著者

本田 新九郎 富岡 展也 木村 尚亮 岡田 謙一 松下 温

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.38, no.7, pp.1454-1464, 1997-07-15

被引用文献数

8

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本稿では,在宅勤務の問題点である,コミュニケーションの機会の減少からくる個人の心理負担,社会からの疎外感を解消した仮想オフィスシステムについて述べる.システムでは,オフィス内での自然なインフォーマルコミュニケーションの実現のために,コミュニケーションの支援技術であるアウェアネスの概念を発展させた「位置アウェアネス」を考慮した.位置アウェアネスの実現に際しては,3次元仮想空間内に社員の座席を設けた「大部屋メタファ」に基づく仮想オフィスを構築した.このことにより,これまで考えられていなかったコミュニケーションの空間依存性を考慮したより自然なインフォーマルコミュニケーションが実現された.また「アウェアネススペース」という新たな概念の導入により,コミュニケーション空間とパーソナルスペースの確保の両立をはかった.個室ベースのシステムとの比較による評価から,在宅勤務における問題点解消について良好な結果を得た.In this paper,we describe a virtual office system that dissolves the estrangement feeling of home-office workers,which comes from less opportunity of communication.In order to realize a natural informal communication in the virtual office,the system has considered the new awareness concept "Position Awareness".We have realized the "Position Awareness" by building a virtual office based on the "Shared-Room-Metaphor" on a 3D graphics workstation.By doing this,the system enabled more natural informal communication that depends on the positional relationship.And also by introducing the new concept of "Awareness Space",both the facility of communication and personal space was made compatible.By comparing with the result of the system based on the private room,we have gained a better result on solving the problem of home-office.

著者

宮野 美幸 熊原 比路美 風間 裕子 岡澤 敬彦 金城 浩和 赤塩 恵子 清水 敏夫 外間 政信 木村 薫

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.33, 2011

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当院ではかつてノロウイルスによる院内集団感染が発生した。平成23年春に、再び院内集団感染が発生してしまったが、その経過と対策を集計し、次の流行期に向けて方針を検討したので報告する。<BR><B>経過</B>:H23.3/16にS2病棟で下痢・嘔吐の患者が6人、職員3人が発生、感染元は1日で退院した患者を推定。3/23にH3で発症患者発生、S2スタッフの伝播を疑う。3/26にH4で同様の発症患者発生、H3からの転棟患者から感染を疑う。4/14にS3で集団発生。持込患者の汚物処理が不適切であり広がった可能性。これら4病棟の集団感染は最終的に患者32人、職員26人となった。<BR><B>対策</B>:病棟からの連絡で直ちに感染対策小委員会を開催し、感染制御対策を検討・実施した。具体的には、発症者のゾーンニング、隔離病室の環境整備、次亜塩素酸Naによる病棟の全面消毒、面会制限、入院制限、転棟制限などであり、病棟の全面消毒は、新たな感染者が発生しなくなるまで継続した。<BR><B>考察</B>:今季は地域の保育施設や学校で流行があり、近隣の複数の介護施設で集団感染がおき、幾人かは当院に救急搬送、入院となるケースが続いた。期間中に8人が入院しているが、入院してくる患者の隔離、入院制限、転棟制限のなかで、病室確保に苦慮した。また、本来はある程度の病棟が決められた診療科でも他の病棟に入院が振り分けられ、スタッフから病原体の伝播が起きるなど、更に感染拡大につながってしまった。いかに感染者を特定するかは重要で、今回の感染拡大では疑いの段階からゾーニングをするタイミングが遅れていた。期間中の吐物・便の処理は、常に感染性胃腸炎を念頭に処理する必要があった。多くの職員が感染したことから、個人防護具の適切な使用とともに、手指衛生の重要性を再認識した。<BR><B>方針</B>:流行前に研修会を開催する。下痢・嘔吐の患者は常にゾーニングで対応する。スタッフの手洗いと個人防護具の適切な使用を徹底する。期間中は環境消毒を徹底する。

著者

紙谷 雄志 岩井 和也 福永 泰司 木村 良太郎 中桐 理

出版者

公益社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.56, no.6, pp.336-342, 2009-06-15 (Released:2009-07-31)

参考文献数

25

被引用文献数

8 12

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本研究は,超臨界抽出により脱カフェイン処理したコーヒー豆抽出物の糖質分解酵素阻害と,その主成分であるクロロゲン酸異性体の寄与,さらにラットによる糖質負荷後の血糖値上昇抑制作用について検討した.(1) コーヒー豆抽出物のクロロゲン酸類含有量は38.8%であり,8種のクロロゲン酸異性体はコーヒー豆抽出物の糖質分解酵素の阻害活性に63.1-85.8%寄与することが確認された.(2) クロロゲン酸異性体の阻害活性はジカフェオイルキナ酸が最も強く,順にカフェオイルキナ酸,フェルロイルキナ酸であった.その阻害活性にはカフェオイル基がフェルロイル基より強く作用し,カフェオイル基数と共にキナ酸への結合部位も重要であることが推察された.(3) コーヒー豆抽出物はα-GI剤(アカルボース,ボグリボース)と類似した作用機序を示し,効果量より低いα-GI剤量に対して,相加的な併用効果があることが推測された.また,α-グルコシダーゼ阻害を介した血糖値の上昇抑制作用を示し,糖尿病予防効果のある健康食品素材としての可能性が示唆された.

著者

松田 英子 木村 富美子

出版者

日本ストレスマネジメント学会

雑誌

ストレスマネジメント研究 = Stress management research (ISSN:13485180)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.61-68, 2015

著者

島田 玲子 山口 真希 木村 靖子 川嶋 かほる

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.114-120, 2013 (Released:2013-10-18)

参考文献数

21

被引用文献数

3

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家庭内における味覚嗜好の伝承の実態を把握するため,4種に味付けしたひじき煮を用いて家族の嗜好の類似性を調査すると同時に,調査票による食生活調査を行った。69家族,277名の回答を検討した結果,おいしいと感じるひじき煮の親子間の一致率は,他人同士よりも高かったが,約半数の家庭では味覚嗜好が伝承していないことが判明した。嗜好の一致は,父子間,母子間ともに認められたが,母子間により強く認められた。三世帯同居家族内の親子の一致率は核家族内の一致率より低く,三世代同居家族の方が味覚嗜好が伝承しやすいとはいえないことが分かった。また,味覚嗜好が一致している親子と一致してない親子の食生活調査の結果を比較したところ,一致していない親子の方が市販の惣菜類への評価が高く,家庭外の味への慣れが,嗜好の伝承に負の影響を与えている可能性が示唆された。その他,味覚嗜好の自己評価や好きな食品などには,一致親子と不一致親子に差は見られなかった。

著者

木村 吉次

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号

巻号頁・発行日

vol.55, 2004

著者

木村 吉次

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.67, pp.91_1, 2016

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<p> 学校運動会の歴史的変遷を明らかにする上において学校運動会がアジア・太平洋戦争の戦前と戦後においてどのような変容を遂げたのかということがひとつの重要な関心事である。運動会は昭和の15年戦争の敗戦を境にして日本の政治的経済的社会的変化と教育体制の再編を経験する中で一時的には中断したこともあるが種々の課題をかかえながらも生きのびて今日にいたっている。本研究は、愛知県南設楽郡千郷(ちさと)尋常高等小学校の昭和6(1931)年から同30(1955)年までの運動会について考察した事例研究である。学校運動会の歴史は学校により地域によりさまざまな差異をもって展開しているので、これを単純に概括して把握することはできない。ここに事例研究をつかさねなければならない理由がある。本研究では千郷尋常高等小学校が「大運動会記録」綴に残した資料を分析し、それをさきに研究した愛知県大野尋常高等小学校や茨城県菅間小学校の事例と比較しながら小学校運動会の戦前と戦後の変容を考察した結果を報告する。</p>

著者

木村 雄希 岩谷 一生 栁 洋成 宮崎 敏昌

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌D(産業応用部門誌) (ISSN:09136339)

巻号頁・発行日

vol.140, no.5, pp.372-377, 2020

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<p>The use of triple active bridge (TAB) converters in distributed electric grids has attracted considerable attention because of their multi-directional power connection, insulation performance, and small size. However, there remains a problem with respect to the interaction between two current loops with TABs, and there are few solutions to this problem when an AC supply is connected to the system. In this paper, we propose a method to suppress the interference by using iterative control as the main approach, taking into account the occurrence of periodic disturbance in the TAB converter when connected to an AC system. In order to estimate the characteristics of the proposed method, a prototype is built and tested experimentally. As a result, it is confirmed that the measured grid current THD is within 5% and that he battery current ripple decreased by 84% at a maximum.</p>

著者

白石 直樹 木村 竜一朗 森 樹史 澤田 貴宏 清水 重喜 坂井 和子 西尾 和人 伊藤 彰彦

出版者

一般社団法人 日本臨床衛生検査技師会

雑誌

医学検査 (ISSN:09158669)

巻号頁・発行日

vol.70, no.3, pp.551-559, 2021-07-25 (Released:2021-07-28)

参考文献数

15

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近年,分子標的薬の開発が急速に進み,特に原発性肺癌においてはコンパニオン診断として保険収載が多くの分子標的薬で行われている。近畿大学では2017年6月に肺癌に特化したコンパニオン検査を行うゲノムセンターを近畿大学医学部内に設置し,PD-L1(22C3),ALK(IHC),ALK(FISH),EGFR検査の受注を開始した。ゲノムセンターは2年の稼働期間に517件の検体を受け付け,検査を行った。充分量の悪性腫瘍が検出され,検査が実施できた割合は365件/517件(70.6%)であった。検査種ごとの検査数はEGFR検査が81件(稼働期間7カ月),PD-L1(22C3)は350件(稼働期間2年),ALK(IHC)は278件,ALK(FISH)は237件であった。病理部にてホルマリン固定検体を受け付けてから,検査結果を臨床に返却した日数の平均は11.8日(土日祝日を含む)であった。EGFR検査に限っては7.73日(土日祝日を含む)であった。外注検査と比較して十分に短いturnaround timeが得られた。今回,病院内で次世代シーケンサーを用いた遺伝子検査を行う新部署を新設したため,ゲノムセンターは2年間の上記検査の受注業務を終了した。自施設での検査を導入する際に起こり得る問題を提示しながら,これらの取り組みによりわかった自施設で検査を行うメリット,デメリットを報告する。

著者

竹内 孝 石黒 勝彦 木村 昭悟 澤田 宏

雑誌

情報処理学会論文誌数理モデル化と応用(TOM) (ISSN:18827780)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.71-83, 2014-03-28

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行列分解には,観測行列に含まれる零要素の割合が大きくなるにつれて低ランク近似の汎化性能が低下する問題がある.本稿では,この問題を解決するための統計的機械学習アプローチとして複合非負値行列因子分解(Non-negative Multiple Matrix Factorization: NM2F)を提案する.NM2F は,観測行列と2つの補助行列の間に共通の潜在構造を仮定し,これらの行列を同時に分解する.本稿では,NM2F を非負値行列因子分解(Non-negative Matrix Factorization: NMF)の一般化として定式化し,補助関数法により一般化KLダイバージェンスを用いた場合のパラメータ推定法を示す.さらにNM2F は,ブロック未定義領域ありNMFとポアソン分布を用いた確率的生成モデルと等価であることを示す.人工データと実データを用いた実験から,NM2F と既存手法の汎化性能を比較し,NM2F の定量的な優位性を示す.また,実データを用いた実験では,NM2F が複数の行列から多角的な基底を抽出する定性的な利点を示す.Analyzing highly sparse data often results in poor generalizing performances of matrix factorization. To compensate data sparseness, in this paper, we introduce a novel machine learning technique called Non-negative Multiple Matrix Factorization (NM2F). NM2F factorizes multiple matrices simultaneously under a non-negative constraint. We formulate NM2F as a generalization of Non-negative Matrix Factorization (NMF) with the generalized Kullback-Leibler divergence. We derive multiplicative update rules for parameter estimation. We evaluate NM2F and other existing techniques in both the quantitative and qualitative ways. NM2F shows better performance than other techniques on both synthetic and real-world data sets.

著者

佐藤 孝道 塩田 恭子 堀口 雅子 木村 宗昭 曽 栄輝 児島 孝久 島 由美子 安田 摂子 宇野 かおる 高橋 敬一

出版者

日本産科婦人科内視鏡学会

雑誌

日本産科婦人科内視鏡学会雑誌 (ISSN:18849938)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.44-46, 1989

著者

木村 聡

出版者

吉川弘文館

雑誌

日本歴史 (ISSN:03869164)

巻号頁・発行日

no.868, pp.2-18, 2020-09

著者

木村 和範

出版者

北海学園大学経済学会

雑誌

北海学園大学経済論集 (ISSN:03857263)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.15-33, 2009-09

著者

木村 雅則

出版者

松本歯科大学

雑誌

松本歯科大学紀要 (ISSN:13446576)

巻号頁・発行日

no.40, pp.1-156, 2012

著者

木村 茂光

出版者

歴史科学協議会

雑誌

歴史評論 = Historical journal (ISSN:03868907)

巻号頁・発行日

no.845, pp.5-18, 2020-09

著者

木村 元雄

出版者

公益社団法人 化学工学会

雑誌

化学工学 (ISSN:03759253)

巻号頁・発行日

vol.38, no.8, pp.556-560, 1974-08-05 (Released:2010-03-15)

参考文献数

13

被引用文献数

1 1

著者

森畑 敏昭 木村 捨雄

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会年会論文集 (ISSN:21863628)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.333-334, 1996

参考文献数

4

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文学的感動は, 現実認識を深め, 美的情操を高める教育的機能の側面から, 文学教育においてその重要性はかねてより指摘されてきた.しかし, その構造とプロセスの不明確さから, 直接的な指導の方針が得にくい現状がある.文学的感性を意味把握と生成感情を下位コンポーネントを持つものとしてとらえ, そのレベルとさらに下位のコンポーネントを探りながら, 子どもたちの文学的感動体験による自我の変用の実態に迫り, 文学教育における指導の指針を得る.

著者

木村 淳志 永吉 由香 緑川 孝二

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.48101494, 2013 (Released:2013-06-20)

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【はじめに、目的】投球は、下肢と体幹で作ったエネルギーを上肢、そして、ボールへと伝える全身運動である。下肢・体幹の機能低下や運動連鎖の破綻は上肢のオーバーユースにつながり、投球障害に陥る。そのため、肩や肘の投球障害において、下肢の柔軟性の評価・治療は重要である。当院では投球障害肩に対し、肩の11項目に肩以外の全身6項目を加えた17項目を重要項目として点数化し、投球禁止や再開、競技復帰の指標としている。我々は、この17項目をもとに、投球障害肩の治療経過を調査し、股関節内旋と足関節背屈の柔軟性の改善が難渋する傾向にあることを、第24回九州・山口スポーツ医科学研究会で報告した。今回、足関節背屈の柔軟性を効率良く改善する方法として、縄跳びをスタティックストレッチの前運動として導入することを考え、影響を調査したので報告する。【方法】対象は、膝伸展位での足関節背屈の他動運動が0°以下と柔軟性が低下し、愁訴のない成人25名(男性15名、女性10名)とした。平均年齢は26.6±4.9歳であった。方法は、足関節背屈のスタティックストレッチのみを実施した群(以下、ストレッチのみ群)と、スキップ、ジョグ、縄跳びの運動課題後にスタティックストレッチを行った群(以下、スキップ群、ジョグ群、縄跳び群)を比較検討した。スキップとジョグは、5mの距離を8の字で2周、縄跳びは左右交互の駆け足飛びで40回とした。スタティックストレッチは、疼痛を感じず伸張できる強度で、両側を交互に20秒間ずつのセルフストレッチとした。それぞれ、運動前後に膝伸展位での足関節背屈を他動的に測定した。統計処理は、F多重比較検定を行い、危険率5%未満を有意差ありとした。【倫理的配慮、説明と同意】対象者には、ヘルシンキ宣言に基づき、あらかじめ本研究の内容、個人情報の保護を十分に説明し、同意を得た。【結果】足関節背屈角度の増加量は、ストレッチのみ群:1.3±0.3°、スキップ群:1.7±0.9°、ジョグ群:2.8±0.9°、縄跳び群:8.8±0.5°であり、ストレッチのみ群と比較すると、ジョグ群と縄跳び群が、有意に増加した(p<0.01)。ジョグ群と縄跳び群の増加量の比較では、縄跳び群が有意に増加した(p<0.01)。【考察】臨床の現場では、いわゆる「体が硬い」症例を多く目にする。このような場合、ストレッチを施行しても痛みのみを発生させたり、伸張感が無かったりと、ストレッチに対する効果や変化を得られない事が多い。今回の研究では、スタティックストレッチで可動域の増加が認められなかった対象者が、縄跳びを行った後にスタティックストレッチを行うことで、可動域の増加が認められた。筋腱複合体の影響による柔軟性の低下は、筋緊張の亢進(過緊張状態)と筋の伸張性の低下によるものがある。縄跳びは、伸張刺激により筋緊張の抑制効果が働き、スタティックストレッチによる伸張性の改善を効果的なものとしたと考える。同様のジャンプ系運動のスキップやジョグと比較したが、縄跳び群は有意差を持って改善している。これは、スキップやジョグは、前方移動を含むジャンプであり、前方へ移動しない上方移動の縄跳びの影響が足関節背屈の可動域改善に効果的に働いたと考える。これにより、縄跳びが治療や自主練習の導入の1つとして効果的であると思われた。【理学療法学研究としての意義】今回の研究では、駆け足での縄跳び40回という軽運動に、痛みのない範囲で20秒間のストレッチを行う低負荷、短時間の伸張刺激で、即時的ではあるが足関節背屈の可動域の改善がみられた。ストレッチの効果に関する報告は様々あるが、明確な方法は示されていない。縄跳びという簡易的にできる運動とセルフストレッチを行うことで、可動域が改善したことは、より有効なストレッチを施行する一助になると考える。

著者

木村 拓

出版者

朝鮮学会

雑誌

朝鮮学報 = Journal of the Academic Association of Koreanology in Japan (ISSN:05779766)

巻号頁・発行日

vol.255, pp.47-87, 2020-06

著者

木村 義成

出版者

史学研究会 (京都大学大学院文学研究科内)

雑誌

史林 = The Journal of history (ISSN:03869369)

巻号頁・発行日

vol.103, no.1, pp.215-241, 2020-01

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患者の受入先医療機関が速やかに決定しない救急事案(救急搬送困難事案)が全国的に報告され社会問題となっている。本稿では、大阪市内で搬送困難が報告されている消化管出血患者の搬送特性について、その地域差を明らかにし、患者の円滑な救急搬送にむけた対応策を検討した。分析手法として、搬送特性の地域差を検討するために「救急隊最近接地域」という空間分析単位を考案し、平日・休日や時間帯ごとの搬送時間や医療機関への連絡回数をもとに消化出血患者の搬送特性を分析した。分析の結果、搬送特性により大阪市内は五つの地域グループに分類され、平日・休日や時間帯により搬送困難に明確な地域差があることが確認された。消化出血患者の発生状況と受入先となる医療機関の立地状況から検討すると、両者との間でアンバランスが生じている可能性がある地域が指摘され、それらの地域においては消化出血患者に対する病院群輪番制の導入が検討される。