4 0 0 0 OA 啓発録

著者
橋本左内 (景岳) 著
出版者
山本忠輔
巻号頁・発行日
1889
著者
本間 正明 跡田 直澄 橋本 恭之
出版者
日本経済学会
雑誌
The Economic Studies Quarterly (ISSN:0557109X)
巻号頁・発行日
vol.40, no.4, pp.336-348, 1989-12-20 (Released:2007-10-19)
参考文献数
14

The Japanese Tax Reform Act enforced by the Takeshita Administration consists of cutting the income tax with simplification of tax rate structure and introducing the “so-called” shohi zei which is a special type of the value added tax. In general, the tax reform has great influence on the structure of tax burden among different income groups. Unfortunately, however, there have been no welfare analysis on household behavior resulting from the present tax reform in Japan. Motivated by the present stage of the study, this paper aims to develop welfare analysis which is concerned with the response of household to the change in tax structure and with its implications from the view point not only of allocation but also of distribution.The first step of our analysis is to specify respective utility functions as nested C.E.S. type for income decile groups by using Annual Report on the Family Income and Expenditure Survey. The second one is to investigate the change in consumption, saving and labour supply of different income groups due to that in tax structure by simulating the optimal behavior of respective income groups. The third step is to calculate the changes in the after-tax income and utility levels of each income group. The final one is to evaluate welfare implications of the tax reform by adopting special type of social welfare function and the generalized entropy measure for income distribution. To sum up, the present tax reform in Japan reduces tax burden and improves utility level for all income groups expect for the lowest income group. How we evaluate this consequence in welfare aspect depends upon our value judgement on social justice. If we have strong preference to equality, the resulting consequence is not welcomed to the society as a whole not only in social welfare level but also in inequality measure. On the contrary, under such circumstance as utilitarian calculus, it is proved to be favorable for the society.
著者
小峯 敦 藤田 菜々子 牧野 邦昭 古家 弘幸 橋本 努 原田 太津男 堂目 卓生
出版者
龍谷大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2016-04-01

本研究は、3つの時代と2つの国(および全世界)という特徴的な時期・国に焦点を当て、「戦争・平和と経済学」の複雑な関係を歴史的・思想的に精査することで、「経済学は戦争を回避し平和を構築することに貢献できるのか」という根源的な問いに回答する。初年度に続き、二年目はこの共同研究を軌道に乗せ、特に、(a))学術雑誌(英語)の「戦争と平和の経済思想」シリーズを特集させること、(b)近隣の社会科学者や政策担当者に開かれた形で、日本語による専門書・啓蒙書を編纂すること、という二点を推進した。その具体例として、(a)学術雑誌History of Economic Thoughtにおいて、War and Economicsというシリーズを2017年度中に3回連載し、研究分担者・連携研究者による3本の英語論文を掲載した。また、(b)いくつかの出版社と交渉し、『戦争と平和の経済思想』(晃洋書房、2018年度後期に出版予定)として出版するべく、11人による原稿を集め、草稿を検討する研究会も行った。2017年度における最大の実績は、Fabio Masini (the University of Roma Tre, Italy) とMaria Paganelli (Trinity University, USA)という研究者を招き、2日間に渡り、広島修道大学で国際会議を開催したことである(2017.9.4-5)。平和記念館の資料にもアクセスできたことは大きな収穫であった。二番目の実績は、経済学史学会・全国大会で、スミス研究の世界的権威Nicholoas Phillipsonの招待講演を実現したことである。特に、現実主義的な側面をスコットランド啓蒙研究の立場から、一般会員にも平易に講演された。
著者
山田 晃司 橋本 竜作 幅寺 慎也
出版者
医学書院
巻号頁・発行日
pp.677-681, 2020-07-10

要旨 【はじめに】皮質下性失語に伴う構音の障害は自発話で顕著に出現し,生活場面で意思疎通制限を生じる.今回,軽度の皮質下性失語症例に,伝えたい内容の要点となる単語を事前に書き出し,その後に発話する「メモ発話」という代償手法を導入し,その効果を検討した.【対象】71歳,右利き,男性.軽度の皮質下性失語を認め,音の歪みを中核とする構音の障害であった.【方法と結果】4コマ漫画の説明課題を用い,2条件(自発話とメモ発話)の実質語数と音の誤り,聴覚的印象評価について比較した.その結果,自発話に比べ,メモ発話で実質語の数が増え,音の誤りも有意に減少した.さらに聴覚的印象評価もメモ発話で有意に発話の違和感が少なかった.【結論】自発話に比して音読で構音が改善し,かつ自発書字がある程度可能な症例には「メモ発話」を導入することで,利用場面は限られるものの,コミュニケーションを改善できる可能性がある.
著者
友野 隆成 橋本 宰
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.13, no.2, pp.220-230, 2005-03-31
被引用文献数
4

本研究では, 改訂版対人場面におけるあいまいさへの非寛容尺度(Revised Interpersonal Intolerance of Ambiguity Scale; IIAS-R)を作成し, その信頼性および妥当性の検討を行った.研究1では, 自由記述調査の結果をもとに項目を作成し, 確認的因子分析により初対面の関係におけるあいまいさへの非寛容, 半見知りの関係におけるあいまいさへの非寛容, 友人関係におけるあいまいさへの非寛容の3つの下位尺度を構成した.また, 得点分布や記述統計量の確認を行った.そして, 内的整合性を検討し, ほぼ十分な信頼性(α=.65∿.77)を得ることができた.研究2では, IIAS-Rの各下位尺度と対人不安尺度, 独断主義尺度との相関を検討し, ある程度の構成概念妥当性(r=.22∿.52)を確認することができた.研究3では, IIAS-Rの3ヶ月間の再検査信頼性を検討し, ほぼ十分な安定性(r=.66∿.73)を確認することができた.以上より, IIAS-Rは信頼性および妥当性を兼ね備えた尺度であることが示唆された.
著者
歌川 貴昭 湯野 哲司 橋本 忠司 山口 浩貴 増田 恵太 喜多野 章夫 生野 公貴 庄本 康治
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.35, no.3, pp.347-354, 2020 (Released:2020-06-20)
参考文献数
27

〔目的〕訪問リハビリテーション利用者に対して,神経筋電気刺激(NMES)を用いたホームエクササイズが継続的に実施可能であるか,身体への影響も含めて調査することとした.〔対象と方法〕訪問リハビリテーション(訪問リハ)利用者9名に対して,NMESを両側大腿四頭筋に8週間実施した.実施率,膝伸展最大随意収縮(MVC)トルク,大腿前面筋厚,下肢筋肉量,歩行速度について評価した.〔結果〕実施率は85.3 ± 16.4%であった.8週間の介入実施前後で,障害側の膝伸展MVCトルクのみ有意に改善を示した(0.9 ± 0.4から1.1 ± 0.5 Nm/kg,p<0.05).〔結語〕NMESを用いたホームエクササイズは訪問リハ利用者のホームエクササイズとして継続的に実施可能であり,障害側の膝伸展MVCトルクを改善する可能性を示したが,一般化にはさらなる検討が必要である.
著者
塚田 伸也 森田 哲夫 橋本 隆 湯沢 昭
出版者
公益社団法人 日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.76, no.5, pp.727-730, 2013
被引用文献数
5

The landscape image of Mountains, many studies were continued for many years. In this study, Its attention was paid to attention to the text data of school song. The aim of this study analyzed the text data of junior high school songs in Gunma by text mining. We thought that landscape image of mountains were projected in school songs. The results were as follows: At first, it analyzed the elements which formed the image of mountains from the text data of the school song by analyzed text mining. And, it analyzed the relations between the elements. Next, we showed that image of mountains were considered by the relation between the name of mountain and the form. Therefore, it showed that the area around Mt. Akagi, Mt. Haruna, Mt. Myogi and Mt. Asama were formed in Gunma, and that there mountains were modified in different words. Than the above, the language of Mountains Landscape was clarified to image of Mt. Akagi in Gunma by showed according to the ward visual network.
著者
梶川 昌孝 加藤 彰 橋本 隆
出版者
日本植物生理学会
雑誌
日本植物生理学会年会およびシンポジウム 講演要旨集 第48回日本植物生理学会年会講演要旨集
巻号頁・発行日
pp.067, 2007 (Released:2007-12-13)

ニコチンはタバコに含まれる塩基性アルカロイドであり、虫害からの化学防御を担う物質である。ニコチンは主に根部においてN-メチルピロリニウムカチオンとニコチン酸関連物質の縮合反応により生合成されると予想されるが、その生合成酵素遺伝子は同定されていない。我々は、この縮合反応を担う候補遺伝子としてイソフラボノイド還元酵素遺伝子ホモログのA622およびベルベリン架橋酵素遺伝子ホモログのNBB1の機能解析を行った。これらの遺伝子発現はニコチン生合成調節因子であるNIC遺伝子座の制御下にあり、かつ根特異的でジャスモン酸応答性を示した。RNAi法によりA622およびNBB1遺伝子の発現を抑制した毛状根、BY-2細胞においてはニコチンアルカロイド量が有意に減少した。BY-2細胞においてA622-GFPおよびNBB1-GFP融合タンパク質を発現させたところ、それぞれプラスチドおよび液胞に局在することがわかった。この結果から、ニコチン生合成はこれら2種のオルガネラで段階的に行われていることが示唆された。
著者
竹永 正輝 橋本 直
雑誌
研究報告エンタテインメントコンピューティング(EC) (ISSN:21888914)
巻号頁・発行日
vol.2020-EC-55, no.16, pp.1-8, 2020-03-11

ゲーム内でカスタマイズ可能なアバターを作成する機能として,キャラクターメイキングがある.既存 UI では作成できるアバターのバリエーションの増加に伴ってデザインにかかる作業負担も増加する.そこで本研究では,モデルの連続変化映像の推薦からキャラクターメイキングを行う手法「SteerMorph」を提案する.提案手法では,StyleGAN によって生成されたアバター画像をアニメーションとして提示する.ユーザは提示画像に対して気に入った度合いを入力する.システムは一定の評価データ蓄積後に対話型進化計算を行い,ユーザの好みを反映させた出力画像を提示する.これらの処理は繰り返し行われ,ユーザはアニメーションを見ながら 1 軸のスティック操作を行うだけでアバターを作成できる.本稿では,顔画像を対象とした実装を行い,評価実験を行った結果について報告する.
著者
森田 健太郎 橋本 果歩 尾方 壮行 堤 仁美 田辺 新一 堀 賢
出版者
公益社団法人 空気調和・衛生工学会
雑誌
空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集 平成30年度大会(名古屋)学術講演論文集 第7巻 空気質 編 (ISSN:18803806)
巻号頁・発行日
pp.53-56, 2018 (Released:2019-10-30)

主な感染経路の1つである接触感染に関して、公共空間では不特定多数の人々が多くの環境表面を共用するため、手指の顔面接触による感染経路を調査することは有用である。本研究では、模擬電車内における顔面接触頻度を計測し、顔面接触行動に影響を与える要素を分析した。統計解析の結果、女性と比較して男性の顔面接触頻度および粘膜面接触頻度が有意に高かった。また、電車利用後に手指衛生を実施しないと回答した人ほど粘膜面接触頻度が高い傾向がみられた。
著者
橋本 牧子
出版者
広島大学
雑誌
広島大学大学院教育学研究科紀要. 第二部, 文化教育開発関連領域 (ISSN:13465554)
巻号頁・発行日
vol.51, pp.247-256, 2003-03-28

When various opinions about history spread in the 1990s, Haruki Murakami also published Nejimakidori Chronicle on the theme of history in 1995. He wasn't going to face history as a writer until he wrote this novel. How does Murakami picture history as a contemporary writer of today in his novel? In this paper, I will consider Murakami's narrative of history in Nejimakidori Chronicle referring to other various opinions about history today. In order to clarify what Murakami's narrative of history is, I will study the meaning of ""Nejimakidori"" used as the keyword of this novel and the structure of narration of the text.
著者
橋本 亮太 安田 由華 大井 一高 福本 素由己 山森 英長 新谷 紀人 橋本 均 馬場 明道 武田 雅俊
出版者
公益社団法人 日本薬理学会
雑誌
日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)
巻号頁・発行日
vol.137, no.2, pp.79-82, 2011 (Released:2011-02-10)
参考文献数
5

精神疾患によって失われる普通の健康な生活は,他のすべての疾患と比較して最も大きいことが知られており,社会的経済的な影響は重大である.精神疾患の代表である統合失調症の治療薬である抗精神病薬はその効果が偶然見出された薬剤の発展型であるが,これらを用いると20~30%の患者さんが普通の生活を送ることができるものの,40~60%が生活全体に重篤な障害をきたし,10%が最終的に自殺に至る.そこで統合失調症の病態に基づいた新たな治療薬の開発が望まれており,分子遺伝学と中間表現型を用いて,統合失調症のリスク遺伝子群を見出す研究が進められている.これらのリスク遺伝子群に基づいた治療薬の開発研究が始まっており,今後の成果が期待される.
著者
橋本 昌司 松浦 俊也 仁科 一哉 大橋 伸太 金子 真司 小松 雅史
出版者
国立研究開発法人森林研究・整備機構
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2016-04-01

本研究は、森林内の放射性セシウム動態のデータベースを構築すること、またそのデータを用いてマルチモデル(複数モデル)による将来予測を行うことを目的としている。今年度は、昨年度構築したデータベースのプロトタイプを改良しながら、データ入力を行った。Web of ScienceやJ-Stageを活用しながら、英語・日本語の学術誌から論文を収集し、データを抽出してデータ入力を行った。加えて、林野庁の調査と福島県によるモニタリングデータも入手し、データ入力を行った。現時点でレコード数は約10000となった。データベースからスギの葉および表層リターに関してデータを抽出し、初期の総沈着量で正規化した濃度をサンプリング年でプロットし時間変化を調べたところ、葉・リターともに初期の総沈着量によらず時間とともに確実に指数関数的に濃度が低減していた。しかし、事故当時に比べて非常に小さい値に収束している葉の濃度に比べ、リターの濃度は4分の1程度のところで定常しているように見受けられた。データベース構築の進捗状況を、国際原子力機関IAEAのMODAIRAIIプロジェクトの第2回専門家会合(ウィーンのIAEA本部で開催)、およびそのワーキンググループ4: Fukushima data groupの中間会合(筑波大学で開催)で報告し、海外の専門家のアドバイスを受けた。また、データベースに収録されている森林総合研究所のモニタリングデータと福島県のモニタリングデータを比較した。さらに国立環境研究所において開発されたFoRothCsモデルのパラメータを、森林総合研究所が行っているモニタリングデータを用いて決定する方法に関して、観測値を直に用いるのではなく、データに指数関数を適用し指数関数の定数を比較する方法を検討した。
著者
橋本 治 三橋 博巳
出版者
一般社団法人 廃棄物資源循環学会
雑誌
廃棄物資源循環学会研究発表会講演集 第23回廃棄物資源循環学会研究発表会
巻号頁・発行日
pp.129, 2012 (Released:2013-07-08)

資源化施設では、火災予防を目的とした不燃ごみの散水、水噴霧による湿潤化が行われている。湿潤化された不燃ごみ中に含まれる廃棄リチウム電池は、水濡れによる発火危険性が増すことが考えられる。本研究は、湿潤不燃ごみ中のリチウム電池が処理工程で破損した場合の危険性について、処理工程を模擬した破断、衝撃試験を行ない危険性の評価を行った。試験結果から、湿潤不燃ごみ中で水にぬれたリチウム電池の危険性は、乾燥状態に比べ高くないことがわかった。
著者
村上 三郎 中島 三恵 吉田 裕 橋本 大樹 辻 美隆 大久保 雄彦 浜田 節雄 平山 廉三
出版者
The Japan Society of Coloproctology
雑誌
日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)
巻号頁・発行日
vol.57, no.1, pp.1-6, 2004 (Released:2009-06-05)
参考文献数
32
被引用文献数
6 3

血液透析治療中に繰り返し発症した宿便性大腸穿孔症例を経験したので,文献的検討を加えて報告する.症例は76歳,女性.慢性腎不全にて血液透析治療を受けている.3年前に宿便性S状結腸穿孔にてHartmann手術を施行されている.今回,突然の腹痛が出現し再入院となった.腹部X線写真および腹部CTで,freeairおよび多数の宿便を認め,宿便性大腸穿孔の再燃と判断し緊急手術を行った.S状結腸に穿孔を認め,その近傍に宿便を認めた.前回のストーマ造設部に新たなストーマを造設してHartmann手術を行った.水分摂取の制限を要した血液透析患者で宿便性大腸穿孔が発症したことを考えると,圧迫壊死という物理的因子以外に便塊表面の粘稠度の充進や腸粘液分泌減少などによって便塊が大腸粘膜へ強固に付着すること,さらに,それに続く大腸壁の局所循環血流障害などが本疾患の発症に関与している可能性がある.

4 0 0 0 OA 単語解

著者
橋本小六 著
出版者
竜曦堂
巻号頁・発行日
vol.初編, 1875
著者
佐藤 一樹 橋本 孝太郎 内海 純子 出水 明 藤本 肇 森井 正智 長沢 譲 宮下 光令 鈴木 雅夫
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.10, no.2, pp.116-123, 2015 (Released:2015-04-17)
参考文献数
16
被引用文献数
3

【目的】在宅緩和ケアを受けた終末期がん患者の在宅診療中止の関連要因を明らかにする.【方法】年間看取り数20名以上の在宅療養支援診療所6施設から在宅緩和ケアを受けた終末期がん患者352名の診療録調査を行い,自宅死亡/在宅診療中止の関連要因を分析した.【結果】自宅死亡が289名(82%),在宅診療中止が63名(18%)であった.多変量解析の結果,患者や家族の看取り場所の希望が自宅以外(オッズ比〈OR〉=10[95%信頼区間2.5~41],52[12~227]),不明・明確な希望なし(OR=5.0[1.3~19],11[2.3~51]),家族に不安・抑うつがある(OR=4.1[1.2~14]),主介護者の介護頻度が少ない(OR=6.8[2.0~23]),在宅診療中の入院歴あり(OR=12[4.0~34])が,在宅診療中止に関連した.【結論】在宅緩和ケアを受けた終末期がん患者の在宅診療中止の関連要因が明らかとなった.