著者
田中 拓男 河田 聡
出版者
一般社団法人 レーザー学会
雑誌
レーザー研究 (ISSN:03870200)
巻号頁・発行日
vol.32, no.1, pp.11-16, 2004 (Released:2006-03-17)
参考文献数
20

Three-dimensional multi-layered optical storage is one of the most promising methods that break the limitation of recording density in optical storage. It stores the bit information onto the multilayered recording planes inside the thick recording medium and realizes the tremendous large recording capacity. This paper describes the recording/reading principles, the systems, and the materials suitable for three-dimensional multi-layered memory. We also present the experimental results that using photochromic organic materials and rhodamine-B-doped and Au(III)-doped PMMA for recording medium.
著者
谷崎 正明 上浦 真樹 田中 克己
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告データベースシステム(DBS) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.1995, no.12, pp.1-8, 1995-01-26
被引用文献数
1

近年、ハイパーテキストの分野では、文書情報だけでなく3次元CAIデータや・ビデオ動画像をも容易に扱うことのできるアプリケーションが望まれている。このなかで地図情報、CAD情報などを扱う場合、実世界において個々の実体が特定の空間を占め、かつ、有効な時間区間を持つと考えられる。本稿では、これらの情報を時空間上に存在するオブジェクト群としてとらえ、時間・空間属性を持つオブジェクトとオブジェクト間の関係を表すリンクからなる時空間型ハイパーメディアを提案する。そして、オブジェクト間の時間・抱間的な重なりの制約を表現する共存関係、またオブジェクトの空間的な包含関係に基づくリンク情報の継承に関して述べる。In this paper, we propose a temporal and spatial hypermedia model based on container-type objects in order to express real-world entities having some spatial time-stamp attributes. In the application domains such as geographic and CAD information systems, objects are often overlapped and thus some spatial coordinates at some point. An object model having spatial and temporal attributes, whose type holds the information about the 1) co-existent relationships between the container and its component objects, 2) co-existent relationships among the component objects, and 3) inheritance of links from the container to its component objects is proposed.
著者
羽多野 一磨 大島 裕明 是津 耕司 田中 克己
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. DE, データ工学 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.105, no.171, pp.179-184, 2005-07-06

近年, デジタルカメラ付き携帯電話やノートPCが普及してきており, 個人の所有するコンテンツが増加してきている.これらのコンテンツの中には他者にとって有用なコンテンツが含まれている.また, アドホックネットワークやインスタントメッセンジャーの様にユーザ同士がPeer-to-Peerに接続し, 自律分散的に形成されるネットワークが生まれてきている.そこで我々はこの様な環境においてコンテンツを共有・検索する手法について提案する.従来型のP2Pネットワークにおける検索ではファイル名とのキーワードマッチングのみであった.提案手法では, あるコンテンツの文脈情報-コンテンツの置かれている状況-を抽出・提示する事により, ユーザがコンテンツを評価できるようにしたり, 発見的に関連コンテンツを検索したり出来るようにする.
著者
羽多野 一磨 大島 裕明 是津 耕司 田中 克己
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告データベースシステム(DBS) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2005, no.67, pp.229-235, 2005-07-13

近年,デジタルカメラ付き携帯電話やノートPC が普及してきており,個人の所有するコンテンツが増加してきている.これらのコンテンツの中には他者にとって有用なコンテンツが含まれている.また,アドホックネットワークやインスタントメッセンジャーの様にユーザ同士がPeer-to-Peer に接続し,自律分散的に形成されるネットワークが生まれてきている.そこで我々はこの様な環境においてコンテンツを共有・検索する手法について提案する.従来型のP2P ネットワークにおける検索ではファイル名とのキーワードマッチングのみであった.提案手法では,あるコンテンツの文脈情報??コンテンツの置かれている状況??を抽出・提示する事により,ユーザがコンテンツを評価できるようにしたり,発見的に関連コンテンツを検索したり出来るようにする. Recently, a cellular phone with a digital camera and a PDA have been popular , and then contents stored in a local computer are increasing. Some of them are useful for others. At the same time, many autonomous distributed networks emerge, such as ad-hoc networks or instant messengers. They are composed of indivisual users. We propose a method to share and search contents in those networks. Traditional method to search on a P2P network is just matching search keywords with file or directory name and it is insufficient. We propose a search method for P2P contents based on context of contents. Here, the context of contents means the situation which relates to contents and help you understand it better. The context makes users possible to understand the outline of the contents and to discover related contents.
著者
中島 伸介 舘村 純一 原 良憲 田中 克己
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. DE, データ工学 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.105, no.171, pp.23-28, 2005-07-06

近年, 取得可能な情報量の増大に伴い, 信頼できる情報を効率的に取得することが困難になっている.我々はWeb上での有識者を発見し, この有識者が発信するコンテンツに基づいた情報フィルタリングを行うことで, 信頼できる情報の取得が可能ではないかと考え, 重要なbloggerの発見手法の確立を目指した研究を行ってきた.しかしながら, blogスレッドの検出や, 重要なbloggerの発見に関して, これまではTrackbackリンクを考慮できておらず, blogエントリ同士の関係を適切に抽出することが十分にできているとはいえない.したがって, Trackbackの利用状況の調査と, この結果に基づくTrackbackの利用方法に関する検討を行った.
著者
田中 伸之輔 南谷 圭持 中村 優花 平田 謙次 松本 裕希子 原 有希
出版者
THE JAPAN SOCIETY FOR MANAGEMENT INFORMATION (JASMIN)
雑誌
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
巻号頁・発行日
pp.143-146, 2024-01-31 (Released:2024-01-31)

本研究では、組織開発の構造的・技術的側面だけでなく人間的側面を重視する方法として開発された「人間中心設計・実践コミュニティに基づく組織開発手法」が、A社内に導入・展開された約3年のプロセスを事例分析した。その結果、従業員が「組織開発の主体」に成長する、対話型の学習・実践プログラムが段階的に設計されていたこと、人間の認知・感情・行動に着目する人間中心設計の考え方が、従業員のポジティブな感情体験を生み出す組織文化を支えていたことが示された。
著者
田中 伸彦 梶田 佳孝 平沢 隆之 髙橋 美里 霜田 孝太郎 中村 麟太郎
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画報告集 (ISSN:24364460)
巻号頁・発行日
vol.22, no.2, pp.245-249, 2023-09-07 (Released:2023-09-07)
参考文献数
12

日本の地方におけるMaaSシステムの高度化を念頭において、高知県室戸地域の9市町村を対象に、「ある地域の来訪目的地(destination)と宿泊地(accommodation)の集積状況は地理的に異なる部分がある」という操作仮説を置いて、5×5フィルタリング法を用いた分析を行った。その結果、操作仮説は支持され、両者のメッシュ得点の相関係数は0.041と低い値になることを示すことができた。ただし、この相関関係の低さは、宿泊地(accommodation)の集積地は来訪目的地(destination)の集積地と対応するが、逆は真ならずという関係性にあることに起因することが示唆された。つまり、地方におけるMaaSを高度化するためには、導線としての二次交通(transportation)について、この様な地理的分散に配慮した計画が必要であるということが提言できた。
著者
西園 昌久 高橋 流里子 対馬 節子 松永 智子 福屋 靖子 土屋 滋 大貫 稔 高橋 美智 浅野 ふみぢ 小松崎 房枝 鈴木 小津江 平山 清武 中田 福市 鈴木 信 壁島 あや子 名嘉 幸一 鵜飼 照喜 福永 康継 浪川 昭子 高田 みつ子 岩渕 勉 森脇 浩一 加藤 謙二 早川 邦弘 森岡 信行 津田 司 平野 寛 渡辺 洋一郎 伴 信太郎 木戸 友幸 木下 清二 山田 寛保 福原 俊一 北井 暁子 小泉 俊三 今中 孝信 柏原 貞夫 渡辺 晃 俣野 一郎 村上 穆 柴崎 信吾 加畑 治 西崎 統 大宮 彬男 岩崎 徹也 奥宮 暁子 鈴木 妙 貝森 則子 大橋 ミツ 川井 浩 石川 友衛 加世田 正和 宮澤 多恵子 古賀 知行 西川 眞八 桜井 勇 三宅 史郎 北野 周作 竹洞 勝 北郷 朝衛 橋本 信也 斉藤 宣彦 石田 清 畑尾 正彦 平川 顕名 山本 浩司 庄村 東洋 島田 恒治 前川 喜平 久保 浩一 鈴木 勝 今中 雄一 木内 貴弘 朝倉 由加利 荻原 典和 若松 弘之 石崎 達郎 後藤 敏 田中 智之 小林 泰一郎 宮下 政子 飯田 年保 奥山 尚 中川 米造 永田 勝太郎 池見 酉次郎 村山 良介 河野 友信 G. S. Wagner 伊藤 幸郎 中村 多恵子 内田 玲子 永留 てる子 石原 敏子 河原 照子 石原 満子 平山 正実 中野 康平 鴨下 重彦 大道 久 中村 晃 倉光 秀麿 織畑 秀夫 鈴木 忠 馬渕 原吾 木村 恒人 大地 哲郎 宮崎 保 松嶋 喬 桜田 恵右 西尾 利一 森 忠三 宮森 正 奥野 正孝 江尻 崇 前沢 政次 大川 藤夫 関口 忠司 吉新 通康 岡田 正資 池田 博 釜野 安昭 高畠 由隆 高山 千史 吉村 望 小田 利通 川崎 孝一 堀 原一 山根 至二 小森 亮 小林 建一 田中 直樹 国府田 守雄 高橋 宣胖 島田 甚五郎 丸地 信弘 松田 正己 永井 友二郎 向平 淳 中嶌 義麿 鎮西 忠信 岡田 究 赤澤 淳平 大西 勝也 後藤 淳郎 下浦 範輔 上田 武 川西 正広 山室 隆夫 岡部 保 鳥居 有人 日向野 晃一 田宮 幸一 菅野 二郎 黒川 一郎 恩村 雄太 青木 高志 宮田 亮 高野 純一 藤井 正三 武内 恵輔 南須原 浩一 佐々木 亨 浜向 賢司 本田 麺康 中川 昌一 小松 作蔵 東 匡伸 小野寺 壮吉 土谷 茂樹 岡 国臣 那須 郁夫 有田 清三郎 斎藤 泰一 清水 強 真島 英信 村岡 亮 梅田 典嗣 下条 ゑみ 松枝 啓 林 茂樹 森 一博 星野 恵津夫 正田 良介 黒沢 進 大和 滋 丸山 稔之 織田 敏次 千先 康二 田中 勧 瓜生田 曜造 尾形 利郎 細田 四郎 上田 智 尾島 昭次 大鐘 稔彦 小倉 脩 林 博史 島 澄夫 小池 晃 笹岡 俊邦 磯村 孝二 岩崎 栄 鈴木 荘一 吉崎 正義 平田 耕造
出版者
日本医学教育学会
雑誌
医学教育 (ISSN:03869644)
巻号頁・発行日
vol.15, no.3, pp.145-173, 1984-06-25 (Released:2011-08-11)
著者
土屋 大介 加藤 聡一郎 清水 裕介 田中 佑也 西沢 良平 吉川 慧 落合 剛二 持田 勇希 宮国 泰彦 海田 賢彦 山口 芳裕
出版者
日本救急医学会関東地方会
雑誌
日本救急医学会関東地方会雑誌 (ISSN:0287301X)
巻号頁・発行日
vol.44, no.4, pp.397-400, 2023-12-28 (Released:2023-12-28)
参考文献数
16

症例は80歳代の男性。公共施設で腹部を押さえながら倒れたところを目撃され, 救急要請された。救急隊接触時, 傷病者はショック状態であり, 救命対応と判断した救急隊はランデブーポイントへ急行し東京都ドクターヘリと合流した。覚知からドクターヘリフライトスタッフと接触するまでに要した時間は34分だった。フライトスタッフが実施した超音波検査で破裂性腹部大動脈瘤が強く疑われ, この情報から搬送先医療機関では血管内治療に備えた受入体制が整えられた。ドクターヘリ搬送後, 緊急でステントグラフト内挿術が施行された。その後の経過は良好であり, 入院19日目に, 独歩で自宅退院した。破裂性大動脈瘤の救命には, 地域の救急診療体制および搬送中の傷病者管理が大きく影響するとされている。本事案は, 都市部で運用されるドクターヘリと救急隊の連携が, 早期収容と初期蘇生, 専門医療機関への迅速かつ安寧な搬送, および速やかな血管内治療の実施につながったことで, 良好な転帰を得たものと考えられた。
著者
諏澤 吉彦 田中 貴 永井 克彦
出版者
日本保険学会
雑誌
保険学雑誌 (ISSN:03872939)
巻号頁・発行日
vol.2022, no.659, pp.659_207-659_239, 2022-12-31 (Released:2024-01-10)
参考文献数
31

本研究の目的は,健康増進型医療保険契約の引き受けが,保険会社の財務状況に及ぼす影響を,健康保険組合データを用いたシミュレーション分析に基づいて明らかにすることである。分析は,生活習慣病に関わる健康診断計測項目としてBMI,血圧,HbA1cおよびALTに注目し,被保険者がこれらの値を改善させた場合に,保険終期までの最良予測に基づく期待保険金削減額を原資とした保険料割引を適用する医療保険契約を引き受けるわが国の平均的な架空の生命保険会社を想定して行った。保険会社の財務状況の分析には,2025年にわが国でも導入が予定されている国際保険資本基準における貸借対照表および経済価値ベースのソルベンシー比率を用いた。その結果,健康診断計測値の改善は,期待保険金の低下分に相当する保険料割引を対象者に適用してもなお,保険会社の財務状況を改善することがわかった。
著者
萩原 富司 田中 利勝 鈴木 盛智 古川 大恭 森 晃
出版者
公益財団法人 宮城県伊豆沼・内沼環境保全財団
雑誌
伊豆沼・内沼研究報告 (ISSN:18819559)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.27-35, 2018-10-24 (Released:2018-10-24)
参考文献数
30
被引用文献数
1

関東地方にはかつて利根川の氾濫原を中心に多くの河川・池沼が点在し,カラスガイ,イシガイ,ドブガイ類が生息していた.しかし近年,特にカラスガイの生息数の減少が顕著であり,各県のレッドリストにおいて,絶滅危惧種に指定されており,地域個体群の絶滅が危惧されている.2017 年3 月11 日に,渡良瀬遊水地内の水路においてカラスガイを採集した.カラスガイの殻長は180–300mm の範囲であり,同所的に生息するドブガイ類と異なり小型個体は見られなかった.カラスガイは新規加入がほとんどなく老齢個体だけが生き残っている状態と思われる.本種の分布や生息地に関する報告が非常に少ない現在,既報に記載された生息地の再確認を行うとともに,関東地方には過去に琵琶湖産二枚貝類の移植に伴ってカラスガイが持ち込まれた可能性もあるため,自然分布域の遺伝子を分析して地域ごとの遺伝子型を調べておくことが急がれる.
著者
田中 正泰 針ヶ谷 弘子 鎌田 樹志 氏原 一哉 橋本 勝 橋本 貴美子 松田 冬彦 柳屋 光俊 白濱 晴久 奥野 智旦
出版者
天然有機化合物討論会実行委員会
雑誌
天然有機化合物討論会講演要旨集 34 (ISSN:24331856)
巻号頁・発行日
pp.110-117, 1992-09-10 (Released:2017-08-18)

Ohwaraitake is Japanese name of a poisonous mushroom Gymnopilus spectabilis and means "a loud laugh mushroom". Accidental ingestion of it causes hallucinosis and abnormal behavior. A hallucinogenic mushroom contains usually psilocybin or its analogues but it is reported that any psilocybin or its congenor does not found in Japanese Ohwaraitake. The toxic symptoms suggest that any neuroexcitatory substance must be contained. The isolation was carried out monitoring depolarizing activity on the new born rat spinal cord. 1. Chromatographical fractionation and bisassay showed that the neuroexcitatory active compounds were gimnopilins (G) which were known as bitter principles of this fungus. Further fractionation revealed that G (1) was inactive and activities of G (2) increased from n=7 to n=5 and besides, G (2), which was newly isolated this time, was more active than G (2). 2. The structure of the new G was determined by the chemical degradation as formula 3. 3. The Chirality of hydroxymethylglutamic acid (HMGA) part was determined as S configuration by the acquisition of (R)-mevalonaloctone through LiBH4 reduction or G (1 and 2). 4. G (2) does not work as an ion carrier probably, since it does not particularly take metal ion from aqueous solution into an organic solvent. 5. Determination of the chirality of tert-alcohols in gymnoprenol (G'), that is, G without HMGA part, was attempted. Eight isomers of the model compounds corresponding to G' (m=2, n=4) were synthesized and were not discriminated by HPLC and NMR. Since two diastereoisomers of MTP-ethoxy-methoxy derivatives of G' (m=1, n=2) were distinguished by ^1H and ^<19>FNMR, these derivatives may be applicable to identification of the synthetic and the natural G'.
著者
角田 功太郎 五十田 博 井上 涼 森 拓郎 田中 圭 佐藤 利昭
出版者
公益社団法人 日本地震工学会
雑誌
日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)
巻号頁・発行日
vol.19, no.1, pp.1_21-1_33, 2019 (Released:2019-02-27)
参考文献数
4
被引用文献数
2 2

2016年熊本地震において悉皆調査が実施された建物を対象に,2年後の調査を実施した.調査の目的は,被害レベル,建築年,構造種別などと2年後の使用状況の関係を定量化することである.益城町の調査範囲において,約半数が現存しないことがわかった.加えて,当然ではあるが,被災した建物の建築年が新しいほど,あるいは被災した住宅の被害レベルが低いほど,継続的に使用されている割合が高かった.また,継続使用されている建物であっても,そのうちの37%には補修が施されており,外観調査上は無被害と判定された建物でも補修されている例も多くみられた.建替え後の構造は84%が木造であり,階数は平屋建てが最も多く,71%を占めていた.
著者
秦 隆志 西内 悠祐 田中 克也 坂本 正興
出版者
一般社団法人 表面技術協会
雑誌
表面技術 (ISSN:09151869)
巻号頁・発行日
vol.69, no.10, pp.430-434, 2018-10-01 (Released:2019-04-01)
参考文献数
8
被引用文献数
3 3
著者
前田 清司 樽味 孝 田中 喜代次 山縣 邦弘 小崎 恵生
出版者
早稲田大学
雑誌
挑戦的研究(萌芽)
巻号頁・発行日
2019-06-28

継続的な高強度の持久性運動トレーニングは、身体(臓器)に様々な構造的・機能的な適応を引き起こす(スポーツ心臓など)。しかし、日頃から高強度の持久性運動トレーニングを実施している持久性アスリートの腎臓について詳しく調べた研究はこれまでに存在せず、高強度持久性運動トレーニングが腎臓にとって“善”か“悪”かは不明である。そこで本研究では、高強度持久性運動トレーニングに伴う腎臓の生理的適応を核磁気共鳴画像法(MRI: magnetic resonance imaging)を用いて探索することを目的とし、「スポーツ腎臓」という新しい概念を提唱することを目指す。
著者
田中 千晶
出版者
日本運動疫学会
雑誌
運動疫学研究 (ISSN:13475827)
巻号頁・発行日
pp.2306, (Released:2023-12-14)

目的:障害を有する子供・青少年の身体不活動は,深刻な健康問題を引き起こすリスクが高くなる。本研究の目的は,障害を有する子供・青少年の身体活動の評価方法に関する国際的な動向の概要をまとめることである。 方法:障害を有する子供・青少年の身体活動に関する国際比較を行った“Global Matrix of Para Report Cards on Physical Activity of Children and Adolescents With Disabilities”に参加した14の国・地域を対象とした。各国・地域のPara Report Cardにおいて,日常生活全般の身体活動量の等級付けの根拠となっている文献を収集することにより,各国・地域の身体活動量の評価法を整理した。 結果:14の国・地域のうち日常生活全般の身体活動量の等級付けが行われていたのは11の国・地域で,Health Behaviour in School-aged Children (HBSC)の質問紙が最も多く用いられていた(5か国:45.5%)。HBSCの質問紙を含め,「1日60分以上の中高強度身体活動を達成した頻度」を尋ねて日常生活全般の身体活動量を評価する質問紙を利用している国が多かった(8つの国・地域:72.7%)。質問紙と加速度計による客観的な方法の両方を用いて等級付けを行っていたのは,3か国と1地域であった(36.4%)。 結論:11の国・地域の中で,障害を有する子供・青少年における身体活動評価法として,日常生活全般の身体活動量を評価するために,「1日60分以上の中高強度身体活動を達成した頻度」を尋ねる質問項目や質問紙(例:HBSC)が,国際的に最も頻繁に用いられていた。
著者
田中 克弘 山本 零
出版者
公益社団法人 日本オペレーションズ・リサーチ学会
雑誌
日本オペレーションズ・リサーチ学会和文論文誌 (ISSN:13498940)
巻号頁・発行日
vol.66, pp.1-22, 2023 (Released:2023-12-28)
参考文献数
33

本論文では,決定係数最大化ポートフォリオ(Maximal Predictability Portfolio: MPP) 構築問題に,離散変数を用いて記述できる銘柄数制約を加えたポートフォリオ最適化モデルを提案する.この問題は非凸型制約を含む混合整数二次計画問題として定式化されるため,良質な解を高速で得られる解法を提案する.提案解法は,既存解法の二次計画問題の求解を繰り返すアルゴリズムを応用した単純な二段階解法である.まず,銘柄数制約を加えていないMPP 構築問題から得られる解を初期解とし,次に,それを用いて銘柄数制約を加えたMPP 構築問題を求解する.更に,離散変数の削減も実施することで投資候補銘柄数が1500,シナリオ数が1000 の大規模なデータに対しても僅か数分で計算が終了することを示す.併せて,銘柄数制約を加えて構築するMPP は,銘柄数制約を加えずに構築するMPP よりも取引コストを抑制できることから,より良い投資成績となることを示す.
著者
田中 皓介
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:24366021)
巻号頁・発行日
vol.79, no.12, pp.22-00356, 2023 (Released:2023-12-20)
参考文献数
27

日本においては公共事業に否定的な世論の存在が指摘されている.多発する豪雨などの災害対策のみならず,より高度な社会的インフラストラクチャーの構築が求められるが,その際には世論の支持を得て公共事業を実施していく必要がある.一方で,諸外国に目を向けると,多くの先進国において公共事業費は増加傾向にある一方で,日本の減少傾向は特徴的なものである.本研究の目的は,米国および英国との比較から,日本における公共事業に対する世論の特徴を明らかにすることである.各国首都に在住の各310サンプルを対象としたアンケート調査を行った.分析の結果,日本の世論の特徴として,非効率さや事業のムダといった否定的論点の関連や,政府や建設企業に対する信頼の低さとの関連が明らかとなった.