著者

根田 克彦 伊藤 悟

出版者

奈良教育大学

雑誌

奈良教育大学紀要. 人文・社会科学 (ISSN:05472393)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.149-163, 2004-10-29

被引用文献数

1

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The purpose of this study is to examine the development of shopping centers and retail land use in the Downtown area of Boston. This research focused on retail land use in the central shopping district, Back Bay and Beacon Hill In the Boston metropolitan area, there are nine super-regional shopping centers but they were not located in the City of Boston in 2002. However, there were two exclusive regional shopping centers and a festival marketplace in Downtown Boston. In the central shopping district, historical buildings are preserved and retail businesses are located on ground levels primarily as Boston Zoning Code regulate. In Back Bay and Beacon Hill, exterior architectural features are preserved within historic districts. Newbury Street is a main shopping street in Back Bay. Many exclusive speciality retail stores stand close together along both sides of this street and there are famous exclusive hotels in Back Bay. Charles Street, which is the main shopping street in Beacon Hills, has the characteristics of a neighborhood shopping street. Many high-income households have been situated in Back Bay and Beacon Hill from the nineteenth century. Shopping streets in Back Bay and Beacon Hill have been supported by these high-income households and tourists. The retail stores in Downtown Boston attract many people because the historical landscape and retail businesses are preserved by Boston Zoning Code.

著者

中野 義丈 宗像 一起 加藤 千尋 安江 新一 石崎 章雅 宮崎 高大 松原 豊 伊藤 好孝 〓 隆志 永井 雄也 ディエゴロペス 佐々井 義矩 伊藤 司 三塚 岳 柴田 祥一 高丸 尚教 小島 浩司 土屋 晴文 渡邉 恭子 小井 辰巳

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:13428349)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, 2012-08-24

著者

伊藤 智広 伊藤 裕子 水谷 峰雄 藤城 克久 古市 幸生 小宮 孝志 樋廻 博重

出版者

社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.49, no.5, pp.339-344, 2002-05-15 (Released:2010-01-20)

参考文献数

24

被引用文献数

3 15

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アズキ熱水抽出物(アズキ煮汁)の抗腫瘍活性及びその作用機構の一つであるアポトーシス誘導について検討を行った.アズキ熱水抽出物をDIAION HP-20で処理した後,蒸留水,40%エタノール,60%エタノール,80%エタノールと順に溶出溶媒を切り換え,各溶出画分を得た.これらの溶出画分を用いてヒト胃癌細胞(KATO III cells)の形態学的変化,増殖抑制作用及びアポトーシス誘導により生じるDNAフラグメントの検出を行った.その結果,40%エタノール溶出画分に小球状のアポトーシス小体が観察され,さらにアポトーシス誘導により生じるDNAの断片化を示した.また,40%エタノール溶出画分によるアポトーシス誘導についてDNA断片化の濃度及び培養時間依存性に関して検討した.その結果,アポトーシス誘導は濃度及び培養時間依存的であることが判明した.また,40%エタノール溶出画分によるヒト正常細胞に対する影響は観察されなかった.以上より,40%エタノール溶出物による抗腫瘍活性機構にはアポトーシス誘導が関与していることが示唆された.

著者

田口 誠 濱住 啓之 伊藤 泰宏 渋谷 一彦

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. EMCJ, 環境電磁工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.106, no.579, pp.29-32, 2007-03-02

被引用文献数

3

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緊急警報放送とは、これに対応した受信機を自動的に起動し、地震や津波などの災害情報をお知らせする放送システムである。この仕組みは、地上デジタル放送におけるワンセグサービスにも備わっている。緊急警報放送によってワンセグの受信端末を自動的に起動するためには、TMCC(Transmission and Multiplexing Configuration Control)信号に含まれる緊急警報放送用起動フラグを常時監視する必要があるため、そのための回路の付加によるワンセグ端末のバッテリの消耗を低減することが課題となっていた。今回、従来からOFDM信号の復調に使用されている高速フーリエ変換を使わずに、緊急警報放送用起動フラグが含まれるTMCC信号を簡易な回路で復調およびダイバーシティ合成することで良好な受信特性が得られることを確認した。また、ワンセグのチューナ部を起動フラグの受信タイミングに合わせて間欠的に動作させることで消費電力を低減できる見通しを得た。

著者

伊藤 正男

出版者

The Society of Instrument and Control Engineers

雑誌

計測と制御 = Journal of the Society of Instrument and Control Engineers (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.46, no.10, pp.759-764, 2007-10-10

被引用文献数

2

著者

伊藤 実喜

出版者

日本笑い学会

雑誌

笑い学研究

巻号頁・発行日

vol.11, pp.63-68, 2004

著者

高橋 保博 折野 公人 川村 光夫 草なぎ 芳明 小林 新 伊藤 貞男 佐藤 幸美

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.40, no.7, 2000-12-20

著者

金川 博史 美馬 聰昭 香山 明一 水尾 仁志 井尻 正廣 田辺 利男 伊藤 義雄 関谷 千尋

出版者

The Japanese Society of Gastroenterology

雑誌

日本消化機病學會雜誌. 乙 (ISSN:13497693)

巻号頁・発行日

vol.88, no.7, pp.1459-1462, 1991

被引用文献数

27

著者

國村 周平 伊藤 弘 小野 良平 下村 彰男

出版者

日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.72, no.5, pp.845-848, 2009

被引用文献数

3

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道路の高架下空間は従来その管理上の観点から、原則として、広場、公園、駐車場などの公共性の高い利用のみなされており、しかも周辺環境を必ずしも考慮せずに設置されてきたものが少なくない。過密な都市環境の中で高架下は現在においてもその空間の活用が一定度行なわれ、そこには公園や広場も存在する中で、その設置状況や利用の実態については把握されていない。これに関連しては鉄道の高架下に関しての研究があり、都心から15km圏内で盛んに活用され、都心から離れるに従って用途が変化していくことなどが知られている。また、道路では、高架下公園の構造上のタイプ分けに関する研究がある。しかしいずれにしても公園の具体的な利用状況には触れていない。そこで、本研究では調査対象地選定のために首都高高架下への公園等の設置状況を把握した後、地域住民による利用のされかたの特徴を明らかにし、特殊な空間である道路高架下環境とそこでなされる活動の関係を明らかにし、今後高架下の活用を考える際の一助としたい。

著者

伊藤 喜雄 平泉 光一 加瀬 良明 小澤 健二 青柳 斉 伊藤 忠雄

出版者

新潟大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

1996

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米主産地の現地調査及び流通業者からの情報提供により、新食糧法下の米流通の規制緩和は、従来の自由米市場ですでに発生していた産地間競争に加えて、卸・小売等の業者間競争を本格的かつ全国的に展開させていることが分かった。具体的には、以下の点である。1.新潟県や北陸3県、島根県などコシヒカリ品種に代表される良食味米の主産地や、大都市近郊産地の千葉・兵庫・滋賀県などでは、生産者及び農協レベルで計画外流通の販売対応が拡大しつつある。そこでは、生産者グループ・法人組織や農協において、栽培協定や品質管理、販売促進の強化など多様な産地マーケティングが展開している。2.スーパーや米卸業者、米小売専門店等の中には、上述の主産地と直接的な取引関係を結ぶ業者も多数登場している。その結果、産地ブランドの地域的細分化が進み、産地間及び流通業者間で競争が激しくなっている。特に、過剰下の買い手市場の中で、大手スーパーの産地掌握が強まっており、農協の米マーケティングの展開に大きな影響を与えている。3.北海道や東北、熊本・佐賀県などの非良食味米産地では、米需給関係の過剰基調のもとで、生産者及び農協の当初の自主販売の動きは止まり、計画流通による連合会での統一販売対応に回帰しつつある。そこでは、米流通再編の担い手である大手スーパー等に対して、経済連・全農の組織再編による系統米販売体制の強化が模索されている。4.米国や中国の海外ジャポニカ米主産地に関しては、産地レベルでの技術開発では食味よりも収量志向が強く、国産米と競合する現地のブランド米(良食味米)は量的には極めて少ない。そのため、品質面で日本との競争力は現在時点では小さいと言えそうだ。2年間の実態調査により,現下の米産業の競争構造に関して以上の点が明らかになった。

著者

奥田 稔 深谷 卓 小林 恵子 伊藤 依子 調所 廣之 設楽 哲也 八尾 和雄 小川 浩司 橋口 一弘 佐伯 哲郎 山越 隆行 濱田 はつみ 川崎 和子 石井 豊太 鳥山 稔 増田 哲也 杉山 博 川端 五十鈴 川島 佳代子 八木 昌人 田部 浩生 岡村 浩一郎 木場 玲子 斉藤 晶 安藤 一郎 野村 恭也 吉見 健二郎 窪田 哲明 大谷 尚志 波多野 吟哉 竹山 勇 上杉 恵介 林崎 勝武 鈴木 淳一 澤木 誠司 石塚 洋一 古屋 信彦 安達 忠治 坂井 真 新川 敦 小林 良弘 佐藤 むつみ 山崎 充代 斎藤 洋三 舩坂 宗太郎 斉藤 啓光 石井 正則 浅井 和康 森山 寛 遠藤 朝彦 小林 毅 関 博之 林 成彦 石井 哲夫 窪田 市世 水谷 陽江 荒 牧元 大竹 守 北嶋 整 上田 範子 山口 宏也 牛嶋 達次郎 坊野 馨二 菊地 茂 佐橋 紀男 臼井 信郎 原 俊彰 宮川 晃一 田中 康夫 喜友名 朝盛 井上 庸夫 八木 聰明 大久保 公裕 服部 康夫 町野 満 大塚 博邦 稲葉 真 島田 早苗 添野 眞一 星 慎一 頼 徳成 大橋 和史 村山 貢司 飯塚 啓介 市川 朝也 冨田 寛 小山 明 山内 由紀 渡辺 健一 佐藤 かおる 山田 久美子 木田 亮紀 牧山 清 亀谷 隆一 藤田 洋祐 井上 鐵三 田村 悦代 野原 理 阿部 和也 水野 信一 岩崎 真一 小川 裕 加賀 達美

出版者

The Society of Practical Otolaryngology

雑誌

耳鼻咽喉科臨床 (ISSN:00326313)

巻号頁・発行日

vol.88, no.6, pp.797-816, 1995-06-01

被引用文献数

6 3

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To evaluate the effectiveness, safety and utility of Emedastine difumarate (ED) in the treatment of Japanese cedar pollinosis, a multicentered, double-blind comparative study was performed in 290 patients in 1994.<br>Patients with Japanese cedar pollinosis were divided into two groups; the first group was treated with ED at a dose of 4mg/day starting two weeks before the season and continuing for the whole season. The second group was given an inactive placebo instead of ED during the pre-season and the early portion of the season and then replaced with ED during the later portion of the season.<br>As a result, the final improvement rate was significantly higher in the first group than that in the second group.<br>All subjective symptoms such as sneezing, nasal discharge, nasal obstruction and eye itching were suppressed due to ED treatment.<br>In conclusion, it was better to continuously administer ED to patients with pollinosis from the preseasonal period till the end of the season.<br>However, when the ED treatment was started in the midseason, the outcome was good, although less satisfactory than the outcome of continuous treatment given throughout the entire pollen season.

著者

汪 光煕 草薙 得一 伊藤 一幸

出版者

日本雑草学会

雑誌

雑草研究 (ISSN:0372798X)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.247-254, 1996-10-25

参考文献数

13

被引用文献数

16

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ミズアオイとコナギの種子の休眠, 発芽, 出芽に及ぼす環境要因の影響を検討し, 次のことが明らかになった。1) ミズアオイとコナギの種子の休眠はともに採種後戸外水槽中に貯蔵した種子が最も早く覚醒し, 採種後60日前後で高い発芽率を示した。また, ミズアオイでは戸外畑土表層, 戸外畑土中および5℃畑土中に貯蔵したものも高い発芽率を示し, コナギよりも低温条件による休眠覚醒効果が大きかった。2) ミズアオイの休眠覚醒種子は15℃から40℃までの温度条件下で発芽が認められたが, コナギは15℃では全く発芽しなかった。ミズアオイは20℃, 25℃, 30℃の温度で100%の発芽率を示し, コナギは30℃と35℃で100%となった。ミズアオイはコナギよりも低温条件下で発芽が可能であり, その発芽適温の幅はコナギよりも広いことが認められた。3) 播種から出芽始めまでの日数を調査した結果, ミズアオイとコナギはともに3月16日から7月19日までの間に播種した場合には播種時期が遅くなるにともない, 出芽始めまでの日数が短かったが, 8月14日の播種からは播種時期が遅くなるにともない, 出芽始めまでの日数が増加し, 播種から出芽始めまでに要する日数は積算温度に強く規制されていた。4) 両草種ともに暗条件下での発芽率は明条件よりも低く, その差異は温度が低いほど大きかった。5) 水深と発芽との関係についてはミズアオイとコナギはともに湛水深が5cmと3cmの場合に発芽率が高く, 水深0cmより水位が低くなるにともない, 発芽率も低くなった。とくにコナギは水深0cm以下の水深ではほとんど発芽せず, 地表面から-5cmの水位では発芽率は0%であった。6) 出芽に及ぼす覆土深の影響についてはミズアオイとコナギはともに覆土が厚くなるにつれて, 出芽率が低下したが, 覆土深が1.5cmまではコナギの方が出芽率が高かった。出芽の限界覆土深はミズアオイでは3.0cm, コナギでは2.0cmであったが, この限界覆土深では両草種ともに出芽率は数パーセント程度であった。7) 種子が発芽能力を有するまでの開花後日数はミズアオイの種子では少なくとも23日間を要し, 27日以上経過すれば, 75%以上, 33日以上経過したものは100%の発芽能力があった。コナギはミズアオイよりも少し遅く, 発芽能力を有し始めたのは開花後27日であった。その後, 急速に発芽率の向上が認められた。

著者

伊藤 武

出版者

専修大学法学会

雑誌

専修法学論集 (ISSN:03865800)

巻号頁・発行日

no.98, pp.91-138, 2006-12

著者

仁平 敦子 田中 千春 横尾 智子 佐光 一也 溝渕 雅広 村上 宣人 阿部 剛典 伊藤 直樹

出版者

日本てんかん学会

雑誌

日本てんかん学会プログラム・予稿集

巻号頁・発行日

no.31, 1997-09-18

著者

吉川 信幸 伊藤 伝 八重樫 元

出版者

岩手大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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従来病原が未定であったオウトウ芽枯病、リンゴ輪状さび果病、リンゴ奇形果病、およびリンゴえそモザイク病の病原ウイルスの解析に、次世代シークエンサーによるバイローム解析を応用し、オウトウ芽枯病からはオウトウBウイルス(ChVB)、リンゴえそモザイク病からはリンゴえそモザイクウイルス(ApNMV)の2種の新ウイルスを発見するとともに、リンゴ輪状さび果病の病原は、リンゴクロロティックリーフスポットウイルスの一系統であることを明らかにした。

著者

伊藤 信博

出版者

勉誠出版

雑誌

アジア遊学

巻号頁・発行日

no.154, pp.82-106, 2012-06

著者

伊藤 昭 松田 健治 石垣 誠 小嶋 秀樹 矢野 博之

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. HCS, ヒューマンコミュニケーション基礎

巻号頁・発行日

vol.98, no.503, pp.15-21, 1999-01-18

被引用文献数

2

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自然な対話においては, アイ・コンタクトは不可欠な要素である.しかしながら, これまでその役割はあまり良く調べられてこなかった.そこで我々は, アイ・コンタクトのとれる遠隔対話(TV電話)装置を開発し, 人がどのくらいの精度で視線方向を検出できるのかを本装置を用いて調べてみた.その結果, 人は約4度の精度で視線方向を検出可能であり, これまでのTV電話(会議)システムでは視線が一致しないという印象を裏付た.次に, アイ・コンタクトの効果を調べるため, 様々な条件下で睨めっこ実験を行なってみた.その結果は, 人は視線方向は検出できても, アイ・コンタクトが成立しているかどうかは判断できない, という意外なものであった.

著者

伊藤銀月 著

出版者

平凡社

巻号頁・発行日

1935

著者

小伊藤 亜希子 趙 〓〓 浅野 智子 上野 勝代 大谷 由紀子 中島 明子 松尾 光洋 室崎 生子 室崎 千重

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題 (ISSN:13414534)

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.1149-1150, 2008-07-20

著者

伊藤 英之 遠藤 千尋 山地 明子 阿部 素子 村瀬 哲磨 淺野 玄 坪田 敏男

出版者

日本野生動物医学会

雑誌

Japanese journal of zoo and wildlife medicine (ISSN:13426133)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.79-84, 2005-09

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タカ目の多くの種は他の多くの鳥類と同様に外部形態から性判別をすることが困難である。この問題は, タカ目に関する生態学の研究を妨げ, 保存のための計画を作製することを困難にする。そのため, タカ目における性判別方法の開発が望まれていた。我々は, CHD1WとCHD1Zの遺伝子間のイントロンの長さの違いを利用する方法を用いて, 日本に生息する8種類のタカ目において, 性判別を試みた。今回用いた方法は, これまでに開発された他の性判別方法よりも容易で迅速に行うことができる。また, 今回調査したすべての種において性判別が可能であった。さらに, わずかなサンプルから抽出したDNAからでも性判別が可能であり, この方法が野生個体/集団の研究に適用することが可能であることが示唆された。結論として, この研究において用いた方法は, タカ目の性判別に非常に有用であり, 希少なタカ目の将来の保全に大きな価値があると考えられた。