著者

石原 裕規 諏訪 博彦 鳥海 不二夫 太田 敏澄

雑誌

研究報告データベースシステム(DBS)

巻号頁・発行日

vol.2012, no.14, pp.1-6, 2012-12-05

---

東日本大震災時に,人々は, Twitter により様々な情報収集や,情報交換を行い震災に対処した.この際,情報発信や拡散の起点となるアカウントや,情報を仲介するアカウントが重要となる.ネットワーク分析においてこれらのアカウントは次数中心性と媒介中心性で表現できると考える.本研究では,二つの中心性を算出し,アカウントを特定し,コミュニケーション形態により分類した.今後このアカウントがどのような役割を果たしていたか理解し,今後の震災時における Twitter 利用に繋げられると考える.Using tweets extracted from Twitter during the Great East Japan Earthquake 2011, social network analysis techniques were used to generate and analysis the online networks that emerged at that time. People attempted to collect information about earthquakes and to communicate with friends through the twitter, and it is coping with the earthquake disaster. The aim was to identify active players for the Great East Earthquake on twitter. We construct a communication network and calculate two centrality measures(degree and betweenness) on twitter. As a result, Important players during the Great East Japan Earthquake were found to be: media reporters, people from not-for-profit, social media volunteers, newspaper publishing company, celebrity, and autonomous computer program.

著者

太田 好乃 牛山 素行

出版者

日本自然災害学会

雑誌

自然災害科学 (ISSN:02866021)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.249-257, 2009-11-28

参考文献数

12

---

This paper is intended as a fundamental study of disaster prevention education based on the actual education that is occurring in different regions. A survey was administered in 426 elementary schools, 198 junior high schools and 93 high schools in Iwate prefecture and 588 schools completed the questionnaire form. This study compared disaster education in inland areas to that in coastal areas. The results showed a clear difference between the disaster education programs in inland areas and those in coastal areas. Coastal area schools are aware of the risk and conduct more aggressive disaster prevention education than inland area schools. Furthermore, schools located nearer a coast line are active in providing disaster prevention education. Coastal areas are at risk for being hit by tsunamis. However, there is no difference in the risks from other hazards, such as earthquakes, flood and sediment disasters, between inland and coastal areas. Unreasonable risk perception and regional differences in providing disaster education are undesirable from the standpoint of disaster prevention. The perception of risk by schools needs to be assessed, to see if their perceptions match the actual risks faced.

著者

林田 義伸 渡邊 道治 中村 裕文 太田 明子

出版者

都城工業高等専門学校

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-01

---

円形のローマとアウグストゥス神殿(1C.B.C.)を構成する石材について、3Dスキャナを用いて実測し、その実測図を作成し、平面及び立面の各部寸法について復元した。また、本神殿はエレクテイオン(5C.B.C.)を殆ど模して建設されたものであるが、各部寸法や施工痕を分析し、エンタブラチュアの割付方や接合部等、当時の手法が用いられていたことを明らかにした。関連研究として、古代ギリシアのトロス等の設計法や、神格化されたローマとアウグストゥス崇拝に関し考察した。

著者

太田 泰弘

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, 2013-03-01

著者

太田 文彦

出版者

日本失語症学会 (現 一般社団法人 日本高次脳機能障害学会)

雑誌

失語症研究 (ISSN:02859513)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.154-159, 1987 (Released:2006-11-10)

参考文献数

16

著者

太田 進

出版者

「季刊中国」刊行委員会

雑誌

季刊中国 (ISSN:09155341)

巻号頁・発行日

no.93, pp.69-78, 2008

著者

西堀 二郎 太田 容次 石部 和人 木村 政秀 辻野 賢治 宮田 仁

出版者

日本教育情報学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

no.21, pp.94-95, 2005

---

本研究は、コミュニケーションを行う上で、場面理解が困難で相手の感情の理解が乏しい児童に対しての支援、今後の方策を構想していくための研究である。具体的には、日常の学級生活の中で友達を作ることが余り得意ではなく、仲良くなりたいという気持ちがあるのだが、うまくコミュニケーションがとれないでいる児童に対してどのような支援が可能か考え、いかにして学級経営を行うかを考えていこうとするものである。最終、その児童が適切に状況を判断して、コミュニケーションがとれる能力を育成していくことを目標に支援を考え、実践を行う。さらに実践していくなかで見つかった課題について、今後どのような手立てが必要かつ有効かを考え今後の構想として発表、提案を行うものである。

著者

金田 直子 春木 敏 子安 愛 大畑 千弦 鍛冶 晃子 太田 愛美 髙塚 安紀穂 西岡 愛梨 永樂 芳 平田 庸子

出版者

大阪市立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2013-04-01

---

早期食健康教育に向け,4・5歳児と保護者を対象とする食育プログラムを幼稚園教諭らと協同開発し,2度のプログラム実践を踏まえ有用性・汎用性を確認し,食育支援キット(食育案・教材・参考資料)を作成した.食育支援キット普及に向け,幼稚園教諭・保育士らを対象に食育研修を実施しO市内幼稚園・保育所園420施設(70%)に配布した.園・家庭・地域を結ぶ幼児食育に向け,養育者を対象とするメタボリックシンドローム予防を視野に入れた家族ぐるみの食育講座を併せて実施・評価をしたところ,日々の食生活改善につながることが確認された.家族ぐるみの幼児食育推進は,少子高齢化の進むわが国における食・健康づくりの一法となる.

著者

太田 明

出版者

玉川大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

---

本研究は主に次の3点を明らかにした。第一に、1997年にユネスコが採択した「現在の世代の未来世代に対する責任に関する宣言」とハンス・ヨナスの『責任という原理』の未来倫理を中心にして、その主張の論理を検討し、両者は異なった正当化原理を用いており、両者の間には責任の階層性と言うべきものがあることを示した。第二に、それを明確にするために「責任」概念の歴史的展開を検討し、責任概念の構造図式を提案し、この図式に基づいて、上記の階層性を考察し、それが責任規範(価値理論)の違いに由来することを示した。第三に、論法」の観点から分析しさまざまな「世代間正義論」の難点を認識した。

著者

太田 英利

出版者

日本爬虫両棲類学会

雑誌

爬虫両棲類学会報 (ISSN:13455826)

巻号頁・発行日

vol.2007, no.2, pp.203-211, 2007-09-30 (Released:2010-09-27)

参考文献数

69

著者

太田 正行 竹村 英樹 田部井 善郎 土屋 博典 野村 豊 山崎 祥雄 米山 光儀

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

日本教育学会大會研究発表要項

巻号頁・発行日

vol.66, pp.284-285, 2007

著者

高野 文英 太田 富久 石垣 靖人 矢萩 信夫

出版者

日本薬科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010

---

研究代表者は研究機期間内に、冬虫夏草属菌が産生する消化管免疫調節物質の構成成分を明らかにする研究を行った。その結果、ハナサナギタケ培養物に強い免疫調節活性があり、精製の結果、糖タンパクであることが判明し、詳細な解析の結果、ペプチドは8種類のアミノ酸、糖はβ(1→3)グルカンから構成されることが分かった。さらに詳細な構造解析の結果、免疫賦活化高分子は多糖とペプチドの混合物であった。また、冬虫夏草属菌を用いた機能性食品等に配合されるプロアントシアニジンやニンニクについても経口免疫アジュバント活性を調べたところ、強い活性を示すことを明らかにすることができた。

著者

佐々木 賢太郎 千田 益生 木下 篤 森 剛士 築山 尚司 太田 晴之 上松 尚代 石倉 隆

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.109-114, 2006 (Released:2006-07-26)

参考文献数

19

被引用文献数

2 2

---

本研究は,独自に考案した徒手筋力計を用い,多発筋炎8例,皮膚筋炎1例(平均44.8歳,男性3例,女性6例)の頸屈曲,肩関節外転,および下肢伸展挙上筋力の3動作筋力を経時的に測定した。その結果,3動作の総和した筋力は,全例においてクレアチンキナーゼと相関関係を認めた。このことから,3動作の総和筋力は,個人の全身筋力として反映することができ,さらに継時的な測定結果は多発筋炎・皮膚筋炎の病勢を反映するため,急性期のリハビリテーションにおいてその評価と治療効果判定を行う上で有用であることが示唆された。

著者

平島 洋 奥平 清昭 中本 淳 村上 浩之 鈴木 裕武 山上 隆正 西村 純 太田 茂雄 並木 道義 宮岡 宏 佐藤 夏雄 藤井 良一 小玉 正弘

出版者

宇宙航空研究開発機構

雑誌

宇宙科学研究所報告. 特集 (ISSN:02859920)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.115-134, 1986-10

---

1985年7月に, 南極昭和基地の共役点であるノルウェーにおいてオーロラ観測の国際共同観測を実施した。日本側の大気球観測は, 地上から直接観測することが難しい降下電子, 自然電波および電離層電場等の時間および空間変動の観測が目的であった。気球搭載観測器としては, オーロラX線撮像装置とVLF受信機であった。日本側の気球は1985年7月2日と7月5日の2回放球した。本論文では, 7月5日に放球され, 観測されたオーロラX線現象について述べる。オーロラX線撮像装置として, 従来から用いていた無機シンチレータを1次元に配置したものと, 厚型のリチウム・ドリフト型Si(Li)半導体検出器の2次元撮像装置を用いた。解析の結果, このオーロラX線現像は, 7月6日23時25分(U. T.)頃に始まり, 数分間継続し, 約50km/minの速度で北西から南東の方向に移動していたことが明らかになった。

著者

周 同 早坂 勇太郎 高橋 公太 八木沢 隆 寺岡 慧 東間 紘 阿岸 鉄三 太田 和夫

出版者

東京女子医科大学学会

雑誌

東京女子医科大学雑誌 (ISSN:00409022)

巻号頁・発行日

vol.61, no.12, pp.1094-1095, 1991-12-25

---

第11回学内免疫談話会 平成3年7月6日 東京女子医科大学臨床講堂I

著者

藤岡 章子 金森 絵里 太田原 準

出版者

龍谷大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010-04-01

---

本研究ではこの保育所の事業システムを分析対象とし、その現状を経営学的視点から明らかにするとともに、システム再構築の可能性を検討してきた。保育所の中でも本研究ではマイナスのイメージでとらえられることの多い民営の認可外保育所に特に焦点をあて、その内実について検討を重ねてきた。これらの調査からは、資金的制約の多い認可外保育所が独自のマネジメント・システムと外部リソースの柔軟な活用によって、良質の保育の実現を可能としていることが明らかとなった。

著者

吉野 一 加賀山 茂 河村 寛治 太田 勝造 新田 克己 櫻井 成一朗 松村 敏弘

出版者

明治学院大学

雑誌

特別推進研究

巻号頁・発行日

2002

---

本研究は、創造的な法的思考力を養成するための教育方法を、次のように、四つの研究課題に分けて分担研究し、各研究成果を諸共通事例を素材に全体として融合して、開発した。1.法創造基礎の理論的解明具体的化と体系化の法命題の創設および仮説法命題の反証としての法創造推論の構造を、共通の具体的事例問題の解決過程において、詳細に解明した。妥当性評価の基準を国民の価値意識のアンケート調査と法と経済学の観点とから同定した。認知科学の観点から授業評価方法を考案した。2.実務と教育における法創造の実際の解明米国のロースクールと我が国を含めて大陸法系の法学教育の実践を分析し、その法創造的要素を解明した。そしてその成果を法創造教育方法の開発に立てた。また開発された法創造教育方法の教育実践の分析を行い、有効性を確認した。それを法科大学院の教育で本格的に実践するためのさらなる研究課題を明らかにした。3.法創造教育方法の開発開発された教育方法の中心的部分は、リアルな事例問題に基づく、法的知識と推論の構造に即した、論争を通じて行う、法創造的法的思考の育成方法である。これを効果的に実現するために、法律知識ベースシステム、論争支援システムおよびソクラティックメソッド支援システムを活用する方法を同時に開発した。4.法創造教育支援システムの開発メタ推論機能を持つ「法律知識ベースシステムLES-8」を開発した。ソクラティックメソッド支援システムの問答集の改訂を行った。仮説の生成検証のための推論機構を実装し、オンライン論争支援システムを完成した。開発した諸システムを教育実践に活用してその意義と今後の研究課題を同定した。以上により法科大学院においても実践的に有効な法創造教育方法が開発された。一年次から最終年次までの一貫したスパイラルな法創造教育を実現すること、そのための研究と実践が課題である。

著者

橋本 明記 井上 康夫 松本 英之 方田 勲 上田 和也 市川 鋼一 佐藤 彰 柴田 豊 石原 友和 太田 陽介 野崎 秀人 北之園 展 斉藤 知弘 筋誡 久 小島 政明 鈴木 陽一 田中 祥次

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SAT, 衛星通信 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.357, pp.1-6, 2008-12-11

参考文献数

8

被引用文献数

5

---

2011年7月のBSアナログ放送の終了により解放される3チャンネルと2000年の世界無線会議(WRC-2000)で新たに追加割り当てされた4チャンネルが新たなデジタル放送に利用可能となる。これらのチャンネルでは従来のISDB-Sに加え、2008年7,月に情報通信審議会から答申された高度衛星デジタル放送方式も利用可能となる。本方式では、LDPC符号と低ロールオフ率0.1を採用し、伝送容量をISDB-Sに比べ30%以上拡大できる。ARIBでは本方式の審議の過程で機能と性能を確認するため、擬似中継器と放送衛星を用いた実証実験を行った。本稿ではこの実証実験の詳細について報告する。

著者

太田 泰弘

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, 2013-02-01

著者

太田 勲男 佐藤 健一

雑誌

日本眼科紀要 = Folia ophthalmologica Japonica (ISSN:00155667)

巻号頁・発行日

vol.47, no.10, pp.1206-1208, 1996-10-28

参考文献数

5