著者

ホーキング・スチーブン 横山 順一

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.46, no.7, pp.595-600, 1991-07-05 (Released:2008-04-14)

著者

前田 圭介

出版者

一般社団法人 日本老年歯科医学会

雑誌

老年歯科医学 (ISSN:09143866)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.317-322, 2017-12-31 (Released:2018-01-25)

参考文献数

17

著者

国立研究開発法人科学技術振興機構

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.143-145, 2017-05-01 (Released:2017-05-01)

著者

Toyokazu Yokoyama C.C. Huang

出版者

公益財団法人ホソカワ粉体工学振興財団

雑誌

KONA Powder and Particle Journal (ISSN:02884534)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.7-17, 2005 (Released:2014-03-29)

参考文献数

20

被引用文献数

11 24

---

The nanoparticle technology, relating to the preparation, characterization, processing, and applications of nano-sized particles, plays an increasingly important role in the emerging nano-technology. Although the nanoparticles have many unique functional properties superior to the coarser particles, they also suffer from dispersion and stability problems because of their strong cohesiveness and high specific surface areas. To make the best use of nanoparticles and solve their application problems, the development of nanomaterial processing techniques is essential.New chemical synthesis methods for producing nano-sized oxides particles in the gas phase and producing biocompatible polymeric nano-composite particles in the solution phase were elucidated in the paper. In addition, mechanical breakdown method (e.g. nano-grinding) was briefly discussed. Furthermore, newly developed dry particle processing systems for making high performance nanocomposites as well as their applications in Fuel Cells, Drug Delivery Systems, and Cosmetics were introduced.

著者

Eiji Tanaka

出版者

日本マイコトキシン学会

雑誌

マイコトキシン (ISSN:02851466)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.39-43, 2015-01-31 (Released:2015-04-22)

参考文献数

29

被引用文献数

1

---

Rice false smut fungus (Villosiclava virens) causes smut-like disease on the panicles of rice plants. The disease development process after the booting stage has been revealed by artificial inoculation of the fungus. However, its life cycle and infection route in the field before the booting stage remain unclear. Here, these parameters are studied by referring to previous studies, morphological features of the fungus, and life cycles of phylogenetically related-fungi.

著者

加藤 秀起 古賀 佑彦 向山 隆史 戸松 弘孝 鈴木 友輔 鈴木 昇一

出版者

日本保健物理学会

雑誌

保健物理 (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.380-386, 2009 (Released:2011-01-12)

参考文献数

7

被引用文献数

3

---

In one of the accidents that might happen in the nuclear power station, there is a contamination accident caused by radioactive corrosion products during a periodic inspection. It is necessary to presume the skin absorbed dose from the adhesion area and the contamination density to forecast the level of the skin hazard by the adhesion of the radioactive substance. However, the data to forecast the local skin dose when the radioactive substance adhered handily is not maintained. In this paper, the absorbed dose in the skin surface neighborhood contaminated by radioactive corrosion products was calculated, and the relation between the adhesion area and the contamination density and the local absorption dose was derived. And, the approximate equation that forecast the integrated dose was derived from these data. As for the absorbed dose rate in depth 70 μm from the skin surface that became the index of the skin hazard, the contribution rate by 59Fe was the highest within 30 days, and the contribution of 60Co rose most after the 30th after the radioactive substance had adhered when the contamination density the adhesion area was the same. The relation between the initial contamination density and days that required it was graphed to reaching to the threshold by the integrated dose when the threshold dose in which the necrosis of the skin was caused was assumed to be 20 Gy. The absorbed dose commitment can be presumed from measurements of the contamination density by using this graph or the approximate equation.

著者

飯干 泰彦 児玉 匡 位藤 俊一 水野 均 山村 憲幸 西谷 暁子 藤井 仁 人羅 俊貴 藤井 亮知 伊豆蔵 正明

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.49, no.5, pp.1032-1036, 2013-08-20 (Released:2013-08-20)

参考文献数

34

---

甲状舌管囊胞に合併する小児期の癌は稀であり,確立した治療方針も明らかではない.乳頭癌を合併した甲状舌管囊胞の13 歳男児例を経験したので報告する.主訴は下顎部腫瘤.下顎正中に舌骨に接する弾性硬の腫瘤を触知した.超音波検査上,舌骨より正中頤に至り,内部に高エコー部の存在する30×17 mm の囊胞状腫瘤を認めた.甲状舌管囊胞の診断でSistrunk 法により囊胞摘出術を施行した.病理所見上,囊胞壁の乳頭癌と筋層への浸潤を認めた.術後に行なった超音波検査では,甲状腺の病巣やリンパ節転移を認めなかった.浸潤は舌骨に接する筋に限局し,癌は舌骨切除で摘出された可能性を考え,現在厳重なフォローアップ中である.術後経過良好で,2 年4 か月間再発を認めない.超音波上囊胞内に高エコー部のある甲状舌管囊胞においては,癌の存在を考慮し,慎重な診断,治療が必要である.

著者

江上 敏哲

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.43-46, 2014-04-01 (Released:2014-04-01)

被引用文献数

1 1

著者

原田 誠一

出版者

日本不安症学会

雑誌

不安症研究 (ISSN:21887578)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.47-51, 2019-11-30 (Released:2020-01-04)

参考文献数

13

---

筆者は,複雑性PTSDの病態理解や治療法に関する臨床研究を行う中で,貝谷が独自に臨床研究を進めている不安・抑うつ発作は複雑性PTSDとの共通性が高い病態ではないか,という印象を抱いてきた。本稿では,複雑性PTSDと不安・抑うつ発作に認められる本質的な重なりを示した上で,複雑性PTSDと不安・抑うつ発作の臨床研究が交流する必要性と有効性について述べる。その中で,複雑性PTSDにおける治療論(神田橋による漢方処方,整体~気功,原田による心理教育・認知行動療法)と,不安・抑うつ発作における治療論(貝谷による精神薬理学・薬物療法)が異なる基盤に立っており,我が国独自の治療的アプローチである3者が互いに補完し合うことによって相乗効果を期待しうる点を指摘した。

著者

吉田 耕平

出版者

福祉社会学会

雑誌

福祉社会学研究 (ISSN:13493337)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.125-147, 2013-06-30 (Released:2019-10-10)

参考文献数

45

---

本稿は,集団生活から逸脱する子どもへの向精神薬投与に着目し,児童 養護施設という場において施設職員が医療的ケアをどのように受け止め, 実践しているのかを明らかにした.研究方法としては,児童養護施設に入 り,施設職員の語りから得たフィールドノーツと参与観察をもとに分析し た.調査の結果,児童養護施設において集団生活から逸脱してしまう子ど もは医療機関を受診し,医師の判断のもと向精神薬投与に至っていた.施 設職員は子どもへの向精神薬投与について否定的であり,子どもへの向精 神薬投与に疑問を抱きながらも,施設の運営・管理のためには「仕方がな い」と納得させている様子がうかがえた.中には,体罰の禁止が制度化さ れたことで医療的ケアへと変化したと捉え,向精神薬の使用が子どもと大 人との関係をつなぐためのコミュニケーションツールであると認識するこ とで, 自らを納得させている職員もいた. 向精神薬に代わる方法として,職員は大人と子どもとの関係が密になれ る環境を整えることや,里親委託を含めた措置変更をあげていた.だが, 子どもが措置先でトラブルを起こすと再び他の施設へ措置するといった形 で措置が行われてしまう可能性もあることから,向精神薬投与は処遇しに くい子どもを落ち着かせ,次々と施設をたらい回しにされる措置変更を阻 止している点もあることを考察した.

著者

椎橋 章夫

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン (ISSN:21860661)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.60-70, 2020 (Released:2020-06-01)

参考文献数

15

被引用文献数

1

著者

佐伯 胖

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.38-49, 2014 (Released:2015-04-25)

参考文献数

48

被引用文献数

6

---

「学習」をめぐって,行動主義心理学,認知心理学,認知科学,さらに状況的認知論がどのように扱ってきたかの歴史を振り返り,行動から認知,さらに社会との関連へと関心が移ってきた経緯を展望した.しかし,人が他者と共同的活動に参加するには,本当に人と人が「かかわりあう」ことが必要だが,その点が従来なおざりになっていることを指摘し,新たに「二人称的かかわり」を見直すことを提言する.

著者

海老沢 功 本間 れい子

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.59, no.7, pp.701-707, 1985-07-20 (Released:2011-09-07)

参考文献数

6

被引用文献数

1

---

日本に於ける破傷風患者は減少し過去の疾患と考えられやすい. 日本の破傷風の実態を把握するために人口動態統計に基づく破傷風死亡率及び自験例を中心に破傷風致死率について検討した. 1947~1982年までの破傷風死亡総数は21,916人であり1947年の破傷風死亡率は人口10万対2.84であったが1955年に10万対0.98, 1982年に10万対0.02と著しく減少した. 新生児破傷風死亡率は1947年に生産児10万対36.1であったが1966年ごろより減少の速度をはやめ1979年には死者0となった. 破傷風死亡者の年齢別分布の推移をみると1955年ごろまでは新生児破傷風が40%以上をしめ次いで0~9歳の患者が20%近くをしめており若年患者が多く高齢者の割合が少なかった. 1966年ごろより著しく減少した新生児破傷風にかわって60歳以上の患者の増加がめだち破傷風患者の高齢化現象が認められた. この原因として施設内出生率の増加に伴う新生児破傷風の減少, DTP三種混合ワクチン普及による若年層患者の減少及び平均寿命の延びに伴う高齢患者の相対的増加等が考えられる. 自験例593人について破傷風の致死率の変遷を検討したところ1970年までは40%以上の患者が死亡したが1971年以後の致死率の低下はめざましく20%以下となった. 特にOnsettime48時間以内の重症例における1976年以後の致死率の低下が著しく, 集中治療の普及と進歩によるものと考えられた.

著者

寺澤 悠理 梅田 聡

出版者

心理学評論刊行会

雑誌

心理学評論 (ISSN:03861058)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.49-66, 2014 (Released:2018-07-13)

被引用文献数

6

著者

黒岩 義之 平井 利明 水越 厚史 中里 直美 鈴木 高弘 横田 俊平 北條 祥子

出版者

日本自律神経学会

雑誌

自律神経 (ISSN:02889250)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.72-81, 2022 (Released:2022-04-23)

参考文献数

34

---

環境ストレスには物理的感覚ストレス,化学的感覚ストレス,免疫・凝固系ストレス,心理社会的ストレス,内部環境ストレスがある.環境ストレスに対して生体が過敏症(ストレス感覚入力系の過敏状態)や不耐症(ストレス反応出力系の不全状態)を呈する病態を環境ストレス過敏症(不耐症)と定義した.その病像は視床下部性ストレス不耐・疲労症候群(脳室周囲器官制御破綻症候群)であり,自律神経・内分泌・免疫症状,筋痛,疲労,記憶障害等の多彩な症状が重層的に起こる.基礎疾患が明らかでない特発性タイプと,筋痛性脳脊髄炎・慢性疲労症候群,脳脊髄液漏出症,HPVワクチン後遺症,COVID-19後遺症,シックハウス症候群,ネオニコチノイド暴露など,基礎疾患が明らかな症候性タイプがある.3ステージ仮説(遺伝的要因,発症要因,トリガー要因)に基づき,その病態や予防について論じた.分子病態仮説としてプリン作動性神経伝達障害を考えた.

著者

漆畑 里美

出版者

日本看護技術学会

雑誌

日本看護技術学会誌 (ISSN:13495429)

巻号頁・発行日

vol.8, no.3, pp.74-83, 2009-12-05 (Released:2016-08-25)

参考文献数

36

---

本研究は日本の看護における「個別性のある看護」の概念的意味を明らかにし,展開と実態について考察することを目的に行った.医中誌Webを用いて日本語の「個別性のある看護」に関する30文献を選出しRodgersの概念分析法を用いて分析した.その結果,属性として【指導】【関わり】【支援 ・援助】の3カテゴリー,先行要件として{患者の状況}である【日常生活行動】【能力】【感情】,{状況を生み出している背景}である【自己認識】【生活】【パーソナリティ】【病歴】【経験 ・ 体験】【家族】,{現行の看護ケア}である【看護ケアの場】【実践】【看護姿勢】の計12カテゴリー,帰結として【進歩】【好転】【試み】【悪影響】の4カテゴリーが得られた.以上から「個別性のある看護」は「対象者の状態を望ましい方向へ移行するために,対象の置かれている状況およびその背景を把握し,それをもとに既存の看護を組み合わせる,調節 ・ 変更 ・ 改善することで創造される看護」と定義され,展開には適切な患者把握能力とケアの調整能力が必要であることが示唆された.

著者

中田 真一

出版者

大学等環境安全協議会

雑誌

環境と安全 (ISSN:18844375)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.1_53-1_58, 2013 (Released:2013-04-23)

参考文献数

16

---

秋田県の油田の歴史や現在の秋田県内の油ガス田、秋田県の原油・天然ガスの生産の現況、さらに最近国内で初めて採油に成功したシェールオイルの採油の話題などについて紹介する。

著者

荻布 優子 川崎 聡大

出版者

一般社団法人 日本小児精神神経学会

雑誌

小児の精神と神経 (ISSN:05599040)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.231-237, 2023-10-01 (Released:2023-10-06)

参考文献数

12

---

近年,不登校の背景にある学習のつまずきの存在が指摘され学習障害と集団不適応が併存する事例報告も散見されるが,情緒の安定化を第一に据え学習面への直接的な介入は避けられる傾向にある.われわれは就学直後に登校しぶりを呈していた児童に読み書きの困難さを見いだし,学習場面への心理的負荷に対する配慮を十分に講じたうえで認知特性に合わせたひらがな読み正確性指導を行った.結果,約7か月間週1回の指導によりひらがな音読はほぼ完成し,未指導のカタカナや漢字に対して興味を示し,生活の中でひらがなを読んだり遊びに取り入れたりする姿が観察されるようになった.読み書き困難が背景の一つであると推測される不適応状況の解決の糸口として,体系的な文字学習での度重なる失敗の経験が比較的少ない学童期初期においては,発達段階や認知特性に配慮したうえでの苦手さそのものに対する段階的なアプローチの有効性が示唆されたと考えられた.

著者

原田 明 澤本 光男 相田 卓三 青島 貞人 城戸 淳二 長崎 幸夫 藤本 啓二 襲 剣萍 青井 啓悟 堀内 伸 Olaf KARTHAUS 宮田 隆志 河原 成元 奥崎 秀典 芹澤 武 田中 敬二 芳坂 貴弘 松井 宏 横山 士吉 豊澤 真一 木下 渉 宮本 康司 原 義豪

出版者

公益社団法人 高分子学会

雑誌

高分子 (ISSN:04541138)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.18-29, 2002-01-01 (Released:2011-10-14)

著者

佐藤 幸治

出版者

日本学士院

雑誌

日本學士院紀要 (ISSN:03880036)

巻号頁・発行日

vol.76, no.2, pp.185-202, 2022 (Released:2022-02-15)

---

The concept of human rights (natural rights), which stepped into the limelight of human history in the latter half of the eighteenth century, rapidly disappeared from the limelight in the nineteenth century and was replaced by the legal positivist concept of rights (in Japan, it was strongly advocated at the beginning of the Meiji Restoration in the latter half of the nineteenth century but rapidly faded away). After World War I, human rights came to be strongly advocated in the realm of international law, especially in the face of the tyranny of totalitarian regimes, and the United Nations Charter adopted at the San Francisco Conference in June 1945 proclaimed human dignity and respect for human rights. The Potsdam Declaration of July of the same year (accepted by the Japanese government in August) strongly called for “the establishment of respect for human rights.” Initially, the Japanese government and people did not take the meaning of this seriously but in February 1946, the General Headquarters strongly demanded that the Constitution stipulate the guarantee of human rights. The Constitution of Japan, which was enacted in the form of an amendment to the Meiji Constitution, sets forth that “the people shall not be prevented from enjoying any of the fundamental human rights” (Article 11) and calls for “the supreme consideration” for “their right to life, liberty, and the pursuit of happiness” (Article 13).(View PDF for the rest of the abstract.)