著者

劉 楚光 鈴木 常良

出版者

龍谷大学

雑誌

社会科学研究年報 (ISSN:0288481X)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.140-149, 2006

著者

鈴木 陽介 林 祐貴 大野 拓弥 大野 哲靖 松永 剛 菊池 祐介 柴田 欣秀 岡本 征晃 梶田 信 榊原 悟 渡邊 清政

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 70.2 (ISSN:21890803)

巻号頁・発行日

pp.656, 2015-09-16 (Released:2017-07-10)

著者

高木 敏彦 向井 啓雄 池田 竜司 鈴木 鐵男

出版者

園藝學會

雑誌

園芸学会雑誌 (ISSN:00137626)

巻号頁・発行日

vol.62, no.4, pp.733-738, 1994

被引用文献数

4 11

---

寒害によって生じたビワの種子枯死果の肥大発育と収穫果の品質に及ぼすジベレリンならびにホルクロルフェニュロンの散布処理の影響について調査し, 無核果生産の可能性について考察した.<BR>1.GAとKTの併用処理によって, 種子枯死果の果実肥大は有核果に相当する程度まで促進された. また, その果形は細長く, 果肉の厚い果実であった.<BR>2.寒害遭遇直後の処理による肥大効果は著しく,時間をおいて処理した場合には, 処理による効果が小となった. また, 年内に寒害に遭遇し, 種子の枯死した果実にKTの併用処理を行うと肥大効果はより大であった.<BR>3.寒害遭遇直後の処理果では, 着色の促進, 糖含量低下の傾向が見られ, とくに肥大の著しかったGAとKTの併用処理で果汁のBrixが著しく低下した.

著者

坂本 延寛 鈴木 育男 山本 雅人 渡辺 美知子 古川 正志

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会学術講演会講演論文集 2009年度精密工学会春季大会

巻号頁・発行日

pp.539-540, 2009 (Released:2009-08-25)

---

Vehicle Routing Problem(VRP)とは,複数の車両が配送拠点から配送先の顧客に商品等を配送する際,制約条件を満たす範囲内で与えられた評価関数を最小とする経路を探索する問題である.本研究では,TSPの解法として有効である局所クラスタリング組織化法を用いたVRPの解法を提案する.そして,他の解法との比較のため数値計算実験を行ない,提案手法の有効性を示す.

著者

鈴木 しおり

出版者

北翔大学

雑誌

生涯学習研究と実践 : 北海道浅井学園大学生涯学習研究所研究紀要 (ISSN:13463535)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.143-158, 2003-11-30

---

『音楽の街』と呼ばれる北海道・旭川市において、1979年の冬から1996年にいたる18年間にわたり、雪の季節にこだわって開催された音楽会『ネージュ・コンセール(雪のコンサート)』の発足とその主旨、さらにシステム・運営方法(マネジメント)に関して分析する。当会は、冬の旭川市において、中央の優れた専門家(作曲家・ピアニスト・声楽家)と地域住民(音楽家・音楽愛好家・一般市民)が一体となり、一連の音楽会・レッスン・公開講座等を企画してきた。その音楽共同体の中からは海外コンクールで入賞する新人も誕生するなど、地域にとって音楽的なレベル向上に大きく貢献してきた。閉鎖的になりがちな冬の北海道において、雪とともに開催を継続してきた当会の活動内容を分析することで、北方圏における音楽文化の有りかたを考察する。

著者

南後 淳 宮原 洋平 高山 将歩 宮田 和揮 鈴木 貴史 佐藤 潤

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.83, no.854, pp.17-00171-17-00171, 2017 (Released:2017-10-25)

参考文献数

15

被引用文献数

1

---

In recent years, many assist devices have been developing to enable the users to walk by an electric control system. However, introducing an electric control system makes the price rise of the device. It is difficult for users to purchase an expensive device, even if it is easy to use. In order to spread an assist device in daily life, a development with a low price and a simple device is expected. The device driven by external power sources disturbs users' independent action, there is a risk that it could be make users' physiologic function decline and users disincentive to do daily actions. An appropriate control system should be constructed in order to avoid an interference between a user's motion and a device's output motion. In case that the control system has the problem, an appropriate assisting motion can not be obtained, and it is in danger of harming to the user's body. So the design of devices is needed to consider for safety. The purpose of this research is the design and the development of a simple device for assisting walking motion which is driven by users' self, considering users' own physical condition. The assist device is designed by using a planar 6-link mechanism which transforms a rotational motion into an oscillating motion. The respective lengths of the links are determined by comparing the movement of the link, which the user's foot is put on, with the movement of the human leg in the action of walking. We optimize the device by using the Genetic algorithm while we consider the max value of input-torque to drive the device. In this study, the device assisting the user's legs are driven by the user's arm. Authors evaluate the device's supporting performance by the method of measuring the leg motion and the EMG of the leg. The transmissibility is also evaluated by the method of measuring the output force with load cells. The results are verified by comparing the values derived from the static analysis. From these results, authors investigated that the driving arm motion interlocked with the assisting leg motion, even though it had only one degree-of -freedom. The measurement result of the transmissibility shows that the output is enough to support the walking motion in the swing phase.

著者

鈴木 亜由美

出版者

一般社団法人 日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.193-202, 2005-08-10 (Released:2017-07-24)

被引用文献数

2

---

本研究では, 幼児の自己調整機能の自己抑制的側面と自己主張的側面に注目し, 実験課題と仮想課題の2つを用いて, 両課題における反応の関連とその発達的変化を検討したものである。4〜6歳児101名を対象として, 魅力的なおもちゃに対する誘惑抵抗状況を自己抑制状況, 「後でこのおもちゃで遊ぼうね」という約束を忘れ去られてしまう状況を自己主張状況と設定し, それらの状況での被験児の行動を観察した。また, その状況下で自己抑制するか自己主張するかという認知が実際の行動に及ぼす影響を調べるために, 仮想的な対人葛藤状況における反応を同時に測定した。その結果, 仮想課題では年齢とともに状況に一致した反応を選択する子どもが増加するのに対し, 実験課題で状況に一致した行動をとる被験児の数には年齢差が見られなかった。また, 仮想課題と実験課題で一貫して状況に一致した反応を示す子どもは自己抑制状況では年齢とともに増加する傾向が見られたものの, 自己主張状況では年齢差が見られないことがわかった。自己主張状況では仮想課題で状況に一致した反応を選択する被験児でさえも, 実験課題では実際に自己主張することが難しいという可能性が示唆された。

著者

鈴木 康子

出版者

淡交社

雑誌

淡交 (ISSN:02893908)

巻号頁・発行日

vol.71, no.11, pp.13-23, 2017-11

著者

菅 浩伸 浦田 健作 長尾 正之 堀 信行 大橋 倫也 中島 洋典 後藤 和久 横山 祐典 鈴木 淳

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2012, 2012

---

海底地形図や空中写真から沈水カルストの存在は指摘されていた。しかし,多くは陸上の露出部によって沈水カルストであると認識されており,海底の地形図は提示されていない。浅海域の地形を具体的に可視化することは難しく,地形の広がりについて議論されることは世界的にもなかった。本研究では石垣島名蔵湾中央部の1.85km&times;2.7kmの範囲でワイドバンドマルチビーム測深機R2 Sonic 2022を用いた三次元地形測量を行い,沈水カルスト地形を見いだした。本発表では測深によって作成した1mメッシュの詳細地形図を基に,潜水調査結果などをあわせて,大規模かつ多様な形態をもつ名蔵湾の沈水カルストについて報告する。<BR><br> 測深域では多数の閉じた等高線をもつ地形が可視化された。類似の地形はサンゴ礁地形など海面下で形成される地形になく,スケールもサンゴ礁の微地形より大きい。このため閉じた集水域より,地下水系によってつくられた地形,すなわちカルスト地形と判断できる。ここでは以下の5つのカルスト地形が認められ,これらがブロックごとに異なったカルスト発達過程を反映しているようである。 1) ドリーネカルスト,2) 複合ドリーネおよびメガドリーネ,3) コックピットカルスト,4) ポリゴナルカルスト,5) 河川カルストである。名蔵湾ではこれらのカルスト地形が現成の礁性堆積物によって覆われ,海底の被覆カルストを形成する。この過程で「カレン」のような規模の小さなカルスト地形は埋積されたとみられる。礁性堆積物の被覆により,水中の露頭で母岩を観察するには至っていない。名蔵湾でみられるような比高30mに達する凹凸の大きいカルスト地形は一般に透水性が低い石灰岩の弱線に沿って発達する。琉球石灰岩は透水性が高く,このようなカルスト地形を形成しにくい。名蔵湾の地形が頂部および旧谷底部に定高性をもつことから,母岩は陸棚で発達した第三紀宮良石灰岩ではないかと推定される。<BR><br> 本研究では名蔵湾の中央部で沈水カルスト地形が確認された。空中写真で視認できる沿岸域の地形とあわせて,名蔵湾のほぼ全域が沈水カルスト地形の可能性が高いといえる。名蔵湾は南北6km,東西5kmの広がりをもつ。この範囲は南大東島や平尾台とほぼ同じ大きさであり,日本最大の沈水カルスト地形の存在が示唆できる。

著者

鈴木 昇一 佐久間 拓也 前田 英明

出版者

文教大学

雑誌

情報研究 (ISSN:03893367)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.133-170, 1996

---

多段階認識法で用いられる2つのモデル構成作用素T○、T● が構成されている。認識システムは原パターンφを恰も、T○φ、或いは、T●φかのごとく、錯覚して、φの認識処理をすることが可能になる。 得られたモデル構成作用素は、数理形態学における開化作用素◆◆○、閉示作用素◆◆●に対応するものであり、2値化パターンについては、T○=◆◆○、T●=◆◆●と一致するものである。集合の特性関数を2値化パターンφとみなし、T○、◆◆○、T● 、◆◆●のべキ等性などが独自な方法で証明されている。 Two model-construction operators T○, T● are constructed here, which are needed to design a faculties of multi-stage recognition. A recognition system can extract features from Toφ, T●φ instead of φ and therefore can classify Tφ exactly as though Tφ were φ Two operators T○ and T● obtained here correspond to the opening operator ◆◆○ and the closing operator ◆◆● respectively. We shall show that T○φ=◆◆○φ and T●φ=◆◆●φ hold good for any binary pattern φ. The idempotencies of four operators T○, ◆◆○, T●, ●◆◆ are proved using the fact that a binary pattern is equivalent to the corresponding characteristic function of a set.

著者

向井 広樹 鈴木 大介

出版者

東京大学大学院理学系研究科・理学部

雑誌

東京大学理学系研究科・理学部ニュース

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.8-9, 2013-05

---

ドイツでの電子顕微鏡の日々/ミシガンからオルセイへ : 河岸の原子核分光

著者

鈴木 幸一

出版者

日経BP社

雑誌

日経コミュニケ-ション (ISSN:09107215)

巻号頁・発行日

no.302, pp.128-130, 1999-09-20

---

インターネット イニシアティブ(IIJ)は8月4日,米店頭株式市場「ナスダック」に株式を公開。日本円にして1500億円以上の資金を調達した。IIJが何を目指すのか,日本のユーザーにはどのようなメリットがあるのか——。IIJの鈴木社長に聞いた。聞き手は本誌副編集長,水野 博泰本誌 米ナスダックへの株式公開は,いつごろから検討していたのか。

著者

鈴木 博幸

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会誌 (ISSN:24242675)

巻号頁・発行日

vol.101, no.954, pp.367-370, 1998-05-05 (Released:2017-06-21)

著者

奥乃 博 中臺 一博 公文 誠 糸山 克寿 吉井 和佳 佐々木 洋子 昆陽 雅司 合原 一究 鈴木 麗璽 加賀美 聡 田所 諭

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2012-05-31

---

本研究では,ロボット聴覚ソフトHARKの「聞き分ける技術」を基に,自然環境・災害現場でも通用するように,豊富な機能拡充・高性能化と応用に取り組んだ.HARKはWindows版提供により9万件弱のダウンロードがあった.多人数インタラクション,音楽共演ロボットの可能性を示し, iGSVD-MUSICの開発によるUAV用音源定位の頑健化,索状ロボット用に姿勢推定・音声強調の開発により,レスキューロボットへの音利用の可能性を示し,さらに,カエルの合唱の解明,野鳥の鳴交解析のためのHARKBirdの開発と実地検証により音響生態学への可能性を実証し,ロボット聴覚の多面的展開のための基礎技術が確立できた.

著者

永田 智子 赤松 純子 榊原 典子 鈴木 真由子 鈴木 洋子 田中 宏子 山本 奈美

出版者

日本家庭科教育学会

雑誌

日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.56, 2013

---

1.問題の所在と研究の目的  家庭科教員を取り巻く現状は厳しい。小学校においては継続的に家庭科の実践研究を行う教員は少なく,家庭科授業の手本を示してくれる先輩教員や情報交換できる同僚が身近にいないことが多い。別の方法で小学校家庭科の授業者を支援する手立てが必要である。  小倉ら(2007)は,全国の小中学校における日々の理科授業の改善に役立てるため,優れた特徴をもつ理科授業をビデオ収録するとともに,その実践の何が優れているかを具体的に示すことによって,理科を指導する教師が参考にすることを目的とした研究を行った。本研究の基本的な発想は小倉らの研究に依拠する。つまり家庭科授業をビデオ収録し,その指導案を集めるだけでなく,家庭科教育の有識者が,その授業の何が優れており,何が課題なのかを具体的に示すことによって,家庭科の授業実施や改善を支援できると考えた。  ただし,小倉らの研究では,授業ビデオと報告書に掲載された評価コメントを,視聴者自身が対応付けながら視聴しなければならない点で不自由がある。そこで,共有された授業風景動画の特定場面と討論中の発言内容の対応を明示化する動画共有システムVISCO(小川ほか2009)を利用することにした。VISCOではコメントを具体的な映像場面に直接付与すると,吹き出しのように表示することなどが可能になるため,視聴しやすくなることが期待できる。  そこで,小学校家庭科授業の実施・改善を支援することを目指し,優れた点や課題点などのコメントを授業ビデオとともに閲覧することのできる動画共有システムと家庭科授業ビデオを一つのパッケージとして開発することを本研究の目的とした。 2.パッケージの開発手順と特徴  今回開発したパッケージには,VISCOおよび7本の小学校家庭科授業の動画ファイル,各授業の指導案が含まれている。   VISCOはWindows7を推奨環境とするシステムで,動画の映像場面にコメントを付与すると,インターネットを通じてコメント情報がサーバに蓄積される。視聴時には,インターネットを通じて,蓄積された複数人のコメント情報を動画上に吹き出しの様に重ねて表示させることができる。またコメントはリスト表示され,そこからコメントを挿入した場面に動画を移動させることもできる。  小学校家庭科授業およびその指導案は日本家庭科教育学会近畿地区会の有志によって収集・編集された。授業は学習内容A~Dから各1本以上とし(A=1本,B=2本,C=3本,D=1本),題材(テーマ)は重ならないように調整した。授業は学校長の許諾を得た上で撮影し,かつ子どもの名前や顔にはモザイク加工を施した。音声が聞き取りにくい場面にはテロップを付け,授業内容がわかる程度の長さにカットした(最短約16分,最長約38分,平均約24分)。  このように編集された7本の授業ビデオに,教員養成系大学・学部で家庭科教育に携わる研究者7名が分担して,VISCOを使って優れた点や課題・助言,解説等のコメントを付与した。1本当たりのコメント者数は3名,コメント数は平均48.3±11.5件であった。 3.今後の課題 小学校と同様の手続きで中学校・高等学校家庭科教育のパッケージを開発するとともに,研究者の付与したコメントの妥当性や有効性を検証することが今後の課題である。 本研究はJSPS科研費 24531124の助成を受けたものである。参考文献 小倉康ほか(2007)優れた小中学校理科授業構成要素に関する授業ビデオ分析とその教師教育への適用,平成 15 年度~18 年度科学研究費補助金 基盤研究(A)(1) 研究成果報告書 小川修史・小川弘・掛川淳一・石田翼・森広浩一郎(2009)協調的授業改善を支援するための動画共有システムVISCO 開発に向けた実践的検討,日本教育工学会論文誌,Vol.33, Suppl., 101-104

著者

勝田 仁美 片田 範子 蝦名 美智子 二宮 啓子 半田 浩美 鈴木 敦子 楢木野 裕美 鎌田 佳奈美 筒井 真優美 飯村 直子 込山 洋美 村田 恵子

出版者

公益社団法人 日本看護科学学会

雑誌

日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.12-25, 2001-08-31

参考文献数

17

被引用文献数

14 1

---

子どもが検査・処置をどのように体験しているのかを明らかにすることを目的として参加観察を行い, 子どもが処置を体験するプロセスの中で「覚悟」という現象と, 覚悟に至る要因が抽出された. 処置を受ける子どもと親, および処置を担当した看護者・医師の4者18組を対象とし, おもにgrounded theory approachを用いて, 処置場面の参加観察, および処置に対する思い・説明内容等について半構成的インタビューを実施し分析を行った. その結果, 以下のことが明らかとなった.<BR>子どもの"覚悟"という現象は,「処置を受けるにあたり, 情緒的・認知的・精神運動的側面のバランスをとり, 処置を主体的に受容している状態」であった. そして, 覚悟に影響を与える要因として【まわりのゆとり】【過去の経験のイメージ】【子どもが選択できる可能性】【まわりとの一体化】【処置に対する代償利益の確認】【自らする覚悟の宣言】が挙げられた.<BR>覚悟に影響する6つの要因はどれもが子どもの自我機能強化につながっており, その強化の仕方によって, (1) 子ども自身がもともと持っている認知・情動との調整をはかって行動化する力 (自我機能) が十分に発揮されるあり方, (2) 子どもが認知と情動との調整をはかる主体であるということをまわりも認めることで, 子どもが自己コントロール感を取り戻し, 自ら行動化しやすくなるあり方, (3) 子どもの中で拭いきれない強い情動のゆれ (自我機能を弱めさせる外界からの力) にタイミングよくふんぎりをつけさせて行動化できるあり方, の3つに大別され構造化されていた.

著者

石倉 嵩也 鈴木 宏典

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.83, no.854, pp.17-00111-17-00111, 2017 (Released:2017-10-25)

参考文献数

13

被引用文献数

1

---

This paper proposes mathematical models to predict preceding car's deceleration intent and evaluates its effect on the following car driver in terms of the mitigation of risk of rear-end collision. Assuming a four-vehicle convoy, an unscented Kalman filter (UKF) integrated with a conventional car-following model attempt to estimate the headway and velocity of the 1st to 3rd vehicles in the platoon. The car following model used in this research is the conventional Gazis-Herman-Rothery model (GHR model). Then, another GHR model is used to predict the deceleration intent of the 3rd vehicle, which is expected to occur 1.5 seconds later based on the estimates of headways and velocities. In addition, this study proposes an interface to inform the predicted intention to the following vehicle by using a windshield display (WSD). Numerical analyses showed that the UKF integrated with the GHR model succeeded in estimating the vehicle platooning states and predicting the deceleration intent accurately. However, the prediction does not always shows the perfect match with the actual observation due to the uncertainty of driver's behavior. Although it is not completely accurate, it is a quite useful information to mitigate the collision risk so that we decided to design the interface by the WSD to inform the predicted deceleration intent to the following car driver. A driving simulator experiment was carried out to present the 3rd vehicle deceleration intent expected to occur 1.5 seconds later to the 4th ego car. It was found that the maximum deceleration rate of the 4th vehicle was suppressed and the value of the Time-To-Collision was increased not only in an ordinal deceleration case but also in a situation where the collision risk became significant.

著者

伊藤 敦 田崎 良佑 鈴木 薪雄 太田 和弘 寺嶋 一彦

出版者

公益社団法人 日本鋳造工学会

雑誌

鋳造工学 全国講演大会講演概要集

巻号頁・発行日

vol.168, pp.134-134, 2016

著者

鈴木 寧

出版者

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林

雑誌

東京大学農学部演習林報告 (ISSN:03716007)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.135-156, 1948

---

モウソウチク竹稈の半徑方向及び高さ方向の材質變化を,比重,纖維率,曲げ強さ,ヤング率,剪斷強さについて調べ,次の結果を得た。1)緻密な維管束鞘は外皮側に偏在し,内部は柔細胞の基本組織が大部分を占めてゐる。そして,上部にゆく程,基本組織量が減少し,維管束の相對量は増加する。斯様な組織上の變化に相應し,比重,曲げ強さ,ヤング率,剪斷強さはいづれも内部から外皮部に向ひ或ひは根元から上方に向つてそれぞれ單調に増加する。表11の値は第3節間と第33節間に於ける諸性質を示すが,同時に測定範圍内での最小値最大値を與へてゐる。(圖9,15,19,21參照)An attempt was made to inquire the distribution of the specific gravity, fiber content and several values in the bamboo culm (Phyllostachys pubescens MAGEL et H. DE LEHAIE) grown at Idzu district. Results obtained by this experiment are as follows; 1. Compact fiber tissues are contained closely in the outer part of culm, while inner part is mostly occupied by parenchyma-cells. With such anatomical features, each of specific gravity, bending strength, Young's modulus and shear strength decrease monotonously from circumference to inside wall of culm.

著者

瀬戸 真由美 正原 和幸 鈴木 亮典 渕上 和幸 望月 聖子

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第14回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.7-12, 2017 (Released:2017-11-01)

参考文献数

7

---

企業の企画担当者が、経営層に対して新規事業を提案するにあたり、他社の新規事業参入事例をベンチマーク分析することを想定した。「他社の新規事業参入」として、N社の核酸医薬事業への参入を取り上げ、該事例の自社分析(N社分析)、環境分析および技術分析から、新規事業提案のための分析手法の一形態について提案する。