著者
長谷川 紘
出版者
宝塚造形芸術大学
雑誌
Artes : bulletin of Takarazuka University of Art and Design : 宝塚造形芸術大学紀要 (ISSN:09147543)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.1-7, 1987-03-25

本学校舎の設計にあたっての理念と経過について,以下に記載した文献の再録の形で報告する。新建築誌において一部割愛された部分は初出である。なお,原設計者アンドレ・ヴォジャンスキー氏の文章も併せて再録する。1.設計の意図するところ(カッレジマネジメント 1987年11月) 2.設計の要点(建設新聞 1987年4月) 3.設計のプロセス(新建築 1987年7月) 4.宝塚造形芸術大学の設計 アンドレ・ヴォジャンスキー氏の寄稿(新建築 1987年7月)
著者
長谷川 聡 佐久間 淳
出版者
人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)
巻号頁・発行日
vol.26, 2012

ネットワーク構造を持つデータには,ネットワーク内ノード同士のリンク以外に,異なるネットワークに属するノード同士のリンクがあり,このリンクの予測は重要なタスクである.このリンクを予測する手法として,ペアワイズ類似度を用いたリンク予測法が提案されている.本論文では,既存のペアワイズ類似度では用いていない,異種ネットワーク間リンクを用いた新たなペアワイズ類似度を提案し,予測精度を比較し良好な結果を得た
著者
矢澤 修次郎 伊藤 公雄 長谷川 公一 町村 敬志 篠原 千佳 油井 清光 野宮 大志郎 山本 英弘 細萱 伸子 陳 立行 金井 雅之 L.A Thompson 菊澤 佐江子 西原 和久 Pauline Kent
出版者
成城大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2014-04-01

二つのこれまでに行われたことの無い質問紙調査を行い、世界における社会学の国際化に関する基礎データを取得することができた。そのデータを分析することによって、ヨーロッパ社会学と東アジア社会学の間には社会学の国際化に関してはそれほど大きな差は認められないこと、しかし社会学の国際化の形態に関しては、ヨーロッパの場合には国際化が研究者のキャリアにおいて通常のことになっているのに対して、東アジアでは最大限のコミットメントを要する出来事であること、また東アジア内部では、台湾・韓国タイプ(留学と研究者になることがセットである)と中国・日本タイプ(両者がセットではない)とが分かれることが明らかになった。
著者
嶋根 歌子 長谷川 寛子
出版者
和洋女子大学
雑誌
和洋女子大学紀要. 家政系編 (ISSN:09160035)
巻号頁・発行日
vol.34, pp.95-108, 1994-03-31

高校の学校指定靴の実態とその問題点を明らかにする為に,女子高校2年生122名を対象として調査を行った。さらにアンケートに協力してもらった高校生の内40名を被検者として,立位時足部測定と足底圧分布の測定を行い,足型と靴型の形態的な適合性を検討した。結果を要約すると次のとうりである。I靴に対する意識と履用実態1.足幅サイズについては高校生122名中108名(87.8%)が「不明」と回答しており長さに対する認識に比べ幅についての認識が非常に低い。2.履用されている学生靴の型は「普通C型」(45.6%)と滑り止め付き底の「デラックスC型」(44.8%)で,「C型」が約90%と大多数を占め,好まれている型と思われる。3.購入時の状況は前の靴が古くなったり壊れた為など,何等かの問題が出た為の買い換えが大半を占めた。購入してからの履用期間は回答があった83名だけで平均を出すと約9.8カ月となった。靴になんらかの修理加工をした18名は全員がC型を履用し,中でも普通C型が12件で多い。4.現在トラブルがある者は,19名。ストッキング着用時期20名60.5件,ソックス着用時期に26名74.5件となる。合計でも全体の45.5%にあたる56名の者が何らかのトラブルを経験し,件数では154件にも上る。トラブルは踵部,足部先端部やアキレス腱部に集中している。5.学生靴への意見・要望では機能性関連の不満を訴える者が最も多く,その中でも耐久性の不足を指摘する意見が19件にも上った。ついで履き心地関連が15件であった。
著者
長谷川 昭 中島 淳一 内田 直希 梁田 高広 岡田 知己 趙 大鵬 松澤 暢 海野 徳仁
出版者
公益社団法人 東京地学協会
雑誌
地学雑誌 (ISSN:0022135X)
巻号頁・発行日
vol.121, no.1, pp.128-160, 2012-02-25 (Released:2012-03-05)
参考文献数
120
被引用文献数
6 12

The mechanisms that generate the three main types of earthquake in subduction zones are discussed addressing their relations to geofluids. Studies on the spatial distribution of earthquakes and seismic velocity structure within the subducted slab provide evidence that strongly supports the dehydration embrittlement hypothesis for the generation of intermediate-depth intraslab earthquakes. Detailed imaging of the seismic velocity structure in and around plate boundary zones suggests that interplate coupling is mainly controlled by local fluid over-pressure. Seismic tomography studies show the existence of inclined sheet-like seismic low-velocity zones in the mantle wedge, not only in Tohoku but also in other areas in Japan, which perhaps correspond to the upwelling flow of the subduction-induced convection system. These upwelling flows reach the Moho directly beneath the volcanic areas, suggesting that those volcanic areas are formed by the upwelling flows. Aqueous fluids derived from the slab are probably transported up through the upwelling flows to the arc crust, where they might weaken the surrounding crustal rocks and finally cause shallow inland earthquakes. All of these observations suggest that geofluids expelled from the subducting slab play an important role in the generation of earthquakes in subduction zones.
著者
正岡 徹 長谷川 廣文 高久 史麿 溝口 秀昭 浅野 茂隆 池田 康夫 浦部 晶夫 柴田 昭 齊藤 英彦 大熊 稔 堀内 篤 斎藤 洋一 小澤 敬也 宇佐美 眞 大橋 靖雄
出版者
公益社団法人 日本化学療法学会
雑誌
日本化学療法学会雑誌 (ISSN:13407007)
巻号頁・発行日
vol.48, no.3, pp.199-217, 2000-03-25 (Released:2011-08-04)
参考文献数
29
被引用文献数
2 16

厚生省から再評価指定を受け, 重症感染症に対する静注用ヒト免疫グロブリン (以下MG) 製剤の抗生物質との併用効果を検証するため, 抗生物質単独投与を対照とした多施設共同非盲検ランダム化試験を実施した。広範囲抗生物質の3日間の投与において感染症の主要症状の改善が認められない無効例をmG群または対照群に無作為に割り付けた。割り付け日 (第1日目) より, いずれの群も抗生物質をimipenem/cilastatin (IPM/CS)+amikacin (AMK) に変更し, 7日間投与した。MG群のみにWIGを第1日目より1日59, 3日間連日併用投与した。効果は解熱に要した日数ならびに臨床症状の消失に要した日数を中心に判定した。有効性評価からの除外率は26.1% (178/682) であった。背景因子 (性, 年齢, 病態の区分, コロニー刺激因子 (以下CSF) 製剤投与の有無, 投与前アルブミン濃度, 投与前IgG濃度および好中球数の推移) に関してはすべての項目で両群間に偏りは認められなかった。Kaplan-Meier法にて推定した第7日目までの解熱率はmG群54.8%, 対照群37.2%で, IVIG群が有意に早く解熱した (一般化Wilcoxon検定: P=0.002)。同様に第7日目までの臨床症状の消失率はIVIG群57.3%, 対照群39.4%で, IVIG群が有意に早く消失した (一般化Wilcoxon検定: P=0.002)。客観的な半掟基準にもとつく「有効」以上の有効率はMG群61.5% (163/265), 対照群47.3% (113/239) でIVIG群が有意に優れていた (x2検定: p<0.001)。IVIG製剤は重症感染症に対し, 抗生物質との併用において有効であると考えられた。
著者
平野 智之 NGOC Pham Hieu 長谷川 浩志
出版者
一般社団法人日本機械学会
雑誌
最適化シンポジウム講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2010, no.9, pp."301-1"-"301-2", 2010-12-09

In recent years, many researches of the biped robot for living side-by-side with people are reported. However, although many researches on a walking situation are reported, there is little research on the running situation. Therefore, we optimize the foot orbit of a biped robot using APGA (Adaptive Plan system with Genetic Algorithm). This optimization problem is tried by maximization of a reaching distance in the limit time, and its result is reported.
著者
長谷川 孝治
出版者
信州大学人文学部
雑誌
人文科学論集 人間情報学科編 (ISSN:13422782)
巻号頁・発行日
no.42, pp.53-65, 2008-03

本研究では、抑うつ者における下方螺旋過程が低自尊心者についても同様に見られるかどうかを検討することである。抑うつ傾向の高い人は、対人関係の中で自己価値に対する不安を感じたとき、他者が本当に自分のことを大切に思ってくれているかどうかを恋人や友人といった重要他者に対して繰り返し確認するという安心さがし行動をとるとされる。安心さがしの規定因に関する先行研究から考えると、同様の行動が低自尊心者についても見られると予測された。大学生に對するパネル調査の結果、低自尊心者が親密な同性の友人に対して安心さがしを行うほど、その友人から拒絶されているという認知が高まる(肯定的に評価されているという認知が低下する)ことが示された。さらに、安心さがし行動の規定因に関する検討の結果、大学生活に特有にネガティブ・ライフイベントを多く経験しているほど、安心さがしを行う意図が高まり、実際に安心さがしを行う傾向が強くなることが示された。これらの知見に関して、反映的自己評価の機能の観点から考察された。
著者
渡邊 純一郎 藤田 真理奈 矢野 和男 金坂 秀雄 長谷川 智之
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.54, no.4, pp.1470-1479, 2013-04-15

組織の生産性をいかにして向上させるかということは,リーダやマネージャにとって大きな関心事である.しかしながら,生産性向上に向けたこれまでの施策は,マネージャの経験や勘など定性的な評価に基づくものが主であった.我々は,ウェアラブルセンサを用いて物理的な人間行動を長期的に計測し,身体的な動きの度合いである活発度や対面コミュニケーションと生産性との関係を定量的に評価した.アウトバウンド型コールセンタにおいて受注率に影響を与える要因を調べた結果,休憩中の職場の活発度と受注率が相関することが分かった.両者の因果関係を明らかにするために少人数のチームごとに休憩時間を合わせる施策を行った結果,休憩中の対面コミュニケーションに起因するチームの活発度が生産性に影響することが分かった.本研究の結果は,センサにより職場の活発度を定量的に計測しマネジメントすることにより,生産性を向上させられる可能性を示唆する.Improving team performance has been a great concern of leaders and managers. They try to understand the factors affecting performance and reorganize their team on the basis of their experience and intuition. Recent progress in wearable sensor technologies has opened up new ways of measuring our physical behaviors. Particularly attractive is the ability of such sensors to capture data quantifying body movement and face-to-face communication. In this study, we explored possible factors affecting performance in call centers by using a wearable sensor, a "sociometric badge." We found that the activity level, i.e., liveliness, while working does not correlate with team performance whereas that while resting does. We also found that improving face-to-face communication leads to increased activity levels and to better team performance. Our results demonstrate that team performance can be improved by managing workplace activity levels.
著者
吉田 企世子 森 敏 長谷川 和久 西沢 直子 熊沢 喜久雄
出版者
公益社団法人 日本栄養・食糧学会
雑誌
日本栄養・食糧学会誌 (ISSN:02873516)
巻号頁・発行日
vol.37, no.2, pp.115-121, 1984-04-10 (Released:2010-02-22)
参考文献数
14
被引用文献数
1

有機質肥料 (OF) で栽培した露地トマト (品種サターン) と無機質肥料 (IF) で栽培したトマトの食味を比較するため官能検査を行なった結果, 各年ごとに傾向は必ずしも同じではなかった。1) 1980年度は, 3および5果房ともIF区よりOF区のほうが顕著に優れていると評価された。2) 81年度は, 3果房はOF区が優れていたが, 1および6果房ではあまり差がなかった。3) 82年度は, 3果房は明らかにOF区が優れていたが1,2,4~7および8果房には差がなかった。4) 各年とも3果房のOF区が優れていたが, これは養分吸収との関係で検討を要する。5) 色については, 官能検査で有意差が示された試料が, 必ずしも, 色調測定の結果示された傾向とは一致しなかった。
著者
岡本 卓也 長谷川 剛 村田 正幸
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. IN, 情報ネットワーク (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.102, no.384, pp.13-18, 2002-10-11
被引用文献数
2

現在のインターネットにおいては、Webプロキシサーバを経由したWebサーバへのアクセスが数多く存在する。Webプロキシサーバはその性質上、WebクライアントホストからのTCPコネクションおよびWebサーバへのTCPコネクションを収容しなければならないため、Webプロキシサーバにおいて効率的な資源管理が必要になる。そこで本稿では、Webプロキシサーバの高速・高機能化を実現するための資源管理方式を提案する。提案方式は、Webプロキシサーバの特性を考慮し、WebプロキシサーバがWebサーバからドキュメントをダウンロードする際に、各TCPコネクションのネットワーク状況に応じた大きさのTCP受信バッファを動的に割り当てる。したがって、ネットワーク帯域が大きいTCPコネクションにはより多くの受信ソケットバッファを割り当て、またネットワーク帯域が小さいTCPコネクションにはより少ない受信ソケットバッファを割り当てることが可能となるため、Webプロキシサーバの資源を効率的に利用することができる。本稿では、提案方式の有効性をシミュレーションを用いて検証した。その結果提案方式を用いることによって、Webプロキシサーバの特性を考慮した効率的な資源管理を行うことができ、資源管理をしない従来方式と比較して最大2倍のスループットが得られ、応答時間も約1/4に短縮できることを示す。
著者
植田 英治 吉見 富洋 古川 聡 小野 久之 朝戸 裕二 登内 仁 井上 真也 黒木 義浩 雨宮 隆太 小泉 澄彦 長谷川 博
出版者
一般社団法人日本消化器外科学会
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.29, no.10, pp.2010-2013, 1996-10-01
被引用文献数
4

私たちは,患者がより良い医療を受けるためには患者自身が自分の病気について知っていることが不可欠であると考え,癌告知を積極的に進めてきた.告知に際して原発臓器・進行度・年齢・性別等は考慮しなかった.外科手術患者543人に癌告知を行い,生存していてアンケート実施可能な患者413人のうち366人(配布率89%)にアンケートを実施し,300人(回収率82%)より回答を得た.89%の患者が,「病名を告げられてよかった」と答えており,「癌では無いと嘘をついて欲しかった」と答えた患者は1%であった.告知により55%の患者がショックを受けたと答えていたが,回答患者の87%が3か月以内に立ち直ったと答えていた.現在当科では,癌であることを「知らないでいる権利」をも尊重する目的で,全初診患者を対象として,外来で告知希望の有無を確認した上で告知を進めている.癌告知を広く積極的に進めるべきであると考えられた.