著者

長谷川 泰三

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会誌 (ISSN:13405551)

巻号頁・発行日

vol.116, no.10, pp.658-661, 1996-09-20 (Released:2008-04-17)

著者

池田 晋平 長谷川 裕司 関本 繁樹 王 建人 平井 美佳 芳賀 博

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.41, no.4, pp.427-435, 2022-08-15 (Released:2022-08-15)

参考文献数

28

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COVID-19の流行下における行動制限が地域在住高齢者の主観的健康感の悪化に及ぼす影響を検討するため,神奈川県綾瀬市の高齢者を対象に2019年12月と2020年7月に追跡調査を実施した.330名のうち2時点で健康維持(A群)75.2%,健康悪化(B群)7.3%であり,A群・B群を従属変数としたロジスティック回帰分析では,主観的健康感の健康悪化(B群)に「運動器機能の低下(リスクありを維持/ありへ悪化)」,「うつ傾向(リスクありを維持/ありへ悪化)」が影響し,作業療法士が高齢者の主観的健康感の悪化を予防していくうえで,身体の活動性やメンタルヘルスを維持していくことが手掛かりになると考えられた.

著者

長谷川 千尋 吉次 広如 辻 泰弘

出版者

一般社団法人 日本臨床薬理学会

雑誌

日本臨床薬理学会学術総会抄録集 第42回日本臨床薬理学会学術総会 (ISSN:24365580)

巻号頁・発行日

pp.1-P-A-4, 2021 (Released:2021-12-17)

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【目的】COVID-19による世界的なパンデミックを引き起こしているSARS-CoV-2ウイルスの感染プロセスについては、呼吸器感染を引き起こす他のウイルスと類似している一方で異なる点もあげられており、例えばSARS-CoV-2ウイルスの体内での潜伏期間、又はウイルスの放出期間はインフルエンザ等の他のウイルスよりも長いことが知られている [1]。本研究では、SARS-CoV-2のウイルス動態をより理解するため、インフルエンザAを比較対照とし、数理学的モデルによる検討を行った。また、ウイルス動態を踏まえた治療開始のタイミングについても併せて検討した。【方法】数理学的モデルとして、公表されているSARS-CoV-2 [1]及びインフルエンザA/H1N1 [2]のTarget cell-limited modelを選択した。本モデルは、感染の対象となる標的ヒト内皮細胞、ウイルス、そして感染後の非感染性細胞及び感染性細胞の四つの相互関係を表現した数理学的モデルである。本モデルによるシミュレーションには、NONMEM 7.4を用いた。【結果・考察】シミュレーションの結果、SARS-CoV-2ウイルス量の経時推移はインフルエンザA/H1N1よりも緩やかであり、これまでの報告 [1]通り、SARS-CoV-2ウイルスの放出期間が長いことが示唆された。また、モデル構造は両ウイルスについて同じであることから、パラメータ値を直接比較した結果、ウイルスの死滅速度を初めとする多くのパラメータの値は両ウイルス間で同程度(5倍未満)である一方、ウイルスの感染速度はSARS-CoV-2で10倍超、感染性細胞からのウイルス複製速度に至っては1000倍超の値であった。これらの速度の違いが、両ウイルスの放出期間の違いに寄与する可能性がある。また、両ウイルスの動態については異なる点がある一方、治療開始のタイミングについては、いずれのウイルスも感染後2日以内が最も効果的であることが一部のシミュレーション結果(薬効メカニズムとして、多くの抗ウイルス剤でみられるウイルス複製の抑制を想定した場合)から示唆された。【結論】インフルエンザAを比較対照とし、数理学的モデルによる検討を実施した結果、SARS-CoV-2のウイルス動態及び効果的な治療開始タイミングについて定量的な考察を行うことが可能であった。【参考文献】[1] Patel K et al. Br J Clin Pharmacol (2020) Epub ahead of print.[2] Baccam P et al. J Virol (2006) 80, 7590-9.

著者

西野 貴裕 加藤 みか 宮沢 佳隆 東條 俊樹 市原 真紀子 浅川 大地 松村 千里 羽賀 雄紀 吉識 亮介 長谷川 瞳 宮脇 崇 高橋 浩司 片宗 千春 下間 志正

出版者

一般社団法人 日本環境化学会

雑誌

環境化学 (ISSN:09172408)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.37-56, 2020 (Released:2020-02-19)

参考文献数

56

被引用文献数

1 2

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Quantitative analysis of pharmaceuticals and personal care products (PPCPs) in three environmental medias (air, water, and sediment) were carried out via a network of regional environmental research institutes in five large cities (Tokyo, Nagoya, Hyogo, Osaka, and Fukuoka) in Japan. The study took place from FY2016 to FY2018 as a part of a risk assessment for aquatic organisms. Analysis data of water samples from the five cities were carried out at the Tokyo Metropolitan Research Institute for Environmental Protection. The risk assessment for aquatic organisms was carried out by comparing the sample data with the predicted no-effect concentrations (PNECs) gathered from various sources. Concentration levels of five chemicals (clarithromycin, erythromycin, diclofenac, carbamazepine, and triclosan) exceeded the PNECs in several water samples. Concentrations of antibiotics, such as clarithromycin, and antihistamines, such as fexofenadine, tended to be higher during January to February than during June to August. In contrast, concentrations of insect repellents such as N, N-diethyl-m-toluamide (DEET) tended to be higher during June to August than during January to February. The discharge sources of these chemicals would be effluents from plants, such as sewage treatment plants, that were not completely treated. Estimated PPCPs loads accumulated by inflow data of Tamagawa river were compared with measured load value in this study. For some of these chemicals, such as fexofenadine and diclofenac, estimated loads did not coincide with measured loads at sampling points along the Tamagawa River. These differences were thought to occur as the consumption of fexofenadine increased rapidly during the research period, and diclofenac photodegraded while flowing down the river.

著者

勝亦 陽一 長谷川 伸 川上 泰雄 福永 哲夫

出版者

早稲田大学スポーツ科学学術院

雑誌

スポーツ科学研究

巻号頁・発行日

vol.3, pp.1-7, 2006

著者

長谷川 公一

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.436-450, 2000-03-31 (Released:2009-10-19)

参考文献数

31

被引用文献数

2 1

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社会学は成立以来, 近代市民社会の秩序原理の焦点として, 「共同性」と「公共性」を論じてきた.しかしこれまで日本の社会学において, 公共性をめぐる社会学的考察が十分に展開されてきたとはいいがたい.公共性をめぐって論じられるべきは, 第 1 に, パブリックの概念の現代的変容という位相である.概念の多義化, 「私的領域」との相互浸透, グローバル化にともなう空間的拡大, 「自然の権利」を含むパブリックな空間の構成諸主体の拡大が著しい.第 2 は, 市民社会の統合原理としての公共性の位相である.先進社会にほぼ共通に, 過度の個人主義が個人主義そのものの存立基盤を掘り崩しかねないというベラーらの指摘する危機的状況がある.今日, 公共哲学の復権がもとめられるのはこの文脈においてである.第 3 は, ハーバマス以来の「公共圏」, 公衆としての市民による公論形成, 社会的合意形成をめぐる位相である.肥大化した国家とマスメディアのもとで, 公共圏の再生もまた世界的課題である.第 4 は, 公共政策にかかわる政策的公準としての公共性の位相である.規範的公共性と, 権力的な公共性との分裂・乖離という事態のもとで, 大規模「公共事業」をめぐる長期の紛争と環境破壊が繰り返されてきた. 第5 は, 市場でも政府でもない「市民セクター」が担う公共性をめぐる位相である.ボランタリーな市民活動と政府および営利セクターとのコラボレーションが現代的焦点である.

著者

長谷川 高志

出版者

一般社団法人 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会

雑誌

日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌 (ISSN:18817319)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.185-189, 2022-04-28 (Released:2022-04-28)

参考文献数

7

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1990年代半ばから遠隔医療の実用化が進み,専門医が他の医師を支援する遠隔画像診断,遠隔から患者を診察するオンライン診療や遠隔モニタリングなどが発展した.Doctor to Doctor(DtoD)形態の遠隔画像診断では診療画像等の共有により専門医の指導を行い,医師偏在地域でも高度な診療が可能になる.オンライン診療などのDoctor to Patient(DtoP)形態で,テレビ電話による診察や心臓ペースメーカー等のデバイスの遠隔モニタリングで慢性疾患患者の診療を行う.継続すべき診療からの脱落の抑制,予後改善等の効果がある.医師法や医療法下での適正な診療の実施,診療報酬制度による安定した運営などは整備途上である.ICTならではの新形態の診療手法の出現も考えられ,制度整備の課題は広がっている.呼吸ケアのリハビリテーションには,オンライン診療など遠隔医療のみ可能な「持続のための診療手法」が有効であり,推進には医療技術の定量的な評価の確立が重要である.

著者

長谷川 克

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン (ISSN:21860661)

巻号頁・発行日

vol.8, no.3, pp.158-163, 2014-12-01 (Released:2015-03-01)

著者

長谷川 伸

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集 第70回(2019) (ISSN:24241946)

巻号頁・発行日

pp.185_1, 2019 (Released:2019-12-20)

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本研究では大学野球投手24名を対象として、投球側と非投球側の他動的肩関節可動域(外旋可動域、内旋可動域、総回旋可動域)とその両側差、および投球速度(最高速度、平均速度)の測定を行い、投球側と非投球側の肩関節可動域の特性、および肩関節可動域と投球速度の関係を明らかにすることを目的とした。その結果、投球側と非投球側の比較において、肩関節の外旋可動域では投球側が非投球側に対して有意に高い値を示し(p<0.001)、内旋可動域では非投球側が投球側に対して有意に高い値を示した(p<0.001)。また、肩関節可動域と投球速度の関係では、投球側の肩関節外旋可動域(p<0.05)と外旋可動域の両側差(p<0.05)、総回旋可動域(p<0.01)と総回旋可動域の両側差(p<0.05)の4つの指標と最高球速および平均球速との間に有意な正の相関関係が認められた。このことから、肩関節の外旋可動域、およびそれに伴う総回旋可動域の大きさは投球速度を決定する要因の1つとなりうることが示唆された。

著者

長谷川 岳雄

出版者

経済教育学会

雑誌

経済教育 (ISSN:13494058)

巻号頁・発行日

vol.39, no.39, pp.87-92, 2020-09-30 (Released:2021-11-12)

参考文献数

9

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人生100年時代において,職業人生の移行期であるトランジション(転機)が増える。後悔は,そのトランジション(転機)において生じる可能性が高い。本研究では,日本人ビジネスパーソンの後悔の内容と特性を明らかにするために,20年以上のビジネス経験を有する現役の387名のビジネスパーソンにWeb調査を実施した。 行為後悔(やった後悔)と強い後悔は役に立つということが示唆された。行為後悔と強い後悔は,その後の思考・行動の変化に反映される可能性が高い。そして,後悔の後に自身の思考・行動に反映(変化)させたことを通して,キャリアの満足度にポジティブな影響を与えている。行動することは重要であるが,その後の内省・反映が更に重要であることが示された。

著者

森 裕介 鈴木 元彦 長谷川 千尋 中西 弘紀 中井 一之 江崎 伸一 竹本 直樹 村上 信五 岩崎 真一

出版者

日本鼻科学会

雑誌

日本鼻科学会会誌 (ISSN:09109153)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.292-298, 2022 (Released:2022-07-20)

参考文献数

22

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背景:新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は今や全世界に拡大しパンデミック化している。また欧米において嗅覚・味覚障害が重要な症状として報告されているが,本邦における報告はほとんど認められない。以上を踏まえ,本研究ではCOVID-19による嗅覚・味覚障害について検討を加えた。方法:カルテからCOVID-19患者の年齢,性別,臨床症状と血中CRP結果を抽出し,解析した。結果:100例のCOVID-19患者において,嗅覚障害を訴えたのは45例(45%)で,味覚障害は44例(44%)であった。このうち嗅覚・味覚障害の両方を訴えた患者は41例で,嗅覚障害のみは4例,味覚障害のみは3例であった。また嗅覚障害を訴えた症例の年齢と血中CRP値は,訴えなかった症例よりも有意に低値であった。同様に,味覚障害を訴えた症例の年齢と血中CRP値は訴えなかった症例よりも有意に低値であった。さらに,嗅覚・味覚障害の経過についても検討を加えたが,ともに発症後1週間以内に症状が消失する症例も見られた。結語:COVID-19は日本人においても高率に嗅覚・味覚障害を引き起こすことが示された。また,嗅覚障害や味覚障害は若年者でより高率に発現し,血中CRPは低値を示す症例が多かった。少数ではあるが味覚障害のみで嗅覚障害を訴えなかった症例が存在したことから,風味障害以外のメカニズムによる味覚障害の可能性も示された。

著者

長谷川 裕子

出版者

立教大学史学会

雑誌

史苑 (ISSN:03869318)

巻号頁・発行日

vol.69, pp.127-157, 2009-03

著者

多田 奏恵 長谷川 龍樹 近藤 洋史

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.93.21319, (Released:2022-06-30)

参考文献数

24

被引用文献数

1

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The autonomous sensory meridian response (ASMR) produces tingling sensations induced by sounds and accompanied by positive emotions, whereas in misophonia, everyday sounds provoke maladaptive behaviors and negative emotions. People with autism spectrum disorders sometimes suffer hyperacusis. However, it is unknown whether the three types of auditory-related reactions are interdependent. We investigated ASMR, misophonia symptoms, and autistic traits in a non-clinical population (N = 552; 18-60 years) through self-reporting measures. 58 % of young adults reported that they watched ASMR videos, whereas only 12 % of participants over age 30 did so. The prevalence of misophonia, previously unknown in Japan, was estimated at 54 %. Misophonia Questionnaire (MQ) scores increased with advancing age. Scores were higher for females than for males, although we did not find a gender difference in sensitivity to ASMR. Factor analyses of eight questionnaire subscales (n = 180) demonstrated that ASMR scores are linked with MQ scores, but not with Autism-Spectrum Quotient (AQ) sub-scores. The close link between ASMR and misophonia may be based on auditory processes underlying hyperacusis.

著者

坂 真智子 飯島 和昭 西田 真由美 狛 由紀子 長谷川 直美 佐藤 清 加藤 保博

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.150-159, 2008-06-30 (Released:2008-07-17)

参考文献数

14

被引用文献数

10 7

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小麦の加工および調理による計13種の農薬の残留濃度変化に伴う調理加工品への移行率(玄麦に残留する農薬の絶対重量に対する生成試料中の残留農薬重量の比率,%) について,プレハーベスト処理試料(Pre, 9薬剤)とポストハーベスト処理試料(Post, 6薬剤)を調製して調査した.また,玄麦中に残留する農薬の濃度に対する生成試料中の残留農薬濃度の比(以下,加工係数と称する)も求めた.製粉工程において,玄麦に残留していた農薬のうちPreでは70%以上,Postでは80%以上がふすまとともに除去され,60%粉に残っていたのはPre 1.7~23%, Post 4.0~11%の範囲であった.60%粉の加工係数はPre 0.030~0.40, Post 0.069~0.18を示した.これらの数値は,PreのほうがPostよりも高い値を示した.移行率の薬剤間での値の差は少なかった.調理加工における農薬の残留濃度変化を調査することは,基準値設定に役立つばかりでなく,農産物に残留する農薬が食品に移行する量を把握する上で重要である.

著者

阿部 豊 長谷川 浩司

出版者

一般社団法人 日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.69, no.11, pp.591-596, 2013-11-01 (Released:2017-06-02)

著者

渡辺 光男 吉田 誠 長谷川 敏 上條 謙二郎 WATANABE Mitsuo YOSHIDA Makoto HASEGAWA Satoshi KAMIJO Kenjiro

出版者

航空宇宙技術研究所

雑誌

航空宇宙技術研究所報告 = Technical Report of National Aerospace Laboratory TR-1118 (ISSN:03894010)

巻号頁・発行日

vol.1118, pp.14, 1991-07

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液体水素は極めて密度が小さい(液体酸素の1/16)ため,液体水素供給ロケットポンプはかなり高速にする必要がある。この傾向は上段ロケットあるいは軌道変換用ロケットにおいて特に顕著となる。液体水素の粘性が小さく減衰作用が小さいため,高速運転時に過大な軸振動が生じ易い。軸振動の抑制はこの種のポンプの開発における困難な問題の一つである。SSMEやLE-5エンジンの液体水素ポンプの開発において過大な軸振動が発生している。筆者らは,ポンプ構造の選択により運転回転数を危険速度よりも低くする一つの設計方法を試みた。同ポンプは設計回転(50,000rpm)において,良好な軸振動特性を示した。この設計法は,LE-7高圧液酸ターボポンプに適用された。

著者

大森 みさき 今井 理江 佐藤 修一 堀 玲子 長谷川 明

出版者

特定非営利活動法人 日本歯周病学会

雑誌

日本歯周病学会会誌 (ISSN:03850110)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.43-48, 2000-03-28 (Released:2010-08-25)

参考文献数

18

被引用文献数

6 5

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日常, 特に口臭を認めない日本歯科大学新潟歯学部の学生および職員30名の口臭の変動を口腔内の揮発性硫黄化合物の濃度を測定するポータブルサルファイドモニター (Halimeter RH17®Interscan社, アメリカ) を用いた揮発性硫黄化合物量測定と官能試験によって1日5回 (朝食前, 朝食後, 昼食前, 昼食後, 夕食前) 経時的に測定しその日内変動を調べた。また, そのうち8名に対し経時的に口腔内診査を行い, 安静時唾液量, 唾液pH, プラーク, 舌苔の付着などを調べ, 口臭と臨床的パラメータの関連についても検討を行った。その結果, 性別による口臭に差がないことが明らかになった。また, 朝食前では何らかの口臭を認めることが示され, 食事の摂取によって減少する傾向がみられた。臨床的パラメータと口臭との関係では朝食前において舌苔付着量とハリメーター値との間に有意な関係が認められたが, 他のパラメータとでは有意ではなかった。これらの結果から舌苔が生理的口臭に影響を与えていることが示唆された。

著者

長谷川 智子

出版者

一般社団法人 日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, pp.384-394, 2012-12-20 (Released:2017-07-28)

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本研究の目的は,食発達における貧しさと豊かさを論じるために,生態学的な視点からマクロ水準とミクロ水準における食の現状を検討することであった。マクロ水準では,世界における貧困と飢餓,飽食と肥満の現状をとらえた上で,世界的な規模のフードシステムが生みだしている貧困と肥満を論じた。ミクロ水準では,日本での個人の食卓において,主に食における相互作用の貧しさを検討した。これらのことを踏まえて,マクロ水準とミクロ水準での食の豊かさとは何であるかが議論された。すなわち,マクロ水準での食の豊かさとは,生産と消費がより民主化されること,消費者がフードシステムの現状を理解した上で主体的に食品選択ができること,食文化が新たに創出されることであった。ミクロ水準での食の豊かさとは,子どもが家族や仲間から人間として受容されながら共食をすることだけでなく,動植物の命をいただく感謝の気持ちをもち,家族や仲間と一緒に料理をして自分たちの食べ物を作り出すことである。このような豊かな食であれば,発展途上国の貧困な食においても家族や大切な人とのつながりのなか実現できることが示唆された。

著者

上原 佳子 長谷川 智子 北野 華奈恵 礪波 利圭 出村 佳美 安倍 博

出版者

福井大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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健康な成人女性を対象として,タクティールマッサージの効果を,生理的指標により検証することを目的とした,成人女性20名に,一定環境下で,同一対象者に手へのタクティールマッサージを実施する【タクティール】と,安静座位を保つ【安静】を20分間,連続した別日に行い,条件の順番は被験者によりランダムとした。生理的指標として,唾液中コルチゾール,唾液中オキシトシン,心拍変動周波数解析を用いた。その結果,タクティールマッサージは,内分泌系においてストレス反応を緩和させること,自律神経系において自律神経活動を活性化させることが明らかになった。

著者

田中 亜美 星 友二 長谷川 隆 坂田 秀勝 古居 保美 後藤 直子 平 力造 松林 圭二 佐竹 正博

出版者

一般社団法人 日本輸血・細胞治療学会

雑誌

日本輸血細胞治療学会誌 (ISSN:18813011)

巻号頁・発行日

vol.66, no.3, pp.531-537, 2020-06-25 (Released:2020-07-17)

参考文献数

23

被引用文献数

2 5

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E型肝炎ウイルス(HEV)の輸血感染対策を検討するため,輸血後E型肝炎感染患者として,既報(Transfusion 2017)の19例も含め,2018年までに判明した34症例について解析した.原因献血者は全国に分布し,関東甲信越での献血者が半数以上を占めた.原因血液の88.2%(30例)がHEV RNA陽性かつHEV抗体陰性で,多くはHEV感染初期と考えられた.分子系統解析の結果,原因HEV株の遺伝子型は3型が29例(90.6%),4型が3例(9.4%)で,それぞれ異なるクラスターに存在し,多様性に富むことが示された.一方,輸血後感染34症例中少なくとも16例(47.1%)は免疫抑制状態にあった.多くは一過性急性肝炎であったが,確認できた半数(8例)でウイルス血症が6カ月以上持続した.臨床経過中の最大ALT値の中央値は631IU/lで,輸血による最少感染成立HEV RNA量は2.51log IUと推定された.輸血されたウイルス量や遺伝子型と,最大ALT値に相関は認められなかった.HEV RNAスクリーニングの全国導入はHEV輸血感染対策として有効と考えられる.