著者
田中 裕美 渥美 良太 吉村 仁 泰中 啓一
雑誌
全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.71, pp.377-378, 2009-03-10
参考文献数
3

米国の中西部から南部:東部にかけて存在する周期ゼミは,13及び17年の素数年の周期で大発生することがよく知られている.その理由として,同時発生による交雑が素数でない周期の絶滅を引き起こしたという仮説がある.近年,私たちは,交雑によって素数周期が選択される事を整数数値シミュレーションモデルによって実証した.今回,新たに素数周期が選択される為の重要な要因として,ある限界個体数以下に個体数が減少した場合絶滅が促進されるという効果が必要であるということがわかった.本報告では数値シミュレーションモデルを用いてこれを検証する.

1 0 0 0 七都市物語

著者
田中芳樹著
出版者
早川書房
巻号頁・発行日
1990

1 0 0 0 OA 耽奇猥談

著者
田中香涯 著
出版者
富士書房
巻号頁・発行日
1929
著者
岩間 信之 田中 耕市 浅川 達人 佐々木 緑 駒木 伸比古
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.2013, 2013

<b>1. </b><b>研究目的</b>&nbsp;本発表の目的は,岩手県下閉伊郡山田町を対象として,東日本大震災から2年が経過した被災地における商業機能の郊外化の現状を,地元事業者,行政,チェーン店の動向から分析するとともに,今後の課題を分析することにある. <b>2. </b><b>研究対象地域</b><b></b> 山田町は岩手県沿岸部の陸中海岸中央部に位置し,北は宮古市,南は大槌町と接する漁業を中心とした町である.市街地は狭い平地に集中して,町域の大半が山林原野に占められていた(図1). 2011年3月11日に発生した東日本大震災では,津波の襲来に加えて,津波後に発生した火災によって中心市街地の大部分が消失した.面積ベースで6割,建物ベースでは8割が甚大な被害を受けた.山田町は三陸沿岸諸都市の中でも平地の少ない地形条件下にあり,小規模の仮設住宅が高台に分散している.高齢化率も高いうえに,震災前から商店街の空洞化も進んでいたため,大震災は町内の買い物環境にさらなる追いうちを与えた.山田町は周辺市町村と比較しても復興が困難な状況下にある. <b>3.</b> <b>買い物環境の復興</b> 大型店の郊外出店が本格化した1990年代以降,山田町では中心商店街の空洞化が進んでいた.震災前,同町における食料品の主な買い物先は,陸中山田駅前と町役場前に店舗を構えるスーパーA(本店:山田町),大沢地区の国道45号線幹沿いに位置するスーパーB(本店:盛岡市),大沢地区の商店街であった.また,大浦・小谷鳥地区には地元商店Eを含む食料品店が3店立地していたほか,国道45号線沿いの道の駅でも食料品が販売されていた.宮古市や大槌町のショッピングセンターに買い物に出かける町民も多かった. 山田町の商業施設は大震災によって壊滅的な被害を受けたものの,震災から2年が経過して買い物環境も改善されている.食料品に関しては,2011年5月に大沢地区の地元商店2店が焼け残った倉庫を使って店舗を再建させたほか,同年8月には地元スーパーが町役場前の本店を再開させている.さらに,同年7月以降は大手コンビニ2店がプレハブで営業を再開し,随時本設店舗へと切り替えている.2012年3月には新たなコンビニも立地した.この頃には住民の自動車保有率も震災前程度の回復し,かつ補助金により公共交通機関も充実したため,山田町の買い物環境は大きく改善された.なお,山田町の仮設商店街は規模が小さく,かつ地元スーパーの近隣に設置されているため,食料品店は入居していない. <b>4. </b><b>大手チェーン店の参入</b><b></b> 震災後,山田町では大手チェーン店などの郊外出店が相次いでいる.大沢地区には,大手の衣料品店チェーンやコンビニ,スーパー,ホームセンターなどから構成される商業集積地が形成されている.同様の商業集積地の形成は,山田町中心部に近い柳沢地区や,内陸の豊間根地区でも計画されている.山田町は,三陸地域の中心地である宮古市と釜石市の間に位置し,自動車でそれぞれ40分程度である.競合店も少ないため,他地域と比べて,大手チェーン店が参入しやすい状況にある.一方,山田町の地元商店街は,様々な要因からその存続も危ぶまれている. 大手チェーンの参入は,町民の買い物環境を向上させる反面,都市中心部における賑わいの喪失や,交通弱者の買い物利便性の低下などのリスクを高めている. 商業機能の郊外化を巡る地元事業者,行政,チェーン店の動向の詳細,および今後の課題については,当日報告する.<br>
著者
武輪 鈴子 谷口 奈穂 田中 幸代 中野 崇秀 蓮井 正史 金子 一成 野津 寛大
出版者
一般社団法人 日本小児腎臓病学会
雑誌
日本小児腎臓病学会雑誌 (ISSN:09152245)
巻号頁・発行日
vol.22, no.2, pp.147-151, 2009-11-15 (Released:2010-05-31)
参考文献数
14
被引用文献数
2

腎性低尿酸血症は,human urate transporter1の異常により低尿酸血症をきたす疾患で,運動後急性腎不全の合併が多い。その発症機序について二つの仮説,すなわち「急性尿酸腎症説」および「活性酸素関与説」が提唱されているが,詳細は不明である。 本論文では,腎性低尿酸血症の患者において運動後急性腎不全の合併しやすい理由を過去の文献を参考に考察するとともに,筆者らが経験した腎性低尿酸血症患児において,運動負荷の上で酸化ストレス度と抗酸化力を測定した結果を紹介した。患児は対照成人と同様,運動負荷直後から酸化ストレス度の上昇を示したが,抗酸化力は対照成人と異なり,運動負荷後,急激に低下した。すなわち対照に比して運動負荷時の酸化ストレス増大に見合う抗酸化力を有していないことが示唆された。以上より,酸化ストレス急増時の抗酸化力の相対的不足が腎性低尿酸血症における運動後急性腎不全発症に関与しているものと思われた。

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著者
田中慶太郎 著
出版者
文求堂書店
巻号頁・発行日
1937
著者
渡邉 学 長尾 二郎 田中 英則 浅井 浩司 大沢 晃弘 松清 大 草地 信也 斉田 芳久 炭山 嘉伸
出版者
日本腹部救急医学会
雑誌
日本腹部救急医学会雑誌 (ISSN:13402242)
巻号頁・発行日
vol.29, no.3, pp.537-541, 2009-03-31 (Released:2009-05-12)
参考文献数
16

症例:77歳男性。C型肝炎,肝硬変,多発性肝細胞癌の診断にてTACE(transcatheter arterial chemoembolization)を施行されている。TACE施行7ヵ月後上腹痛を訴え緊急入院。ショック状態・著明な貧血を認め,腹部CT検査・腹水穿刺より肝細胞癌による肝破裂の診断にて緊急血管造影施行,外側区域腫瘍の腫瘍濃染,血管外漏出像を認め選択的にTAE(transcatheter arterial embolization)施行し止血した。その後経過良好にて退院となったが,TAE施行3ヵ月後再度急激な腹痛出現。前回同様ショック状態・貧血を認め,再度肝細胞癌の破裂による腹腔内出血を疑った。緊急血管造影にて肝S6腫瘍の腫瘍濃染認め,そこからの出血と考え選択的にTAE施行し止血した。2度の出血はそれぞれ異なる部位の肝腫瘍からの破裂であったが,迅速な対処による緊急腹部血管造影検査による診断およびTAEによる止血術は非常に有効であり,救命することができた。
著者
三部 良太 田中 匡史 小林 伸悟 小林 隆志
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.59, no.4, pp.1150-1160, 2018-04-15

昨今の業務システム開発では,既存システムが存在し,その既存システムの仕様の一部踏襲を求められることが多い.しかし,既存システムには最新の仕様書が残っていることが少なく,踏襲すべき仕様の特定が困難になっている.この課題に対して,ログなどを用いて操作の流れのフローを復元する取り組みはあるが,ユーザと仕様の議論をするには粒度が細かすぎて,上記の用途には適さない.本稿では,既存システムからの業務フロー仕様の復元を目的として,システムの操作ログから詳細な業務フローを復元する手法および操作したユーザの組織情報を用いて業務フローの粒度を抽象化する手法を提案する.操作ログの一連の操作をクラスタリングし,代表となる操作を抽出することで,業務の全体像の俯瞰に適した抽象化を実現する.提案手法を実際のシステムで適用した結果に基づき手法の有効性を議論する.
著者
福屋 いずみ 舩越 咲 山根 嵩史 田中 光 森田 愛子
出版者
日本認知心理学会
雑誌
日本認知心理学会発表論文集
巻号頁・発行日
vol.2016, 2016

これまでの研究で,被説明者の理解状況や説明対象の状況を確認することが,口頭説明のわかりやすさを高めることが示されている。本研究では,①口頭説明中に説明者が被説明者の状況を確認する条件,②説明対象である図形の状況を確認する条件,③単純に説明を繰り返す条件の3条件を設定し,2種類の状況確認発話が被説明者の理解度に与える影響を検討した。その結果,説明のわかりやすさは,説明を反復する条件においてもっとも高くなることが示された。幾何学図形の描画の正確さの得点が,いずれの条件においても高かったことから,口頭説明における状況確認の発話は全ての状況において有効なわけではなく,説明内容が容易である場合には,説明を繰り返すことで被説明者の理解が促進されることが示唆された。
著者
田中 美穂 包清 博之 杉本 正美
出版者
社団法人日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌 : journal of the Japanese Institute of Landscape Architecture (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.64, no.5, pp.655-658, 2001-03-30
被引用文献数
4 8

街区公園などの人々に身近な公園に対する評価には,公園そのものの質以外にも,周辺市街地の状況に応じて存在するオープンスペースなどの環境要素や公園を利用する人々の行動が関係していると考えられる。そこで本研究では,周辺市街地の状況の違いと公園利用行動からみた公園に対する評価との関係を捉えることを目的とした。具体的には,市街地状況の異なる3地区をスタティエリアとし,公園に対する評価や利用行動に関するアンケート調査を行った。その結果,多様な周辺環境要素が存在すること,周辺環境要素が人々から「お気に入りの場所」として認識されること,立ち寄り行動などにより公園と関係づけられることの重要性を考察した。
著者
平田 祐一 影山 真理 中瀬 浩二朗 河村 卓二 宮田 正年 盛田 篤広 田中 聖人 宇野 耕治 安田 健治朗 桂 奏
出版者
一般社団法人 日本消化器内視鏡学会
雑誌
日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)
巻号頁・発行日
vol.55, no.10, pp.3401-3408, 2013 (Released:2013-10-31)
参考文献数
30

症例は61歳,男性.2000年より全身性エリテマトーデス(systemic lupus erythematosus:SLE)で当院に通院中であり,7年以上にわたるプレドニゾロン(PSL)15mg/日の内服加療の後,2010年8月より12.5mg/日に減量した.その約1カ月後より下腹部痛,発熱,血便が出現し当院を受診した.下部消化管内視鏡検査では直腸に縦列傾向のある類円形の潰瘍を認めた.保存的加療で症状は改善し,2011年5月にはPSL 10mg/日に減量した.同年7月より下腹部痛,発熱,血便が再燃した.直腸には打ち抜き様の潰瘍が散在しており,潰瘍からの生検では血管炎の所見が得られた.SLEに伴う大腸多発潰瘍型ループス腸炎と診断し,PSL 20mg/日に増量した.その3カ月後に施行した内視鏡では直腸潰瘍の改善を認めた.
著者
田中 賢介
出版者
The Society of Cosmetic Chemists of Japan
雑誌
日本化粧品技術者会誌 (ISSN:03875253)
巻号頁・発行日
vol.31, no.3, pp.245-253, 1997-09-20 (Released:2010-08-06)
参考文献数
16

シャンプーは基剤となるアニオン界面活性剤がグラム陰性菌に対する抗菌活性が弱いため, 微生物汚染を受けやすい製剤であり, 市販品の微生物汚染調査でもPseudomonasなどのグラム陰性菌が検出される例がある。リンスは基剤となるカチオン界面活性剤の抗菌活性が比較的強いため, 発育できる菌はより限定される。またボディソープは脂肪酸塩の抗菌性により一般に防腐性が高い。これらの製品は入浴時に使用するものであり, 使用環境からの二次汚染に留意する必要がある。製剤の防腐設計を行うためには, 製剤自身の持つ自己防腐性を考慮した上で, 必要に応じて最適な防腐剤を用いる。この際, それぞれの防腐剤の特性を充分把握し, 有効に配合する事が重要である。さらに, 製品の製造時における微生物汚染防止には生産面での衛生管理が不可欠である。原料対策, 製造衛生管理, 適切な製造設備設計など, 微生物汚染防止を前提とした考え方で対応する事により, 効果的な品質管理が可能になる。
著者
田中 則仁 Tanaka Norihito
出版者
神奈川大学経営学部
雑誌
神奈川大学国際経営論集 (ISSN:09157611)
巻号頁・発行日
no.43, pp.65-75, 2012-03

2011 年は日本企業にとって激動の一年であった。3 月の東日本大震災は、日本企業のみならず、世界経済へも多大な影響と、多くの教訓を残した。さらに、ものづくりの仕組みとして緻密に構築された日本企業の生産体制は、東北地方の生産拠点が影響を受けたこと、その後の復興が思いのほか進まなかったことである。10 月にはタイ中央部での記録的な大洪水で、460 社に上る日系企業が被害を受けて操業が停止した。また国際金融市場では、EU諸国の財政危機に端を発した通貨不安から円買いが進み、2011 年の円平均値は79 円を記録した。この記録的な円高基調は、今後しばらくは続くと考えられ、日本企業にとっては抜本的な国際経営戦略の再構築を迫られている。これらの国際企業環境の変化を考慮しながら、製造業における技術の課題を考察した。特に円高下の日本企業がどのような方向性でものづくりの競争優位を維持していくか、それには技術に込められた匠の技をさらに磨いていくことが必要である。そのための戦略と施策を早急に考察し、官民一体となって取り組むことが急務である。研究論文
著者
田中 則仁 Tanaka Norihito
出版者
神奈川大学経営学部
雑誌
国際経営論集
巻号頁・発行日
vol.45, pp.79-91, 2013-03-31

2012年は日本経済が政治的動向を反映し、企業環境としては激動の一年であった。2011年3月の東日本大震災以降、日本企業のみならず、世界経済へも多大な影響と、多くの教訓を残した。さらに、ものづくりの仕組みとして緻密に構築された日本企業の生産体制は東北地方の生産拠点が影響を受けたこと、その後の復興が思いのほか進まなかったことである。さらに2011年10月からのタイ中央部での記録的な大洪水で、460社に上る日系企業が被害を受けて操業が停止した。また国際金融市場では、EU諸国の財政危機に端を発した通貨不安から円買いが進み、2011年の円平均値は79円を記録した。2012年に入っても円高基調がしばらく続いたが、11月の衆議院解散を受けて日本企業にとっては大きな環境変化があった。自民党第二次安倍新政権の登場により、日本企業は抜本的な国際経営戦略の再構築を迫られている。これらの国際企業環境の変化を考慮しながら、製造業における技術の課題を考えた。そのための新たな戦略としてロボット産業に着目し、企業の再生戦略を考察した。特に中小企業向けの支援施策を早急に策定し、官民一体となって取り組むことが急務である。研究論文