著者

柏木 惠子 若松 素子

出版者

一般社団法人 日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.72-83, 1994-06-30 (Released:2017-07-20)

被引用文献数

19

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「親となる」ことによって親にどのような人格的・社会的な行動や態度に変化 (親の発達) が生じたかを, 就学前幼児をもつ父親と母親346組を対象として比較検討を行った。加えて, 子どもや育児に対する感情・態度及ぴ性役割に関する価値観の測定も行い, 母親の職業の有無, 父親の子育て・家事参加度との関連で分析を行った。その結果, 「親となる」ことによる発達は柔軟性, 自己抑制, 視野の広がり, 自己の強さ, 生き甲斐など多岐にわたるが, いずれの面でも父親より母親において著しいこと, 子ども・育児に対して父親が青定的な感情面だけを強く持っているのに対して, 母親では肯定面と同時に否定的な感情もあわせもつアンヴィバレントなものであること, 父親の育児・家事参加度の高さは母親の否定的感情の軽減につながる, 同時に父親自身の子どもへの肯定的感情が強まり, 母親のそれと近いものになること, 父親及び母親の性役割についての価値観は, 父親の育児・家事参加及び母親の有職と相互に一貫した形では対応しており"言行一致"があること, などが見出された。

著者

白石 淳

出版者

一般社団法人 日本災害医学会

雑誌

日本災害医学会雑誌 (ISSN:21894035)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.77-83, 2023-08-27 (Released:2023-08-27)

参考文献数

11

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医学研究が行うことは、科学の探求や社会の要請から生まれる医学の問いを受け、科学的手法を通じて定式化し、その結果を導き、問いに答えることである。定式化には主にPatient, Intervention, Comparison, and Outcome(PICO)の枠組みが用いられ、Introduction, Methods, Results, and Discussion(IMRAD)の形式で書かれた論文で問いから答えまでの流れが示される。Introductionでは背景と問いの意義が、Methodsでは問いをPICOに基づいた具体的な研究手法が、ResultsではMethodsに対応した結果が、それぞれ示される。最後にDiscussionで既存の研究との対比が考察され、問いへの答えが明らかにされる。医療者と医学研究者にはこの構造を理解し、論文を効果的に読み、書くことが求められる。

著者

吉野 俊彦

出版者

一般社団法人 日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.108-118, 2015-02-25 (Released:2017-06-28)

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弱化(罰)は、直接に反応抑制をもたらす行動随伴性である。行動の直後の環境変化によって将来的なその行動の生起頻度が下がることと定義される。副次的な作用があっても、体罰であっても、どんな手続きであれこの定義を満たせば弱化である。けれども、反応抑制を確実にもたらすためにはさまざまな厳密な条件統制が必要である。また、直接に反応を抑制する効果をもつと同時に、弱化、特に嫌子出現による弱化は、さまざまな望ましくない副次的な効果を伴う。体罰は、社会的な場面で使用されて効果がある手段であると間違って認識されることがある。弱化の効果とは別に、体罰の使用行動自体は、ほかの要因、セルフコントロールやルール支配行動などとの関連を考慮する必要がある。体罰は問題行動の抑制を目的とした場合であっても、ほかのより問題の少ない手段もあるため、使用されるべきではない。弱化は、適用する際に第一に選択されるべきものではなく、反応抑制をもたらす手続きでありながら反応抑制を目的とした手続きとしては使うべきでないという自己矛盾をはらんでいると考えられる。

著者

仙田 修

出版者

一般社団法人 日本時計学会

雑誌

マイクロメカトロニクス (ISSN:13438565)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.59-60, 1998-06-10 (Released:2017-11-09)

参考文献数

2

著者

三輪 茂雄

出版者

The Society of Powder Technology, Japan

雑誌

粉体工学会誌 (ISSN:03866157)

巻号頁・発行日

vol.29, no.7, pp.524-529, 1992-07-10 (Released:2010-04-30)

著者

高槻 泰郎

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.26, no.6, pp.6_86-6_91, 2021-06-01 (Released:2021-10-22)

参考文献数

10

著者

大森 隆司

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第29回 (2015)

巻号頁・発行日

pp.2I5OS17b2, 2015 (Released:2018-07-30)

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人は相互作用の場面で感情を表現して他者に対象の評価を伝達し,受け手はそれに合わせて自身の行動を決めることで,円滑なコミュニケーションや意思決定を実現する.少なくとも対人インタラクションの場面では,人工知能に感情の機能は必要と考えられる.では感情とはどういう機能なのか,さらにそれはどういう人工知能にとって有用なのか,本発表は汎用人工知能の範囲と機能について,モデルの立場から検討する.

著者

小渕 千絵

出版者

日本音声言語医学会

雑誌

音声言語医学 (ISSN:00302813)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.301-307, 2015 (Released:2015-10-17)

参考文献数

25

被引用文献数

4 5

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聴覚情報処理障害(auditory processing disorders, APD)は,標準純音聴力検査では正常であるにもかかわらず,聞き取りにくさを訴える症状である.本論文では,APDの歴史的背景,背景要因やその評価,支援方法について,最近の知見を基に概説した.これまでの成人例,小児例を対象にした評価により,背景要因の半数以上は自閉症スペクトラム(ASD)や注意欠陥多動性障害(ADHD/ADD)などの発達障害であり,その他にも精神疾患や心理的問題,複数言語環境下でのダブルリミテッドの問題などの多様な要因があり,これらに加えて本人自身の性格特性や聴取環境が加わり,聞き取り困難が生じていることが考えられた.このため,評価においては聴覚検査にとどまらず,視覚認知や発達検査,性格検査などの多角的な視点での評価を行う必要があり,背景要因に合わせた支援方法の提供が必要と考えられた.

著者

日本サンゴ礁学会サンゴ礁保全委員会

出版者

日本サンゴ礁学会

雑誌

日本サンゴ礁学会誌 (ISSN:13451421)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.73-84, 2008-12-01 (Released:2009-06-30)

参考文献数

31

被引用文献数

2

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最近,造礁サンゴ移植の取組が活発になってきている。しかし,サンゴ礁保全・再生に移植がどの程度寄与するのか,また,どのようにすれば寄与できるのか,十分に検討されているわけではない。サンゴ礁生態系の攪乱要因は様々であり,これに対処するには移植だけでは不十分で,サンゴ移植は全体的なサンゴ礁保全策,統合沿岸管理の一部として位置づけるべきである。また,遺伝的攪乱やドナー群体の損傷など,移植が負の効果をもつ可能性を認識するとともに,不必要な開発の免罪符にされたり,より重要な保全行動へ向かうべき努力の「すり替え」に使われることには注意しなければならない。さらに,サンゴ礁の破壊と移植による再生のスケール,移植のコスト・便益も十分考慮し,システム技術として展開していく必要がある。移植活動は参加者にとってわかりやすく,サンゴ礁保全への導入点としては適している。このため,大きな普及啓発効果をもつと期待できるが,その後,より重要な保全策,例えば赤土・過剰栄養塩流入対策などにも運動を発展させられるかどうかが課題となっている。サンゴ移植の技術には大別して2種類の方法がある。天然海域からサンゴ断片を採取し,育成後,移植先に水中ボンド等で固定する「無性生殖を利用する方法」と,サンゴの卵や幼生を何らかの方法で採取し利用する「有性生殖を利用する方法」である。技術的な課題として特に重要なのは,移植適地の選定方法である。移植場所は,サンゴ幼生の自然加入が少ない,赤土の流入など陸域影響が少ない,高水温になりにくい,将来的に幼生の供給源となる可能性がある,等が選定基準となる。着生後のサンゴが減耗する要因として,漂砂や,死んだ枝状サンゴのレキ等が荒天時に海底を動いてサンゴを傷つけることが問題となっている。このため,サンゴを移植する場所,高さ,構造物などを決める際は,この点も意識するべきである。移植断片の固定方法には様々なものがあるが,サンゴが自分でしっかりと固着できるよう断片が容易に動かないこと,軟体部が基盤に接触することが重要である。有性生殖を利用する方法は,ドナー群体を傷つけることがなく,多様性のある種苗が使えるため有望だが,技術開発段階であり課題も多い。移植後の管理とモニタリングは,移植を成功させるために必須である。当然コストを伴うが,計画段階でこれを組み込んでおかなければならない。管理には,海藻類の除去,オニヒトデ等の食害生物の駆除,食害魚類対策などがある。モニタリングは,サンゴの生残率と成長を調べることが主となるが,サンゴの死亡要因や自然加入の状況なども記録しておくべきである。沖縄では造礁サンゴは原則採取禁止である。しかし,試験研究や養殖目的などでは,特別採捕許可をとることで採取が可能になる場合もある。特別採捕許可には,密漁の防止,ドナーサンゴの保護,流通段階での管理など課題が多いが,台風などで自然に断片化したサンゴ片を移植に利用する方法など,許可の運用を検討する余地もあると考えられる。

著者

重久 真季子 岡本 好正

出版者

公益社団法人 日本油化学会

雑誌

オレオサイエンス (ISSN:13458949)

巻号頁・発行日

vol.19, no.8, pp.331-336, 2019 (Released:2019-09-25)

参考文献数

5

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衣料用柔軟仕上げ剤の市場では,香りが残るタイプの市場拡大が顕著であり,それらは近年の日用品における香りブームを牽引してきた。いまや柔軟剤は,衣類を柔らかくする目的だけでなく,香りを楽しむものとして使用されており,若年層を中心に「好きな香りが長続きすること」が求められている。柔軟剤として好まれる香りは,爽やかな香り,華やかな香りであるが,それらの香調を構成する香料成分は,親水性および揮発性が高いものが多く,柔軟剤に配合しても,洗濯浴中ではすすぎ水に分配されるため吸着しにくく,衣類には残りにくい。このような課題を解決するため,吸着性および徐放性を向上させうる香料前駆体に着目し,柔軟剤への応用を検討した。この香料前駆体は,水分によって爽やかで華やかな香りを産生する特長を持つため,心地よい香りのゆらぎを感じさせる香りの新価値提案につながった。

著者

高橋 勇夫 間野 静雄

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

pp.21-00030, (Released:2022-07-21)

参考文献数

37

被引用文献数

1

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天然アユの流程分布,とくに遡上上限がどのように決まるのかを明らかにするために,アユの遡上を阻害するような構造物が無く,かつ,種苗放流を 2013 年から停止した北海道朱太川において,2013 年~2021 年の 7 月下旬~ 8 月上旬に 12 定点で潜水目視による生息密度調査を行った.また,2014 年には下流,中流,上流の 3 区間からアユを採集し,52 個体の Sr/Ca 比から河川への加入時期を推定したうえで,加入時期と定着した位置の関係についても検討した.アユの推定生息個体数は 4.6~132 万尾と 9 年間で 30 倍近い差があった.各年の平均密度は 0.09 尾 /m2 ~2.61 尾 /m2 で,9 年間の平均値は 0.82 尾 /m2 であった.アユの生息範囲の上限は河口から 21~37 km の間で,また,生息密度 0.3 尾 /m2(全個体が十分に摂餌できる密度)の上限は 4 ~37 km の間で変動した.河口から生息範囲の上限までの距離および 0.3 尾 /m2 の上限までの距離ともにその年の生息数に応じて上下した.流程分布の変動は,密度を調整することにより種内競合を緩和することに寄与していると考えられた.耳石の Sr/Ca 比から河川へ加入してからの期間を推定したところ,早期に河川に加入したアユは上流に多いものの,下流部に定着した個体もいた.一方,後期に加入した個体は下流に多いものの,上流まで遡上した個体も認められた.これらのことは,早期に河川に加入した個体が後期に加入した個体に押し出されるように単純に上流へと移動しているのではないことを示唆する.さらに,推定生息数が最も少なかった 2018 年の分布上限は平年よりも 10~15 km も下流側にあった.これらより,遡上中のアユは充分な摂餌条件が整えば,移動にかかるコストを最小限に抑える行動を取っていると推察される.

著者

山岡 重行

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第83回大会 (ISSN:24337609)

巻号頁・発行日

pp.2A-010, 2019-09-11 (Released:2020-09-26)

著者

新井 光一郎 浅野 良晴 高村 秀紀 岩井 一博 千福地 航平 冨澤 佑太 福島 功二

出版者

一般社団法人 日本建築学会

雑誌

日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)

巻号頁・発行日

vol.21, no.49, pp.1107-1110, 2015-10-20 (Released:2015-10-20)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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It is important to develop high performance insulation sash to reduce energy consumption in all over the world. Since energy is wasted as heat from window. Today, high thermal insulation performance window made from wood or resin has already been in widespread use in Europe. In this paper, we compare result from thermal insulation performance test of sash according to JIS A4710 with calculation about it with simulation software according to ISO 10077.

著者

伊藤 玄 北村 淳一 野口 亮太 長太 伸章 古屋 康則

出版者

一般社団法人 日本魚類学会

雑誌

魚類学雑誌 (ISSN:00215090)

巻号頁・発行日

pp.20-034, (Released:2021-01-17)

参考文献数

25

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Exotic populations of Acheilognatus tabira found in northern Mie Prefecture, and subjected to nucleotide sequencing of the mitochondrial DNA cytochrome b region, were determined to represent the Hokuriku (A. t. jordani) and Kinki-Sanyo (A. t. tabira) lineages. The first record of A. t. jordani from outside its native distribution area (Japan Sea side of western Honshu), it is likely to be a viable population due to the presence at the sampling site of the freshwater mussel Beringiana fukuharai (Unionidae, Cristariini), with which the former likely has a spawning relationship.

著者

黒川 博文 佐々木 周作 大竹 文雄

出版者

行動経済学会

雑誌

行動経済学 (ISSN:21853568)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.50-66, 2017 (Released:2018-02-03)

参考文献数

33

被引用文献数

1

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本研究では,A社の協力のもと,社員を対象に,様々な行動経済学的特性に関する質問を含んだ独自調査を行い,その個票とA社より提供を受けた残業時間に関するデータと組み合わせて,長時間労働者の特性を明らかにする.また,A社で導入された,残業時間上限目標を月45時間とし,働く時間と場所を自由に選べるという新たな人事制度の政策評価も行う.分析の結果,いくつかの行動経済学的特性と残業時間は統計的に有意な関係が観察された.例えば,時間選好の特性では,後回し傾向がある人の深夜残業時間が長い.社会的選好の特性では,平等主義者の総残業時間が長い.ビッグ5の性格特性では,誠実性が高い人の深夜残業時間は短いが,総残業時間は長い.一方,新人事制度の導入は残業時間を有意に削減した.特に,導入以前において月45時間以上働いていた人への残業削減効果が大きかった.

著者

加藤 博章

出版者

人間環境学研究会

雑誌

人間環境学研究 (ISSN:13485253)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.37-44, 2015 (Released:2015-06-30)

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At the August 2 1990, the Gulf crisis broke out. The United States was seeking the cooperation of the SDF dispatch and funding cooperation in Japan. The Government of Japan was refused dispatch of Self-Defense Forces from the context of Article 9 and accepted other support including financial supports. However, the US Congress and the US media criticized reluctant the correspondence of the Japanese government. Japanese government considered personnel support without using Self-Defense Forces, but Japanese government could not be realized. As a result, Japanese response after the Gulf crisis is described as "Gulf trauma". The main factors that led to this situation was in Japan's political situation at the time. At the time, Liberal Democratic Party was not a majority in the House of Councilors. Therefore, Japanese government needed to assistance by opposition party like Socialist party or Komeito. However, the opposition was reluctant to support to the multinational force. Japanese government was difficult to appeal actively support measures at home and abroad by paying mind for opposition party. In addition, there was also bad timing such as to announce support measures after the additional burden resolution voting against Japan in the US Congress, Japan for the Gulf crisis from the United States Congress and the media, are able to receive it and are taking a passive response, it is they've decided that criticism.

著者

中島 淳

出版者

公益財団法人 宮城県伊豆沼・内沼環境保全財団

雑誌

伊豆沼・内沼研究報告 (ISSN:18819559)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.23-37, 2013 (Released:2017-11-10)

参考文献数

41

被引用文献数

1

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江戸時代の自然史学者・貝原益軒が1688年から1709年にかけて編纂した筑前国続風土記における福岡県内の淡水魚類に関する記述を精査した.その結果,24分類群(魚類,両生類)についての記述が認められ,少なくとも21分類群については種あるいは属まで同定することができた.また,本書の記録からこの300年間で通し回遊魚であるアユ,サクラマス,サケ,ウグイの生息地が減少していることがわかり,本書が福岡県の過去の魚類相を知る上で重要な資料であることが確認された.

著者

宇井 美代子 松井 豊 福富 護 成田 健一 上瀬 由美子 八城 薫

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.79, no.3, pp.215-223, 2008 (Released:2011-06-25)

参考文献数

29

被引用文献数

1 1

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The present study analyzed demographic and psychological factors that affect adult men's decisions to solicit a prostitute. We administered a questionnaire to 1 400 randomly sampled men aged 20 to 59, who live in the Tokyo metropolitan area (obtaining 664 valid responses). The results revealed that 14.6 percent of respondents have had the experience of being a client in prostitution at some point over the past four to five years. Men in their 50s, who spent their adolescence before the enforcement of anti-prostitution laws, had high prostitution acceptability. Those in their 20s and 30s, who spent their adolescence in the 1990s when “Enjyo-Kousai” (Japanese amateur prostitution)gained topicality, also showed high rates. These findings are considered to be birth cohort effects. In addition, those men who reported grater sexual drive and desire for intimate contact with others, as well as those who reported fewer attitudes of gender egalitarianism, had higher rates of prostitution solicitation. Finally, those men who reported less emotional family bonds also showed higher rates.

著者

近藤 健二

出版者

社団法人 におい・かおり環境協会

雑誌

におい・かおり環境学会誌 (ISSN:13482904)

巻号頁・発行日

vol.45, no.4, pp.271-277, 2014-07-25 (Released:2018-02-13)

参考文献数

54

被引用文献数

1

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感冒後嗅覚障害は,上気道のウィルス感染罹患後に上気道炎症状が消失したあとも嗅覚障害が持続する状態である.発症は中高年齢の女性に多く,嗅神経上皮および中枢嗅覚伝導路の傷害による神経性嗅覚障害と考えられている.内視鏡検査,画像検査では異常を認めず,上気道炎罹患後に嗅覚低下を自覚したという病歴が本疾患の診断の決め手となる.基準嗅力検査では中等症以上が大半で高度低下,脱失例が半分以上を占める.治療は本邦では亜鉛製剤,漢方製剤,ステロイド点鼻および内服,ビタミン製剤,代謝改善剤などが使用されている.また嗅覚トレーニングが回復に有効との報告もある.機能回復には長期間(1年以上)かかることが多い.

著者

中妻 照雄

出版者

公益財団法人 三菱経済研究所

雑誌

三菱経済研究所 経済研究書 (ISSN:27587711)

巻号頁・発行日

vol.2003, no.65, pp.1-369, 2003-12-15 (Released:2023-08-01)