著者
山田 寛喜
出版者
The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers
雑誌
電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.J104-B, no.2, pp.66-82, 2021-02-01

ミリ波レーダは,その伝搬特性,広帯域性から,主に車載レーダとして広く普及してきた.更にMIMOレーダ化による高機能化,低価格化に伴い,近年では,近距離高分解能レーダとして幅広い応用研究が進められている.このようなアレーレーダ化により,距離,速度(ドップラ周波数)に加え,方位(角度)情報といったターゲットの3次元情報が得られる.これらを用いることによりターゲットの空間的な位置や様々な特徴を得ることができる.距離分解能は周波数帯域幅,ドップラ分解能は観測時間の増加に伴い改善可能である.しかしながら,方位分解能に関しては,アレー素子数の増加が必要となるため,ハードウェアの制約等により十分な分解能確保が困難な場合が多い.この論文では,方位分解能改善の観点に絞り,その高分解能化に関して論じている.ここでは二つの異なるアプローチを概説し,その有効性を明らかにする.一つは人物などの動きのあるターゲットの検出を目的としたMIMO仮想アレーによる高分解能化手法である.もう一つは自動車の側方(斜め前方)監視を目的としたレーダプラットホームの動きによる合成開口手法である.これらの手法の効果を実験結果を通して示している.
著者
山田 歩
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.75, no.2, pp.134-141, 2004-06-25 (Released:2010-07-16)
参考文献数
27
被引用文献数
1 1

This study investigated the effects of repeated exposures to male and female targets on trait impressions and the role of stereotyped knowledge for the target's social category in impression formation process. The participants were repeatedly exposed to slides of male and female faces for subliminal durations. For each of 12 pairs containing both previously presented slide and newly presented slide, the participants made forced-choice liking judgments (Experiment 1), trait judgments (Experiment 2) and recognition judgments (Experiments 1 and 2). It was found that participants' attitude toward the targets became more positive, even though target recognition was not significantly greater than the chance level. Yet, when the dimension of judgment was stereotypically associated with the target's social category, exposure effects were obtained for the targets whose social category and its dimension were inferentially matched, but not obtained for the targets whose social category and its dimension were not inferentially matched. Some theoretical implications of the role of social category information in the mere exposure phenomenon are discussed.
著者
川畑 輝子 武見 ゆかり 林 芙美 中村 正和 山田 隆司
出版者
日本フードシステム学会
雑誌
フードシステム研究 (ISSN:13410296)
巻号頁・発行日
vol.27, no.4, pp.226-231, 2021 (Released:2021-03-25)
参考文献数
6
被引用文献数
1

This is a food environment intervention study, aiming at improving the diet of hospital workers. The intervention was conducted at a convenient store in a hospital in Tokyo. The intervention included availability, accessibility, information and incentive. We used nudge tactics to increase the effect. To evaluate the intervention, we used the point of sales data and examined the response of the staff. Total sales and sales of healthy items significantly increased. The intervention was well-accepted by the staff. It suggests that using nudges to improve the food environment at a convenient store in a hospital can increase sales.
著者
山田 智輝 Tomoki Yamada
出版者
同志社大学人文科学研究所
雑誌
社会科学 = The Social Science(The Social Sciences) (ISSN:04196759)
巻号頁・発行日
vol.52, no.4, pp.117-149, 2023-02-28

本稿は、独領東アフリカをインドの植民地にすべきとの構想をめぐる議論と、同地がイギリス委任統治領タンガニーカとなったことにともなう、インド人からの委任統治当局および国際連盟への請願を検討する。それにより、第一次世界大戦期から1920年代後半までの、インド人とタンガニーカの関係と、国際連盟および委任統治制度をめぐる彼らの認識やかかわりを明らかにする。
著者
山田 修三 Shuzo Yamada
出版者
安田女子大学
雑誌
安田女子大学紀要 = Journal of Yasuda Women's University (ISSN:02896494)
巻号頁・発行日
no.48, pp.117-124, 2020-02-28

保育所保育指針は、平成29年の告示で3度目の改訂が行われ、これまでの「保護者支援」が「子育て支援」という名称に変更された。そこで、保育者は子育て支援において、どのような理論に基づき、子どもとその保護者に関わればよいのか、支援のあり方について検討した。 保育者による子育て支援のあり方を検討するにあたり、保育所保育指針第4章「子育て支援」の内容、及び現代の子どもと保護者を取り巻く養育環境を社会的背景から考察した。 もって、「子育て支援」におけるソーシャルワークによる支援が有効であると考え、保育者がソーシャルワークを活用する上での留意することを福祉心理学的な視座から論考した。
著者
山田 祥徳 酒井 幹夫 水谷 慎 越塚 誠一 大地 雅俊 室園 浩司
出版者
Atomic Energy Society of Japan
雑誌
日本原子力学会和文論文誌 (ISSN:13472879)
巻号頁・発行日
vol.10, no.3, pp.185-193, 2011 (Released:2011-08-24)
参考文献数
21
被引用文献数
27 26

In nuclear engineering, fluid flows involving free surface were well studied, e.g., pipe thinning produced by liquid droplet impingement, and steam explosion triggered by molten metal immersed in water. The moving particle simulation (MPS) method was often used in past studies. In this method, the Poisson equation was solved to obtain the pressure field. Solving the Poisson equation becomes a dominant process. Reducing the time of calculation of the Poisson equation is important for using the CFD in the engineering fields. Thereat, we propose a new MPS method by which the pressure field is calculated explicitly. We call it the explicit (E-)MPS method. The E-MPS method was applied to a static water and dam break problem to show its adequacy. Besides, we compare the calculation time between the E-MPS method and traditional one.
著者
福田 博美 後藤 正樹 岡本 陽 山田 浩平 五十嵐 哲也 山田 玲子
出版者
愛知教育大学
雑誌
愛知教育大学教職キャリアセンター紀要 (ISSN:24240605)
巻号頁・発行日
vol.7, pp.167-174, 2022-03-29

学校における子供の「おもらし(尿便失禁)」の援助の現状を示し、排泄支援に関する課題を明らかにすることを目的とした。養護教諭の調査から、学校種を問わずほとんどの学校で「おもらし」は起こっており、養護教諭が主たる援助者として対応していた。養護教諭・教諭共に、教員養成段階で「おもらし」の対応は学ぶ機会が少ないという学習の課題があった。さらに、教員の「おもらし」に対する対応の知の蓄積がなされていない課題、医療機関との関係の課題、「おもらし」の片付けのマニュアルが嘔吐の消毒のように作成されていないという感染拡大を予防する危機管理の側面の課題も見つかった。「おもらし」の着替えやお尻を拭くといった子供への対応や汚れた床などの片付けは、十分な時間が無く、人手不足を感じる負担に思う支援であった。今後、排泄に関する学習機会を、養成教育および現職教育において効果的に提供する方法や、科学的根拠に基づいた学校での「おもらし」への支援のマニュアル作りが望まれる。
著者
菊池 奈々子 山田 律子
出版者
一般社団法人 日本老年看護学会
雑誌
老年看護学 (ISSN:13469665)
巻号頁・発行日
vol.22, no.1, pp.51-60, 2017 (Released:2018-08-01)
参考文献数
19
被引用文献数
2

本研究の目的は,高齢者の熱傷の特徴と「熱傷の重症度」への影響要因について明らかにすることである.熱傷で受診した高齢者130人の診療録・看護記録を遡及的実態調査し,前期高齢者81人と後期高齢者49人で比較分析した結果,前期高齢者では「末梢神経障害」,後期高齢者では「認知症」「眼疾患」が有意に多かった(p<0.05).高齢者の熱傷の特徴として,受傷原因は「高温液体」が両者ともに3割と最多であったが,前期高齢者に比べ後期高齢者では受傷部位が「背部」に多く,熱傷面積が13.5(1.0~45.0)%と広範囲で,重症熱傷者が22.4%と多かった(p<0.05).「熱傷の重症度」を従属変数とした重回帰分析の結果,前期高齢者では「火炎」「胸部」「右下腿」「顔面」「発見者の存在」(決定係数R2=0.593)が,後期高齢者では「背部」と「火炎」(R2=0.649)が影響要因として挙げられた.今後は,日常生活上の注意喚起のみならず,感覚機能の低下や認知症に配慮した環境の工夫といった熱傷予防の必要性が示唆された.
著者
小山田 隆 江坂 幸敏 工藤 上 吉川 尭
出版者
公益社団法人 日本獣医師会
雑誌
日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)
巻号頁・発行日
vol.49, no.8, pp.574-578, 1996-08-20 (Released:2011-06-17)
参考文献数
28
被引用文献数
3

1992年7月~1995年12月に青森県東部地域で集められた18種の淡水魚総計44, 724尾について, 日本顎口虫の幼虫寄生を検索した.ドジョウ, ナマズ, ウキゴリ, ヤマメおよびウグイの5魚種から, 第3後期幼虫計322虫体を検出した.幼虫が検出された魚種はいずれも人への感染源になり得ると思われ, 特にヤマメを含むサケ科ならびにウグイを含むコイ科魚類は, 北日本で発生している人の日本顎口虫症の感染源として重視すべきものと考えられた.
著者
山田 聡
出版者
京都大学
雑誌
若手研究
巻号頁・発行日
2019-04-01

本研究の目的は、潰瘍性大腸炎(UC)の大腸炎症粘膜におけるEpstein-Barr virus (以下EBV)再活性化機序の解明を目指すものである。本研究において、① UCを模した薬剤誘発性腸炎モデルを利用したEBVのマウス感染実験、② 免疫抑制治療中のEBV感染マウスにおける腸炎再燃実験をそれぞれ行い、大腸炎症粘膜におけるEBV再活性化機序の解明を目指す。加えて、③ 炎症発癌におけるEBV再活性化機序の解明を目指す。本研究はマウスモデルからヒト検体を用いた包括的研究を予定している。本研究を発展させることにより、UC難治例への新たな治療ストラテジーの開発に貢献するものと期待される。
著者
楠 幹江 山田 俊亮 Mikie Kusunoki Shunsuke Yamada
出版者
安田女子大学大学院
雑誌
安田女子大学大学院紀要 = The journal of the Graduate School, Yasuda Women's University (ISSN:24323772)
巻号頁・発行日
no.23, pp.171-182, 2018-03-31

衣・食・住などの生活は,生きる基本であり,幸せの基盤でもある。家政学はこの人間の生活を研究対象としており,生活の向上と人類の福祉を目的としている。「人類の福祉」の「福」「祉」は,共に幸せを意味する言葉であり,このため,家政学そのものを,幸せを追求する学問として捉えることができる。幸せとは何か?を検討する場合,健康をキーワードとすることは意味があることだと考える。ここでの健康は,WHO 憲章における内容を意味している。すなわち,「肉体的,精神的,社会的に完全に良好な状態である」ことが,健康の意味する内容である。したがって,衣・食・住それぞれの生活において,肉体的,精神的,社会的に良好な状態を維持することが,幸せな生活に繋がると考える。そのために,個人でできることは,家庭生活の営み行動を重視することである。
著者
山本 詩織 秋元 真一郎 迫井 千晶 山田 研 壁谷 英則 杉山 広 髙井 伸二 前田 健 朝倉 宏
出版者
日本食品微生物学会
雑誌
日本食品微生物学会雑誌 (ISSN:13408267)
巻号頁・発行日
vol.39, no.2, pp.77-82, 2022-06-30 (Released:2022-07-07)
参考文献数
24

This study examined the thermal kinetics in wild deer and wild boar meats by low temperature cooking process as well as its bactericidal effect. The thermal processing so as to heat the inner-core of the samples at 65℃ for 15 min, 68℃ for 5 min, 75℃ for 1 min in steam convection oven exhibited faster elevation rate of the internal temperature of wild deer meat than wild boar meat, while their sterilization values after the thermal processes were estimated to be almost equal. Naturally contaminated fecal indicator bacteria were not recovered from all samples after the above-mentioned processing. Spike experiment resulted that approximately 6.6–7.8 log CFU/g of STEC O157 and/or Salmonella spp. were not recovered from the wild deer meats after the three types of thermal cooking. Thus, these data indicated aptitude of these low temperature cooking conditions to minimize the microbiological risks in the game meat.
著者
山田 壮志郎
出版者
一般社団法人 日本社会福祉学会
雑誌
社会福祉学 (ISSN:09110232)
巻号頁・発行日
vol.48, no.4, pp.17-29, 2008

本稿の目的は,ホームレス自立支援センターにおける支援記録の分析を通じて,ホームレス対策の課題を考察することである.近年のホームレス対策は,自立支援センターにおいて就労支援を行い,ホームレスの就労による自立を実現することを主要な目標としている.しかし,自立支援センターには,就労可能性が高く就労支援を特段必要としていないようにみえる層から,自立支援センターへの入所が適切でないと思われる層まで,多様な人々が入所しており,結果として目的の実現可能性に差異を生じさせている.また,劣悪な雇用環境やセンターでの集団生活,利用期限の設定といった問題も,入所者の就労による自立を困難にさせている.今後のホームレス対策は,ハウジング・ファースト・アプローチも視野に入れた居住場所の確保を前提に,自立を阻害する環境的な要因を取り除き,就労に偏らない多様な自立を容認しうる複線的なアプローチから形成される必要がある.