著者
芦高 恵美子 伊藤 誠二
出版者
大阪工業大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2008

神経ペプチドノシスタチンは、神経損傷後の慢性痛や炎症性疼痛に対し抑制効果を示す。我々は、マウス脊髄シナプス膜よりノシスタチンに結合するタンパク質(Nocistatin binding protein, NSP)を同定した。ノシスタチンは神経組織に広く存在しているN末端の欠損した29kDaのNSPと結合した。NSP遺伝子欠損マウスでは、野生型で認められたノシスタチンによる触覚刺激によるアロディニアの抑制効果の消失に加え、炎症性疼痛の増強も認められた。
著者
伊藤 誠二 裏出 良博 松村 伸治 芦高 恵美子
出版者
関西医科大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1999

痛みは生体にとって警告反応どなる生理的な痛みだけでなく、炎症や手術後の痛み、癌末期の疼痛、神経の損傷による神経因性疼痛(ニューロパシックペイン)と様々な原因で起こり、自発痛、侵害性刺激による痛覚過敏反応、本来痛みを誘発しない非侵害性刺激による痛み(アロディニア)とさまざまな病態をとる。末梢組織で活性化された侵害受容器のシグナルは一次求心性線維を介して脊髄後角に伝えられる。我々は、脊髄髄腔内にプロスタグランジン(PG)E_2あるいはPGF_<2α>を投与するとアロディニアを生じ、PGD_2がアロディニアの発症を修飾すること、これらのアロディニアの発症はカプサイシン感受性と非感受性の異なる2つの伝達経路を介すること、脊髄での中枢性感作には、PG→グルタミン酸→NMDA受容体→一酸化窒素合成酵素(NOS)の活性化という生化学的カスケードを介することを明らかにしてきた。今年度は、アロディニアの発症機構におけるこれらの生体因子の役割をノックアウトマウスで明らかにするために、まずマウスの坐骨神経結紮モデルを確立し、検討した。1)アロディニアは坐骨神経結紮後、1週間で生じたが、COX-2のノックアウトマウスは、アロディニアの発生には関与しなかった。2)坐骨神経結紮モデルの痛覚反応はCOX-1の選択的阻害薬で抑制されたが、COX-2の選択的阻害薬では影響されなかった。3)誘導型NOSのノックアウトマウスでもアロディニア反応は抑制されなかった。4)NMDA受容体ノックアウトマウスではアロディニア反応の出現が抑制された。これらの結果は、アロディニアの発症にグルタミン酸による興奮性神経伝達が重要な役割をしていることを示唆するものである。今後、我々が進めてきた髄腔内PG投与によるアロディニアモデルと比較検討してアロディニアの発症機構を解明したいと考えている。
著者
芦高 恵美子 伊藤 誠二
出版者
関西医科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2003

ノシセプチン/オーファニンFQ(N/OFQ)とノシスタチン(NST)は、同一前駆体タンパクから産生され、痛覚伝達において相反する作用を示す。ペプチドの産生、遊離が重要な制御機構の一つであると考えられる。Bioluminescence Resonance Energy Transfer(BRET)を用い、生細胞においてタンパクのプロセッシングを定量的にモニターできる新規プローブを開発し、NSTとN/OFQのプロセッシングに適用できることを明らかにした。本研究は、プロセッシングモニタープローブを導入した細胞において、NSTとN/OFQの産生、遊離を制御する分子の同定、さらに個体レベルでの疼痛発症における神経回路網解析を行い、疼痛発症制御機構の解明を目的とする。1.NSTとN/OFQの産生、遊離 プロセッシングモニタープローブを用いNSTとN/OFQの産生には、少なくともfurin、PC1およびPC2が関与していることを明らかにした。内因性にfurin発現細胞に、PC1を発現させると、NSTは恒常的分泌経路を、PC2発現により調節的分泌経路を介して分泌された。また、炎症性の痛覚モデルマウスにおいて、脊髄後角においてfurinとPC2が顕著に上昇する興味深い結果が得られた。このことは、プロセッシング酵素の誘導により、NSTの産生や分泌経路が異なり、N/OFQの痛覚発症が制御されている可能性が示唆された。2.NSTとN/OFQ遊離をめぐる疼痛発症 プロスタグランジンE_2によるアロディニアは、N/OFQの遊離を介しており、NSTによってその痛覚反応は抑制されたことより、NSTとN/OFQの遊離調節により、痛覚制御がなされていることも示唆された。
著者
伊藤 誠二 西澤 幹雄 芦高 恵美子 松村 伸治
出版者
関西医科大学
雑誌
特定領域研究
巻号頁・発行日
2000

最近のDNAマイクロアレイの実験では、神経損傷に伴い100以上の遺伝子発現が変化することが報告されているが、どのように疼痛反応に関与するかは不明であった。今年度はPACAP(pituitary adenylate cyclase-activating polypeptide)のノックアウト(PACAP^<-/->マウスを用いて検討を行った。神経損傷に伴いPACAPの発現がDRGの中型・大型細胞、脊髄後角の浅層で増加するが、PACAP^<-/->マウスでは見られなかった。痛覚伝達にはグルタミン酸NMDA受容体が重要であり、その活性化に伴い一酸化窒素(NO)の産生が増加する。神経型一酸化窒素合成酵素(nNOS)活性は組織を固定後、NADPHジアホラーゼ活性で組織染色して測定できる。神経損傷後、NADPHジアホラーゼ活性がPACAPの発現誘導部位に一致して増加していたが、PACAP^<-/->マウスでみられなかった。NADPHジアホラーゼがnNOSの活性化を反映しているかどうか確認するために、蛍光NO指示薬DAF-FMを用いてNO産生を検討した。脊髄スライスにNMDAあるいはPACAPを単独投与した場合にはNO産生がみられなかったが、NMDA存在下にPACAPは濃度依存的にNO産生を増加させた。PACAP^<-/->マウスでNMDAとPACAPが相乗的に作用してアロディニアを誘発することから、疼痛行動とNO産生との関連が確認された。さらに、培養細胞を用いてNMDAとPACAPでnNOSの細胞質から細胞膜へのトランスロケーションが引き起こされ、NO産生が上昇することが示された。nNOSは後シナプス膜肥厚(PSD)においてPSD-95を介してNMDA受容体と会合することが知られている。現在、神経因性疼痛に伴うNMDA受容体複合体の構成分子の変化をプロテオミクスで解析を進めている。
著者
伊藤 久徳
出版者
日本気象学会
雑誌
天気 (ISSN:05460921)
巻号頁・発行日
vol.54, no.1, pp.35-51, 2007
参考文献数
36
被引用文献数
1
著者
伊藤 貴啓
出版者
愛知教育大学
雑誌
奨励研究(A)
巻号頁・発行日
2000

本研究は経済の国際化・グローバル化における農業地理学分野からの貢献を念頭に,フードシステムにおける農業生産部門に焦点を当て,その国際的なネットワークの形成と構造について花卉産業を事例に究明しようとした。まず,農業に関連した国際化の推移を考察した。農業の国際化は,「農業生産の国際化」と「食の国際化」の両者が相互に作用して農業に影響している。後者では,食の外部化のなかで,加工・小売といった川下部門が影響力を強めて,農産物や加工原料の輸入を拡大させて国内産地に多大な影響を与えてきた。そこで,そのような状況と今後の日本農業の発展戦略を検討した(愛教大研究報告第50輯)。また,前者では,農業生産に海外からの技術や海外産の原材料が利用されているだけでなく,より積極的に国際的ネットワークを形成しながら経営を発展させ,地域的な農業の活性化・発展をもたらしている事例が存在していることが判明した。このような事例のなかから,本研究では,愛知県と沖縄県のキク栽培地域,およびネットワーク提携先のオランダを対象として研究を進めた。愛知県では渥美半島の農家群がオランダのファン・ザンデン社から種苗を輸入していた。これはリーダーが自ら同社とのネットワークを開拓して,試行錯誤しながら品種の導入をはかり,隣接農家をグループ化して形成したものであった。このネットワーク形成は近接効果によるといえよう。その形成目的は生産コストの低減と経営の大規模化であった。これに対して,沖縄県では花卉専門農協がインドネシアに地元出資者と合弁で種苗生産を行い,組合員に種苗を供給していた。これは農協が台風被害を最小限に食い止め,夏季の暑さで難しい県内での育苗をインドネシアで行ったものであった(『21世紀の地域問題』第V章)。次に,ネットワークの提携先としてのオランダで,日本の花卉生産者の国際的ネットワークの形成の特色を知るため,ネットワーク提携先のある花卉生産地域を対象に土地利用調査や資料等の収集を行った。その結果,花き生産を含む,施設園芸の立地移動が大規模に伝統的温室園芸地域で生じていることが明らかになった(経済地理学会中部支部例会発表,2002年2月)。以上から,(1)国勢的なアグロネットワークは,地域リーダーによる個別の情報収集からの形成と組織的な対応という2類型がみらること,(2)後者は合弁という形態で現地化をはかり,中国等への進出とネットワーク形成の類型となりえること,(3)国際的なアグロネットワークは,地域産業や個別経営の上方的発展をドライビングフォースとして内発的に形成されてきたことが明らかになった。しかしながら,ネットワークの形成と構造に関するフードシステムにおける川下部門からの研究が今後の課題として残されている。
著者
池添 由技子 高橋 聡子 伊藤 則博
出版者
北海道教育大学
雑誌
情緒障害教育研究紀要 (ISSN:0287914X)
巻号頁・発行日
vol.9, pp.33-42, 1990-03-12

この研究は,調査を通じて北海道の障害児保育の実情と課題を明らかにし,子どもとその周りの全ての者が「共に育つ」には,どのような条件と方策が必要とされるのかについて考察することを目的とした。対象は,現在,障害児が在籍していると思われる北海道の幼稚園と保育園406園としたが,回収は316園,うち障害児は在籍228園,対象児童251名を今回の分析資料とすることができた。調査内容は大別して次の4点である。(1)受け入れ状況と園の体制,(2)保育内容と方法,(3)親・地域・専門機関との関わり,(4)保育者の考えと意識主な調査結果は次の通りであった。(1)保育形態では統合保育が多く,障害児の参加の仕方を工夫して保育している。(2)指導目標として基本的生活習慣・社会性が重点となっている。(3)統合保育による影響については,健常児は仲間を大切にする気持ち,障害児にとっては,他児への関心や模倣の現れがあげられた。(4)保育を行っていく上で健常児の親の理解が必須である。(5)保育方針に一貫性をもつためにも障害児の親,及び専門機関との十分な話し合い・連携が重要である。(6)統合保育の効果を認めるとともに,他方で疑問や現在の保育が不十分という回答もかなりあった。さらに,今後の課題として(1)障害児保育制度の確立,(2)障害児保育への財政的支援,(3)保育者の研修の機会とその必要性,が強調された。今後は,個々の事例に即して保育内容と方法を実践的に確かめていくことが課題となる。
著者
山本 隆司 伊藤 洋一 交告 尚史 斎藤 誠 仲野 武志 仲野 武志
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2006

これまで国内法として発展してきた行政法が、ヨーロッパ規模で形成されるようになり、また国際化している。こうした状況を整序する理論枠組として、次の2つを提示できる。第1に、憲法諸原理に含まれる古典的要素と機能的要素のバランス。第2に、多元的な法秩序間の調整。研究においては、これまで日本に紹介されたことがほとんどない、北欧の行政法の基本制度も分析した。
著者
青柳 斉 伊藤 亮司
出版者
地域農林経済学会
雑誌
農林業問題研究 (ISSN:03888525)
巻号頁・発行日
vol.46, no.2, pp.289-294, 2010-09-25

The consumer questionnaires done in the cities southward from Chang Jiang revealed that per capita rice consumption had been decreasing due to consumption of non-staple food and wheat products. In addition, about half of the answerers to the questionnaire had increased their japonica rice consumption. Consumers with a taste for sticky rice account for about 60% of the answerers. These indicate that southward from Chang Jiang, where the majority of rice produced is indica rice, there is a large market for Northeast rice, i.e., sticky japonica rice. On the other hand, most answerers indicated a taste for aromatic rice, which is related to rating Thai rice highly. Therefore, it is assumed that enlargement of the market for Northeast rice is conditioned by the relative price to indica rice and the possibility of breeding japonica rice as an aromatic rice.
著者
矢ヶ崎 一幸 伊藤 秀一 柴山 允瑠
出版者
広島大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2009

解析的および数値的な手法を用いて,偏微分方程式系や離散格子系などの,さまざまな無限次元力学系において起こる分岐現象およびホモ/ヘテロクリニック挙動を明らかにした.特に,偏微分方程式系のソリトンやパルス解,フロント解に対応した,常微分方程式系のホモ/ヘテロクリニック軌道に対して,サドル・ノードおよびピッチフォーク分岐が起こる条件を求めるための摂動的な方法を開発し,その軌道まわりの変分方程式の微分ガロア理論の意味での可積分性との関連を明らかにした.
著者
客野 貴広 服部 紀公士 伊藤 衡平 恩田 和夫
出版者
一般社団法人 電気学会
雑誌
電気学会論文誌B(電力・エネルギー部門誌) (ISSN:03854213)
巻号頁・発行日
vol.124, no.4, pp.605-611, 2004 (Released:2004-07-01)
参考文献数
16
被引用文献数
1

Recently the high attention for fuel cell electric vehicle (FCEV) is pushing to construct the hydrogen supplying station for FCEV in the world. The hydrogen pressure supplied at the current test station is intended to be high for increasing the FCEV’s driving distance. The water electrolysis can produce cleanly the hydrogen by utilizing the electricity from renewable energy without emitting CO2 to atmosphere, when it is compared to be the popular reforming process of fossil fuel in the industry. The power required for the high-pressure water electrolysis, where water is pumped up to high-pressure, may be smaller than the power for the atmospheric water electrolysis, where the produced atmospheric hydrogen is pumped up by compressor, since the compression power for water is much smaller than that for hydrogen gas. In this study the ideal water electrolysis voltage up to 70MPa and 523K is estimated referring to both the results by LeRoy et al up to 10MPa and 523K, and to the latest steam table. By using this high-pressure water electrolysis voltage, the power required for high-pressure hydrogen produced by the high-pressure water electrolysis method is estimated to be about 5% smaller than that by the atmospheric water electrolysis method, by assuming the compressor and pump efficiency of 50%.
著者
冨谷 至 矢木 毅 岩井 茂樹 赤松 明彦 古勝 隆一 伊藤 孝夫 藤田 弘夫
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2002

「東アジアの法と社会」という研究題目の下、4年間に渡って続けてきた我々の共同研究の成果として、以下の成果を報告する。第一は、国内国外で二度にわたって国際シンポジウムをおこない、東アジアにおける空間的、時間的座標のうえに死刑・死罪を考え、各時代、各地域の相違が浮き彫りにされたことである。その適用理念は、応報にあるのではなく、一に予防と威嚇にあることである。それは今日の中国の死刑に実態をみれば、罪と罰が均衡をかくこと、死刑廃止の議論が希薄であることからもわかる。各担当者の課題を深めて論文にした当研究の成果報告『東アジアにおける死刑』(科学研究費成果報告:冨谷篇)において、かかる東アジアの死刑の歴史的背景、本質が明らかにされている。報告書には、スウェーデンのシンポジウムには、参加できなかった藤田弘夫、岩井茂樹、周東平の各論考の収録し、社会学の視座からの死刑問題の考察、現代中国の死刑制度をテーマとする。さらに報告書は、さきの平成15年のセミナーの報告も加えたもので、英語でなされたセミナーの報告は、英文で、その後の主として日本側の研究分担者、および周東平論文は日本語で掲載している。なお、本研究のさらなる成果として、京都大学学術出版会から、平成19年に『東アジアにおける死刑』(仮題)を出版する予定である。我々の研究成果が今日の日本の死刑問題を考える上で、寄与できるのではないかと自負している。
著者
大宅 辰夫 丸橋 敏広 伊藤 博哉
出版者
社団法人日本獣医学会
雑誌
The journal of veterinary medical science (ISSN:09167250)
巻号頁・発行日
vol.62, no.11, pp.1151-1155, 2000-11-25
参考文献数
23
被引用文献数
3 58

大腸菌O157は, 牛が主たる保菌動物であり, 糞便中に排菌されることが知られている.我々は, 大腸菌O157保菌牛の排菌阻止を目的とした生菌製剤を開発し, 実験感染牛への経口投与による予備的な排菌阻止試験を試みた.生菌製剤の試作には, 成牛糞便から分離した乳酸産生菌であるStreptococcus bovis LCB6株及びLactobacillus gallinarum LCB12株を用いた.4ヶ月齢のホルスタイン牛8頭に大腸菌O157を実験感染させ, 感染7日後に排菌を継続した4頭の保菌牛に生菌製剤を経口投与し, 大腸菌O157排除効果を調べた.生菌製剤の投与により, 糞便への大腸菌O157の排菌は完全に阻止され, 再排菌も認められなかった.実験期間中の糞便中VFA濃度を定量したところ, 排菌阻止は, 生菌剤投与をきっかけとした糞便中VFA, 特に酢酸濃度の急激な上昇と相関していた.また, 実験感染の過程で感染しなかった4頭の糞便中VFA濃度は, 感染した4頭に比べ, 有意に高く, 牛での大腸菌O157保菌には糞便中VFA濃度が一要因として関係していると考えられた.今回の成績は, 特定の条件下の牛を用いた予備的試験において得られたものではあるが, 生菌製剤の応用による大腸菌O157保菌牛の排菌阻止の可能性が示唆された.
著者
羽石 操 伊藤 公一 千葉 勇 前川 泰之 新井 宏之 高田 潤一 本間 信一
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播
巻号頁・発行日
vol.95, no.214, pp.45-52, 1995-08-24

本年のIEEEアンテナ伝搬国際シンポジウム(URSI-Meetingと共催)は、6月18日から23日迄の6日間、カリフォルニア州のニューポートビーチのマリオットホテルにて開催された。本シンポジウムにおいては、103-セッションの通常ミーティングが開催されると同時に、3つのワークショップと7つのショートコースが開催された。また、恒例のAP-S Awards Banquetでは各賞の表彰が行われ、日本人関係者としては、石丸先生(ワシントン大学)がDistinguished Achievement Awardを受賞された。
著者
海老名 敏明 鹿内 健吉 伊藤 隆 梅田 義彦
出版者
低温生物工学会
雑誌
凍結及び乾燥研究会記録 (ISSN:02888289)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.16-24, 1960-07-17

現在我々の行つている乾燥BCGワクチン(以下乾ワクと略す)の製造では,箱型乾燥機内でアンプル中の液体ワクチンが一且凍結真空乾燥された後,空気を入れて真空を破つて取り出され再び多岐管式乾燥に取りつけて真空に熔封される。此の際真空下にあつた乾ワクは一時空気にふれ再び真空下に戻される事になる。この乾ワクにふれる空気の湿度や,空気と接触している時間の長さが乾ワクの生菌数及び保存性に如何に影響を及ぼすか検討した。1)箱型乾燥機内で乾燥が終つた時,真空下でアンプルにゴム栓を施し,一時的に封じ,之を箱外に取り出し最終的に熔封を行つた乾ワクと,従来の方法で短時間(10分以内)空気にふれさせた後,真空熔封されたものの生菌保性を氷室保存12ケ月比較観察したが,両者間に著差を認め得なかつた。2)箱型乾燥機からとり出されたアンプルを一部は直ちに真空熔封し,他は相対湿度約25.5%の容器中に貯え,2時間後に真空熔封した。この両者の製造直後の生菌数は,後者では明らかに滅少して居た。又15時間上記容器中に放置した群を加えこれら3種の乾ワクの生菌保存性を比較したが,氷室保存では製造直后の生菌をよく保持したが,37℃保存で空気とふれた時間に比例して生菌揖失の度が増した。3)硫酸処置により5.2%, 56.8%, 88.5%の含湿空気を作り,之らに乾ワクを2時間ふれさせた後,真空熔封し,各乾ワクの生薗保存性を比較したが,氷室保存で製造直後の生菌数をよく保持し得たが,37℃保存で高湿度の空気にふれたもの程生菌損失の度合は大きかつた。尚各乾ワクの含水度はふれた空気の湿度に比例して多くなつて居た。4)アンプル熔封時,空気,酸素,窒素等のガスをアンプル中に送入し,再び真空状態に戻した後アンプルを真空熔封した場合,その乾ワクの生菌保存性は窒素群が他群より多少優れて居た。

1 0 0 0 OA 月蝕領

著者
伊藤 尚子
出版者
近畿大学
雑誌
文学・芸術・文化 : 近畿大学文芸学部論集 (ISSN:13445146)
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.42-37, 2005-07-20
著者
金田 利子 鐙屋 真理子 伊藤 葉子 斎藤 政子 宍戸 健夫 水野 恵子 劉 郷英 一見 真理子 伊藤 葉子 齊籐 政子 宍戸 健夫 水野 恵子 劉 郷英 劉 蓮蘭
出版者
白梅学園大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2006

乳幼児保育における母性意識の国際比較を、日・中・米・スウェーデンを対象に行ったものである。母性意識としては、政策が保育所拡大方向に変わっても日本においてはなお浸透している「3歳児神話」を中心に、ジェンダー意識、育児意識、0歳児集団保育意識においた。方法は、意識を捉えるため評定尺度による質問紙調査と、その意味を深めるためのフォ-カスインタビューの二つを重ね合わせて用いた。その結果、国間の有意差は見られたものの、4ヵ国を貫く因子は見いだせず、国による傾向というよりは、事項毎に異なること、また、質問紙への答えが同じでもその内実は全く異なり、文化・民族・制度との関わりの大きさが窺えた。
著者
江口 愛 榎本 寛 原田 真一 岡野 邦彦 伊藤 茂 銅川 博文 進藤 裕幸
出版者
West-Japanese Society of Orthopedics & Traumatology
雑誌
整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)
巻号頁・発行日
vol.50, no.4, pp.1085-1088, 2001-09-25
参考文献数
7

We used SCFE screws in 8 patients with slipped capital femoral epiphysis. No hips showed further slipping after in situ pinning. Age of crisis was 11 to 16 (mean: 13.7 years old). The duration of follow-up was more than 2 years. Epiphysial closure after operation was observed at 9 to 16 months (mean: 11 months). The average JOA score before operation was 77 points, and 98 points after. There were no severe complications such as avascular necrosis, chondrolysis, or osteoarthritis. Short neck defomity was seen, but neither buried screw heads inside the cortex seen in CCS nor penetration of screw were seen.