息を確認した.さらに,魚道設置 5 年後の 2017 年には,駒生川においてサクラマスおよびイワナの生息が確認でき,ハナカジカの生息個体数は減少する傾向にあった. 以上の結果から,駒生川に設置された木材や石などを利用した手作りの魚道は,遡上できなかった上流域へのサクラマスおよびイワナの遡上を可能にした.しかし,定住性の高い魚類に関しては回復に時間がかかっており,中流域の三面護岸が影響していると考えられた.

著者

八巻 ゆみこ 富澤 早苗 増渕 珠子 上條 恭子 中島 崇行 吉川 聡一 長谷川 恵美 小鍛 治好恵 渡邊 趣衣 橋本 常生 大塚 健治

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.33-36, 2021-02-25 (Released:2021-03-04)

参考文献数

12

被引用文献数

2

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ライムのLC-MS/MSを用いた191成分の残留農薬を対象とした一斉分析法を開発し,妥当性評価を行った.試料から農薬をアセトニトリルで抽出し,無水硫酸マグネシウム,炭酸ナトリウムおよび塩化ナトリウムを加え塩析・脱水処理を行った.遠心分離を行い,上層を分取しアセトニトリルで定容した.続いて一定量をC18/GC/PSA固相カラムに負荷して精製を行い,LC-MS/MSにて測定した.従来の農産物対象の検査方法ではライムからの回収率が低かったチアベンダゾールについても回収率が向上した.厚生労働省の妥当性評価ガイドラインに従い2濃度で実施した妥当性評価では191成分中175成分がガイドラインの基準を満たした.また,都内で流通しているライム19試料についても実態調査を行い,18試料から残留農薬を検出した.本法はライムを対象とした残留農薬一斉分析に有用な分析法であると考えられる.

著者

角野 香織 増田 理恵 張 俊華 木島 優依子 中村 桂子 橋本 英樹 佐藤 菜々 中芝 健太 大久 敬子 藤井 伽奈 橋本 明弓 片岡 真由美 里 英子 小林 由美子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

2021

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<p><b>目的</b> 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の急速な感染拡大を前に,保健所は感染者の把握・追跡の中核的役割を担う一方,その機能がひっ迫する事態に陥った。日本公衆衛生学会から保健所機能の支援を訴える声明が発出されたことを受け,教育研究機関に所属する筆者らは,都内保健所での支援に参加した。本報告は,支援の経緯を記述し支援体制への示唆をまとめ,保健所と教育研究機関が有機的に連携するうえで必要な要件を考察すること,支援を通して見えた保健所における新型コロナウイルス感染症への対応の課題を提示すること,そして支援活動を通じた公衆衛生学専門職育成への示唆を得ることなどを目的とした。</p><p><b>方法</b> 本支援チームは,2大学の院生(医療職13人・非医療職5人)から構成され,2020年4月から約2月の間支援を行った。支援先は人口約92万人,支援開始当初の検査陽性者累計は約150人,と人口・陽性者数共に特別区最多であった。本報告は,支援内容や支援体制に関する所感・経験を支援メンバー各自が支援活動中に記録したメモをもとに,支援体制の在り方,支援中に得られた学び,支援を進めるために今後検討すべき課題を議論し報告としてまとめた。</p><p><b>活動内容</b> 支援内容は,「新型コロナウイルス感染症相談窓口」「帰国者・接触者相談センター」での電話相談窓口業務,陽性者や濃厚接触者への健康観察業務,陽性者のデータ入力他事務業務であった。各自が週1~2日での支援活動を行っていたため,曜日間の情報共有や引継ぎを円滑に行うために週1回の定例ミーティングやチャットツール,日報を活用した。</p><p><b>結論</b> 教育研究機関が行政支援に入る際には,感染拡大期の緊張状態にある保健所において,現場の指揮系統などを混乱させないよう支援者として現場職員の負担軽減のために尽くす立場を踏まえること,学生が持続可能な支援活動を展開するための条件を考慮することが必要であることが示唆された。一方,本支援を通して保健所の対応の課題も見られた。行政現場の支援に参加することは,教育研究機関では経験できない現場の課題を肌で感じる貴重な機会となり,院生にとって人材教育の観点でも重要だと考えられた。新型コロナウイルスの感染再拡大ならびに他の新興感染症等のリスクに備え,今後も教育研究機関と行政がコミュニケーションを取り,緊急時の有機的関係性を構築することが求められる。</p>

著者

吉廣 尚大 櫻谷 正明 高場 章宏 河村 夏生 筒井 徹 加藤 之紀 吉田 研一 橋本 佳浩

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.39-46, 2021-02-28 (Released:2021-02-28)

参考文献数

16

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背景:ゾテピン(以下,ZTN)は糖尿病に使用できるが,集中治療室(以下,ICU)せん妄に使用した報告はない。目的:ICUせん妄患者にZTNとクエチアピン(以下,QUE)を比較し効果と安全性を評価すること。方法:単施設前向きコホート試験で,初回投与翌日せん妄症状改善と最大血糖値180mg/dL以上の患者割合を評価した。結果:20例を組み入れ, 11例をZTN群に割り付けた。ZTN群の9例が糖尿病であった。初回投与翌日せん妄症状改善の患者割合はZTN群で54.5%(n=6),QUE群で66.7%(n=6)であった(p=0.67)。内服後最大血糖値180mg/dL以上の患者割合は63.6%(n=7),66.7%(n=6)であった(p=1.00)。 結論:ZTNは有害事象を増やさずにQUEと同程度にせん妄症状を管理できることが示唆された。

著者

橋本 好市 明柴 聰史

出版者

園田学園女子大学

雑誌

園田学園女子大学論文集 (ISSN:02862816)

巻号頁・発行日

no.48, pp.147-163, 2014-01

著者

橋本 美樹 桜井 康徳 小野 竜也 本多 律子 岩井 さくら

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会

巻号頁・発行日

vol.27, pp.96, 2008

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【はじめに】全校児童141人の那須塩原市立青木小学校では5年生の総合的な学習の一環として福祉の授業を行っている。今回、理学療法士(PT)が関与して小学生に車椅子体験の出前授業を試みる機会を得たので報告する。<BR>【活動の実際】PTについての啓蒙と障害への理解を得ることを目標に、PT4名で当日出席の5年生28名(男14名 女14名)を対象に2時限分行った。1時限目は医療職をクイズ形式やパネルを使って紹介した。次に車椅子の使用説明後、班別にリレー形式でUターンやジグザグコースを回り自力駆動を体験させた。2時限目は班別に校内探検(障害者用トイレ、一般トイレ、スロープ、段差、電話、水道、階段、教室内など)をし、介助の模擬体験をさせた。最後に、バリアフリーの利便性、マンパワーによるサポートの必要性、そういった点への介入がPT業務の1つであると説明した。後日まとめの授業で感想文を書いてもらい授業終了となった。<BR>【結果】医師と看護師は全員が知っていたがPTを知る児童は1名だけだった。この学級では今回の授業の前にも「未来ちゃん体験(高齢者疑似体験)」を行ったが担任教師が指導しただけなので専門性は不十分で、遊んだりしてしまう児童もいたそうだが、今回我々が関与したことで緊迫感が生まれ、専門家による臨場感あふれる指導に関心を示してくれた。感想文では「体の不自由な人は不幸なわけじゃなく不便なだけだ(3名)」とわずかに障害を正しく理解できた児童もいるが、「車椅子は大変だ(14名)」が最も多く「車椅子の人は一人では何もできない・かわいそう(4名)」と逆に偏見を持ってしまった児童もいた。<BR>【今後の展望】様々な刺激を柔軟に吸収する学童期に、逆に障害者と接する機会の少ない日本社会では福祉の心が育ちづらい。学校側ではキャリア教育・ボランティア教育として専門性の高い外部講師を望んでおり、我々PTがその専門的知識や経験・ネットワークを活かせればと考え、双方合意の上で今回の活動が実施された。学校側からは好評で活動の継続を切望された。今後の続編として、車椅子で活躍されている方を招き、障害も個性の1つとしてとらえ、共に生きていく仲間であることを学ぶ機会を与えたい。今回は栃木県士会公益事業部の活動として行ったがこの活動をどういう形で継続していくか、資金調達やスタッフの確保が今後の課題となった。<BR>【まとめ】成人への介護指導等のみならず、未成年に対して障害を考える機会を提供することは、ノーマライゼーション社会を築く担い手の育成に貢献できる。そこにPTが専門性を活かして自ら積極的に介入していく必要があることを提言する。

著者

橋本 剛

出版者

大阪歴史学会

雑誌

ヒストリア = Historia : journal of Osaka Historical Association (ISSN:04392787)

巻号頁・発行日

no.283, pp.1-27, 2020-12

著者

工藤 龍彦 内堀 陽二 渥美 和彦 沼尾 嘉時 川守田 英夫 三浦 勇 設楽 正登 北村 信夫 石井 潔 橋本 明政

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.10, no.6, pp.595-598, 1978-06-01 (Released:2013-05-24)

参考文献数

11

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われわれは,弁置換術後で抗凝血(薬)療法を実施中の患者が,納豆を摂取したのちThromb-test値が有意に上昇する現象を経験した.ヒトと家兎による裏付け実験で,日常食品である納豆に,強力なWarfarin拮抗作用を認めた.納豆が有するWarfarin拮抗作用は,納豆菌が腸内で多量のビタミンKを合成するためと推定した.抗凝血療法のポイントは,TT値を長期間,一定の治療域内に維持することにある.したがって,Warfarin投与患者に対しては,TT値に影響を及ぼす納豆を要注意食品として指導する必要があると考えた.

著者

橋本 誠一

出版者

静岡大学人文学部

雑誌

静岡大学法政研究 (ISSN:13422243)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2-4, pp.1-136, 2011-02-28

著者

兼子 純 山元 貴継 橋本 暁子 李 虎相 山下 亜紀郎 駒木 伸比古 全 志英

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2018, 2018

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日韓両国とも,地方都市における中心商業地の衰退が社会問題化している。しかしながら,韓国の地方都市の中心商業地は,人口減少や住民高齢化のわりに空き店舗が目立たず,日本でいう「シャッター商店街」がみられにくい(山元,2018)。そこで本発表では,2016年と2018年に発表者らが行った土地利用実態調査の結果をデータベース化し,韓国地方都市の中心商業地における店舗構成の変化を明らかにすることを目的とする。<br><br>調査対象地域として,韓国南部の慶尚南道梁山(ヤンサン)市の中心商業地(新旧市街地)を選定した(図1)。梁山市は同道の東南部に位置し,釜山広域市の北側,蔚山広域市の南西側に接している。高速道路で周辺都市と連結されており,さらに,釜山都市鉄道2号線によって,釜山市の中心部とも直接結ばれている新興都市である(2017年人口:324,204)。旧市街地は梁山川の左岸に位置し,南部市場が立地している。新市街地は旧市街地の南西約1km,2008年に開通した地下鉄梁山駅前に位置している。近年では,両市街地と梁山川を挟んで対岸に位置する甑山(チュンサン)駅前で,新たな商業開発が進行している。<br><br> 韓国では短期間で店舗が入れ替わることもあって,日本の住宅地図に相当するような,大縮尺かつ店舗名などが記載された地図が作成されることはまずない(橋本ほか,2018)。そのため発表者らは,韓国における中心商業地の構造変化を明らかにするための基礎資料の作成を念頭に置き,2016年3月に梁山市の新市街地と旧市街地において土地利用調査を実施し,そのGISデータベースを構築した。この時の結果をもとに,2018年3月に同じ範囲かつ同様の調査手法で再度土地利用調査を実施し,2年間で店舗が変化している箇所の業種を抽出した。今回の発表では,1階で店舗が変化している部分を分析対象とする。<br><br> 2016年の調査では,新旧市街地での商業機能の分担,つまり旧市街地では伝統的な商品や生鮮食料品店の集積,新市街地では若年層向けの物販サービス機能が卓越し,チェーン店(それらが展開する業種)の立地が確認された。そうした両市街地における2016年から2018年の2年間で店舗構成が変化した箇所を確認すると,旧市街地では530区画中129区画(24.3%),新市街地では485区画中132区画(27.2%)で店舗が入れ替わっていた。<br> 旧市街地において,在来市場を中心とする中心部よりも周辺部で空き店舗が目立つようになり,市街地の範囲が縮小している。新市街地では,店舗の入れ替わりが激しいことに加えて,店舗区画の分割や統合なども顕著である。現地での聞き取り調査によると,賃貸契約は2年が一般的であるが,契約更新時の賃料上昇や韓国特有の権利金の存在もあって,現在では新市街地から,新規に建設が進む甑山駅周辺に移転する店舗が増加しつつあるという。当日の発表では,変化箇所の業種や地域,区割りの特徴などから,梁山市全体の商業地の構造変化について報告する。

著者

兼子 純 山元 貴継 山下 亜紀郎 駒木 伸比古 橋本 暁子 李 虎相 全 志英

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2016, 2016

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<u>1.研究課題と目的</u><br> 日本においても韓国においても,国土構造として首都への一極集中が指摘され,首都圏と地方都市との格差が拡大している。共に少子高齢化が進行する両国において,地方都市の疲弊は著しく,都市の成立条件や外部環境,地域特性に合わせた持続的な活性化策の構築が必要とされている。その中で日本における地方都市研究では,モータリゼーション,居住機能・商業機能の郊外移転などによる,都市中心部の空洞化問題が注目されやすい。空洞化が進んだ都市中心部では,低・未利用地の増加,人口の高齢化,大型店の撤退問題,生鮮食料品店の不足によるフードデザート問題などが生じ,大きな社会問題となっている。 一方で韓国では,鉄道駅が都市拠点となりにくく,また同一都市内で「旧市街地」と「新市街地」とが空間的にも機能的にも別個に発達しやすいといった日本とは異なる都市構造(山元 2007)が多くみられる中で,バスターミナルに隣接した中心商業地などの更新が比較的進んでいる。そして,地理学の社会的な貢献が相対的に活発であって,国土計画などの政策立案にも積極的に参画する傾向が認められるものの,金(2012)によれば,研究機関が大都市(特に首都ソウル)に偏在し,計量的手法の重視および理論研究への偏重によって,事例研究の蓄積が薄い。 それらを踏まえた本研究の目的は,低成長期における韓国地方都市の都市構造の変容を明らかにすることを目指して,その手がかりとしての土地利用からみた商業地分析の手法を確立することである。なお,今回の報告は調査初年度の単年次のものであり,今後地域を拡大して継続的に研究を進める予定である。<br><u>2.韓国における一極集中と地域差</u> <br> 先述の通り,韓国は首都ソウルとその周辺部への一極集中が顕著である。その集中度は先進諸国の中でも著しく高く,釜山,大邱,光州,大田の各広域市(政令指定都市に相当)との差が大きい一方で,これら広域市と他の地方都市との格差も大きい。 <br><u>3.対象都市</u> <br> 地方都市をどのように定義するのかについては議論の余地があるが,本研究では首都ソウルとその周辺部を除く地域の諸都市を前提とする。今回の調査対象地域としては,韓国南部の慶尚南道梁山市の中心商業地を選定した。梁山市は同道の東南部に位置し,釜山広域市の北側,蔚山広域市の南西側に接している。高速道路で周辺都市と連結されており,さらに,釜山都市鉄道粱山線(2号線)によって,釜山市の中心部とも直接結ばれている。このように梁山市は,釜山大都市圏の一部を構成する都市である一方,工業用地の造成が進み,釜山大学病院をはじめとする医療サービスおよび医療教育の充実した新興都市として独立した勢力があり,人口増加も顕著である(2014年人口:292,376)。 そのうち新市街地は梁山川左岸に位置し,そこに梁山線が2008年に全通し,その終着点でもある梁山駅が開業した。同駅に近接して大型店E-MARTが立地しているほか,計画的に整備された区画に多くの商業施設が集積している。E-MARTに隣接してバスターミナルも立地し,全国各地への路線網を有する。一方,旧市街地は新市街地から見て国道35号線を挟んだ東に位置している。そこには梁山南部市場およびその周辺に生活に密着した小売店舗が集積しており,伝統的な商業景観が形成されている。<br><u>4.調査の方法</u> <br> 今後,韓国の各都市の都市構造の動態的変化を継続的に調査することを目指して,今回はその調査手法の確立を目指す。特に,韓国の商業地における店舗の入れ替わりは日本に比して頻繁で,その新陳代謝が都市を活気づける要因ともなっており,その変化に関心が持たれる。しかし,そうした変化を既存の資料から明らかにすることは難しく,実態調査が求められる。そこで今後,継続的に定点観察することを予定している中で,業種分類の設定の仕方なども重要となる。今回は予備的調査として,事例都市において商業地の調査手法を確立し,その方法を他都市に展開していくことを目指す。

著者

橋本 満

出版者

甲南女子大学

雑誌

甲南女子大学研究紀要. 人間科学編 (ISSN:13471228)

巻号頁・発行日

no.50, pp.89-100, 2013

著者

橋本 陽

出版者

日本アーカイブズ学会

雑誌

アーカイブズ学研究 (ISSN:1349578X)

巻号頁・発行日

no.33, pp.126-128, 2020-12

著者

橋本 基弘

出版者

法学新報編集委員会

雑誌

法学新報 (ISSN:00096296)

巻号頁・発行日

vol.122, no.11, pp.31-67, 2016-03

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自己の身体に入れ墨を彫る行為は、明示的に禁止されているわけではない。では、入れ墨をしていることを他者から強制的に探知されることはどうか。入れ墨をしているかいなかの調査に対して回答を拒否したことが懲戒処分の理由となった事件がある。本論文では、自己決定の帰結としての入れ墨行為と、入れ墨の事実を秘匿する権利の関係について論じることにしたい。大阪市入れ墨調査事件をめぐる二つの裁判を素材にして、地裁判決、高裁判決を分析し、消極的な表現の自由の一つとして、情報開示拒否権が認められるべきことを論じる。

著者

ゲイ・タリーズ著 橋本直訳

出版者

早川書房

巻号頁・発行日

1991