著者
小林 裕子 俣野 修身 後藤 真康
出版者
日本農薬学会
雑誌
日本農薬学会誌 (ISSN:03851559)
巻号頁・発行日
vol.11, no.1, pp.81-84, 1986-02-20
被引用文献数
4

Ethylenebisdithiocarbamates (EBDCs)を施用後の農作物中に残留するethylenethiourea (ETU)の分析法を確立する目的で, たまねぎ, トマト, すいかおよびレタス中のETUの残留分析法について検討した.たまねぎ, トマト, すいかおよびレタス中のETUを含水メタノールで抽出し, 溶媒を留去する.濃縮液を水酸化アンモニウム溶液あるいは水酸化ナトリウム溶液でpH8に調整し, Extrelut^[○!R]カラムで精製したのち, 紫外部吸収検出器付高速液体クロマトグラフィーで定量した.検出限界は, 0.01ppmであり, 回収率は, 76∿90%であった.この方法はExtrelut^[○!R]カラムに供する試料をフッ化カリウム等で前処理するNitzの方法より簡潔性, 迅速性等の点で優れている.
著者
清水 光 小林 正明 藤井 温子 川久保 和雄
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告高度交通システム(ITS) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2008, no.25, pp.29-36, 2008-03-07

本稿では、単独信号交差点や幹線道路、都市道路網の交通流ダイナミクスを離散形時変非線形ダイナミックシステムで記述し、信号制御パラメータを統一的に最適化する手法について開発する。信号制御システムは信号交差点の車線単位、サイクル長単位で成立する交通量収支に基づき、フィードバック制御を用いて記述される。信号制御法は渋滞長のバランス制御アルゴリズムを用い、信号制御パラメータの最適化問題として探索法が開発される。最後に、道路条件と交通条件が与えられたものとして、確定的信号制御システムを開発する手順について述べる。提案した開発手順は広島県福山市内道路網におけるシミュレーション結果より、有効性を確認した。This paper studies the development of deterministic signal control system in urban road networks from the viewpoint of a digital control. The signal control system of the congestion length is described by a nonlinear time-varying discrete dynamic system and synthesized by using the feedback control based on the volume balance at each signalized intersection. The balance control algorithm and network control algorithm in which the three signal control parameters consisting of the cycle length, green split and offset are searched systematically so as to minimize the sum of congestion lengths at signalized intersections are presented. The configuration and the development procedure of the deterministic signal control system are presented based on our studies. From the comparison of congestion lengths and signal control parameters between measurement values and simulation values, it is confirmed that the signal control system and control algorithms work effectively to minimize the congestion lengths at signalized intersections.
著者
小林 正明
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. MR, 磁気記録 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.103, no.555, pp.35-39, 2004-01-09

キーワード音声入力に強い音声認識技術とコンテンツ制作管理技術とを統合することにより,高速かつ簡単に「タグ」制作するシステム.
著者
伊藤 大介 小林 徹郎 山崎 美和恵 南 繁夫
出版者
素粒子論グループ 素粒子研究編集部
雑誌
素粒子論研究 (ISSN:03711838)
巻号頁・発行日
vol.12, no.5, pp.520-529, 1956-08

最近,CosmotronやBevatronのような高エネルギー加速器によるπ-N相互作用に関する実験の結果,π-N衝突の全断面積σ_<t0t>(-σ_<elastic>+σ_<inelastic>)に第二、第三の極大が存在することが略々確かになった。周知の通り、O.2 Bev前後に於ける第一の極大は、I=J=3/2 stateの共鳴散乱として解釈されているものであるが、第二、第三の極大も果して"物理的核子"の特別な状態の共鳴現象によるものであるか、或は他の機構によるものであるか、先ず明らかにされなければならぬ問題である。この問題に関して、先ずC.N.Yangは 0.8 Bev附近に於ける第二の極大が"物理的核子"の特定の状態の共鳴による散乱であると解し得るためには、共鳴状態のJが相当大きなものでなければならぬことを示している。第二極大の発生機構を考察する場合、第一極大の場合と著しく事情が異るのは、後者の場合にはなかった非弾性衝突(即ち中間子の多重発生等)の存在である。第二極大の起る0.8 Bev附近ではσ_<elastic>&ap;σ_<inelastic>である。このような大きな非弾性散乱の存在は当然弾性散乱にも大きな影響を及ぼすはずである。武田氏は、入射中間子が、核子の固有場の中間子と衝突し、これを共鳴的にたヽき出すと考えて、第二極大の存在を説明しておられる。またSternheimerが分散公式を用いて、前方散乱の振巾をを計算し、高エネルギーに於ては、Dispersive Partに比し、Absorptive Partが非常に大きく、第二極大附近で特にAbsorptive Partが大きくなつていることを明らかにした。これ等の分析の結果から、第二極大の発生機構は、第一極大の場合と異り、非弾性衝突が非常に大きな役割を演じていることが判明して来た。非弾性衝突の存在によつて、弾性散乱の受ける影響は、Shadow Effectとして知られている。我々は以前に1.4 Bevに於けるπ-N衝突は、影散乱のみとして、説明出来ることを示した。即ち1.4 Bev程度の高エネルギーでは、非弾性衝突の断面σ_<inel>を正しく与えええる理論さえあれば、弾性散乱の断面σ_<el>はその影散乱として求まり、全断面σ_<t0t>=σ<el>+σ<inel>も実験と一致するのである。換言すればこのような高エネルギーでは、非弾性衝突が近似的にπ-N衝突の全体を支配しているので、その理論的考察は非弾性衝突の解明に集約されることになる。若し高エネルギー領域で成立ったこのような近似が第二極大の起る0.8 Bevまで成立つならば、第二極大解明の鍵は非弾性衝突にあることになる。この可能性を吟味することが本論文の目的である。結果を要約すれば、π-P衝突で、実測された非弾性散乱の断面積σ^<exp>_<inel>を用い、これから影散乱のみという近似で計算したσ_<elastic>及びσ_<t0t>は、第1図に模式的に示すように、1.0 Bev以上では実験と一致する。しかし1.0 Bev以下では実験と合わなくなる。弾性散乱の角分布も1.0 Bev以上では影散乱のみとして実験とよく合うが1.0 Bev以下では合わなくなるかもしれない(現在比較できる正確な実験は1.0 Bev > E_π > E_<th>間に存在しない)1.0 Bev以下ではσ_<inel>が減少しはじめるのと、低エネルギーの場合と同じ機構による散乱が生き残っているので影散乱のみという近似は成立たなくなるのであろう。しかし第1図に示すように、1.0 Bevに於ける影散乱として計算したσ_<el>,σ_<t0t>は既にthresholdに於けるσ_<t0t>より大きい。而も1.0 Bevに於けるσ_<t0t>もσ_<el>も低エネルギーまで延長すれば結局thresholdに於けるσ_<t0t>に接続しなければならぬのであるから、σ_<t0t>にもσ_<el>にも1.0 BevとE_<threshold>の間に少くも一回極大が存在するはずである。このようなわけで、第二極大の存在の説明には非弾性衝突、即ち、多重発生過程が重大な役割を演じていることを知ることが出来る。実際1.0 Bev以上で多重発生の正しい理論を構成することだけで、第二極大の存在を間接的に示すことが出来ることになる。しかし、第二極大の直接の分析のためには、E_<th>&harr;1.0 Bev間のπ-N相互作用を分析しなければならない。この領域の分析は非常に困難であろうが、逆に、核子の構造に対して多くの情報は期待出来ると予想される領域でもある。これについては追々分析をすすめる予定である。
著者
小林 賢一 守澤 正幸 渡邊 竜登美 関田 敏明 長尾 正憲
出版者
社団法人日本補綴歯科学会
雑誌
日本補綴歯科學會雜誌 (ISSN:03895386)
巻号頁・発行日
vol.33, no.1, pp.94-105, 1989-02-01
被引用文献数
1 3

The purpose of this study was to develop a telemetry system and to analyze the occlusal contacts of complete denture during mastication. The telemetry system consisted of a trans mitter unit and a receiver unit. The transmitter allowed 6 channels of information of the occlusal contacts to be telemetered by time division multiplex communication method within the approximate distance of 2 m. The occlusal surface of the upper complete denture was made of metal and that of the lower denture was made of metal contact plates of 0.5mm in width with each space of 0.5mm. Then the transmitter was embedded in the lower complete denture. Occlusal contacts of 66 aged edentulous male were investigated both on the chewing side and on the nonchewing side in the premolar, the Ist molar and the 2nd molar regions.The results were as followed : 1. The occlusal contacts in the nonchewing side preceded those in the chewing side, with higher frequency and longer duration. 2. In the nonchewing side, the occlusal contact occurred at different time ; the occlusal contact was observed first in the 2nd molar, then 32-48 ms later in the Ist molar, and 2-48 ms later in the premolar regions. 3. It is suggested that the balancing contact should be considered for stabilizing the denture in mastication.
著者
浅野 太 鈴木 陽一 曽根 敏夫 林 哲也 佐竹 充章 大山 健二 小林 俊光 高坂 知節
出版者
一般社団法人日本音響学会
雑誌
日本音響学会誌 (ISSN:03694232)
巻号頁・発行日
vol.47, no.6, pp.373-379, 1991-06-01
被引用文献数
28

単一のディジタルフィルタを用いて、入力のスペクトルの変化に追従し、出力信号を装用者の聴野内に収めるよう増幅特性が変化する補聴方式を提案する。更に、ディジタルシグナルプロセッサを用いて本方式を実時間で実現するシステムの構築法を述べる。また、システムの評価を行うため、模擬難聴耳3例、感音系難聴耳2例に対し、単音節明瞭度試験を行った結果についても報告する。この評価実験から、特に、健聴耳に比べて聴野の狭い感音系の難聴者に対し、本システムによる聴野の拡大の効果が示された。
著者
田中 健治 小林 秀誉 永田 忠博 真鍋 勝
出版者
公益社団法人 日本食品衛生学会
雑誌
食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)
巻号頁・発行日
vol.45, no.2, pp.63-66, 2004-04-25 (Released:2009-01-21)
参考文献数
14
被引用文献数
10 15

米はマイコトキシン汚染の少ない穀物である.ところが,1998年には,台風で倒伏し水に浸かったイネがあり,この米は褐色に着色していた.この年は,国内ではムギの赤かび病が大発生した年でもあったので,この米についてトリコテセン系マイコトキシンの抽出を行い,分析した.定性は,GC/MSで,定量はGC-ECDで行った.その結果,デオキシニバレノール (DON),フザレノン-X (Fus.-X),ニバレノール(NIV)のトリコテセン系マイコトキシンが検出された.米でのDONの汚染は報告されているが,現在著者の知る限りでは,Fus.-Xの汚染報告は初めてである.
著者
小林 郁典 中野 純司 山本 由和 藤原 丈史
出版者
日本計算機統計学会
雑誌
計算機統計学 (ISSN:09148930)
巻号頁・発行日
vol.18, no.1, pp.15-25, 2006-06-30
被引用文献数
2

統計解析システム上でデータマイニング手法による解析を利用者に提供するために,Javaの技術に基づいて開発されている統計解析システムJaspにデータマイニングができる機能を追加した.このために,機械学習ソフトとして有名なWekaのJavaクラスライブラリをJaspに組み込み,データマイニング手法に対応した関数型のコマンドをいくつか用意した.利用者は,Jasp上で解析データを用意し,統計解析用のコマンドを利用して統計グラフを描き,C4.5,サポートベクターマシン,APRIORI法やK-Means法などのデータマイニング手法を解析データに適用することができる.
著者
小林 真輔 越塚 登 坂村 健
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会誌 (ISSN:09135693)
巻号頁・発行日
vol.91, no.7, pp.595-603, 2008-07-01
被引用文献数
6

ユビキタスネットワークを実現するためのキーデバイスの一つにアクティブRFIDがある.本研究では,アクティブRFIDの基盤技術確立を目指し研究開発を行ってきた.ハードウェア,通信プロトコル,ミドルウェア,並びに,アクティブRFIDを管理するサーバ側のソフトウェアまでのトータルシステムを提案し実現している.アクティブRFIDの課題である,低消費電力,高多重通信を実現するためのブレークスルーとしてUWB(Ultra Wide Band)無線通信LSIを開発しそのLSIを搭載した世界最小1cm角のアクティブRFIDを実現した.また,アクティブ型,パッシブ型を含むRFIDや,バーコードなどの個別の識別子をそれぞれのものに割り当てて管理し情報提供するための上位のディレクトリサービスの開発を行った.更に,本研究の実証実験の例として,青果物の物流現場におけるアクティブRFIDタグの活用,高精度測位を実現したUWBアクティブタグを用いた倉庫管理システムについて述べ,場所情報を提供するためのタグの例として,実際の商業施設におけるシステムについて述べる.
著者
小林 巌 岩本 正敏 柴田 千陽 鎌田 貴之 布川 博士 宮崎 正俊
出版者
The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers
雑誌
電子情報通信学会論文誌 D (ISSN:09151923)
巻号頁・発行日
vol.J81-D2, no.5, pp.954-961, 1998-05-25

肢体不自由ユーザを含んだ操作場面での利用を目的として,Table-Top型コンピュータについて検討した.Table-Topとは,複数のデバイスを用いて,複数のユーザが1台のコンピュータの操作をそれぞれが同時に行うことができるコンピュータ操作環境である.このTable-Topの実現モデルを考察し,モデルに基づきTable-Top型コンピュータのプロトタイプを試作した.このプロトタイプは,Windows95をOSとし,Table-Top用のアプリケーションを装備するコンピュータを本体としている.入力デバイスが2個のマウスであり,これらはI/O Device Network(I/O-DN)に接続されている.I/O-DNの管理や調整を行うために,プログラム可能なマイクロコントローラ(Microchip社製PIC16F84)を用いて作製されたI/O-DN ManagerがI/O-DNに接続される.コンピュータ本体とI/O-DN Managerの間はRS-232Cで接続し,通信制御によりI/O-DN Managerからデバイスの認識情報がコンピュータ本体に伝達される.簡単なアプリケーションを用いて,このプロトタイプを試用した結果,Table-Topの基礎的な機能が実現できることを確認した.考察では,このTable-Topの波及効果や課題について展望した.
著者
小林 誠一郎 高崎 健 浜野 恭一 山田 明義 鈴木 茂 青木 暁 武藤 晴臣 原田 瑞也 秋本 伸 岩塚 迪雄
出版者
一般社団法人日本消化器外科学会
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.10, no.6, pp.686-690, 1977-11-30

腸管吻合器の消化管手術分野への応用について, 私どもの58例の臨床経験を述べた. 食道静脈瘤に対する食道離断術, 食道癌に対する食道胃吻合術 (胸壁前および胸腔内吻合) 噴門部癌に対する食道空腸吻合術, 直腸結腸病変に対する低位前方切除術などに関して, その利用方法, 手術手技について略述した. 器械を用いることの利点としては, 吻合の確実性, 手術時間の短縮, ひいては手術侵襲の軽減などがあげられよう. とくに下部食道噴門部癌に対する経腹的操作のみによる, 縦隔側高位での食道切離食道空腸吻合術については, 吻合器使用の良い適応であると考えている.