著者

中村 博 島野 毅八郎 森田 四郎 五月女 茂 田中 昇

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, 1973-06-25

---

1.剖椥列.60才,男,昭和34〜37年まで肺結核.47年7月より左視力低下,眼痛あり,両鎖骨下リンパ節腫大.右上肺野陰影拡大.リンパ節病理所見は腺癌を混じえた類表皮癌.コバルト照射,抗癌剤を併用,患者の強い希望で左眼全摘後,癌性心のう炎をおこし9月25日死亡.部倹で肺は陳旧性結核病巣疲痕を混ずる腺癌で,一部類表皮型.眼球は異型の著しい未分化癌と腺癌で原発肺癌の像に一致する.2.非剖検例。76才,男,昭和46年3月より左眼痛.8月全摘,転移性腺癌といわれ,内科で左肺の貨幣状陰影を原発と考え,コバルト照射,抗癌剤併用するも,47年1月より悪化,4月死亡せり.眠症状を初発とする原発性肺癌は稀なものといわれているが,肺癌の増加と共に,頻度も上昇すると考え呈示した.

著者

重村 力 三橋 伸夫 川嶋 雅章 三笠 友洋 西 和夫 田中 貴宏 山崎 義人 内平 隆之 佐藤 栄治

出版者

神奈川大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010-04-01

---

横浜市など南関東の都市内に残る「谷戸=やと」の地形・実態と、都市生活・都市環境に果たしている役割とその関連行政を分析した。「谷戸」は横浜市域だけで約4,600あり、典型的単位では2~30mの斜面からなるU字谷の下方に幅数十m奥行き200mほどの平地がある。市街地化したもの、緑地を維持しているものに分かれ、自然が保全されているものでは、その環境的役割・生活的社会的役割は大きく、今後の市街地環境の向上にとって貴重な資源であることを実証した。

著者

田中士郎 田中弘美

雑誌

画像の認識・理解シンポジウム(MIRU2011)論文集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.1521-1526, 2011-07-20

---

実世界に忠実かつ物体操作が可能な仮想空間を実現するためには,物体の形状等の視覚情報だけでなく, 重量,摩擦,弾性等の触覚情報が必要である.我々は, 摩擦の研究分野において提案されている摩擦モデルに基づいて, 摩擦現象を仮想空間で再現する研究を進めている. 実世界に存在する物体の摩擦特性を推定するには, 外力を与えられた物体の変位を取得する必要があるが, 特に予すべりはその変位が数マイクロと微小であるため, 観測は非常に困難である. そこで本論文では, 安定姿勢に置かれている物体に対して, 外力を与えた際の物体の変位を高精度に求める手法を提案する. まず, 物体に外力を与える手段としてロボットマニピュレータを使用し, 物体が滑り出す過程を1秒間に500フレームの撮影が可能な高速度カメラで観測し画像を取得する. 次に1フレーム目の画像において基準領域を指定し, 他のフレーム画像の各ピクセルを中心とした領域との相関値を求める. 本論文で提案する相関値のモデル式を用いて, 相関値分布とのフィッティングを行い, 相関値の最も高い物体座標を推定する. 各フレーム画像のフィッティングにおける評価値および真値からの誤差標準偏差から, 物体変位の信頼性が高いことを確認した.

著者

田中 智之

出版者

岡山大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2009

---

マスト細胞は全身に分布する免疫細胞の一種であり、その性質は分布する組織によって異なることが知られている。本研究では従来検証が困難であった成熟マスト細胞の機能を、新たな培養系を構築することにより検討した。成熟マスト細胞モデルではIgE非依存性の刺激に対する応答性が亢進する一方で、IgE依存性の抗原抗体反応の応答は低下していた。この成果は、組織におけるマスト細胞による免疫応答の調節機構を解明する上で、適切な組織マスト細胞モデルを構築することの重要性を示している。

著者

田中 秀司 遠田 譲 圓尾 圭美 吉田 雅之 菅原 幸子

出版者

東京女子医科大学学会

雑誌

東京女子医科大学雑誌 (ISSN:00409022)

巻号頁・発行日

vol.65, no.6, pp.461-461, 1995-06-25

---

第303回東京女子医科大学学会例会 平成7年6月8日(木) 臨床講堂I

著者

山科 健一郎 中村 一明 福留 高明 佐藤 魂夫 田中 和夫

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.81-91, 1985-03-25 (Released:2010-03-11)

参考文献数

18

---

Based on a few tens of photographs, height change of Kyuroku-shima Island, which locates very close to the focal region of the Japan Sea earthquake (M=7.7) on May 26th, 1983, is analyzed. 1) The island and adjacent small islets are considered to have subsided by about 30-40cm associated with the 1983 earthquake. The average offset obtained by 13 reliable photographs is 32±9cm. 2) Precursory deformation and secular change of the height were not found during 1964 through 1982. No detectable deformation was caused by largest aftershock (M=7.1) on June 21, 1983, and other aftershock activity. 3) Coseismic tilt and local collapse were not observed in the island. 4) In some cases, a height can be inferred even from snapshots with the error less than several percents. Crustal uplift and subsidence more than 10-20cm may be possible to be detected photographically at the seashore and lakeside.

著者

佐々木 健太郎 国沢 新太郎 田中 胖 樋口 桜五 吉田 丈二 鈴木 武夫 井本 稔 小倉 一郎 神原 周 金子 秀男 中原 乾二 北川 良介 横井 敬郎 赤尾 脩三 平佐 良介 山田 哲三 古川 淳二 高田 重作 堀江 順策 高野 良孝 石飛 富夫 成沢 慎一 国沢 新太郎 太田 暢人 島崎 敬夫

出版者

一般社団法人 日本ゴム協会

雑誌

日本ゴム協会誌 (ISSN:0029022X)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.4-38, 1972-01-15 (Released:2009-10-16)

著者

田中 孝男 大嶋 貴明 瀧端 真理子

出版者

追手門学院大学博物館研究室

雑誌

博物館学芸員課程年報 (ISSN:13470574)

巻号頁・発行日

no.20, pp.11-49, 2006-03-25

被引用文献数

1

---

本ラウンドテーブルでは、指定管理者制度の背景思想であるNPM、PPPを手がかりとした公共のあり方と、制度の運用に関する問題点が報告、討論された。報告者の田中孝男氏から、NPM、PPPの思想・背景・制度の概要と、日本の政府組織における展開状況、指定管理者制度運用に望まれる視点、現状の評価、条例・制度・協定の改革案が報告された。大嶋貴明氏からは、博物館の原理的基準と倫理規範から合意を形成し、それに照らした運営がなされるべきこと、また、ガバナンスには市民の多様な判断が平等にたたかわされる土俵が必要だが、指定管理者制度ありきでは、方向性が決まってしまわないか、という危惧が述べられた。田中氏からは、NPMで言うPlan-Do-Seeは、連鎖構造で現実には切り分け不能であること、アメリカでの行政管理論の歴史的背景、公共の仕事を統制する原理としての法治主義について説明がなされた。また、市場の原理で決められないこと(税金の配分)を議会の中で決めるのが民主主義であり、サービスの水準や質を市場でないところで決めて初めて醍醐味があることが述べられた。さらに、公共が何であるかには多元的な考え方があり、その決定を役所が独占するのは適切ではないこと、NPO等市民社会の充実の中で、営利企業に数億円の市場(パブリック・ビジネス)を「解放」するのでなく、多元的な公共の価値を、指定管理者制度というツールの中で、決めていかねばならない、との説明が なされた。質疑応答では、NPOが指定管理者となった場合、市民側のみが行政に情報を開示し評価されるのかという問題、直営施設の会計データの不在、教育の論理と行政法一般の枠組、憲法89条問題等が提起・議論された。

著者

立木 茂雄 林 春男 重川 希志依 田村 圭子 木村 玲欧 山崎 栄一 上野谷 加代子 柴内 康文 牧 紀男 田中 聡 吉富 望 高島 正典 井ノ口 宗成

出版者

同志社大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2008

---

人と環境の相互作用の視点から災害脆弱性をとらえ、地理情報システ ム(GIS)の活用により、平時における災害時要援護者の個別支援計画の策定や、災害時におけ るり災情報と支援策の重ね合わせによる支援方策の最適化等に資する標準業務モデル群を開発 した。開発成果は東日本大震災被災地および被災地外の自治体で実装した。併せて、東日本大震 災の高齢者・障害者被害率と施設収容率との間に負の相関関係があることを見いだした。

著者

宇佐 神篤 田中 昭

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー

巻号頁・発行日

vol.59, no.9, 2010

著者

田辺 新一 長谷部 ヤエ 田中 辰明

出版者

人間-生活環境系学会

雑誌

人間と生活環境 (ISSN:13407694)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.64-67, 1994-06

---

標準夏服,セー夕一組合わせ衣服,ウインドブレーカー組合せ衣服の気流速度増加による着衣熱抵抗の減少に関する実験結果に関して述べている。熱的に19分割された椅座位のサーマルマネキンを0.1, 0.22, 0.32, 0.48, 0.69, 1.0, 1.4m/sの気流速度下に曝露した。標準夏服の場合,作用温度は27℃とした。また,セーターとウインドブレーカー組合せの場合,作用温度23.3℃とした。静穏気流時05.cloの標準夏服の基礎着衣熱抵抗は風速1.0m/sで25%減少した。セーター組合せの基礎着衣熱抵抗は,気流速度増加によりウインドブレーカ組合せ衣服より大きく減少した。着衣熱抵抗の減少を考慮に入れた等価温度がサーマルマネキンの熱損失に基づき導き出された。気流を透過する衣服では,従来の等価温度より気流の冷却効果があることが示された。

著者

横田 ちゑ 長田 謙一 三宅 晶子 忽那 敬三 田中 健夫 山内 正平 内村 博信

出版者

千葉大学

雑誌

総合研究(A)

巻号頁・発行日

1990

---

本研究においては特に次のテ-マが取り扱われたーー1.浦安における住宅の変化と近代化 2.ベルリンの斉藤佳三・1923 3.北海道と関西の和洋折衷建築 4.日本のダダイスト達 5.イデオロギ-としての技術 6.ベルリンの日本未来派 7.柳瀬正夢ーー未来派からプロレタリア美術へ 8.ブル-ノ・タウトにおけるユ-トピア幻想と革命 9.大船田園都市株式会社の新鎌倉住宅地 10.ト-マス・マンの政治論 1918ーー1923 11.映画『新しき士』におけるファシズム思想 12.1920年代日本におけるジャズ・イメ-ジ 13.近代社会における自己認識と映画ーージガ・ヴェルトフをめぐって 14.近代文化の問題としての二分化これら具体的テ-マの研究とともに、近代化の概念そのものについての議論がなされたーー日本においては、19世紀半ばの西欧受容以前に、既に様々な領域で独自の発展がなされていた(都市文化の成立・合理化・産業化)。これらの、そしてまたその後の状況を考えるなら、まさにそこで進行しつつあったプロセスが、極めて合目的的・功利的に西欧の技術とモノを受容したと言える。本来西欧における近代化は、歴史的にVerburgerlichungーーそれは市民・個人に基礎を置くーーの過程をも内包していた。しかし文化構造の転換とともに、近代化のプロセスはその重心を個人から大衆へと移してきた。ここにおいて、市民や個人の思想なしに都市化・合理化・産業化を加速度的に進展させていくプロセスを、より正確に規定する必要が出て来る。特に、このプロセスは日本においても西欧においても、あるいはむしろ日本においてよりドラスティックに進行しつつあるだけになおさらである。そしてこのプロセスを、モノから機能や情報が抽出されていく過程として促えるなら、それは、すべてが商品になっていき、情報と資本のネットワ-クに組み入れられていくポストモダンへと通じていると言えよう。

著者

宮本 太郎 坪郷 實 山口 二郎 篠田 徹 山崎 幹根 空井 護 田村 哲樹 田中 拓道 井手 英策 吉田 徹 城下 賢一

出版者

中央大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2010-04-01

---

本研究の主題は、福祉雇用レジームの変容が政治過程の転換をどう引き起こしたか、また政治過程の転換が、逆にいかに福祉雇用レジームの変容を促進したかを明らかにすることである。本研究は、国際比較の視点を交えた制度変容分析、世論調査、団体分析などをとおして、福祉雇用レジームの変容が建設業団体や労働組合の影響力の後退につながり、結果的にこうした団体の調整力に依拠してきた雇用レジームが不安定化していることを示した。同時にいくつかの地域では、NPOなどを交えた新たな集団政治が社会的包摂をすすめていく可能性を見出した。

著者

前田 顕之 大関 悟 有地 榮一郎 出雲 俊之 大鶴 洋 岡部 貞夫 小村 健 川辺 良一 桐田 忠昭 草間 幹夫 迫田 隅男 佐々木 朗 篠原 正徳 田中 陽一 中村 太保 野口 誠 又賀 泉 山城 正司

出版者

Japanese Society of Oral Oncology

雑誌

日本口腔腫瘍学会誌 = Journal of Japan Society for Oral Tumors (ISSN:09155988)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.163-175, 2007-09-15

被引用文献数

1 1

---

舌癌治療ガイドラインの作成にあたり, 日本での舌扁平上皮癌治療の現状を把握するためアンケート調査を行い, 75回答の集計結果から本邦における舌扁平上皮癌治療の現状を報告した。<BR>有効回答の得られた75施設の過去10年間 (1995-2004) における総症例数は5, 906例であった。T, N分類ではT2が2, 700例 (45.7%) , N0が4, 367例 (73.9%) と最も多かった。<BR>手術療法では原発巣の切除範囲の適応基準, 頸部リンパ節転移に対する頸部郭清術および舌癌切除後の再建術における適応と術式については, 各施設とも適応基準がほぼ共通しており標準的な治療ガイドラインの作成は可能であるように思われた。<BR>一方, 原発巣や頸部の放射線や化学療法による, 術前・術後の補助療法の目的と適応が各施設それぞれに基準があり, その標準化はガイドライン作成の大きな問題点になると思われた。いずれにしても質の高いエビデンスを持つ治療法をガイドラインに盛り込む必要がある。

著者

西尾 勝 新藤 宗幸 三宅 博史 五石 敬路 高井 正 棚橋 匡 木村 佳弘 川手 摂 田中 暁子 萬野 利恵 畑野 勇 小石川 裕介

出版者

公益財団法人後藤・安田記念東京都市研究所

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010

---

本研究は、「平成の市町村合併」が一段落した現時点において、「平成の市町村合併」がなにをもたらしたのかについて、多面的に把握するために、地域区分変更に関する国際比較を行うとともに、行政(職員数、職種別職員数、行政組織、施設)、財政(普通会計、特別会計、公営企業)及び住民負担、政治(議会議員及び首長の属性)について、それぞれデータベースを作成した。併せて、中央省庁、都道府県、市町村の合併事務担当者などにヒアリング調査を行った。「合併」の効果と喧伝された諸事項は、非合併自治体との比較ではあまり見ることはできなかった。また、行政と住民の距離感が開くなどの「合併の弊害」と想定された項目に対する定数特例や選挙区、地域自治組織などの諸措置は、措置自体の時限性や行政改革の帰結として、事実上剥落していった。以上の分析結果から、「平成の市町村合併」とは、「究極の行財政改革」を市町村に推進させるためのツールであった、と評価できる。

著者

幾原 雄一 溝口 照康 佐藤 幸生 山本 剛久 武藤 俊介 森田 清三 田中 功 鶴田 健二 武藤 俊介 森田 清三 田中 功 鶴田 健二 谷口 尚 北岡 諭

出版者

東京大学

雑誌

特定領域研究

巻号頁・発行日

2007

---

本終了研究では特定領域の成果報告会や国際会議を企画し,本特定領域によって構築された「機能元素の学理」の効果的な普及を行った.さらに,本特定領域で得られた知見を次代を担う若手研究者に引き継ぐためのプログラム(若手研究者向けセミナー,若手研究者海外滞在)も企画・運営した.また,班内の効果的な情報共有・打ち合わせのためのインターネット会議の実施や情報管理も本総括班が行った.平成24年度では以下のような総括班会議,成果報告会,シンポジウム等を行い,本特定領域で得られた研究成果の発信を行ってきた.・総括班会議の開催6月(東京)・特定領域最終成果報告会(公開)6/8(東京)【産官学から約200名の参加があった】・国際会議の開催(公開)5/9-11(岐阜)【国内外から約300名の参加があった】The 3rd International Symposium on Advanced Microscopy and Theoretical Calculations(AMTC3)・国際学術雑誌企画5月(AMTC Letters No.3)・最終研究成果ニュースレター冊子体の企画6月・特定領域特集号発刊(セラミックス)・若手研究者向けセミナー1月(名古屋)6月に開催した本特定領域の最終成果報告会においては200名近い参加があり,非常に盛会であった.また,5月に行われた国際会議においても世界中から第一線で活躍する研究者が一堂に会し,3日間にわたって活発な議論が行われた.また,次世代研究者の育成をめざし,研究者の海外滞在プログラム(米国オークリッジ国立研究所,英国インペリアルカレッジ)も行われた.また大学院生を対象とした第一原理計算,透過型電子顕微鏡,電子分光に関するセミナーも開催した.

著者

田中 秀夫

出版者

京都大学経済学会

雑誌

經濟論叢 (ISSN:00130273)

巻号頁・発行日

vol.181, no.3, pp.206-226, 2008-03

著者

田中 智彦

出版者

慶応義塾経済学会

雑誌

三田学会雑誌 (ISSN:00266760)

巻号頁・発行日

vol.102, no.1, pp.63-89, 2009-04

著者

古賀 信吉 鈴木 康通 中越 裕三 田中 春彦

出版者

社団法人日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.51, no.9, pp.560-563, 2003-09-20

参考文献数

10

著者

田中大秀 著

出版者

松屋平兵衛

巻号頁・発行日

vol.巻第1, 1895