著者

今村 圭介 岩村 きらら 若森 大悟 宮﨑 捷世 濵野 良安 範 静 沈 璐

出版者

社会言語科学会

雑誌

社会言語科学 (ISSN:13443909)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.40-55, 2023-03-31 (Released:2023-04-08)

参考文献数

53

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本稿は,ミクロネシア地域の南洋諸島の主要8言語における日本語起源借用語(JOL)の比較考察を行うものである.これまでの当該地域のJOLの研究は個別で行われることが多く,比較研究がほとんど行われてこなかった.そのため,JOL数など各言語における日本語の影響の違いが,どのような要因によって形成されたのか,明らかでないことが多い.本稿において各地域の詳細な社会的・歴史的・言語的背景とともに,JOL全体の数及び意味分野ごとの数の違いを考察することによって,各地域における言語的影響及び日本統治の影響の検証を試みた.その結果,次のことが明らかになった.1)各言語におけるJOL全体の数の違いは「日本人との交流の密度」,「接触前の文化的距離」,「文化的同化への志向」,「日本語使用の威信」の違いによって形成されると考えられる.2)取り入れられたJOL数は意味分野によって明確な差が存在し,それらは現在まで残る日本統治の現地人への影響の違いを表している.

著者

行實 志都子 八重田 淳 若林 功

出版者

神奈川県立保健福祉大学

雑誌

神奈川県立保健福祉大学誌 : human services (ISSN:13494775)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.3-13, 2017

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目的:本研究は、神奈川県における医療と介護の連携促進要因を探ることを目的とした。方法: 神奈川県医療ソーシャルワーカー協会(MSW)、神奈川県精神保健福祉士協会(PSW)、神奈川県介護支援専門員協会(CM)の協会員各150名を無作為抽出し、450名を対象とした郵送無記名自記式質問紙調査(2016年3月28日~4月15日)を実施した。主な調査内容は、基本属性、国の方策や地域の状況・疾患・医療体制等の知識、自分の周囲の連携体制、医療機関連携における課題、専門職としての役割意識である。データ分析には相関分析及び分散分析を用い、医療と介護の連携要因と傾向を探った。結果: 回答者140名(回収率31%)の職種全てにおいて項目間の高い相関が示された。特にMSWとPSWにおいての違いが顕著に見られた。考察: 本調査結果から連携促進要因には、①国の動向理解②疾患の正しい理解③連携への苦手意識の克服④スーパービジョン・コンサルテーションのシステム整備⑤クライエント中心にした連携意識が重要である。これらを踏まえ自分に何ができるかという視点や意識を少しでももちながら、その気持ちを共有でき一緒に何かを始められる仲間探しから連携の一歩が始まると考えられた。

著者

明石 望洋 國吉 康夫 城 健智 西田 三博 櫻井 良 若尾 康通 中嶋 浩平

雑誌

2023年第70回応用物理学会春季学術講演会

巻号頁・発行日

2023-01-24

著者

安井 昌之 向山 昌邦 横井 風児 足立 皓岑 若山 育郎 三谷 和男 八瀬 善郎 吉田 博信 吉益 文夫 大田 喜一郎

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.78, no.1, pp.85-86, 1989-01-10 (Released:2008-06-12)

参考文献数

10

被引用文献数

1 1

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孤発性の筋萎縮性側索硬化症(ALS)6例,神経学的に正常な対照5例の中枢神経組織(CNS)26部位について放射化分析法でアルミニウム(A1)を測定し, 2例のALSで高Al含有量を認めた.症例Iで136.5±99.3μg/g dry weight (Mean±SD),症例IIは88.3±52.0μg/g,他のALS4例で28.0±14.3μg/g,対照群は25.8±8.1μg/gであった.孤発性ALSのCNS内に高Alが沈着した2例を報告した.

著者

斉藤 昌之 若林 斉

出版者

日本生理人類学会

雑誌

日本生理人類学会誌 (ISSN:13423215)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.27-37, 2022-05-25 (Released:2022-05-25)

参考文献数

45

被引用文献数

1

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Brown adipose tissue (BAT) is a specialized tissue for non-shivering thermogenesis (NST) after cold exposure. Although BAT research has long been limited mostly in small rodents, the rediscovery of metabolically active BAT in adult humans has dramatically promoted the translational studies on BAT in health and diseases. In recent years, it has become clear that BAT cross-talks with some peripheral tissues and controls their functions and systemic homeostasis of energy and metabolic substrates. Moreover, it has been found that BAT contributes to NST after nutrient intake as well as cold exposure. Thus, BAT is a metabolic regulator beyond thermogenesis and a target against obesity and metabolic syndrome. This is supported by discovering that various paracrine and endocrine factors are secreted from BAT, called as BATkines. However, there is still few information about the genetic and environmental factors that determine the activity and amount of human BAT. Here, we review our current understanding on the pathophysiology of human BAT, including its seasonal and diurnal variations.

著者

若田部 昌澄

出版者

経済学史学会

雑誌

経済学史研究 (ISSN:18803164)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.22-42, 2012 (Released:2019-08-22)

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The year 2012 marks the centennial anniversary of Milton Friedmanʼs birthday and the 50th an-niversary of the publication of Capitalism and Freedom (1962). This paper examines the his-torical significance of his contributions, by mainly reviewing the growing recent research on his economics. Friedman has been popularly described as the Chicago school, monetarist, market fundamentalist, and neo-liberal; I argue that it is necessary to examine these convention-al labels from a historical perspective. Friedman witnessed several and sometimes overlapping historical eras, and the paper focuses on the his-torical contexts of the following: economic sci-ence in the latter half of the twentieth century, the National Bureau of Economic Research tra-dition, the Chicago school research tradition, money and business cycle theories, the role and responsibility of public intellectuals, and the neo-liberalism movement. This paper arrives on the following conclusion. Friedmanʼs ideas drew upon the economics of mathematical and empir-ical nature, seen in the latter twentieth century, yet his approach deviated from the more domi-nant Cowles or MIT approaches, as he regarded economics as an applied and empirical policy science. His works shared common characteris-tics with the NBER tradition, and he changed the nature of the post-War Chicago school by importing the NBER tradition. His monetary and business cycle analysis is a mixture of old Chi-cago monetary tradition and the NBER tradition. His active role as a public intellectual was met with success and controversies, as did his in-volvement with the neo-liberal movement. Al-though Friedman should be primarily studied from a historical perspective, one cannot avoid reviewing his contributions only because he ex-erted a great influence on the history of econom-ics. This becomes more acute especially in the wake of the current economic and financial cri-sis. The paper primarily examines three ques-tions: whether Friedmanʼs ideas contributed to the current crisis, what Friedman would have done if he were alive, and what could be done to improve on Friedmanʼs contributions. The paper concludes that historians of economics would and should continue arguing about and with Friedman. JEL classification numbers: B20, B22, B31.

著者

渡邊 英美 床井 多恵 辻 秀治 志藤 良子 若林 悠 阿部 杏佳 石井 真帆 三原 彩 栢下 淳 小切間 美保

出版者

一般社団法人 日本摂食嚥下リハビリテーション学会

雑誌

日本摂食嚥下リハビリテーション学会雑誌 (ISSN:13438441)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.130-142, 2020-08-31 (Released:2020-12-31)

参考文献数

10

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【目的】日本摂食嚥下リハビリテーション学会嚥下調整食分類2013(学会分類2013)によって,病院や高齢者施設における嚥下調整食の段階の共通化が進んでいる.しかしながら,食事形態の説明が文言のみで物性値が示されていないため,特にコード3 や4 で人によって解釈が異なることがある.嚥下調整食分類をさらに発展させるためには,不均質な食品の物性測定方法の確立が必要である.本研究では,コード4 に基づいて調理された嚥下調整食のかたさを測定し,その目安を示すことを試みた.【方法】京都市内の介護老人保健施設の27 日間の昼食で提供した軟菜食(学会分類2013 コード外)の主菜および副菜中の199 食材とやわらか食(コード4 相当)の主菜および副菜中の156 食材を試料とした.施設で提供した嚥下調整食は,言語聴覚士,管理栄養士および調理師が学会分類2013 のコードに適応しているか否かを検討して提供可能と判断したものであった.やわらか食の喫食者は主に咀嚼機能が低下した利用者であった.使用食材を嚥下調整食の中から取り出してクリープメータRE2-3305C(山電)の試料台に置き,直径5 mm のプランジャーを用いて測定速度1 mm/s,試料温度20℃で破断測定を実施した.歪率0~90% における最大値をかたさとした.1 食材につき5 サンプルを測定して平均値を算出した.【結果】やわらか食では156食材のうち150食材(96%)でかたさは200 kPa 未満であったのに対して,軟菜食は199食材中81食材(40%)のかたさが200 kPa 以上であった.本研究のかたさ測定方法により,やわらか食と軟菜食のかたさの違いを評価できた.比較のために測定したユニバーサルデザインフードの歯ぐきでつぶせる(コード4 相当)に区分される商品に含まれる食材のうち,にんじんやじゃがいものかたさは200 kPa 未満であったが,しいたけや肉類は200 kPa 以上となった.【結論】この物性測定方法はコード4 に相当する嚥下調整食の新たなかたさ評価方法となる可能性が示唆された.

著者

福田 雅子 中森 正博 今村 栄次 小川 加菜美 西野 真佐美 平田 明子 若林 伸一

出版者

一般社団法人 日本臨床衛生検査技師会

雑誌

医学検査 (ISSN:09158669)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.527-533, 2020-10-25 (Released:2020-10-29)

参考文献数

19

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認知症診療において臨床検査技師も積極的に神経心理学的検査を行うようになっている。その中に,軽度認知障害(mild cognitive impairment; MCI)の評価スケールとして開発された日本語版Montoreal Cognitive Assessment(MoCA-J)がある。今回,MoCA-Jの特性を検証するため,当院外来でMoCA-Jを施行した患者75名を対象とし,リスク因子との関連を頭部MRI所見を含めて後方視的に解析した。また認知症疾患ごとにMoCA-Jサブスコアでの検討を行った。平均年齢74.6 ± 9.1歳,MoCA-J中央値21(最小値8,最大値30)であった。認知機能正常者においてMoCA-Jと関連する因子の多変量解析を行ったところ,脳室周囲高信号域(periventricular hyperintensity; PVH)は有意に独立した相関因子であった。疾患毎のMoCA-Jサブスコアの比較を行ったところ,血管性認知症では注意・遂行において正答率の低値が認められた。また,記憶の正答率は認知機能正常者も含めてすべての群で低かったが,認知機能正常者,MCI,認知症の順で 顕著に低下していた。MoCA-Jは特に前頭葉機能を反映する注意・遂行の配点が高いことが特徴である。その点を踏まえて脳画像所見との比較や認知機能低下の鑑別に活用する意義は大きいと考えられた。

著者

平石 優美子 小澤 宏之 若井 嘉人 山中 裕樹 丸山 敦

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

pp.1914, (Released:2020-02-13)

参考文献数

20

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沖縄周辺での地域絶滅が危惧される中型海棲哺乳類ジュゴン(Dugong dugon)の環境 DNA分析による分布調査を可能にすべく、ジュゴン由来の DNAを特異的に検出する PCRプライマーセットの開発を試みた。データベース上の DNA配列情報をもとにジュゴンに特異的な配列にプライマーセットを設計し(チトクロム b領域、増幅産物長: 138 bp)、プライマーセットの有効性と特異性を鳥羽水族館の展示水槽で飼育されているジュゴンの組織片(毛根)、糞、飼育水、および近縁種アフリカマナティーの飼育水を用いて確認した。SYBR-Green法を用いた定量 PCRの結果、ジュゴン飼育個体の毛根、糞、飼育水から抽出した DNAは、設計したプライマーセットによって増幅が確認された。ジュゴンの人工合成 DNAは、ウェルあたり 1コピーの条件でも検出可能であった。一方、アフリカマナティーの飼育水から抽出した DNAおよびアフリカマナティーの人工合成 DNAは、増幅が見られなかった。すなわち、このプライマーセットを用いたジュゴンの DNA検出系が、ジュゴンの糞や生息場所の水に対して有効である一方、近縁種が共存していることで生じうる偽陽性は否定できた。これらの結果より、試料保存や多地点同時調査が容易な環境 DNA分析を従来の目視調査と効果的に組み合わせて、ジュゴンの生活範囲をより詳細に確認することが望まれる。

著者

日本小児歯科学会 有田 憲司 阿部 洋子 仲野 和彦 齊藤 正人 島村 和宏 大須賀 直人 清水 武彦 尾崎 正雄 石通 宏行 松村 誠士 石谷 徳人 濱田 義彦 渥美 信子 小平 裕恵 高風 亜由美 長谷川 大子 林 文子 藤岡 万里 茂木 瑞穂 八若 保孝 田中 光郎 福本 敏 早﨑 治明 関本 恒夫 渡部 茂 新谷 誠康 井上 美津子 白川 哲夫 宮新 美智世 苅部 洋行 朝田 芳信 木本 茂成 福田 理 飯沼 光生 仲野 道代 香西 克之 岩本 勉 野中 和明 牧 憲司 藤原 卓 山﨑 要一

出版者

一般財団法人 日本小児歯科学会

雑誌

小児歯科学雑誌 (ISSN:05831199)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.363-373, 2019-06-25 (Released:2020-01-31)

参考文献数

17

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要旨:日本人永久歯の萌出時期,萌出順序および第一大臼歯と中切歯の萌出パターンを明らかにし,約30 年前と比べて永久歯の萌出に変化があるか否かを検討する目的で,4 歳0 か月から18 歳11 か月の小児30,825 人を調査し,以下の結果を得た。1 .男子の萌出は,1 が5 歳6 か月-7 歳0 か月,6 が5 歳10 か月-7 歳6 か月,1 が6 歳6 か月-7 歳10 か月,2 が6 歳3 か月-8 歳3 か月,6 が5 歳11 か月-8 歳7 か月,2 が7 歳6 か月-9 歳2 か月,3 が9 歳2 か月-11 歳3 か月,4 が9 歳1 か月-11 歳7 か月,4 が9 歳5 か月-11 歳6 か月,3 が9 歳10 か月-12 歳1 か月,5 が10 歳4 か月-13 歳0 か月,5 が10 歳3 か月-13 歳2 か月,7 が11 歳3 か月-13 歳 10 か月,7 が12 歳1 か月-14 歳5 か月の順であった。2 .女子の萌出は,1 が5 歳5 か月-6 歳7 か月,6 が5 歳6 か月-7 歳0 か月,1 が6 歳3 か月-7 歳7 か月,2 が6 歳3 か月-7 歳8 か月,6 が5 歳10 か月-8 歳4 か月,2 が7 歳2 か月-8 歳8 か月,3 が8 歳 8 か月-10 歳5 か月,4 が8 歳11 か月-11 歳0 か月,4 が9 歳1 か月-11 歳1 か月,3 が9 歳2 か月- 11 歳4 か月,5 が10 歳1 か月-12 歳11 か月,5 が10 歳2 か月-13 歳1 か月,7 が11 歳2 か月-13 歳 10 か月,7 が11 歳9 か月-14 歳3 か月の順であった。3 .萌出順序は,男女ともに上顎が6≒1 →2 →4 →3 →5 →7 で,下顎が1 →6 →2 →3 →4 →5 → 7 であった。4 .第一大臼歯と中切歯の萌出パターンは,男子では上顎がM 型77.2%,I 型22.8%で,下顎がM 型29.2%,I 型70.8%であった。女子では上顎がM 型73.4%,I 型26.6%で,下顎がM 型36.7%,I 型63.3%であった。5 .萌出時期の性差は,すべての歯種で女子が早く萌出しており,上下顎1, 2, 3, 4 および6 に有意差が認められた。6.約30 年前に比べて,男子は上下顎4, 5, 6 が,女子は3,上下顎の4, 5, 6, 7 の萌出時期が有意に遅くなっていた。

著者

若井 敏明

出版者

関西大学史学・地理学会

雑誌

史泉 (ISSN:03869407)

巻号頁・発行日

vol.87, pp.36-52, 1998-01-31

著者

若山牧水 著

出版者

弘文館

巻号頁・発行日

1924

著者

安立 多恵子 平林 伸一 汐田 まどか 鈴木 周平 若宮 英司 北山 真次 河野 政樹 前岡 幸憲 小枝 達也

出版者

一般社団法人 日本小児神経学会

雑誌

脳と発達 (ISSN:00290831)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.177-181, 2006-05-01 (Released:2011-12-15)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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注意欠陥/多動性障害 (AD/HD), Asperger障害 (AS), 高機能自閉症 (HFA) の状況認知能力に関する特徴を検討するために, 比喩文と皮肉文から構成されている比喩・皮肉文テスト (MSST) を開発した. 今回はAS群66名, HFA群20名, AD/HD群37名を対象とし, MSSTの得点プロフィールを比較した. その結果, AS群では皮肉文の得点が特異的に低かったが, HFA群とAD/HD群では比喩文と皮肉文の得点に差がなかった. 以上より, AS群の特徴は言語能力が良好であるにもかかわらず, 皮肉という状況の理解困難であろうと考えられた.

著者

若井 敏明

出版者

佛教大学

雑誌

歴史学部論集 (ISSN:21854203)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.77-89, 2013-03-01

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白雉四年(六五三)に中大兄皇子らが孝徳天皇をおいて難波から飛鳥に帰還した事件(白雉四年の政変と呼称)を、改新政府がすすめた改革と大夫や伴造・国造との関係を中心に考察。改新政府の進めた徳治主義的改革は彼らの利害とあいいれず、その不平を背景に開発独裁的政治をめざす中大兄皇子がおこしたクーデターとの評価が与えられることを論じた。

著者

中村 瑠香 工藤 綾乃 南條 優 若月 陸央 萩原 ほのみ 森下 孟 佐藤 和紀

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会研究報告集 (ISSN:24363286)

巻号頁・発行日

vol.2022, no.2, pp.68-75, 2022-06-27 (Released:2022-06-27)

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本研究では,GIGAスクール構想下における,1人1台の情報端末のICTを活用した授業実践を把握し,小学校の授業実践に関するDXの現段階を検討することを目的として,2021年1月から2021年11月までに出版された「GIGAスクール構想」「1人1台端末」に関する書籍21冊に掲載された小学校の1人1台端末を活用した授業実践を,SAMRモデルを用いて分類した.その結果,①中学年になるとM・R(変換)の授業実践が増加すること,②教科全体ではS・A(強化)の授業実践が多いが,総合的な学習の時間ではM・R(変換)の実践が多いことが確認できた.

著者

若月 利之

出版者

土壌物理学会

雑誌

土壌の物理性 (ISSN:03876012)

巻号頁・発行日

vol.112, pp.13-25, 2009 (Released:2021-09-06)

参考文献数

37

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ガーナ,ナイジェリア等における筆者らの水田稲作研究に基づき,アフリカの水田農業において緑の革命が成功していない自然科学 · 社会科学的要因を述べ,緑の革命の実現を可能にするための二つの仮説(水田(Sawah,サワ)仮説)について解説した.第一の仮説は,「アフリカに緑の革命をもたらす技術は,バイオテクノロジーのような品種改良だけでは不十分であり,農民の穀物栽培生態環境の改良を行うエコテクノロジー(生態工学技術)が必要」であり,第二の仮説は,「水および物質の循環量の少ないアフリカにおいては水田の開発適地の選別が重要であることを前提に,適地に開発された水田は適切に管理されれば,畑作の 10 倍以上の持続可能な生産性をもたらすこと」である. 後者において,水田の開発適地の選別のためには,集水域における物質循環の把握が重要であり,土壌物理学分野の研究協力が不可欠であることを述べた.

著者

若林 文高

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.112-115, 2017-03-20 (Released:2017-09-01)

参考文献数

15

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最初の人工元素テクネチウムは,1937年にサイクロトロン中で作られた。これは43番元素で,小川正孝が1908年に新元素として発表しその後消えた「ニッポニウム」の原子番号とされた位置だった。93番以上の「超ウラン元素」は,1940年以降に人工的に作られて発見された。その発見史を4つの時代に区分して追ってみた。

著者

伊藤 康宏 加藤 みわ子 古井 景 伊藤 祥輔 若松 一雅

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.52-59, 2019 (Released:2019-01-01)

参考文献数

18

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多くの人々は, 若くて健康な人の肌の色は, そうではない人と比べて黒っぽいと考えることが普通である. しかしながら, 病気で入院している患者や血液透析を受けている人は肌の色が黒っぽく感じられる. 人は重度の病気になると不安を感じ, 抑うつが高くなるものである. われわれは, 健常な学生ボランティアの皮膚のメラニン度数と抑うつを測定し, 両者の関係を検討した. その結果, 皮膚のメラニン度数と抑うつには相関が認められた. メラニンには黒・褐色のユーメラニンとピンク・黄色のフェオメラニンがある. このうち, フェオメラニンの生成にはグルタチオンなど多量の抗酸化物質が必要である. 抑うつによる生活リズムの乱れは生体の酸化ストレスを誘導し, それに対応するために抗酸化物質が使われる. その結果, フェオメラニンの生成量が減少してユーメラニンの比率が増加し, 皮膚への色素沈着が起こるものと考えている.

著者

若林 満

出版者

経営行動科学学会

雑誌

経営行動科学 (ISSN:09145206)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.1-13, 1987-04-15 (Released:2011-01-27)

参考文献数

45

被引用文献数

1 1

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A longitudinal research project was initiated in 1972 to track the process of management progress in the Japanese corporation.Results of a 7-year follow-up indicated that the career progress of male college graduates up to the lowest management positions can be predicted quite well based on information collected during the first three years of tenure. Based on these findings, an alternative view of management progress in Japanese organization was suggested. This new view was based on a process of early tournament mobility of managerial talent, rather than on a process of deferred competition. This latter process is commonly believed to be the basic features of management progress in the Japanese organization. The temporal generality of this early tournament mobility view was tested in a 13-year follow-up. Results generally supported the early differentiation view but suggested needed elaborations and refinements. Implications of this model are discussed.

著者

宮城 淳 家壽多 正樹 日坂 弘行 本居 聡子 若生 忠幸

出版者

一般社団法人 園芸学会

雑誌

園芸学研究 (ISSN:13472658)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.273-282, 2011 (Released:2011-05-18)

参考文献数

23

被引用文献数

1 2

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一般消費者(833名)および外食産業(143店舗)を対象に,食味に着目したネギの嗜好性調査を行った.一般消費者を対象にした調査では,生ネギでは香りは「強い」方が,煮ネギでは「甘み」は強く「柔らかい」方が,焼きネギでは「甘み」が強い方が好まれた.一方,生ネギの「辛み」,焼きネギの「硬さ」は,属性(性別,年齢層)によって嗜好性は異なった.外食産業を対象にした調査では,「辛み」は弱い方が,「甘み」は強い方が好まれたが,「香り」および「硬さ」は,外食産業によって嗜好性が異なった.重視する項目では,外食産業によらず,「鮮度」「国内産であること」を重視する店舗割合が高かった.また,「懐石・和食料理店」では,「味」,「香り」を重視する傾向があったが,その他の外食産業では価格,外観(長さや太さ)を重視する傾向が強かった.ネギに対する要望では,「懐石・和食料理店」では,特徴あるネギ品種の開発を望む声が多かったのに対し,その他の外食産業では,外観・形状の改善や価格安定,品質安定などを望む声が多かった.これらの調査結果は,ニーズにあったネギの販売戦略やネギ品種の開発の一助になると考えられた.