著者
鈴木 一敏
出版者
東京大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2008

本研究では、現在の貿易自由化交渉の基本的特徴を提えたマルテエージェント・シミュレーションのモデルを作成し、各国の戦略やその進化的安定性、系に対する外的要因(例えば交渉参加国や争点の増加、産業構造の変化など)が与える影響を、動態的に分析する。これによって、システム内で国家がとる戦略と貿易ネットワークのあり方との関係、無差別最恵国待遇を尊重する戦略やFTAを多用する戦略などの広がり方、通商交渉を巡る環境(参加国や争点の数、個々の国家の産業構造の変化)の変化が秩序に与える影響、などを検証するものである。本年度は、まず、既存の交渉理論、貿易自由化交渉の研究、相互依存論等における議論に基づいて、多争点の二国間交渉、多国間交渉のルールを、シミュレーション・モデルのルールにできるところまで明確化すべく、検討を行った。そして、この検討に基づき、個々の国家が自らの利益に基づいて譲歩の交換を行う基本モデルのコーディングを開始した。モデルは、多数の国家が多数の品目について関税譲許を交換するシミュレーションモデルとなっている。個々の国家は、各品目について、選好する関税率、政治的重要度等の変数を持っており、政治的な利益(選好する関税率と実際の関税率との差分縮小幅を、政治的重要度によって重み付けして算出される)を目指して、他国とアトランダムに交渉を行う。その際、国家は、無差別最恵国待遇、特定国最恵国待遇、自由貿易協定といった戦略を用いる。データの収集と編集に関しては、世界各国のGDP、成長率、分野別平均関税率、地域貿易協定の締結数の変化などについて、第二次大戦後の時系列データを可能な限り収集し整理した。このデータは、来年度以降、シミュレーションの初期値として用いたり、シミュレーション結果と比較検証するために用いる予定である。
著者
蒔苗 直道
出版者
筑波大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2013-04-01

戦後教育改革期の数学教育における単元学習の再評価を行った。従来の数学教育史において否定的にとらえられてきた単元学習について、その構想と展開を新たな史料を基に精査することを通して、戦前から戦後への数学教育の連続性の観点から、数学教育史における意義を再評価した。特に、戦後教育改革期における算数・数学の指導内容の構成、立式の意味指導、割合の考え方、図形の性質と論証がどのように変化しているのかを実証的に明らかにした。
著者
周藤 芳幸 金山 弥平 長田 年弘 師尾 晶子 高橋 亮介 田澤 恵子 佐藤 昇 大林 京子 田中 創 藤井 崇 安川 晴基 芳賀 京子 中野 智章
出版者
名古屋大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2018-04-01

当該年度は、前プロジェクト「古代地中海世界における知の伝達の諸形態」の最終年度に当たっており、そこで既に策定されていた研究計画を着実に進めるとともに、現プロジェクト「古代地中海世界における知の動態と文化的記憶」の本格的な展開に向けて新たな模索を行った。具体的には、図像による知の伝達の諸相を明らかにするために、図像班を中心に研究会「死者を記念する―古代ギリシアの葬礼制度と美術に関する研究」を開催し、陶器画による情報の伝達について多方面からの共同研究を行った。また、9月3日から7日にかけて、国外の大学や研究機関から古代地中海文化研究の最先端で活躍している13名の研究者を招聘し、そこに本共同研究のメンバーのほぼ全員が参加する形で、第4回日欧古代地中海世界コロキアム「古代地中海世界における知の伝達と組織化」を名古屋大学で開催した。このコロキアムでは、古代ギリシアの歴史家の情報源、情報を記録する数字の表記法、文字の使用と記憶との関係、会計記録の宗教上の意義、法知識や公会議記録の伝承のメカニズム、異文化間の知識の伝達を通じた集団アイデンティティの形成、神殿などのモニュメントを通じた植民市と母市との間の伝達など、古代地中海世界で観察される知の動態をめぐる様々な問題が議論されたが、そこからは、新プロジェクトの課題に関して豊富なアイディアと示唆を得ることができた。これについては、その成果の出版計画の中でさらに検討を重ね、今後の研究の展開にあたって参考にする予定である。これに加えて、当該年度には、知の伝承に関する基礎データを獲得するためにエジプトでフィールドワークを行ったほか、9月にはダラム大学名誉教授のピーター・ローズ博士、年度末にはオックスフォード大学のニコラス・パーセル教授の講演会を企画・開催するなど、国際的なネットワークの強化にも努めた。
著者
齋藤 康彦
出版者
山梨大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2000

本研究は、山梨県を事例に、社会的ネットワークの形成に着目して日本の近代化を支えた地方名望家層の再検討を行った。得られた新知見は以下の通りである。地方名望家の典型である昭和戦前期までの山梨県の県会議員は、銀行と電力会社に積極的に参画し、複数の役職の兼任によって銀行・企業ネットワークが形成され、これに被さるかたちで閨閥の二重、三重のネットワークは、全県的な規模で広がっていた。しかし、甲府在住の豪商層からなる甲府商工会議所議員による銀行・企業ネットワークや閨閥ネットワークは市域に止まり、甲府市の有力商人達には郡部地域の名望家層との間に積極的に閨閥を形成しようとする意図はなかったことが確認された。農地改革にみられる戦後の社会的な変動と、政党化の進展で、革新政党や労働組合を基盤とする県会議員も増加し、近年の女性の登場という時代状況は、地方名望家層が地方議員の輩出基盤であったことを変質させた。高度経済成長が開始される以前の1960年代までの県会議員の職業は、蚕糸業、建設業、製材業、郡内機業に代表されていた。寄生地主制の廃絶で地主層が総退場し、醸造業の地位も低下し、代わって地場産業の経営者層が多数進出した。しかし、1970年代以降は状況は大きく変わり、建設業のみが議員数を増加させた。そして企業ではなく、業界団体中心のネットワークが形成され、血縁ネットワークは失われた。この意味でいえば、県会議員レベルでは地方名望家体制は崩壊したといえる。しかし、政治に関与せず実業の世界に活動を限定している老舗や企業経営の存在が確認され、政治と経済の分離が進んだことも確認できた。
著者
イ ヨンスク
出版者
一橋大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2006

天皇の詔勅は古代律令制以来存在してきたが、近代になってはじめて「国民」全体に向けて発せられるようになった。天皇は「国民」に呼びかけることで近代的な「天皇」へと転換した。他方で、「国民」は天皇の発する詔勅の受信者となることで成立した。このように、近代日本において天皇と国民は、詔勅を通して「呼びかけ-呼びかけられる」関係におかれていた。本研究では、こうした相互の呼応関係が、どのように成立したかを分析することによって、近代日本における「国民」意識の特質を明らかにすることができた。
著者
中川 眞 コルナトウスキ ヒェラルド 沼田 里衣 藤野 一夫 垣田 裕介 岩澤 孝子 平田 オリザ
出版者
大阪市立大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2019-04-01

本研究は、アジアに赴いて社会包摂型のアーツマネジメントの実態を調査するとともに、毎年3つの国際会議をタイ、インドネシア、そして両国以外のアジア諸国(開催国は毎年変わる)において開催し、研究者・実務家の情報交換ならびにネットワークを形成する。調査する国はインドネシア、マレーシア、タイ、ベトナムの予定である。成果としてアジア型アーツマネジメントのツールキット(英文)と論文集(英文)を準備し、科研終了翌年度に出版する予定である。
著者
大桑 哲男
出版者
名古屋工業大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2010-04-01

高齢ラット、肥満ラット及び糖尿病ラットを対象に運動トレーニング及びL-アルギニン投与が血液の凝固・線溶に及ぼす影響をタンパク質酸化及び脂質過酸化から検討した。本実験においてL-アルギニン摂取と運動トレーニング群のプラスミノゲン活性化因子は正常ラットに比べ有意に増大し、血液凝固マーカー(トロンボキサンB2)は有意に減少した。またL-アルギニン摂取と運動トレーニング群のタンパク質酸化及び脂質過酸化は対照群に比較し有意に減少し、還元型グルタチオン及びグルタチオンレダクターゼ活性は有意に増大した。これらの結果から運動とL-アルギニン摂取は酸化ストレス軽減させ、血栓予防に有効であることが示唆された。
著者
小松 正志 岩松 洋子 安倍 敏 兼平 正史 笹崎 弘己 奥田 礼一
出版者
東北大学
雑誌
一般研究(C)
巻号頁・発行日
1995

水道水に0.04〜0.07%程度の微量のNaClを加え、特殊な隔膜を介して電気的に分解する事により陽極側から生成される酸化電位水は殺ウィルス、殺菌作用を有している。しかし、人体に為害性を有する成分であるCl^-を含有しており、問題があることが指摘されている。NaClに代わる電解促進剤を微量添加することにより、同様の効果を有し、しかも無害の酸化電位水を作成し、その殺ウィルス、殺菌メカニズムの解明をはかることを目的に本実験が行われた。NaClの代わりに各種酸を添加してその濃度と導電率の関係を調べ、1000μs/cm程度の導電率を示した酸の電気分解を行い、その酸化還元電位(ORP),pHを測定したが、ORPが1100mV以上でpHが2.7以下の条件を満たす酸化電位水を作成することはできなかった。酸化電位水の殺ウィルス、殺菌メカニズムを解明するために電解時間、ORP,pH,残留塩素濃度の相関を調べた。電解時間が長くなるにつれ、ORPは漸増し、pHは漸減した。残留塩素は8分までは時間の経過とともに増加し、9〜12分までは減少、その後再度時間の増加とともに増加した。残留塩素濃度が10〜40ppm程度含有されている場合は残留塩素濃度に応じて、ORPは急激に増加し、pHは急激に低下した。40ppm以上になると、濃度に応じてORPは緩やかに増加し、pHは緩やかに減少した。pHが2.14のHCl水溶液を12分間電気分解し、陰極側より得られたpH2.27,ORP-375mVの水(1液)および0.05%NaClを含むpH11.66のNaOH水溶液を同様に電気分解し、陽極より得られたpH11.50,ORP 303mVの水(2液)の連鎖球菌、ヘルペスウィルス、ポリオウィルスに対する殺ウィルス、殺菌効果を調べた。その結果、1液は原液でヘルペスウィルスにのみ効果がみられ、2倍、4倍稀釈したものは効果がみられなかった。2液は原液でヘルペスウィルス、連鎖球菌に効果がみられたが、2倍,4倍稀釈したものでは効果がみられなかった。さらに、NaOClを30ppm含む0.001 N HCl水溶液(10%ハイポライト0.03mlを0.001NHClに溶解し全量を100mlとする)がpH2.0,ORP 1147mVを示し、NaOClを20ppm含む0.0005N HCl水溶液がpH2.26,ORP 1126mVを示すことが判明しており、今後、各濃度とpH,ORPとの関係を詳細に調べると共に、その殺ウィルス、殺菌効果を検討してゆく予定である。
著者
村田 真一 大平 陽一 野中 進 フレーブニコワ ヴェーラ ヴェスツテイン ヴィレム シャートワ イリーナ ロマーヒン アンドレイ ボチーエフ ステパン
出版者
上智大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2016-04-01

間芸術性(芸術の媒介性)の概念を用いて、現代の文学・映画・演劇・デザインのジャンル間で交わる要素の理論的・実践的研究を日本・ウクライナ・ロシア・セルビア・オランダの研究者と芸術家の参画を得て行ない、間芸術性と20世紀芸術に関する国際セミナー開催と出版物(『アヴァンギャルド詩学の間芸術性』、2018年、ベオグラード大学出版部)により、その国際的研究の成果をまとめた。これにより、内外の研究者のみならず、学生・院生や芸術文化に関心のある一般の人々にも、新しい芸術研究の視点と手法を提示することができた。
著者
西浦 博
出版者
北海道大学
雑誌
新学術領域研究(研究領域提案型)
巻号頁・発行日
2017-04-01

まず1年度目からの継続課題として、南北差を含むフライウェイでのリザーバの特定に取り組んだ。これまでに理論疫学的手法によってリザーバの定義を可能にしてきた。ただし、これまでは動物種別のみを見たものであり、例えば、インフルエンザであればマガモがmaintenance hostであることを実証する程度しかできていない。そこで、渡り鳥のアジアフライウェイに対応した観察データの系統的レビューに基づくデータ収集を実施し、また、数理モデル構築において必要とされるパラメータ(例.気温に応じた水環境でのインフルエンザウイルスの失活度に関する生存曲線)について定量化を行った。その結果、北極のマガモのほうが熱帯地域よりもインフルエンザウイルスの維持には大きな役割を果たすという空間上の異質性を特定することができた。引き続き、伝播能力が変化する宿主間の(進化)連携パスウェイの定義と分析手法の開発に取り組んだ。上記のような疫学的なリザーバの特定は系統樹を利用したウイルス学的・進化生物学的なリザーバの議論とかみ合ってこなかった。感染頻度と系統遺伝学的情報の両方が与えられた場合のリザーバの特定に関する研究の理論的実装に取り組み、疫学情報あるいは遺伝学情報の一方のみに頼った場合のリザーバ特定の精度・信頼性等について統計学的推定を通じて評価を行った。同時に、進化生物学的に意味のある組み換えについてその情報を加味した(リザーバとは異なる)宿主のグループ化に取り組んだ。H5N1型インフルエンザの分析に取り組み、現在原著論文執筆中である。
著者
角田 裕之 孫 媛 西澤 正己 天野 晃
出版者
鶴見大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2019-04-01

本研究課題の核心は、新たな学術情報のルートを流通するプレプリントを活用して研究した著者、所属機関、国およびプレプリントの特性の解明、その流通量、速度と加速度、新旧学術情報流通の比較を通してウェブ可視化情報のアクセス優位性の検証および若手研究者の育成を通して学術情報の循環を加速させることにある。
著者
井上 武
出版者
京都大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2010

機能的な成熟した神経回路は、発生過程で、まず遺伝的情報により形成された後、活動依存的に機能回路単位の再編成が行われることで完成する。神経回路の再編成は、神経伝達を促進するシグナル分子が、シナプス後細胞で活動依存的に発現し、シナプス前細胞と相互作用することが必要と考えられる。本研究では、新規神経ペプチドが活動依存的な神経回路の再編成に関与することで、プラナリアの頭部再生過程における正常な負の走光性行動の機能回復に機能していることを見いだした。
著者
樋口 亮介
出版者
東京大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2011-04-28

責任能力について、日本の判例が形成された歴史的背景を調査することで、現在の裁判員裁判における説明の沿革を明らかにした。また、日本の判例に類似するドイツの学説について、意思自由という哲学問題も含めて検討することができた。アメリカにおける責任能力の抗弁の廃止論も含めて、責任非難という大きな枠組みの中においても、複数の問題解決基準が展開されていることを把握することができた。さらに、フランスの学説においても、社会を構成する判断能力ある人間に刑罰を科すという思想が主張されていることを把握できた。
著者
藤崎 亜由子 麻生 武 飯島 貴子 島内 武 亀山 秀郎 藤崎 憲治
出版者
兵庫教育大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2015-04-01

本研究は、虫と出会うことの教育的意義を深く探求し、「園庭の虫あそび図鑑」の作成や「保育者養成教材の開発」という実践的成果へと結実させることを目的とした。結果、「Web版の園庭の虫遊び図鑑」を作成し、運用を開始した。図鑑には園庭で撮影した300種を超える虫を掲載した。また、関西地区の保育者や学生(保育者養成校)へのアンケート調査の結果も反映させ、生物学的な網羅性ではなく園庭という身近な環境に生息し、親しみやすい虫を優先的に記載した。さらに「虫あそびの教育的意義」について理論的にまとめるとともに、幼稚園での観察調査を通じて子どもたちの虫捕り遊びの中での動きとコミュニケーションを分析した。
著者
徳永 達己 川崎 智也 武田 晋一 福林 良典
出版者
拓殖大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2017-04-01

●「地方創生に向けた住民参加型インフラ整備工法の適用可能性に関する研究」(徳永、武田)、および「住民参加型LBTによるインフラ整備の有効性に関する産業連関表を用いた検証~下條村における建設資材支給事業を例として~」(武田)本研究は、地方創生を図るため、まずは途上国で活用されているLBTの適用事例を検証し、国内の地方部で実施されている住民参加型インフラ整備工法の現況と事業の手順について整理した。さらに、産業連関表を用いて長野県下條村の産業構造と事業効果の分析を行うことにより、LBT/住民参加型工法の国内適用可能性について考察するうえでの基礎的な検証を試みた。これにより、同村の産業構造の分析に加えて、同事業と公共土木工事との比較が可能となった。●地域愛着度の評価(国内)(川崎)日本全国における建設資材支給事業の事例を収集し、コミュニティに対する影響の波及効果を分類・整理した。この事例収集は最終年度も継続して実施する予定である。●地域愛着度の評価(海外)(武田、徳永)本研究は、地域愛着度の国内事例と比較して、住民参加型の道路工事が行われているタイ国東北部のノンコー村を対象に海外事例の愛着度について評価を行ったものである。現在は国内と同一の書式を用いたアンケート調査を実施し、集計と構造分析を行っている。●海外での住民参加型インフラ整備事業の支援アプローチと適用範囲の検討(福林)フィリピンでの,地方行政,住民,NGO連携による渡河部対策工の事業地2か所の事後調査を行った.建設後約4年間の耐久性,地方行政と住民による維持管理の活動を確認した.また,別事業地では施工後1年以内に渡河部への導入路が市の事業地としてコンクリート舗装され,主要道路の代替路として利用されている様子を確認した.住民には生命線としてのインフラ構造物への意識があり,行政と住民が連携して利用し維持管理を行っている.
著者
川島 健
出版者
同志社大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2012-04-01

本研究の成果として以下の三点がある。(1)ラジオドラマに描かれる、ウェールズやアイルランドなどのイギリスの境界に位置する国々が、新たに打ち建てられるEnglishnessに収まらない差異を表していることが判明した。(2)モダニズムのエリート主義にとって大衆は忌むべき問題であったが、ラジオが大衆に語りかける新しい言語を模索する手段として、ラジオドラマがあったことが分かった。(3)第一次世界大戦が多くの戦争詩を生んだが、第二次世界大戦に詩的表現を与えた作家は少ない。それに対して、BBCラジオは、戦争にたいする、より複雑な感情を代弁するメディアになったことが分かった。
著者
森 也寸志 金子 信博 松本 真悟
出版者
岡山大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2014-04-01

人工マクロポアという疑似間隙構造を土壌内に作るとき,充填物に縦方向に長い繊維を使い,充填率30%であったときに最も効果的に下方浸透を促すことができた.土壌カラム実験では,土壌水分と有機物量に逆相関がみられ,栄養塩をよりも水分が有機物分解に影響すること,また,土壌下方にある有機物は酸素が遮断され,かつ水分が減ると上方移動が不能になるため分解を免れる傾向にあり,根や浸透有機物の分解が逆に促進されることはなかった.亜熱帯土壌では畑圃場で地表流の発生が抑制され,結果的に農地土壌の流亡が抑制されることがわかった.このため,分解が優勢な高温化でも有機物については保全傾向が見られた.
著者
近藤 尚己 山縣 然太朗 大西 康雄
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2010

地域のソーシャル・キャピタル、即ち人々の結束や信頼を高めるような社会的ネットワーク資源の醸成が、高齢者の健康維持に貢献することが期待されている。しかし、健康資源が人的ネットワークを介してどのように伝達し、個人の健康へと影響していくかについては明らかになっていない。本研究では、数理社会学の「ネットワーク分析」手法を用いて、高齢者のネットワークのダイナミズムと健康との関連を理解することを目的として、ネットワーク分析手法の公衆衛生領域への応用を試み、また、そのための課題整理を行った。初年度に山梨県A町の全高齢者を対象に健康状態、社会経済状況、心理社会状況、生活習慣、および社会的ネットワーク等に関する郵送質問紙調査を行った。2年目以降は、山梨県内で歴史的に継続実施されてきている無尽講(回転型貯蓄金融講)やその他の地域活動へ参加している人を対象に訪問調査を実施し、各無尽講のグループ内、およびグループ間の関係性に関する量的・質的データを構築した。このデータを日本老年学的評価研究データと個人リンケージして分析した結果、ソーシャル・キャピタルが、個人のメンタルヘルス(抑うつ傾向)に対して抑制的に関与し、ネットワーク内における情緒サポートの授受の関与が示唆された。また、無尽講への参加には二面性があり、楽しみながら高強度に参加している場合死亡リスクを下げるが、掛け金が高すぎるストレスフルなグループへの参加は逆効果となることが明らかになった。本研究により、地域組織を媒体としたネットワークデータが公衆衛生研究へと応用可能であることがわかった。また、大規模調査においてネットワークデータを取得する際の課題が整理できた。本研究は基盤研究A「高齢者における健康の社会的決定要因に関する大規模パネル調査(代表:近藤尚己)」へと引き継がれ、今後長期の縦断的な分析を進めていく。
著者
長田 あかね 家原 彰子 岡井 毅芳 金子 千沙 小林 凱之 高橋 葉子 見市 泰男 山路 興造 渡邊 美秀子
出版者
京都造形芸術大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2012-04-01

長命茂兵衛家文書は、中世から近世にかけて南都両神事能(春日若宮祭能と興福寺薪能)で活動した年預に関する、ほぼ唯一のまとまった文書群であり、日本芸能史・能楽史の研究を中心に、きわめて重要な資料と位置づけることができる。研究期間を通して、同文書について、書誌データの採取、目録・釈文・解題・画像データの作成、参考文献の収集他の作業を達成し、同文書の分析および年預の活動実態に関する研究も行った。その結果、これまで事実上未公開であった同文書の全面公開への道筋をつけ、同文書を活用した今後の研究発展に貢献しうる成果を得るに至った。
著者
石井 正紀 山口 泰弘 井角 香子 中村 友美 金井 淳子
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2016-04-01

慢性閉塞性肺疾患 COPD) は、加齢に伴い進行し高齢者で多発する老年呼吸疾患である。肺の老化とも関連するCOPDでは、ビタミンD血中濃度低下が、肺機能低下や重症度と相関することが分かってきている。しかし、ビタミンDの補充がCOPDの進行を抑制するかは明らかになっておらず、今回、われわれは、肺特異的ビタミンD受容体過剰発現トランスジェニックマウスを作製し、ビタミンD受容体は、肺組織局所において、抗炎症効果の観点から、COPD増悪の抑制に寄与する可能性が示唆された。また喫煙は、肺胞上皮細胞におけるビタミンD受容体発現に対する負の制御因子としてその発現量の低下を誘導する可能性が示唆された。