著者

伊藤 洋一

出版者

東京大学

雑誌

社會科學研究 (ISSN:03873307)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.39-66, 2006-01-31

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EU憲法条約は,2005年5月29日のフランス国民投票による批准否決により,殆ど「死んだも同然」の状況になった.しかしながら,憲法条約に関するフランス国民投票論議は,ヨーロッパレヴェルにおける基本権保障につき,若干の教訓を残した.国民投票論議の中では,Convention方式の民主的正統性が,批准反対派により争われた.EU基本権憲章の「憲法化」は,憲法条約におけるEU法の優越規定新設と相まって,フランス憲法院に対して深刻な憲法問題を提起することとなった.一般論としては,ヨーロッパレヴェルでの基本権保障の強化は歓迎すべきことであるものの,加盟国の憲法裁判所にとっては,EU法と国内憲法規範との抵触の可能性ゆえに,常にそうであるとは限らないからである.本稿は,加盟国が各国の「憲法制定権力」を援用できる限り,たとえEU憲法条約が発効したとしても,基本権保障問題に関して,EU法の絶対的優越が達成され得ないであろうことを論じるものである.

著者

芝山 敏満 新妻 弘崇 伊藤 実

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. NC, ニューロコンピューティング (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.101, no.534, pp.13-18, 2001-12-14

参考文献数

8

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本研究では, サポートベクターマシンを使って二人ゼロ和複数期間ゲームの価値関数を学習する上で, 学習データ数が多い場合に従来よりもメモリ使用量の少ない学習法を提案する.我々は以前に, 強化学習における価値関数をカーネルトリックを使って近似的にバッチ学習する手法を提案した.この手法を使うと価値関数を, より少ないメモリーで表現することができた.しかし, この手法を学習データ数の多いタスクに適用すると, 計算の途中過程で, 非常に多くのメモリが必要になるため, 学習データ数の多いタスクに適用させることは困難であった.本研究では, 追加学習が可能であるインクリメンタルサポートベクターマシンを用いて価値関数を学習することでメモリ使用量を減らす手法を提案する.また, この手法によってオンライン学習が可能となる.本研究では, この手法をTic-Tac-Toeに適用し, その有用性を示す.

著者

伊藤 寛 中西 俊介 伊藤 稔

出版者

香川大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2003

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光学緩和過程には結晶,非晶質,液体,気体等の物質の状態に応じて種々の緩和メカニズムが考えられる。物理的にはこれらはゲスト分子と熱浴との電子格子相互作用として扱われる。特にこの研究では将来的には生体物質中の熱緩和・熱伝導の解明を目的として,その手始めとして生体中の水との関係を考慮し親水性アモルファス系の光学緩和のメカニズムの解明を目的としている。具体的には,ポリビニールアルコール(PVA)をホストとして,その中に溶かし込んだ色素の電子状態の位相緩和を観測することにより,ホスト-ゲスト間の電子格子相互作用の様子を調べる。特にPVA分子中に含まれるOH基やCH基或いはC-C結合などの固有振動の大きさにより,この相互作用がどのように変化するかを調べる。このことにより,PVA中の分子振動の緩和速度或いは伝搬速度などを理解することができる。この場合色素はあくまでホスト分子の熱緩和過程を見るためのプローブである。実験は(1)色素としてサルファローダミン640を使い,これをPVAに封入し4.2Kの温度に保ったものを使った。この試料にシリコニット発熱体からの赤外線を照射しながら,四光波混合信号を観測する。さらに,この赤外光を分光器で分光しOH基に共鳴する3200cm-1を中心に2000cm-1から4000cm-1の範囲の波長を照射しながら測定した。四光波信号の測定には,色素系の緩和時間に対して十分な時間を保証するために10Hzの色素レーザーを使用した。(2)チタンサファイアレーザー励起光パラメトリック発振器(OPO)の発振波長をOH基の固有振動に同調し試料に照射しながら同様な四光波信号を測定した。今後,このような測定法でホスト分子の緩和過程を解明する事が可能である事の糸口を得た。今後振動の励起用および緩和測定用に同期したフェムト秒パルスを用い時間領域での緩和の検出実験を行う。

著者

吉田 健二 伊藤 久徳

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

大会講演予講集

巻号頁・発行日

vol.95, 2009-04-30

著者

伊藤 圭一

出版者

明倫短期大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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低エネルギー電子線(low-energy electron beam : LEB)をメチルメタクリレート樹脂(MMA)に照射した際の物性を測定し、LEBがMMA樹脂に及ぼす影響を検討した。調査項目は表面硬さ、飽和吸水量、接着性である。それぞれの試験結果からはLEB照射と未照射の条件において有意差は認められなかった。本研究で実施した試験結果からは、対象とした義歯床用レジンに対してLEB照射を行っても物性を低下させないことが示唆され、LEBがMMA樹脂に与える影響を検討することができた。

著者

白髭 克彦 広田 亨 須谷 尚史 伊藤 武彦

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2006

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出芽酵母、分裂酵母を用いた解析により、基本的な染色体情報解析システムのパイプラインは構築され、染色体の基本的な構造、染色体機能の制御、そしてその連携機構についていくつもの新しい発見があった。特に、本研究が契機となりひと染色体構造の解析技術を構築できた意義は大きい。興味深い発見につながったものとして、1)ヒトに於いて、ChIP-chip解析が可能となったこと、および、2)ヒトコヒーシンのChIP-chip解析から明らかとなったコヒーシンの転写に於ける機能の発見、があげられる。当初、本研究を開始した時点では、ヒト染色体でChIP-chip解析を行うことは、ゲノムの5割を超える繰り返し配列がPCRで増幅する際のバイアスとなるため不可能であった。そこで、この増幅法の検討を重ね、DNAをin vitro transcriptionにより、RNAとして直線的に増幅し、リピート配列によるバイアスを抑制することで、ヒト染色体構造もChIP-chip解析可能な系を構築することが出来た。さらに、この技術を用いて、コヒーシンについて、効率の良い染色体免疫沈降が可能な抗体を取得し、ヒト染色体上における局在解析を行った。その結果、染色体分配に必須の役割を持つコヒーシンがヒトではその機能とは独立にインシュレーターとして転写制御に機能していることが明らかとなった。

著者

伊藤 靖 三浦 浩 中村 憲司 吉田 司

出版者

日本水産學會

雑誌

日本水産學會誌 = Bulletin of the Japanese Society of Scientific Fisheries (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.75, no.6, pp.1019-1026, 2009-11-15

参考文献数

28

被引用文献数

5 5

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マアジの行動様式を把握するため日本海佐渡島羽茂地先の水深 45 m に設置された人工魚礁において,超音波バイオテレメトリー(V9P-1H, VEMCO 社製)を全長 30 cm のマアジへ外部装着し,追跡を行った。追跡は 2008 年 6~7 月の間に 1 尾ずつ 7 回行った。マアジは日中には人工魚礁や天然礁の天端から高さ 10 m 程度に留まり,夜間は水深 5~10 m の表層を遊泳しながら礁から離脱し,早朝,礁に移動し,日中,礁に蝟集するといった明確な日周行動を示した。<br>

著者

北村 諭 日和田 邦男 小林 淳 河野 修興 河合 忠 佐藤 篤彦 粕川 禮司 川上 義和 安藤 正幸 中田 紘一郎 井上 洋西 伊藤 幸治 松島 敏春 小倉 剛 荒川 正昭 山木戸 道郎 SOEJIMA Rinzou

雑誌

日本胸部疾患学会雑誌 = The Japanese journal of thoracic diseases (ISSN:03011542)

巻号頁・発行日

vol.34, no.6, pp.639-645, 1996-06-25

参考文献数

16

被引用文献数

22

著者

伊藤 真紀

出版者

一般財団法人日本英文学会

雑誌

英文學研究 (ISSN:00393649)

巻号頁・発行日

vol.82, 2005-12-10

著者

伊藤 武雄

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

アジア經濟旬報

巻号頁・発行日

no.956, pp.1-3, 1974-12-11

著者

伊藤 龍史

出版者

新潟大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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本研究は、先進国諸企業による国境をまたいだアウトソーシング、すなわちオフショア化を分析するものである。具体的には、日本企業によるオフショア化を戦略レベルで検討し、その成否について分析した。本研究から得られた知見は以下の通りである。すなわち、企業のオフショア化戦略が、市民権を得ていないようなオフショア化の仕方に先鞭をつけようとしつつ策定され、その実行においては市民権を得ている仕方をとる場合には、オフショア化は成功的となる。

著者

吉野 博 長谷川 兼一 岩前 篤 柳 宇 伊藤 一秀 三田村 輝章 野崎 淳夫 池田 耕一 岸 玲子 持田 灯

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2008

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本研究は、ダンプビルの原因となる高湿度環境を解決するための最適設計法・住まい方の提案に資する資料を構築することを目的とする。そのために、住宅のダンプビル問題の実態を全国的規模で把握し、居住環境と居住者の健康状態との関連性を統計的に明らかにした。また、室内の湿度変動を安定させる機能をもった様々な多孔質の建材(調湿建材)等の高湿度環境緩和技術の使用効果について、実測やシミュレーションを用いた評価を行った。

著者

新里 貴之 中村 直子 竹中 正巳 高宮 広土 篠田 謙一 米田 穣 黒住 耐二 樋泉 岳二 宮島 宏 田村 朋美 庄田 慎矢 加藤 久佳 藤木 利之 角南 聡一郎 槇林 啓介 竹森 友子 小畑 弘己 中村 友昭 山野 ケン陽次郎 新田 栄治 寒川 朋枝 大屋 匡史 三辻 利一 大西 智和 鐘ヶ江 賢二 上村 俊雄 堂込 秀人 新東 晃一 池畑 耕一 横手 浩二郎 西園 勝彦 中山 清美 町 健次郎 鼎 丈太郎 榊原 えりこ 四本 延弘 伊藤 勝徳 新里 亮人 内山 五織 元田 順子 具志堅 亮 相美 伊久雄 鎌田 浩平 上原 静 三澤 佑太 折田 智美 土肥 直美 池田 榮史 後藤 雅彦 宮城 光平 岸本 義彦 片桐 千亜紀 山本 正昭 徳嶺 理江 小橋川 剛 福原 りお 名嘉 政修 中村 愿 西銘 章 島袋 綾野 安座間 充 宮城 弘樹 黒沢 健明 登 真知子 宮城 幸也 藤田 祐樹 山崎 真治

出版者

鹿児島大学

雑誌

若手研究(A)

巻号頁・発行日

2007

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徳之島トマチン遺跡の発掘調査をもとに、南西諸島の先史時代葬墓制の精査・解明を行なった。その結果、サンゴ石灰岩を棺材として用い、仰臥伸展葬で埋葬し、同一墓坑内に重層的に埋葬することや、装身具や葬具にサンゴ礁環境で得られる貝製品を多用することが特徴と結論づけた。ただし、これは島という閉ざされた環境ではなく、遠隔地交易を通した情報の流れに連動して、葬墓制情報がアレンジされつつ営まれていると理解される。

著者

吉田 健二 伊藤 久徳

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

大会講演予講集

巻号頁・発行日

vol.94, 2008-10-31

著者

細矢 良雄 伊藤 知恵子 伊藤 知恵子

出版者

北見工業大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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電波伝搬の研究は, 無線通信回線設計の基本である. 信頼性がありかつ経済的な無線通信回線を設計するには, 事前に当該地域の気候などを考慮して伝搬特性を推定する必要がある. 本研究では, 特に降雨時の伝搬特性につき, 全世界的に入手可能な地域気候パラメータを用い世界的に適用できる精度良い推定法の作成を目指し, 熱帯降雨観測衛星(TRMM)搭載降雨レーダデータを用いた解析を行い, 全世界的に入手可能な雷雨率が, 降雨時伝搬特性推定法に用いる有望なパラメータであることを明確にした.

著者

杉浦 藤虎 伊藤 和晃

出版者

豊田工業高等専門学校

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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ロボカップサッカー競技ロボットの作製と開発を段階的かつ継続的な負荷と捉え,より高い課題を学生に課すことで創造性育成教育を行い,その効果をアンケート調査により検証した。その結果,ロボカップ参加学生の問題解決能力や思考方法などの顕著な向上を確認した。一方,世界大会に参加する上で必要な英語運用能力は学生自身が十分でないことを認識した結果となった。今後も学生の興味を引きつける教材・課題を通して,創造性や英語コミュニケーション能力の向上が期待される継続的な機会と環境を学生に提示することが有効であることが示された。

著者

伊藤 知義

出版者

北海道大学法学部

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

vol.39, no.5-6, pp.709-728, 1989-10-31

著者

伊藤 雅之

出版者

国立精神・神経センター

雑誌

奨励研究(A)

巻号頁・発行日

1997

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研究は研究実施計画に沿って行い、ヒト中枢神経系の発達異常におけるアポトーシス発現を検索した。検索した対象は、周産期に多くみられる低酸素性虚血性脳症(HIE)と橋鈎状回壊死(PSN)とし、標本材料は我々の施設にある脳バンクを利用した。HIEあるいはPSNと診断された在胎21週から生後3ヶ月の小脳および脳幹部を用い、ヘマトキシリン・エオシン染色、in situ tailing reaction法により、アポトーシスの組織形態学的評価を行った。また、Bcl-2、Bcl-x、Bak、CPP32、GFAPの各抗体による組織学的検索およびWestern blotによる評価を行った。その結果、HIEでは、アポトーシスの変化は在胎21週から30週の未熟かつ重症仮死例かつ受傷後1日から2日の症例に多く観察された。また、Bcl-2とCPP32の過剰発現が観察された。PSNでは、アポトーシスの変化は在胎21週から25週の未熟児出生で、生存期間が1日から4日以内の症例に多く観察された。また、Bcl-xとBak、CPP32の過剰発現をみとめたが、BCl-2の発現には変化がなかった。これらの結果から以下のことが考察された。1.HIEやPSNの病態形成にアポトーシスが関与し、bcl-2familyやcaspaseがその役割を担っていること。2.未熟脳ほどアポトーシスに陥りやすいこと。3.病態の違いによってアポトーシスに関わる因子が異なっていること。前年度の研究から、ヒト脳の発達過程においてアポトーシスが関与していることがわかっている。発達期脳循環障害においてもアポトーシスが関与をしていることが推察された。今後、これらの違いを明らかにし、分子遺伝学的解析を加え、周産期脳循環障害におけるアポトーシスの機構を明らかにすることが、病態解明とその予防に重要である。

著者

伊藤 雅之

出版者

国立精神・神経センター

雑誌

奨励研究(A)

巻号頁・発行日

1999

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脳形成過程において、周産期にうける物理的あるいは循環動態的変化は、その後の発達に重要な影響を与える。本研究では、周産期脳循環障害におけるアポトーシスの関与を調べ、その病態解明を検討し、その予防および治療の可能性を探ることを目的とした。昨年度の結果から、周産期脳循環障害にアポトーシスがみられたが、caspase3(CPP32)のmRNAの発現には対照群と差がなかった。今年度では、成熟児と未熟児の7ポトーシスのメカニズムの違いを調べた。周産期脳循環障害に多くみられる橋鈎状回壊死(PSN)について、成熟児と未熟児とに分けて分子病理学的に検討した。1.臨床病理学的検索:神経病理学的にPSNと診断された症例と正常対照を、臨床的に低血糖を伴う群と在胎21週から30週の未熟児群、31週から40週の成熟児群にわけて、ヘマトキシリン・エオシン染色、in situ taillng reaction(TUNEL)法により、アポトーシスの形態学的および量的評価を臨床病理学的に調べた。その結果、未熟児群で優位にアポトーシス細胞が多く観察された。未熟神経細胞ほどアポトーシスによる変化をきたしやすいものと思われた。2.遺伝子病理学的検索:PSNの未熟児群と成熟児群および正常対照の橋核のサンプルを用いてcDNAを合成し、RT-PCR法により細胞内シグナルトランスダクションに働く遺伝子群の発現を比較検討した。その結果、PSN症例ではFADD(FASassociateddeathdomainprotein)が優位に高発現していた。特に、未熟児群で高発現であり、Fasを介するシグナルが発達期の神経細胞死に重要な役割をしている。これらの結果から、ヒト発達期の脳障害にFasを介したアポトーシス発現が関与し、脳の未熟性が危険因子であることがわかった。

著者

伊藤 秀夫 梅本 弥一郎

出版者

金城学院大学

雑誌

金城学院大学論集. 家政学編 (ISSN:02868237)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.63-67, 1984-03-20