9 0 0 0 OA 北斎漫画

著者
葛飾北斎 画
出版者
片野東四郎
巻号頁・発行日
vol.6編, 1878
著者
柴田 一成 一本 潔 浅井 歩
出版者
一般社団法人 日本物理学会
雑誌
日本物理学会誌 (ISSN:00290181)
巻号頁・発行日
vol.66, no.12, pp.896-904, 2011-12-05 (Released:2019-10-22)
参考文献数
47

日本の第3番目となる太陽観測衛星「ひので」が明らかにした最新太陽像について述べる.「ひので」衛星の最大の課題であるコロナ加熱問題は解明されたのか?黒点やフレアなどの電磁流体現象はどこまで明らかにされたのだろうか?あるいは,これまで誰も想像しなかったような新しい現象の発見はあったのか?本稿では,これらについて,打ち上げ後4年間あまりの観測成果を詳しく解説する.
著者
田代 昌孝
出版者
桃山学院大学
雑誌
桃山学院大学経済経営論集 = St. Andrew's University economic and business review (ISSN:02869721)
巻号頁・発行日
vol.53, no.4, pp.141-159, 2012-03-30

Recent academic research on consumption tax has shifted from an analysis on annual perspective to lifetime issue. If we can use lifetime income to spend lifetime consumption, or namely if we can explain the lifetime behavior of Japanese household using life-cycle hypothesis, Consumption tax is proportional in nature. To construct a measure of consumption tax incidence over the lifetime, we can use the Panel Study of Income Dynamics (PSID), an annual, longitudinal survey containing income and other demographic information on individual sample of American household since 1968. Unfortunately, there are no annual, longitudinal analysis based on income and other demographic information on individual sample of Japanese household. Consequently, consumption tax incidence on individual sample of Japanese household over lifetime has not been clear. Accordingly, our results suggest that it may be very difficult to draw a widely accepted general conclusion on lifetime tax incidence. But estimating cross-sectional data of age and income as proxy for lifetime income will enable constructing a measure of intra generational incidence in Japan's consumption tax. This paper constructs cross-sectional data of age and income using micro-data of Japanese household. Therefore, the purpose of this paper is to discuss the regressivity of inter- and intra-generational incidence in Japan's consumption tax. The major findings include (1) Estimating consumption tax incidence in using micro-data, a tax burden on consumption is particularly heavy in the age group of those in early twenties or after fifties, (2) a consumption tax places less regressive burden on those in early twenties or after late sixties.
著者
平井 智也 上出 直人 重田 暁
出版者
一般社団法人 日本地域理学療法学会
雑誌
地域理学療法学 (ISSN:27580318)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.31-38, 2023 (Released:2023-03-31)
参考文献数
40

【目的】日常生活動作(以下,ADL)障害を有する地域在住高齢者における入院および死亡イベント(以下,イベント)発生を識別する運動機能のカットオフ値を算出し,イベント発生との関連を調査した.【方法】当院通所リハビリテーションに通所する65歳以上かつBarthel indexが100点未満の利用者143例(81.4±6.7歳,女性102例)を対象とし,最大3年間追跡した.イベント発生を識別する運動機能(握力,膝伸展筋力,快適歩行速度)のカットオフ値を算出し,イベント発生に関連する運動機能を調査した.【結果】追跡期間中に,65例(44%)の利用者にイベントが発生した.イベント発生を識別する握力のカットオフ値は 15.6 kg,膝伸展筋力は 15.2 kgf,快適歩行速度は 0.89 m/sと算出され,握力 15.6 kg未満および快適歩行速度 0.89 m/s未満であることはイベント発生に関連することが示された.【結論】ADL障害を有する地域在住高齢者におけるイベント発生の識別には握力と快適歩行速度の評価が有用であることが示唆された.
著者
Hitoshi Sumida Kenji Morihisa Kazuhiro Katahira Seigo Sugiyama Takuya Kishi Shuichi Oshima
出版者
The Japanese Society of Internal Medicine
雑誌
Internal Medicine (ISSN:09182918)
巻号頁・発行日
pp.8323-16, (Released:2017-08-01)
参考文献数
18
被引用文献数
4 7

A 79-year-old woman was admitted with a left femoral neck fracture and she immediately developed circulatory shock. Echocardiography showed a markedly enlarged right ventricle (RV) with systolic ballooning of the mid-ventricular wall and preserved contractility of the apex. The left ventricular (LV) motion was normal. Multi-detector-row computed tomography showed severe congestion of the contrast media in the right atrium with no forward flow to RV, but no pulmonary embolism. She was successfully treated with percutaneous veno-arterial extracorporeal membrane oxygenation. This case presented with acute, profound, but reversible RV dysfunction triggered by acute stress in a manner similar to that seen in LV stress cardiomyopathy.

9 0 0 0 OA 墨縄と墨壷

著者
沖本 弘
出版者
公益財団法人 竹中大工道具館
雑誌
竹中大工道具館研究紀要 (ISSN:09153685)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.59-77, 2002 (Released:2022-01-31)
参考文献数
25

線引き道具として使われる墨壺は、線引きための糸を巻取る部分と糸にインクを付着させる壺の部分を一体化した道具である。現代でも中国、朝鮮半島、日本など東アジアに特徴的にみられる道具である。主として中国、日本の墨壺について歴史的な資料として文字、絵画を調べ、近現代の実物の形をもとに比較考察を行った。 中国では、文字資料から線引き道具の出現は紀元前5~3世紀である。この文字から墨壺の形をしていたか明らかでない。墨壺の文字があらわれるのは唐代に入ってからである。日本でもロープだけと推定される墨縄という文字が最初に出現し平安時代に墨壺の文字が出現する。 日本では8世紀のものとされる墨壺が出土している。形はでここに糸車を保持するようになっている。「尻割れ形」は江戸時代中頃まで踏襲されたようである。江戸中期以降には形が多様化している。中国では元代以前の墨壺は発見されてないが、明、清代には形は多様化していたようである。尻割れ形は中国の内陸部大理で使われていた。
著者
坂本 忠規
出版者
公益財団法人 竹中大工道具館
雑誌
竹中大工道具館研究紀要 (ISSN:09153685)
巻号頁・発行日
vol.23, pp.17-45, 2012 (Released:2021-03-20)
参考文献数
17

新潟県三条における木製墨壺の生産について、残り少なくなった職人への聞き取りと関連資料の調査をもとに整理した結果、次の成果を得た。 1 三条で用いられている墨壺の類型と各部名称を整理した。 2 墨壺の製作技法について、写真を交えた工程の記録を作成した。 3 明治中頃から三条に興隆した墨壺生産について、現在に至るまでの発達史をまとめた。
著者
小島 拓 長谷部 大地 加藤 祐介 倉部 華奈 船山 昭典 新美 奏恵 加納 浩之 齊藤 力 小林 正治
出版者
特定非営利活動法人 日本顎変形症学会
雑誌
日本顎変形症学会雑誌 (ISSN:09167048)
巻号頁・発行日
vol.26, no.3, pp.237-242, 2016-08-15 (Released:2016-09-14)
参考文献数
22
被引用文献数
2 2

Peripheral facial nerve palsy following orthognathic surgery is a rare complication. We discuss the incidence of this complication, its possible causes, subsequent treatment and ultimate outcomes.A total of 910 patients underwent orthognathic surgery in our department during the period from 2001 to 2015. Five (0.55%) of those patients had peripheral facial nerve palsy postoperatively. The postoperative day when facial nerve palsy occurred ranged from day 1 to day 13. All of the cases were unilateral and included lip motility disturbance, difficulty in closing the eyes and inability to wrinkle the forehead. All of the patients received medication with an adrenocortical steroid and vitamin B12. Stellate ganglion block and physical therapy were also used for the patients who had moderate to severe facial nerve palsy. Complete recovery was achieved in all but one of the patients, in whom slight palsy remained. There were several possible causes of facial nerve palsy including abnormal bleeding, postoperative swelling, and handling of operating instruments.In conclusion, peripheral facial nerve palsy after orthognathic surgery is relatively rare. If it occurs, however, complete recovery can be expected in most cases.
著者
横山 拓 鈴木 宏昭 寺尾 敦
出版者
日本認知科学会
雑誌
認知科学 (ISSN:13417924)
巻号頁・発行日
vol.30, no.3, pp.255-268, 2023-09-01 (Released:2023-09-15)
参考文献数
46

The purpose of this paper is to develop a model of meta learning in acquiring expertise in the field of insight problem solving. We gave 4 participants a series of 12 geometric insight problems and analyzed the process microscopically. By modeling causal relationships between observed variables using covariance structure analysis, we found that 1) an increase in both variety of trials and appropriateness of evaluation improves performance, 2) the variety of trials and appropriateness of evaluation are enhanced by activating cognitive coordination with external resources; that is, epistemic interaction with external resources to distribute the cognitive load to the environment and find information that is hidden or hard to compute mentally. These findings suggest that meta learning is a result of the activation of the interaction between the cognitive component (variety of trials and appropriateness of evaluation) and the situational-perceptual component (cognitive coordination with external resources).
著者
伊藤 佐紀
出版者
北海道大学大学院文学研究科
雑誌
研究論集 (ISSN:13470132)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.35-48, 2010-12-24

20世紀半ばから英米圏で興隆した分析美学は、「芸術とは何か」という問いを「芸術」概念の分析に主眼をおいた「あるものが芸術概念に適応されるための必要十分条件とは何か」という問いへと再定式化した。このような「芸術定義論」は現在も分析美学の中心的テーマの一つとされている。近年、スコットランドの美学者ベリス・ゴート(Berys Gaut)は、反本質主義を擁護する「芸術クラスター理論」を提唱した。ゴートは、「芸術は束概念であり、それゆえ定義することができない」と主張し、あるものが芸術概念に適応されるための条件として、複数の改訂可能な基準を選択的に結合させることによって芸術概念を特徴化する、選言的結合形式を持つ記述の束(the Cluster Account of Art : 以下CAAと略記)を提示する。こうした議論に対し、芸術概念の定義不可能性を主張する反本質主義擁護の立場に立ちながら、芸術であることの条件を挙示するゴートの主張は矛盾を包含しているという批判が集中した。本稿はこうした批判に対するゴートの応答を検討することによって、一見矛盾を包含するように思われるゴートの主張の目的を整合的にとらえるよう試み、理論の位置づけを明確化する。そのうえで、ゴートが提示したCAAの妥当性を検討する。まず芸術クラスター理論の前提と背景を確認し(第一節)、次いで基本的な概要(第二節)を確認する。さらに、ステッカーとデイヴィスによる「CAAは定義である」という批判を取り上げ、この批判にゴートがどのように応答しているか検討する(第三節)。ここでゴートがCAAは「高度に選言的で多様性に富む」定義であると譲歩しながらも、反本質主義者の立場に固執したゴートの意図を明確にするよう試みる。最後に、反本質主義を擁護しようとするゴートの主張は維持できず、CAAの妥当性は選言的定義として認められうることを示唆する(第四節)。
著者
中村 秀俊 岩佐 一生 寺井 健太郎 伊達 政道 呉 美枝 北岡 治子
出版者
一般社団法人 日本糖尿病学会
雑誌
糖尿病 (ISSN:0021437X)
巻号頁・発行日
vol.60, no.2, pp.98-102, 2017-02-20 (Released:2017-02-28)
参考文献数
18

症例は78歳男性.X-18年に糖尿病と診断され経口血糖降下薬開始.X-4年10月よりメトホルミン750 mgより開始したところ,X年6月頃よりHb 11.5 g/dL,MCV 109 fLと大球性貧血を認めた.同年11月,ビタミンB12 50 pg/mL未満と低値を示し,メトホルミン投与によるビタミンB12欠乏に基づく巨赤芽球性貧血と診断し,メトホルミン中止およびメコバラミン投与により速やかに改善した.メトホルミンによるビタミンB12欠乏の原因として,回腸におけるビタミンB12-内因子複合体のカルシウム依存的吸収の阻害作用などが報告されている.昨今ビグアナイド薬は,2型糖尿病治療において多用されているが,投与開始後遅発性にかつ徐々に進行する大球性貧血をきたす例もあることより,特に高用量を投与する場合は長期にわたり血液像を観察する必要があると考える.
著者
梶原 健嗣
出版者
一般社団法人 日本治山治水協会
雑誌
水利科学 (ISSN:00394858)
巻号頁・発行日
vol.65, no.5, pp.1-30, 2021-12-01 (Released:2023-08-22)

水道条例の研究では,その制定の経緯から,公衆衛生と市町村経営原則に焦点を当てた研究が多くなされてきた。しかし,そうした研究の視角では,1911年,1913年の水道条例改正あたりまでしかカバーされず,戦後復興期,高度経済成長期と並ぶ「水道の隆盛期」である大正期以降が視野に入らない。この時期は,水道事業の「脱衛生化」が進むとともに,水道が地方利益化していった時代である。その大正期以降,水道条例の改正論が沸き起こる。改正論は上水協議会とその後継団体・水道協会がリードし,戦後の水道条例改正案も水道協会がリードした。 水道条例では明治初期の公衆衛生問題が,水道法ではその直前の閣議決定の重要性が強調されるあまり,その間の四半世紀の動きが軽視されがちである。 本研究は,その四半世紀にも焦点をあて,水道行政の2つの基本法を中心に,近代水道行政の歩みを考察するものである。
著者
砂川 賢二
出版者
日本循環制御医学会
雑誌
循環制御 (ISSN:03891844)
巻号頁・発行日
vol.37, no.3, pp.168-177, 2016 (Released:2017-01-06)
参考文献数
29
被引用文献数
1

昨今、ガイトンの循環生理学を医学部で教えるべきかどうかという議論が生理学専門誌においても取り上げられるようになってきた。ガイトンが行った実験結果の解釈が争点になっている。本総説では何が争点になっているかを明らかにし、その上で筆者の教えるべきであるという立場の根拠を説明したい。このような総説が読者の循環生理学の理解を深める一助になることを願っている。
著者
青砥 弘幸
出版者
日本笑い学会
雑誌
笑い学研究 (ISSN:21894132)
巻号頁・発行日
vol.22, pp.47-61, 2015-08-01 (Released:2017-07-21)

本研究は、学校教育における「ユーモア能力」育成の在り方を検討していくための基礎的な知見を得ることを目的として、大学生に対して実施した「「笑い」に関する意識調査」の結果をもとに、現代の若者の「笑い」に対する意識や実態、その課題についての考察を行うものである。特に(1)人間関係形成力としての笑い、(2)レジリエンスとしての笑い、(3)言語能力としての笑い、(4)伝統文化としての笑い、(5)笑いによる過剰な攻撃、(6)笑いに関する判断力の不足、(7)笑いによる呪縛、(8)笑いによる逃避、の8つの観点から検討を行った。その結果、これまで印象論的に語られることの多かった現代の若者の「笑い」に関する実態や課題について具体的な知見を生み出すことができた。
著者
佐久間 英二 二宮 秀與 永田 明寛 萩原 伸治
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会環境系論文集 (ISSN:13480685)
巻号頁・発行日
vol.82, no.731, pp.31-41, 2017 (Released:2017-01-30)
参考文献数
19
被引用文献数
4 4

In this study, we focused on the improvement of the additional thermal resistance of windows with shading devices. The measurement of the additional thermal resistance of windows with shading devices, such as blinds or roller screens was conducted for 64 cases under the identical test devices and conditions. The results were further analyzed in terms of gap in the opening, porosity of surface material, ventilation characteristics and emissivity, so as to verify the improved elements of additional thermal resistance. (1) To improve additional thermal resistance of the shading devices, the followings are the elements to consider:  - Make the gaps of the shieling material smaller.  - Use low emissivity material.  - Make the heat resistance of the shading devices bigger. (2) Venetian blinds can have a better additional thermal resistance by adopting the high degree of shielding and air tightness. (3) Roller screens can have a better additional thermal resistance by adopting of low-emissivity screen and side rails. (4) Cellular screen has the highest thermal resistance among the shading devices, thanks to cellular structure and its air layer. The performance can be further improved by filling the gaps with side rails. The No. 50, the best performance one, achieved an additional thermal resistance of over 0.5[W/m2K]. (5) Using two layers of shading devices helps the additional thermal resistance improve. (6) Measured values are mostly consistent with calculated values by ISO 15099. However, there are some different values between the measurement and the calculation. The desirable difference between the tested and the calculated value is within 10%. The evaluation method taking into account the air permeability (airleakage) of the window with shading devices and the emissivity of shield member is regarded as the future subject to examine, because it is valuable in terms of simplifying the evaluation of the additional thermal resistance of the window with shading devices. (7) Even though the improvement of the window's additional thermal resistance by using shading devices is an effective measure, it is regarded as the future subject to examine because the dew condensation possibly appear on the glass surface.
著者
縫部 義憲
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.144, pp.4-14, 2010 (Released:2017-04-15)
参考文献数
11

本論では,日本語教育の多様化に対応して日本語教師の多様化が求められていることを踏まえて,そもそも日本語教師は基本的に,あるいは共通して,どのような力量や専門性(リーダーシップ)を備えているべきかを考えるために,学習者と教師を対象とした日本語教師の行動特性に関する一連の国際調査を紹介した。その分析結果,目標達成機能(言語知識・言語技能・運用能力,文化・世界に関する知識,授業の実践能力)と集団維持機能(教室経営,人間関係,フィードバック行動,カウンセリング・マインド)を総合的に身につけることが必要だと分かった。 これを受けて,カウンセリング・マインドを備えた日本語教師の育成が今後の課題であることを指摘し,その新しい傾向を教師の成長という概念で表現した。どのような日本語教育を行うために,どのような教師が必要なのか,を常に自問することも大切である。