著者

大山 太 吉村 晶子 嶋田 淳子 小島 善和 杉田 学

出版者

一般社団法人 地域安全学会

雑誌

地域安全学会論文集 (ISSN:13452088)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.23-31, 2014-03-20 (Released:2017-08-02)

参考文献数

24

被引用文献数

1

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In this paper, we discuss a communication system for disaster relief medical teams. Usually, Japanese medical teams are not equipped with communication systems specialized for disaster operations. They can only rely on common-use mobile and landline phones during disaster events. However, public lines are reported to be out of function in disaster areas during the past major disasters. We conducted experiments to evaluate communication means that can holdmedical communication links during disasters, using the new Japanese two-way communication radio system,“Digital Convenience Radio: DCR”. Our results suggested that DCR can support medical activity at sites ofdevastating disasters.

著者

杉田 敦

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.24, no.6, pp.6_58-6_62, 2019-06-01 (Released:2019-10-25)

著者

杉田 穏子

出版者

一般社団法人 日本社会福祉学会

雑誌

社会福祉学 (ISSN:09110232)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.54-66, 2011-08-31 (Released:2018-07-20)

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本論文は,障害の個人的経験をもディスアビリティに組み込もうとする社会モデルに立脚し,知的障害のある人の人生の語りを通して,ディスアビリティ経験(社会の側の態度や対応)が彼らの自己評価に与える影響について,共通するパターンを見いだし社会福祉実践への示唆を得ようとするものである。6人の女性の語りからは,学齢期のいじめや本人意思の無視,就労期のつらい仕事や失職といった社会の否定的な態度や対応が否定的な自己評価の積み重ねを招き,閉じこもりにも至るが,福祉サービス選択時に自己選択・決定できる機会の提供という社会の肯定的な態度や対応がなされると肯定的な自己評価に一転し,さらにひとり暮らし支援やアドボカシー役の提供でいっそう自己評価を高めるというパターンが見いだせた.これは,社会福祉実践面では,教育や福祉サービスの場の選択時,事前体験やていねいな聞き取りによる本人意思の関与が最重要であることを示唆している.

著者

竹林 幹雄 黒田 勝彦 杉田 孝 吉田 純土

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.613-618, 2003

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本論文では, 旅客のチケット予約行動においてウイナー過程を仮定した最適SICモデルを構築することを目的としている.特に最適シートブロックとチケット販売期間の構成に着目した.まず, 特定のフライトにおける旅客のシート予約を販売座席数と予約時間の関数として定式化した.次にモデルが伊藤積分によって最適解が求められることを示した.続いてモンテ・カルロ・シミュレーションにより数値計算を行い, シート・プロテクションと販売期間の関係を明らかにした.最後にオーバーブッキングの効果について検討し, その結果, シート・プロテクションごとに最適OB率が存在することが示された.

著者

杉田 映理

出版者

日本文化人類学会

雑誌

日本文化人類学会研究大会発表要旨集 日本文化人類学会第50回研究大会 (ISSN:21897964)

巻号頁・発行日

pp.A03, 2016 (Released:2016-04-22)

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報告者は、博士課程の学生かつ未婚であった時にウガンダの農村部において1年強の長期フィールドワークをおこなった。そして14年ほどの時を経て、今度は子ども2人を連れて家族とともに同じ農村において住み込みの調査を実施した。本発表では、子連れでフィールドワークを行ったときの調査地での自分の立ち位置が14年前とどう変化したのか、またそれがなぜなのか、さらにフィールドで得られるデータに変化はあったのかを考察したい。

著者

野尻湖哺乳類グループ 高桑 祐司 間島 信男 加藤 禎夫 近藤 洋一 杉田 正男 鈴木 俊之 関谷 友彦 名取 和香子

出版者

地学団体研究会

雑誌

地球科學 (ISSN:03666611)

巻号頁・発行日

vol.64, no.6, pp.219-233, 2010-11-25

被引用文献数

1

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ヘラジカ Alces alcesは,ユーラシア大陸や北アメリカ大陸の冷温帯や寒帯において,主に高緯度針葉樹林に生息する,現生シカ類中最大の種類である.日本から報告されているMIS3末期からMIS2にかけての化石は,現生と化石を通じてもこのシカの分布の南限である.2008年,長野県北東部の野尻湖西岸に分布する上部更新統の野尻湖層立が鼻砂部層T3ユニット(44,000y.B.P.;MIS3)から,野尻湖層からは初となるヘラジカ化石が産出した.この標本(17N III F18-2)は左下顎骨の一部で,ほぼ完全なM3を伴う.さらにその近傍で採集されていた16N III F18-36(ほぼ完全な左下顎のM2)と10N III E17-88(左下顎骨の一部)が,17N III F18-2に接合した.野尻湖層の脊椎動物化石群は,ナウマンゾウとヤベオオツノジカが圧倒的に優勢であるが,より冷涼な気候を好む"マンモス動物群"の一要素とされるヘラジカがそれに加わることは,野尻湖地域の環境変遷を考察する上で重要である.このヘラジカは日本最古の化石記録で,MIS3以前の本州にヘラジカが生息したことを示す.そして後期更新世の古気候や海洋地形等から推測すると,ヘラジカが日本列島へ侵入したのはMIS4の寒冷期であった可能性が高い.

著者

杉田 敦

出版者

北海学園大学法学部

雑誌

北海学園大学法学部50周年記念論文集

巻号頁・発行日

pp.613-633, 2015-03-15

著者

杉田 真衣

出版者

金沢大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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東京のノンエリート若年女性を対象とした経年的なインタビュー調査のデータの再分析を(1)消費文化、(2)親子関係、(3)「女性性」を売る労働との関わりの3点に注目して行い、高卒10年目における追跡調査を行った。それと同時に、東海・北陸地方のセクシュアルマイノリティの若者たちを対象としたインタビュー調査を行い、学校体験、学校から仕事への移行において直面した困難、その後の労働や生活の状況を明らかにした。

著者

杉田 由仁

出版者

明治学院大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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本研究では、タスクに基づくライティングテストに特化した「コンピューターによる自動評価採点システム」の開発を進めた。ライティング評価を予測する言語的特徴として抽出された客観的評価指標 (特徴量) により、総合評価を61~69%予測できる回帰式を作成することができた。しかし、予測精度をより向上させるために、1) Accuracy タスクの「言語的正確さ」の評価において、語彙や文法、スペル句読法などにおける誤りを特定し、統計指標化する方法を考案すること、2) Communicability タスクの「情報伝達効果」の評価において、課題との関連性を判定し統計指標化する方法を考案する必要性が示唆された。

著者

作田 亮一 小西 行郎 杉田 克生 小野 次朗 田角 勝

出版者

一般社団法人 日本小児神経学会

雑誌

脳と発達 (ISSN:00290831)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.231-234, 2013 (Released:2014-10-11)

参考文献数

2

著者

杉田 稔 宮川 路子

出版者

日本衛生学会

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.67, no.4, pp.514-523, 2012 (Released:2012-10-25)

参考文献数

49

被引用文献数

2 1

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Introduction: Large amounts of radioactive materials were leaked into the environment from the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant (FDNPP) of the Tokyo Electric Power Company damaged by the 2011 Great East Japan Earthquake and accompanying tsunami. Increased health impairment risks due to the leaked radioactive materials are of concern over a long period of time and over a wide geographical area. From the results of epidemiologic studies conducted after the Chernobyl accident, the health risks are not anticipated to be very marked. The purpose of the present study is to examine (i) the elevated health risks as viewed by the general population, (ii) tolerance to the risks that the general population suffer from their viewpoint, and (iii) the overall picture as seen by researchers and experts in specialized areas of study after the accident. Method: Information was obtained from articles in print and on the Internet and by interviewing a psychologist and tens of employees of several corporations. Results and Discussion: Epidemiologic studies conducted after the severe accident of the nuclear power plant in Chernobyl revealed an elevated risk of thyroid cancer in children due to 131I while elevated risks due to radioactive materials other than 131I were not detected. The amount of radioactive materials leaked into the environment from the FDNPP was less than that in Chernobyl. Therefore, it is possible to estimate that health impairment risks due to the leaked radioactive materials from the FDNPP are low. However, it is impossible to conclude a zero risk. It is likely that the general population does not fully understand the health impairment risks due to the leaked radioactive materials from the FDNPP. Although no increased incidences of diseases other than thyroid cancer of children were scientifically shown en masse from studies in Chernobyl, individual risks and results in the future caused by the severe accident of FDNPP cannot be denied. Much of the general population is apt to demand the security of a zero risk from human-generated disasters such as the severe accident of FDNPP. Many are very intolerant of the health impairment risks factors and wish to avoid any risk altogether. The viewpoint of the general population differs considerably from that of epidemiologists and other research experts. Researchers and experts are often well versed in their own specialized areas but ignorant of other areas. Thus, it is difficult to grasp the complete view of an event under consideration. This so-called ‘takotsubo’ situation is dangerous in human society. Researchers and experts must make effort to understand areas other than their own specialized areas. Scientific researchers usually possess a great deal of conviction from the results of their own studies. They are apt to ignore criticism of their study results from individuals working in other research areas even when the results of their studies are inadequate. When the conditions of their studies are changed somewhat and insufficient information is obtained, the results may not be accurate. Researchers and experts should take full cognizance of this possibility, view with strong skepticism about the results of studies even in their own areas, and listen with humility to criticisms from those working in fields of discipline other than their own. Conclusions: It should be fully recognized that the viewpoint of the general population is considerably different from that of researchers and experts regarding health risks due to the severe accident of FDNPP. Researchers and experts must make effort to understand the opinions of those working in areas other than their own in order to grasp a true and complete view of an event under consideration.

著者

山口 惠三 大野 章 石井 良和 舘田 一博 岩田 守弘 神田 誠 辻尾 芳子 木元 宏弥 方山 揚誠 西村 正治 秋沢 宏次 保嶋 実 葛西 猛 木村 正彦 松田 啓子 林 右 三木 誠 中野渡 進 富永 眞琴 賀来 満夫 金光 敬二 國島 広之 中川 卓夫 櫻井 雅紀 塩谷 譲司 豊嶋 俊光 岡田 淳 杉田 暁大 伊藤 辰美 米山 彰子 諏訪部 章 山端 久美子 熊坂 一成 貝森 光大 中村 敏彦 川村 千鶴子 小池 和彦 木南 英紀 山田 俊幸 小栗 豊子 伊東 紘一 渡邊 清明 小林 芳夫 大竹 皓子 内田 幹 戸塚 恭一 村上 正巳 四方田 幸恵 高橋 綾子 岡本 英行 犬塚 和久 山崎 堅一郎 権田 秀雄 山下 峻徳 山口 育男 岡田 基 五十里 博美 黒澤 直美 藤本 佳則 石郷 潮美 浅野 裕子 森 三樹雄 叶 一乃 永野 栄子 影山 二三男 釋 悦子 菅野 治重 相原 雅典 源馬 均 上村 桂一 前崎 繁文 橋北 義一 堀井 俊伸 宮島 栄治 吉村 平 平岡 稔 住友 みどり 和田 英夫 山根 伸夫 馬場 尚志 家入 蒼生夫 一山 智 藤田 信一 岡 三喜男 二木 芳人 岡部 英俊 立脇 憲一 茂龍 邦彦 草野 展周 三原 栄一郎 能勢 資子 吉田 治義 山下 政宣 桑原 正雄 藤上 良寛 伏脇 猛司 日野田 裕治 田中 伸明 清水 章 田窪 孝行 日下部 正 岡崎 俊朗 高橋 伯夫 平城 均 益田 順一 浅井 浩次 河原 邦光 田港 朝彦 根ケ山 清 佐野 麗子 杉浦 哲朗 松尾 収二 小松 方 村瀬 光春 湯月 洋介 池田 紀男 山根 誠久 仲宗根 勇 相馬 正幸 山本 剛 相澤 久道 本田 順一 木下 承晧 河野 誠司 岡山 昭彦 影岡 武士 本郷 俊治 青木 洋介 宮之原 弘晃 濱崎 直孝 平松 和史 小野 順子 平潟 洋一 河野 茂 岡田 薫

出版者

日本抗生物質学術協議会

雑誌

The Japanese journal of antibiotics (ISSN:03682781)

巻号頁・発行日

vol.59, no.6, pp.428-451, 2006-12-25

参考文献数

17

被引用文献数

37

著者

佐藤 和夫 汐見 稔幸 宮本 みち子 折出 健二 杉田 聡 片岡 洋子 汐見 稔幸 宮本 みち子 折出 健二 杉田 聡 片岡 洋子 山田 綾 小玉 亮子 重松 克也

出版者

千葉大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2006

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男女共同参画社会を形成するにあたって不可欠な課題と言うべき男性の社会化と暴力性の問題を、ヨーロッパおよびアメリカ合衆国の研究と施策について、比較研究調査した上で、日本における男性の暴力予防のために必要な研究を行い、その可能性を学校教育から社会教育にまで広めて調査した。その上で、先進諸国における男性の暴力性の関する原理的問題を解明した。

著者

荒井 一樹 松浦 大輔 杉田 翔 大須 理英子 近藤 国嗣 大高 洋平

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11245, (Released:2017-07-19)

参考文献数

17

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【目的】延髄外側梗塞患者において自覚的視性垂直位(以下,SVV)と静止立位バランス,歩行非対称性の関係を検討する。【方法】Body lateropulsion(BL)を呈する延髄外側梗塞患者9 名において,SVV 値と立位重心動揺計の総軌跡長,矩形面積,足圧中心左右偏位および加速度計より算出した歩行非対称性との関係をSpearman の相関係数を用いて検討した。【結果】SVV 値は平均7.4(SD:9.5)度であった。SVV 値と開眼足圧中心偏位とは相関しなかったが,閉眼足圧中心偏位と相関を認めた(r = 0.75, P < 0.05)。また,SVV 値の絶対値は歩行非対称性と有意な相関を認めた(r = –0.78, P < 0.05)。【結語】BL を呈する延髄外側梗塞患者において,SVV 偏位は閉眼の静止立位バランスと歩行非対称性と関連した。その因果関係については今後の検証が必要である。

著者

正木 隆 佐藤 保 杉田 久志 田中 信行 八木橋 勉 小川 みふゆ 田内 裕之 田中 浩

出版者

一般社団法人 日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.94, no.1, pp.17-23, 2012-02-01 (Released:2012-05-29)

参考文献数

19

被引用文献数

7 6

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苗場山ブナ天然更新試験地の30年間のデータを解析し, 天然更新完了基準を検討した。試験地では1968年に5段階の強度 (皆伐∼対照区) での伐採, および5通りの林床処理 (刈り払い, かき起こし, 除草剤散布等) が行われ, 1978年には残存母樹も伐採された。本研究では残存母樹の伐採から4年後の1982年と2008年の植生調査 (各種の被度および最大高) および樹木の更新調査 (稚樹密度および稚樹高) の結果を解析した。高木性の樹木が更新 (2008年に高木性樹種の被度50%以上) する確率は, 1982年当時の稚樹密度・稚樹高・植生高でよく説明され, ブナに対象を限定した場合では, 稚樹の密度と高さのみでよく説明された。高木性樹種の更新の成功率は, 稚樹の密度が20万本/ha以上, かつ植生が除去された場合にようやく8割を超えると推定された。各地の広葉樹天然更新完了基準では, 稚樹高30cm, 密度5,000本/haという例が多いが, この基準は低すぎると考えられた。伐採前に前生稚樹の密度を高める等の作業を行わない限り, 天然下種によるブナ林の更新は難しいと考えられた。

著者

杉田 由紀子 溝尾 良隆

出版者

一般社団法人 日本観光研究学会

雑誌

観光研究 (ISSN:13420208)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.1-10, 1998-09-30 (Released:2017-04-01)

被引用文献数

1

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Since the reversion to Japan, the tourism industry in Okinawa has grown rapidly along with the increased number of tourists. This development is basically attributed to the abundance of its subtropical tourism resources. Furthermore this remarkable development of the tourism has been facilitated by the promotion of the Japanese airlines. The airlines promoted Okinawa's tourism by expanding air routes, adopting the low price policy of air fares, making the destination campaign in large scale and expanding its business to the hotel industry and so on. The main purpose of this article is to clarify the effects of air transport which contributed to the development of the tourism in Okinawa especially during the period right after the International Ocean Exposition.

著者

杉田 聡

出版者

帯広畜産大学

雑誌

帯広畜産大学学術研究報告. 人文社会科学論集 (ISSN:13432303)

巻号頁・発行日

vol.10, no.4, pp.192-116, 2001-03-25

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本稿の課題はただ一つである。近年のレイプ・レイピスト研究-ことに精神病理学者によるそれ-によってレイプから剥脱された性的意味を、レイプと不可分のものとして再認知することがそれである。レイプの(脱性化)(desexualization)を推し進める方向を強めた諸研究の限界を明らかにすると同時に、レイプが当然性的意味をもつことを論証する。

著者

杉田 創 駒井 武 沖田 伸介 徳永 修三 松永 烈

出版者

一般社団法人 資源・素材学会

雑誌

資源と素材 (ISSN:09161740)

巻号頁・発行日

vol.121, no.9, pp.416-422, 2005 (Released:2007-02-24)

参考文献数

20

被引用文献数

3 3

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For the purpose of examining the adsorption behavior of fluorine on clay minerals, the adsorption equilibrium experiments on fluorine were carried out using several clay minerals. Then various analysis and considerations, as listed in the followings, were done on the basis of the experimental results.1) The adsorbed amount of fluorine per unit mass of clay mineral was ranged as Kaolinite >Saponite >Pyrophyllite, Dickite >Montmorillonite.2) When the mass ratio of clay mineral to liquid was constant, the ratio of adsorption equilibrium concentration of fluorine to initial one became small, as the initial concentration of fluorine was lower.3) It was clear that there was less correlation between the BET specific surface area of the clay minerals and the adsorbed amount of fluorine, because the BET specific surface area was ranged as Saponite > Montmorillonite(Mikawa) > Kaolinite > Montmorillonite(Tsukinuno)> Dickite > Pyrophyllite. 4) The cations such as the alkali metal (Na, K), alkaline earth metal (Ca, Mg), iron, silicon and aluminum, which are contained in the clay minerals, are major chemical components which may be bonded with fluorine. However the quantitative correlation between those each content in the clay minerals and the absorbed amount fluorine could not be recognized. 5) For each clay mineral, the fluorine adsorption data can be arranged clearly in every conditions for the mass ratio of clay mineral to liquid. It was clarified the adsorption isotherm of fluorine on the clay minerals were represented using Freundlich's adsorption equation. 6) The correlation equations which took the mass ratio of clay mineral to liquid into consideration were proposed on the adsorption coefficient and index in Freundlich's adsorption equation. Using both those equations and the values of adsorption parameters obtained in this study, it becomes possible to estimate the adsorbed amount of fluorine on the clay minerals and fluorine concentration in liquid phase.

著者

青山 真人 夏目 悠多 福井 えみ子 小金澤 正昭 杉田 昭栄

出版者

Japanese Soceity for Animal Behaviour and Management

雑誌

日本家畜管理学会誌・応用動物行動学会誌 (ISSN:18802133)

巻号頁・発行日

vol.46, no.4, pp.109-118, 2010-12-25 (Released:2017-02-06)

参考文献数

34

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本研究の目的は、捕食動物に由来する種々の刺激がヤギに及ぼす忌避効果を、ヤギの生理学的および行動学的反応を解析することによって検討することである。実験1においては、7つの刺激-CDプレイヤーで再生したチェーンソーの運転音(ChS)、イヌの吠え声(DoB)、オオカミの遠吠え(WoH)、ライオンのうなり声(LiG)、トラのうなり声(TiG)、テレビモニターに映したオオカミの映像(WoV)、実物のイヌの毛皮(DoS)-をそれぞれ4頭のメスシバヤギに提示し、その反応を観察した。DoBおよびDoS区において、他の区に比較して血中コルチゾル(Cor)濃度が有意に高く(P<0.01、反復測定分散分析およびTukeyの検定)、30分間の身繕い行動の頻度が有意に少なかった(P<0.1、Friedmanの検定とNemenyiの検定)。他の刺激については、いずれの測定項目においても対照区(提示物なし、音声を出さないCDプレイヤー、映像を映さないテレビモニター)との間に違いはなかった。実験2においては、実験1と同じ4頭のヤギを用いて、ChS、DoB、WoH、LiG、TiG、DoSの6つの刺激の忌避効果を検討した。飼料のすぐ後方にこれらの刺激のいずれかを提示し、それぞれのヤギがこの飼料を摂食するまでに要する時間を測定した。4頭いずれの個体も、DoBおよびDoS区においては30分間の観察時間中に一度も飼料を摂食しなかった。一方、他の刺激においては遅くとも126秒以内には摂食を開始した。各個体においで、実験2における結果と、実験1における結果との間には強い相関が観られた(対血中Cor濃度:r=0.78〜0.94、対身繕い行動の頻度:r=-0.73〜-0.98)。実験3では、メスシバヤギ5頭を用い、実験1と同じ方法でChS、DoB、イヌの置物(DoF)、DoS、段ボール箱で覆ったイヌの毛皮(DSC)の効果を検証した。実験1と同様、DoBおよびDoS区において、有意な血中Cor濃度の増加と身繕い行動の頻度の減少が観られた。DSC区においては5頭中4頭が、顕著な血中Cor濃度の増加あるいは身繕い行動の頻度の減少のいずれかを示した。これらの結果から、本研究で観られたイヌの吠え声、あるいはイヌの毛皮に対する忌避効果は、ヤギがこれらの刺激に強い心理ストレスを持ったことが原因であると示唆された。さらに、視覚的な刺激は、少なくともそれが単独で提示された際には効果が薄いこと、聴覚的な刺激および嗅覚的刺激が強い忌避効果をもたらす可能性が示唆された。

著者

久保田 健彦 冨田 尊志 濃野 要 阿部 大輔 清水 太郎 杉田 典子 金子 昇 根津 新 川島 昭浩 坪井 洋 佐々木 一 吉江 弘正

出版者

特定非営利活動法人 日本歯科保存学会

雑誌

日本歯科保存学雑誌 (ISSN:03872343)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.109-116, 2015 (Released:2015-05-07)

参考文献数

28

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目的 : 超高齢社会の現代において, 咀嚼・会話・審美に不可欠な歯を喪失する最大の原因となっている歯周病を防ぎ健康増進を図ることは, 歯周病が糖尿病や直接死因につながる循環器・脳・呼吸器疾患などと密接に関係することからも国民にとって急務である. 本研究は, 抗炎症効果を有するホエイペプチド (WHP) 配合流動食摂取が臨床的歯周組織検査項目, 唾液および歯肉溝滲出液 (GCF) 中の生化学的マーカー・炎症性サイトカインレベルに及ぼす影響について調べたものである.  材料と方法 : 本研究は新潟大学倫理審査委員会の承認を得て, 新潟大学医歯学総合病院にて実施した. インフォームドコンセントが得られた36名の慢性歯周炎患者 (男性24名, 女性12名, 66.8±11.7歳) を対象とし, WHP摂取群 (n=18), Control群として汎用流動食 (Control) 摂取群 (n=18) に無作為に振り分けた. 実施方法は評価者盲検法とし, 摂取前と摂取4週間後に臨床検査としてPlaque Control Record (PCR), Gingival Index (GI), Probing Pocket Depth (PPD), Bleeding on Probing (BOP), Clinical Attachment Level (CAL) の測定, さらに生化学的検査として最深歯周ポケット部位よりGCFを採取し, 炎症性サイトカイン (TNF-α, IL-6) 量, Alanine Transaminase (ALT) 量, Asparate Transaminase (AST) 量, 唾液中遊離ヘモグロビン (f-Hb) 量を測定した. 群間比較にはMann-WhitneyのU検定, 群内比較にはWilcoxonの符号付き順位検定, 相関分析はPearsonの積率相関分析を用い, 有意水準は5%に設定した.  結果 : GCF中の生化学的パラメーターでは, TNF-α, IL-6はWHP群においてのみ有意に減少した. Control群では有意差は認められなかった. ALT, ASTは両群ともに有意差は認められなかった. 臨床パラメーターは両群ともにPCR, GI, BOPにおいて改善傾向が認められた. PCRの低下したControl群でのみ, 有意にGI, BOPが減少した. PPD, CALは両群ともに有意な変化はなかった. 唾液中のf-Hb量は両群ともに有意差は認められなかった.  結論 : WHP群, Control群ともに, 4週間の摂取により歯周病臨床パラメーターが改善されることが示された. 特に, GCF中のTNF-α, IL-6がWHP群でのみ有意に減少したことより, WHPに含まれるホエイペプチドがGCF局所での炎症性サイトカインレベルに影響を与えた可能性が示された.