著者

眞弓 和也 住澤 寛史 木村 理一郎 竹山 浩史 中谷 隼 平尾 雅彦

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集 第4回日本LCA学会研究発表会(会場:北九州国際会議場)

巻号頁・発行日

pp.130, 2008 (Released:2009-02-05)

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環境負荷低減を目的としたレジ袋削減運動が行われており、小売業者によるマイバッグ推進運動が例として挙げられるが、マイバッグの利用条件によっては環境負荷が高くなる場合がありうる。本研究では消費者及び小売業者を対象とした環境配慮行動支援のために、レジ袋とマイバッグ各々一枚あたりのライフサイクルでのCO2排出量を評価し、繰り返し利用回数やレジ袋辞退率、配布枚数等の各主体にとって管理可能な条件とCO2排出量との関係を提示した。

著者

今井 瞳良

出版者

日本映像学会

雑誌

映像学 (ISSN:02860279)

巻号頁・発行日

vol.104, pp.95-113, 2020-07-25 (Released:2020-08-25)

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本稿は、日活ロマンポルノの団地妻シリーズが性別役割分業を前提とした「団地妻」イメージの起源でありながら、固定化された「団地妻」言説を批評するシリーズでもあったことを明らかにする。ロマンポルノ裁判をきっかけに興隆した映画評論家や批評家によるロマンポルノ言説は、低俗な娯楽とみなされるロマンポルノを称揚するために、芸術的創造の主体としての監督を必要とした。そのため、複数の監督によって製作された団地妻シリーズが批評的な評価を得ることは、ほとんどなかった。ところが、団地妻シリーズの第1作『団地妻 昼下りの情事』(西村昭五郎監督、1971年)は、専業主婦として家にいる女性と仕事で通勤している男性を分割するジェンダー化された空間である団地を舞台に、性別役割分業を前提とした中流階級の安定性を支える高度経済成長期以後の戦後史の語りに組み込まれることで、「団地妻」イメージを室内で退屈する専業主婦として固定する「団地妻」言説を生み出していった。しかし、その後の団地妻シリーズは人気シリーズとしてマンネリの打破やメディア状況の変化、他社製作などに対応しながら1971年から1987年まで全29作も作り続けられたことによって、多様な「団地妻」を描き出し、固定化された「団地妻」言説に対する批評性を獲得していることを明らかにした。

著者

嶋田 由美

出版者

日本音楽教育学会

雑誌

音楽教育実践ジャーナル (ISSN:18809901)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.15-25, 2010 (Released:2018-04-11)

参考文献数

18

著者

今西 規

出版者

日本組織適合性学会

雑誌

日本組織適合性学会誌 (ISSN:21869995)

巻号頁・発行日

vol.1, no.2, pp.130-134, 1994 (Released:2017-03-31)

参考文献数

10

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HLAは多重遺伝子族を構成し, しかも各遺伝子座が多数の対立遺伝子を持つ. この遺伝的多型は世界のどの集団にもみられるが, その対立遺伝子の構成は集団ごとに異なる. ここでは, HLAの対立遺伝子が世界の民族の中でどのように分布しているかを示し, 対立遺伝子頻度の統計学的解析を通して, ヒトの進化の歴史について論じる. 1. HLAの遺伝的多型 ヒトの主要組織適合性複合体(MHC)であるHLAは, 免疫機構の中で非自己抗原の認識を担当する分子である. HLAの遺伝子には多数の対立遺伝子があり, 個体ごとに異なるタイプの遺伝子を持つ場合が多い(1). このような遺伝的多型は, HLAに限らず他の多くのタンパク質をコードする遺伝子でも観察される現象である. しかし, HLAの遺伝的多型は他の遺伝子とは異なり, 対立遺伝子の種類が極端に多い. 実際に, HLAは, ヒトの遺伝子の中でもっとも変異に富む遺伝子であるかもしれない. そして, この遺伝子の変異を比較研究することによって, さまざまなヒトの集団の間の進化的系統関係を探ることができるのである.

著者

佐藤 肇

出版者

一般社団法人 日本数学会

雑誌

総合講演・企画特別講演アブストラクト (ISSN:18843972)

巻号頁・発行日

vol.2003, no.Spring-Meeting, pp.27-37, 2003 (Released:2010-07-01)

参考文献数

18

著者

奥田 圭 藤間 理央 根岸 優希 ヒントン トーマス G. スマイサー ティモシー J. 玉手 英利 兼子 伸吾

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.137-144, 2018 (Released:2018-07-23)

参考文献数

27

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2011 年の東北地方太平洋沖地震は、福島県の一部地域における人間活動を大きく変えた。福島第一原子力発電所の津波被害やその後に生じた放射能汚染は、結果的に放棄耕作地や住民の避難に伴う空き家を増加させ、避難区域内における家畜の逸出を招き、野生の哺乳動物の個体群も拡大させた。本研究では、福島県におけるニホンイノシシと逸出したブタとの交雑の可能性を検証した。2014 年から2016 年の間に福島県内の個体群から集められた75 頭のニホンイノシシのミトコンドリアDNA 配列を分析した結果、71 個体からはニホンイノシシ固有の既知の配列が得られたが、それらから著しく分化したブタに該当する配列が4 個体から得られた。この結果は、野生化したブタからニホンイノシシ個体群への遺伝子汚染を示唆している。また、今回の知見は、当該地域における核DNA マーカーを用いた詳細な遺伝解析とモニタリングに基づく個体群管理の必要性を示唆している。

著者

元森絵里子

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.90, pp.25-41, 2012-06-15 (Released:2013-06-17)

参考文献数

30

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近年,行為と責任の主体としての「子ども」という問題系が浮上している。 しかし,これを,近代になって誕生した保護と教育の客体としての「子ども」という観念の揺らぎや「子ども期の消滅」と読み解くことは妥当だろうか。本稿は,明治以降の歴史にさかのぼって,教育を中心とする諸制度の連関の中で,「子ども」という制度がどう成立してきたか,少年司法ではどうであったかを整理し,「子ども」観の現代的な効果を考察する。 明治後半から大正後半にかけて,年少者を教育に囲い込み,こぼれ落ちた層に少年司法や児童福祉で対応していくという諸制度の連関が形成されていく。「子ども」は「大人」とは異なるものの自ら内省する主体とみなされ,そのような「子ども」を観察し導くのが教育とされ,尊重か統制か,保護か教育かといった議論が繰り返されるようになる。少年司法では,旧少年法以降,「大人」とは異なった,責任・処罰と保護・教育を両立させた「少年」の処遇が導入され,保護主義か責任主義かという議論が繰り返されるようになる。 近年,「子ども」をめぐる議論が高まっているにしても,少年法の改定は繰り返される議論の範囲内であるし,少年司法改革や教育改革は行われても,それ自体を解体する動きはない。したがって,社会の「子ども」への不安が,過剰な社会防衛意識につながったり,各現場の「大人」の息苦しさを帰結したりしない仕組みづくりこそが重要であろう。

著者

三好 真琴 宇佐美 眞 藤原 麻有 青山 倫子 前重 伯壮 高橋 路子 濵田 康弘

出版者

日本静脈経腸栄養学会

雑誌

静脈経腸栄養 (ISSN:13444980)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, pp.915-921, 2013 (Released:2013-08-23)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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近年、腸内フローラは肥満やメタボリックシンドロームに関与する環境因子として注目されている。腸内フローラは、未消化食物成分を代謝し、アミノ酸、ビタミン、脂肪酸などを宿主に供給しており、その機序の一つとして腸内分泌細胞のI細胞やL細胞上の栄養受容体が関与している。脂肪酸レセプターは、短鎖脂肪酸がGPR41、GPR43、中鎖、長鎖脂肪酸がFFAR1、GPR120と近年同定された。特に腸内フローラの代謝物である短鎖脂肪酸はレセプターやトランスポーターMCT-1を介して多様な機能を発揮し脂質代謝へも効果を及ぼすと考えられている。さらに、短鎖脂肪酸の代謝仮説に基づいて腸内フローラと脂質濃度の関連を解析した我々の結果を交えて、腸内細菌と脂質代謝について概説する。腸内フローラと多価不飽和脂肪酸の関連が新たに得られ、更なる検討が必要であろう。

著者

李 晋寧

出版者

スポーツ史学会

雑誌

スポーツ史研究 (ISSN:09151273)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.19-41, 2020 (Released:2021-04-30)

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People in China experienced unprecedented confusion under the directed political ideology, power and class struggle in the decade of the so-called‘ Proletarian Cultural Revolution’ during 1966 and 1976. The violence that occurred during the Cultural Revolution left a deep shadow on the development of sports activities such as football. This paper will explore Liu Qi’s Football Fan’s Diary( 1966-1998) as a primary source and use it in an analysis of a new sport history that considers the political sensitivities of the era. The contents of Football Fan’s Diary describe the transition of the circumstances of football from prior to the Cultural Revolution to changes that occurred following it. In particular, the‘ Proletarian Class Strife’ slogan‘, Friendship First, Competition Second’, caused social confusion. The diary provides an excellent account of the characteristics and significance of the relationship between football and politics of the era. To put an emphasis upon competitive and entertaining aspects in football was not encouraged in the era. As a result, football was partly separated from the nature of sports as a play. Football was forced to be a tool through physical education to adapt to the political purpose of implementing the proletarian revolution. Under the standardized authoritative value and belief brought by the Cultural Revolution, the democratic value of sports was suppressed, which eventually caused the delay in the development of football as modern sports with a‘ play theory’ in China.

著者

伊東 静一 小川 潔

出版者

一般社団法人 日本環境教育学会

雑誌

環境教育 (ISSN:09172866)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.1_29-41, 2008-07-20 (Released:2011-08-31)

参考文献数

64

被引用文献数

5 3

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We studied the roots of Japanese environmental education, which is called conservation education, focusing on the key persons and movements from its beginning until the middle of the 1970s.  Dr. Jukichi Shimoizumi first used the phrase“conservation education” in Japan and propagated it in the 1960s-70s, especially in teacher-training based on ecology and nature sensibility education. As he worked entirely within the education and research world, he could not gain an awareness of the parties concerned with the environmental problem and continued to have an optimistic view that the knowledge of nature would automatically lead people to conservation.  Mr. Godo Nakanishi contributed toward creating the cultural basis and methods of conservation education through nature watching without the collection of organisms as specimens.  Mr. Hitoshi Kaneda and Dr. Toshitaka Shibata established conservation education in the latter half of the 20th century in Japan. They developed methods of nature watching in the outdoors by way of ecological and ethical ideas, instead of the method of traditional nature education or science, such as collecting and making specimens. They promoted nature ethics and the belief that nature was of public concern, and emphasized the importance of conserving nature, using it wisely, and maintaining its productivity for the next generation. This idea was born in their conservation movement from the 1950s and the first proposal of sustainability.  Dr. Kiyoshi Ogawa tried to innovate field watching for conservation from the 1960s. He presented field watching concerned with not only nature, but also with the regional environment including history, culture and human living environments. His idea was reproduced in conservation movements in rural and urban regions of Tokyo through the 1960s-1980s.  This process of the establishment of conservation education in Japan shows the pioneering viewpoint of ESS, which has been regarded as the largest key phrase in environmental education in the world after the 1990s.

著者

島原 万丈

出版者

公益社団法人 都市住宅学会

雑誌

都市住宅学 (ISSN:13418157)

巻号頁・発行日

vol.2018, no.103, pp.13-19, 2018 (Released:2019-11-01)

著者

近藤 哲

出版者

一般財団法人 日本消化器病学会

雑誌

日本消化器病学会雑誌 (ISSN:04466586)

巻号頁・発行日

vol.107, no.7, pp.1096-1101, 2010 (Released:2010-07-05)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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肝門部胆管癌に対する手術術式は,約30年前黎明期の胆管ボーリング手術,約20年前の肝区域切除・尾状葉切除の導入,約10年前の肝葉切除による標準化,最近の癌手術の原点に戻ったen bloc手術と進化を遂げてきている.それにともない手術成績も向上してきており,胆管癌全体の5年生存率は胆道癌全国登録調査2002年報告では26%であったのが,2009年報告では33%にまで改善されている.国際的にみても日本の専門施設では手術死亡率が5%未満であるのに対し,残念ながら欧米からの報告では5~10%以上の死亡率が依然として続いている.胆道ドレナージ,門脈塞栓術などのきめ細やかな周術期管理の有用性を高いレベルのエビデンスとして発信することがのぞまれる.

著者

原 耕介 松島 知生 小保方 祐貴 西 恒亮

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.41 Suppl. No.2 (第49回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0087, 2014 (Released:2014-05-09)

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【はじめに,目的】近年,股関節唇損傷の病態や治療に関する報告が増えている。損傷メカニズムは股関節運動時に大腿骨頚部と臼蓋前縁が衝突することとされている。臨床では,股関節屈曲時に鼡径部につまりや疼痛を訴える患者に対し,徒手的に骨頭の後方滑りを補助することで症状の軽減やROMが改善することを経験する。また,LeeやSahrmannは股関節屈曲運動に伴う大腿骨頭の後方すべりの減少に起因する関節前面のインピンジメントを成書のなかで示している。Sahrmannは,自動SLR時の大転子の軌跡を追うことで,大腿骨頭の後方滑りを評価しているが,股関節屈曲運動に伴う大腿骨頭の動態について報告しているものは見受けられない。そこで今回,他動股関節屈曲運動時の大転子の軌跡を分析し,大腿骨頭の動態を明らかにすることを目的とする。【方法】対象は健常成人男性10名20股(年齢24.5±2.2歳,身長171.2±3.cm,体重66.8±7.0kg)で,股関節屈曲時に鼡径部につまり・疼痛を感じる群(P群:6股)と感じない群(N群:14股)に分け,基本特性として,股関節0°および90°屈曲位における股関節内外旋角度を測定した。被験者は骨盤・股関節中間位の背臥位とした。骨盤中間位は両側上前腸骨棘(以下;ASIS)と恥骨結合が並行になる位置とし,股関節内外転中間位を維持するために膝蓋骨中央をマーキングし,さらに膝蓋骨中央が上方を向いた位置を股関節内外旋中間位とした。その後,骨盤の代償が可能な限り起こらないように,非検査側の大腿部および両側のASISを非伸縮性のベルトで固定し,さらに徒手的に両側ASISを固定した。測定は他動股関節屈曲運動を最終域まで行った。最終域は検者がエンドフィールを感じた時点もしくは被検者が鼡径部につまり感を感じた時点とし,その際の可動域を測定した。その際,大転子最突出部(以下;Tro)を触診し軌跡を追い,屈曲10°ごとにTroをマーキングした。マーキング後に両側ASISを結んだ線の延長線上でTroから60cm,床から60cmの位置に設置したデジタルカメラにて縦・横とも1ピクセル0.2mmに設定した画像を撮影した。撮影した画像を,Image Jを用いX軸は頭側を正,尾側を負とし,Y軸は腹側を正,背側を負として,各股関節屈曲角度におけるTroの座標を求めた。股関節屈曲0°の座標を原点とし,原点からのTro移動量(以下,原点移動量)をmm単位で屈曲角度ごとに求めた。さらに,各屈曲角度間におけるTroの移動量(以下,角度間移動量)も同様の方法で求めた。統計処理はSPSSver21.0を用い,各股関節屈曲角度におけるX軸・Y軸の原点移動量および角度間移動量,股関節屈曲可動域および90°・0°内外旋可動域をN群とP群で比較した。群間比較にはMann-WhitneyのU検定を用い,有意水準は5%とした。【倫理的配慮,説明と同意】対象者に目的及び内容,対象者の有する権利について口頭にて十分説明を行い,書面にて同意を得た。【結果】股関節屈曲可動域はN群が優位に大きい値(N群:107.50±6.72°,P群:98.33±3.67°)を示した。股関節内外旋可動域は群間で差は認められなかった。X軸原点移動量では屈曲10°から40°においてP群で有意に頭側へ移動し,Y軸原点移動量は屈曲10°から最終域の全屈曲角度でP群有意に腹側へ移動した。角度間移動量では両軸とも屈曲0°から10°の間にN群で有意に尾・背側に移動した。【考察】他動股関節屈曲時にP群では屈曲0°から10°における大転子の背側移動量が減少し,その後も背側に大転子が背側へ移動せずに,N群よりも腹側に大転子が位置していることが分かった。Joshuaらによれば,大転子の移動量は股関節中心の移動量を反映しているため,大転子が背側へ移動しない,つまり,大腿骨頭が後方へ滑らないまま屈曲することが鼡径部のつまりや疼痛の一因である可能性が示唆された。後方滑り減少の原因として,本研究では,群間で屈曲可動域に有意差は認められたが,内外旋可動域に差がないことから,諸家により報告されている短外旋筋群の伸張性低下が股関節屈曲可動域や大腿骨頭の後方滑りに影響を与えた可能性は本研究においては低いと考えられた。今回の結果から,股関節屈曲0°から10°での大腿骨頭の後方滑りが減少していた原因を断定することは困難であり,また,大転子の軌跡が真に大腿骨頭の動態を反映しているかは議論の余地がある。今後は関節エコーなどを用いて,関節内の大腿骨頭の動態とそれに影響を与え得る因子を明らかにするとともに,本研究で用いた方法の妥当性を検証していく必要があると考える。【理学療法学研究としての意義】他動股関節屈曲運動時に鼡径部につまりや疼痛を訴える場合,大転子の背側移動量が減少していることが明らかとなった点において意義があると考える。

著者

神山 康夫

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.32, no.9, pp.567-576, 1994-09-25 (Released:2009-05-25)

参考文献数

27

出版者

日本オーラル・ヒストリー学会

雑誌

日本オーラル・ヒストリー研究 (ISSN:18823033)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.95, 2017 (Released:2018-12-26)

著者

佐藤 久美 粟津原 理恵 原田 和樹 長尾 慶子

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.44, no.5, pp.323-330, 2011 (Released:2014-05-16)

参考文献数

28

被引用文献数

2

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我々は和食献立の抗酸化能を高める食事設計法を具体的に提案することを目指し,料理に用いる素材や調理法を変化させながら料理および食事献立単位での抗酸化能を評価し,各種料理における最適条件を検討した。測定にはケミルミネッセンス法を用い,ペルオキシラジカル捕捉活性能をIC50値として算出した。その結果,鶏つくねでは電子レンジ加熱法が,きんぴらごぼうでは水浸漬なしのゴボウを用いる方法が,味噌汁では鰹一番だしと赤味噌の「基準味噌汁」に抗酸化能の高いナスを添加する方法が,それぞれ抗酸化能を高める料理と決定した。それらに[主食]の玄米飯と[副々菜]のホウレンソウの白和えを組み合わせた1汁3菜のモデル献立にすると,他の組み合わせ献立に比べ抗酸化能が有意に高くなった。抗酸化能の高い料理を工夫し組み合わせることで,酸化ストレスに対応する理想的な和食献立として提案できることが明らかとなった。

著者

島田 浩基

出版者

一般社団法人 日本食品工学会

雑誌

日本食品工学会誌 (ISSN:13457942)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.115-118, 2014-06-15 (Released:2014-09-24)

参考文献数

4

著者

星 卓志 飯島 侑希子 丸岡 努 金井 寛樹 吉田 薫平

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.85, no.767, pp.89-99, 2020 (Released:2020-01-30)

参考文献数

11

被引用文献数

1

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The city to create a location optimization plan (LOP) is increasing, with the aim of forming a compact city. LOP should set the Dwelling Attraction Area (DAA) of the residential induction zone, induce residency there, and maintain the population density within the same area as the population of the entire city is reduced. As result of attracting residents and maintaining population density in DAA, outside of the residential induction zone, it becomes an area aimed at reducing the population, and there is a concern about the deterioration of the living environment. In many local medium-sized cities, suburbanization is still underway today. Moreover, there are a lot of cities where suburbs are progressing even if the total population decreases. On the other hand, in suburban areas, which were systematically developed during the rapid population growth period, there is a concern about the rapid increase in the number of vacant lots and vacant houses due to the progression of population decline and aging. Areas urbanized by sprawl, the "circulation of land use" is difficult to generate. In recent years, the occurrence of vacant houses due to the population decline in cities is an urgent issue. Therefore, it is important to understand the status of housing updates in order to consider the planning goals in suburban areas. The purpose of this study is to analyze the changes in urban areas of cities where the population of suburban areas has already be declining, and to obtain knowledge to examine urban area planning goals. As a result, the following points were clarified. In the medium-sized city of 200 to 500 thousand people, there is no city where the population is consolidating between 1995 and 2015. The change in the direction of non-consolidation is a general trend. The difference in the population density of the area where have already urbanized and the suburban area is almost a decreasing trend, and non-consolidation is progressing from this respect. Of these, in Hakodate city where the population decrease in suburban area is the most preceding, the so-called sponge making progresses in the area where have already urbanized. On the other hand, in the suburban area of Hakodate city, the renewal of urban areas and the decrease of vacant lots are progressing even if the population decline continues. In addition, in the four representative districts of the urban area type, the renewal of the house has occurred under the population decrease. At the same time, the vacant house rate has increased significantly over the last 20 years. If there is a re-tenant in the vacant house, the vacant period is about two years. From the above, the following was obtained as a finding to the planning goals of the suburban urban area in the population decrease phase in the medium-sized city. It can be said that it is difficult consolidation to reverse this direction in the tendency of the population distribution change in the urbanization promotion areas is in the suburbanization and leveling. Moreover, the renewal of the urban area in the suburban area is continued even under the population declining from the actual situation of the urban area change in Hakodate city. Even if the house does not change, the resident's replacement continues. Therefore, the sustainability as the residential area is secured without the one-sided vacant lot making and the vacant house progress.

著者

矢島 道子

出版者

日本古生物学会

雑誌

化石 (ISSN:00229202)

巻号頁・発行日

vol.66, pp.34-41, 1999-09-10 (Released:2017-10-03)

参考文献数

26

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メアリ・アニング研究が進んできて, メアリの全貌が少しずつ明らかにされてきた.これは古生物学史が, 英雄伝説ではなく, 社会全体の古生物への認識がどのように変化してきたかを探る, 新しい方向で進み始めたことでもある.ただし, トレンズが1995年に強く批判しているにもかかわらず, 実際には, メアリの紹介がいまだ, 子供時代の発見に集中している.新しい古生物学史もまだ歩み始めたばかりである.科学史家がさらに声を大きくして主張していかねばならない.1998年, イギリス古生物学会はアマチュアへの賞をメアリ・アニング賞と改名した.メアリ・アニングは真のアマチュアであろうかという問題もあるが, ここには, 古生物学を誰が担っていくのかという大きな問題がかくれているように思う.メアリ・アニングの生きていた時代には, 化石の発見そのものが学問を大きく進めていたから, 古生物学者と化石採集家が共同作業をしていたと思う.現在のように化石について研究することと, コレクターとして化石を蒐集することが別ではなかった.化石の研究者と採集者が協力して, 化石への理解を深めていたように思う.現在でも古生物学の本質は変わらないと思う.古生物学者はその学問の意図を多くの人々に明確に示さなければならないだろうし, コレクターは学問の動向を警戒するとはいわないまでも, もっと注目していかなければならないであろう.メアリ・アニングの研究史を通して, もっと古生物学が身近なものになり, 実り豊かな古生物学の研究が生まれてくることを祈る.

著者

鈴木 莉子 吉川 将司 谷中 瞳 峯島 宏次 戸次 大介

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第33回全国大会(2019)

巻号頁・発行日

pp.2L1J903, 2019 (Released:2019-06-01)

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近年、モダリティの異なるデータ間での推論によって新たな知識を獲得するマルチモーダル推論に関する研究が盛んになっている。画像情報を自然言語の意味表現と接続可能な形式で表すことができれば、自然言語テキスト間の推論と同様の高度な推論を、テキストデータと画像情報の間で行うことができる。本論文では、画像情報とキャプションを一階述語論理 (FOL)のモデルと論理式を用いて表現することで、画像から数量表現や否定を含む複雑な文を推論するシステムを提案する。画像情報とキャプションにより拡張されたFOLモデルを用いることで、意味的に複雑な文に加え、物体の状態を表す関係を含む文も推論できるようになった。