著者

中村 晋 山口 道也 本間 誠一 中沢 次夫 小林 敏男 小林 節雄 牧野 荘平 寺嶋 周 船橋 茂 久保 政次 水谷 明 鳥居 新平 上田 雅乃 稲垣 義彰 金井 朗 森 啓太郎 野添 新一 佐々田 健四郎 安江 隆 馬場 実 向山 徳子

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.191-196,200, 1975-03-30 (Released:2017-02-10)

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1970年著者の1人中村は, そば屋の調理師にみられた職業性そばアレルギー症の1例をわが国最初で貴重な興味深い症例として報告した.そして前報のごとくアンケートによるそばアレルギー症の全国調査に際し本症の追加9例の存在が確認された.今回協同研究者の協力の下にこれらの症例に関する詳細な再調査を実施したので, その結果を纒めて(先に報告した第1例を含めて)報告し若干の検討を加えた.1)職業性そばアレルギー症をみる職種として, そば屋の調理師と店員, そば製麺業者, そば粉販売業者および特に仕事場と同じ棟に住む家族が挙げられる.2)病歴およびアレルギー学的諸検査成績より, 職業性そばアレルギー症はCoombs and GellのI型(即時型)アレルギーのmodelと考えられる.そして過敏症状は抗原物質が体内に経口的に入る時も経気道的に入る時も発症するという一般のそばアレルギー症と同様の特徴を有する.3)著者らはそば粉取扱業者への指導方針の若干の試案をアレルギー学的見地より提唱した.

著者

馬場 恒子 マクヒュー 芙美

出版者

神戸松蔭女子学院大学学術研究会

雑誌

Journal of the Faculty of Human Sciences, Kobe Shoin Women's University = 神戸松蔭女子学院大学研究紀要. 人間科学部篇 : JOHS (ISSN:21863849)

巻号頁・発行日

no.1, pp.1-17, 2012-03

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「化学物質」に対する消費者のイメージは、人工的なもの、有害(有毒)なものであって、自然界に存在しないものであることが明らかになった。消費者は主にマスメディアを通して化学物質に関する情報を受け取っているという結果が得られた。マスメディアが化学物質を大きく取り上げる時は、事件や事故の原因物質として特定された場合である。消費者は「生態系のすべての物は化学物質で構成されている」という認識がないので、マスメディアからの危険情報だけをそのまま蓄積していると考えられる。しかし、どの年代の人々でも化学に関する基礎的な話を聞くことによって化学物質の認識が変わり得ることも明らかになった。

著者

八太 啓行 仁田 旦三 馬場 旬平 林 幸夫 室谷 真一 高須 伸夫

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会誌 (ISSN:13405551)

巻号頁・発行日

vol.121, no.6, pp.362-365, 2001-06-01 (Released:2008-04-17)

著者

田中 鉄二 樋口 輝久 馬場 俊介

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D2(土木史) (ISSN:21856532)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.38-48, 2011 (Released:2011-10-20)

参考文献数

64

被引用文献数

1 3

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日々軌道を検査し,線路に発生する様々な異常を整備することが保線作業であり,保線なしで安全で快適な鉄道運転は成り立たない.輸送量の増加,速度の向上,使用機械及び材料の変化,さらには,鉄道事故や戦争の影響によって保線は変化し続けてきた.そこで本論文では,保線を行う際の規範となり,鉄道創業時から制定され続けている“規程”に着目し,鉄道創業時から国鉄の分割民営化後までの鉄道保線の変遷を明らかにしようとする.対象とした組織は,官設鉄道,国有鉄道そしてJRで,民営鉄道は除いている.まず,規程についての概略を述べた上で,保線に影響を与えた重要な出来事について整理し,作業,材料(レール,枕木,道床,分岐器)に区分して,その変遷を明らかにした.

著者

片山 直樹 馬場 友希 大久保 悟

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.70, no.3, pp.201, 2020 (Released:2020-12-24)

参考文献数

121

被引用文献数

4

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水田の生物多様性に配慮した農法の実際の保全効果を明らかにするため、三種類のデータソースをもとに整理した:(1)農林水産省委託プロジェクトによる全国規模の調査結果、(2)農林水産省による環境保全型農業直接支払制度の事業効果測定調査結果、(3)既往学術文献。まず委託プロジェクトでは、全国規模の野外調査の結果、有機栽培が慣行栽培と比較して複数の分類群(植物、無脊椎動物、トノサマガエル属および水鳥類)の種数・個体数が多いことが明らかとなった。次に農林水産省の調査結果では、有機栽培、冬期湛水および総合的病害虫・雑草管理(IPM)の取組により無脊椎動物およびカエル類の個体数から計算される生物多様性スコアが増加することが明らかとなった。さらに、既往の学術文献のシステマティックレビューを行い、生物多様性に配慮した農法(有機栽培、冬期湛水、IPMを含む特別栽培、江の設置、休耕田ビオトープ、中干し延期、魚道の設置、畔の粗放的管理)の保全効果について、分類群ごとに知見を整理した。これら全ての知見の質・量および結果の一貫性に基づき、各農法の保全効果を4つの「信頼度」(十分確立している、確立しているが不完全、競合する解釈あり、検証不足)をつけて分類群ごとに評価した。その結果、保全効果は農法ごとに、また一つの農法でも分類群ごとに大きな差があり、結果の信頼度も多様であった。加えて、多くの研究事例が圃場1筆程度の小さな空間スケールでの評価であり、個体群・群集レベルでの保全効果を示唆する知見は非常に少なかった。これらの結果をもとに、今後の生物多様性保全に配慮した農業のあり方や研究の方向性について議論を行った。

著者

村山 貢司 馬場 廣太郎 大久保 公裕

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.47-54, 2010-01-30 (Released:2017-02-10)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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【目的】我が国におけるスギ花粉症の有病率は馬場の2008年の調査により,平均26.5%とされているが各地域の有病率には大きな差が存在する.これまで,中村,Okudaらによって全国のスギ花粉症有病率の調査が行われてきたが,主に抗体陽性率や発症率との観点から分析が行われており,わずかにOkudaによって飛散花粉数と有病率の関係が述べられているにとどまっている.大気汚染との関連では特定地域における調査はあるが全国的な解析はほとんどないのが現状である.本研究では花粉数,大気汚染,気象条件など外部条件が,地域間の有病率にどの程度影響を与えているかについて検討を行った.【方法】馬場の調査による各都道府県のスギ花粉症有病率と各地域の平均花粉数,花粉の飛散期間,2月および3月の湿度,SPM,NOx,Oxなどについて相関を求め,有病率の差に関与する因子を検討した.花粉数についてはスギおよびヒノキ科花粉の合計値とスギ,ヒノキ科に分けた場合についても検討した.相関の高い因子については1998年と2008年の有病率の差について同様の結果になるかを検討した.【結果】有病率と最も相関が高くなったのは花粉の飛散期間で,次いで花粉数,湿度の順であった.1998年と2008年の有病率の増加に関与したと考えられる因子は同様に花粉飛散期間,花粉数,湿度の結果であった.SPMなどの大気汚染に関しては有意な関係は見られなかった.湿度に関しては森らの調査による高湿度におけるダニ増殖の影響とは異なる結果になった.

著者

馬場 安里 伊藤 麻結 若林 和貴 矢野 瑞紀 高砂 美和子 岡田 直人 北原 隆志

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.143, no.12, pp.1069-1073, 2023-12-01 (Released:2023-12-01)

参考文献数

8

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A consistent and uninterrupted supply of pharmaceuticals is essential for optimal pharmacotherapy. However, some cases of supply disruptions and recalls have been reported. In particular, the withdrawal of some drugs from the market was occurred in recent year. Nevertheless, the characteristics of these drugs were unknown. The aim of this study was to analyze the ratio of generic drugs and the profile of generic drugs that have been withdrawn from the market. Data were collected from a drug information database for the period between April 2017 and March 2022 and analyzed for characteristics, such as price, number of suppliers, and reasons for withdrawal. The results showed a 1.4-fold increase in the number of drugs discontinued in 2021 compared with that in 2017, with 78.6% of the drugs discontinued being generic drugs. The proportion of discontinued generic drugs costing less than 10 yen (29.2%) was higher than those remaining on the market (15.0%). Additionally, the proportion of withdrawn generic drugs sold by four or more suppliers (67.6%) was higher than those that remained in the market (38.4%). In most cases (78.8%), the reasons for the discontinuation of these generic drugs were not disclosed. This study showed that most drugs withdrawn in Japan during the study period were generic drugs, characterized by low prices or many suppliers. Our study contributes to the understanding of the instability in the pharmaceutical supply chain in Japan.

著者

井上 有史 久保田 英幹 栗原 まな 馬場 啓至 平田 幸一 松岡 洋夫

出版者

日本てんかん学会

雑誌

てんかん研究 (ISSN:09120890)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.483-489, 2009-01-31

参考文献数

4

被引用文献数

4

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2002年6月に道路交通法が改定され、てんかんをもつ人でも条件により運転が許可されるようになった。すべての人が更新を終えた法施行後5年後の実態および問題点について調査するため、警察庁(公安委員会)とてんかん学会会員にアンケートを送付した。警察庁からの提供資料は2003年、2005年と比較し、てんかん学会会員の回答は2003年の調査結果と比較した。合法的に免許を取得した人は2544人で、48%は再適性検査不要であり、要再検査は3年後がもっとも多かった。一方、免許不許可は169人、保留・停止は60人であった。95%が自己申告であり、多くは主治医診断書で処理され、臨時適性検査医によるものは2.5%であった。てんかん学会員は43名が回答し、半数以上がてんかんをもつ人の運転免許に関する意識がポジティブに変わったとした。すべてのてんかんで一律に同じ基準で判定することの問題、殊に希発発作、最近発症のてんかん、誘因のある場合等では、別個に判定すべきであるという意見があった。適性検査における問題点として、発作がおきるおそれがないとは断定できないこと、再発時の免許取消を改善すべきこと、判定医の責任の所在の明確化などが挙げられ、警察の適切な情報公開、学会の判定マニュアル作成や実証的研究推進などの要望があり、啓発活動の重要性が指摘された。法施行後5年が経過し、法の内容および処理手順については浸透してきており、具体的な問題点の整理検討と改善にむけての行動の必要性が指摘された。

著者

馬場吉信 等編

出版者

趣味の教育普及会

巻号頁・発行日

1935

著者

近藤 二郎 前川 佳文 馬場 悠男 中井 泉

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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エジプト、ルクソール西岸アル=コーカ地区で、平成29年12月~平成30年1月に、さらに平成30年3月の2回にわたり調査を実施することができたことで、前年度同様、研究を進展することができた。当該地区には、第18王朝アメンヘテプ3世治世末期の高官ウセルハトの墓(TT47)の大規模な前庭部を中心として、数多くの岩窟墓が存在している。しかしながら厚い堆積砂礫に覆われていたため、未発見の岩窟墓が存在していることが想定された。これまでの調査によって、ウセルハト墓の前庭部の南側からKHT01とKHT02(コンスウエムヘブ墓)が、そして前庭部北東部からKHT03(コンスウ墓)の3基の岩窟墓を新たに発見することができ、従来の当該地区における岩窟墓の立地に関して新知見を売ることができた。平成29年度の調査によって、さらにKHT02(コンスウエムヘブ墓)前庭部の南側とTT47(ウセルハト墓)の前室南側上部の2か所において、新たな岩窟墓の存在を確信する箇所を確認することができた。これら2か所には、周辺の岩窟墓の状況から、いずれも第18王朝トトメス4世時代に属する岩窟墓の存在が予想される。そのため今後の調査により、この地区における岩窟墓の造営の変遷が一層明確になることが期待される。平成28年度に実施した大規模な堆積砂礫の除去作業によって出土した膨大な量の葬送用コーンの分析を通じて、当該地域における未発見の岩窟墓の複数の所有者の推定を可能とすることができた。これらの成果をまとめ発表することができた。平成29年度には、KHT02(コンスウエムヘブ墓)を中心として、岩盤工学の専門家と壁画の修復家の協力を受け、岩窟墓内部の壁面の保存修復作業を重点的に実施し、大きな成果をあげることができた。この結果、今後の岩盤脆弱で発掘作業が困難な部分の調査に対する目途を立てることを可能にした点でも意義は大きいと考えられる。

著者

馬場 正剛 鳥海 不二夫 吉田 光男

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.30, 2016

著者

馬場 まみ

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.60, no.8, pp.715-722, 2009 (Released:2012-03-28)

参考文献数

39

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The purpose of this research is to clarify the process leading to the widespread use of the school uniforms and their role.The study is done in relations to the social situation after World War II.The results show that school uniforms were made mandatory at public junior high schools in the 1960s for economic reasons.The policy was effective in keeping order in schools.Uniforms were regarded as a convenience by both teachers and parents. In the 70's, uniforms were useful in controlling school life. Teachers forced students to wear uniforms.Some students refused to wear them. School uniforms were worn because teachers and parents regarded them as necessary, and the role of school uniforms changed.

著者

加藤 泰史 高木 駿 馬場 智一 小島 毅 納富 信留 建石 真公子 芝崎 厚士 後藤 玲子 杉本 俊介 田坂 さつき 柳橋 晃

出版者

椙山女学園大学

雑誌

学術変革領域研究(A)

巻号頁・発行日

2023-04-01

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本総括班は、「領域運営調整会議」「ジェンダー学会議」「評価会議」を主導的に開催することで、本領域研究を適切に遂行できる環境と条件を整えると同時に、Web上にHPを作成して研究成果を各計画研究班で共有できるように工夫したりその都度社会に向けて発信したりできるようにする。その際に、各計画研究代表者の役割を明確にし、特に特任助教や特任研究員等の採用といった若手支援を適切に遂行できるように促す。また、年度毎の論文集の企画や『講座 尊厳』、さらに社会へのアウトリーチ等の企画にも責任を持つ。

著者

斎藤 幸雄 柴 光年 山川 久美 馬場 雅行 木村 秀樹 藤沢 武彦 山口 豊 大和田 英美

出版者

The Japanese Respiratory Society

雑誌

日本胸部疾患学会雑誌 (ISSN:03011542)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.95-100, 1991-01-25 (Released:2010-02-23)

参考文献数

12

被引用文献数

2

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症例は60歳男性, 主訴は乾性咳嗽, 胸部X線写真にて右上肺野に腫瘤影が認められ, 気管支鏡検査で気管浸潤を伴う右S1原発の肺癌と診断された. 化学療法 (CDDP+VDS) 1クール, 続いて放射線療法 (50Gy) が施行されたがいずれの療法も奏効せず腫瘍の増大による気管圧迫のため呼吸困難が出現し, また上肢および体幹部に皮膚転移巣が多発した. 救命的にNd-YAGレーザーで気道の開大を行い呼吸困難および全身状態の改善が得られたため, 皮膚転移巣に対してはエタノールの局所注入あるいは摘出を行い退院となった. 外来での経過観察中 (退院時より約2ヵ月間) に残存する全ての皮膚転移巣が消失し, 続いて原発巣も退縮を示した. 現在, 発見から5年経過したが臨床的には腫瘍の再増殖は認められず健在である. 退縮の機転に関しては明らかではないが, 本症例は極めて稀な肺癌の自然退縮例であると考え報告した.

著者

木元 侑菜 勝原 涼帆 馬場 友希 亘 悠哉

出版者

日本哺乳類学会

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.23-27, 2021 (Released:2021-03-10)

参考文献数

16

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鹿児島県奄美群島の喜界島において,2頭のコウモリ類の死体が発見された.2019年8月31日に初めて発見された死体は雄で,前腕長34.9 mm,陰茎長11.5 mmであった.本死体はオオジョロウグモNephila pilipesの網に捕獲されており,内臓の大部分がクモに摂食されていた.2019年9月15日に発見された死体も雄であり,前腕長32.2 mm,陰茎長11.2 mmであった.この死体はゴルフ場の事務所内で発見された.外部形態や頭骨を用いた種同定の結果,2例ともこれまで喜界島に生息記録のなかったアブラコウモリPipistrellus abramusと判定された.またバットディテクターによる音声調査により,アブラコウモリと思われる音声が島全域から確認された.

著者

馬場 淳

出版者

和光大学現代人間学部

雑誌

和光大学現代人間学部紀要 = Bulletin of the Faculty of Human Studies (ISSN:18827292)

巻号頁・発行日

no.10, pp.179-194, 2017-03

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男性のホモソーシャリティ(同性間の社会的連帯)は、ミソジニーやホモフォビアと並んで、異性愛主義的男性中心社会の構成要素である。アダルトビデオ(以下、AV)の制作現場と視聴空間には、現代日本社会において抑制され、解体に向かうホモソーシャリティが依然として看取される。本論の目的は、ぶっかけというジャンルのAVを具体的な素材に、本来的に異なるこの二つのホモソーシャルな空間がいかに緊密かつ相互浸透的な関係にあるのかを記述・分析することである。とくに本論は、作品のドキュメンタリー的性格から映し出された大量の精液が制作現場のホモソーシャリティを視聴空間に運ぶ越境的局面に注目する。筆者は物質的存在(モノ)が社会的行為の遂行者(エージェント)となりうる可能性を論じた社会人類学者A・ジェルの議論を援用して、そうした精液の行為主体性(エージェンシー)を理論的に考察する。

著者

馬場 雪乃

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能 (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.143-147, 2022-03-01 (Released:2022-03-01)

著者

江本 久雄 馬場 那仰 浅野 寛元 長瀬 大和

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

AI・データサイエンス論文集 (ISSN:24359262)

巻号頁・発行日

vol.1, no.J1, pp.514-521, 2020-11-11 (Released:2020-11-18)

参考文献数

12

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コンクリート構造物の点検等においてコンクリート内部の劣化の状態を調査する方法として,打音検査がよく用いられる.この手法は,熟練技術者にとっては非常に有効な手法であるが,若手技術者やロボットへの適用を検討するとその音データと劣化の程度の関係の複雑性により定量化・システム化が非常に困難である.このような問題では,明らかとなっていない要因が含まれていると考えられる.しかし,工学的な定量化・システム化に取り組み,実務での有効な技術の開発も重要である.そこで,近年このような課題に対して AI技術の活用が期待されている.ここでのAI技術は機械学習を意図し,その中でも特にニューラルネットワークを基礎とする深層学習を主な対象とする.本研究は,機械学習による識別の手法の有効性や自己符号化器の適用方法について検討をしたものである.

著者

須見 洋行 馬場 健史 岸本 憲明

出版者

公益社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.43, no.10, pp.1124-1127, 1996-10-15 (Released:2009-05-26)

参考文献数

9

被引用文献数

3 6

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納豆抽出液中に従来のナットウキナーゼでは説明できない強力なプロウロキナーゼアクチベーター活性を確認した.6種の市販納豆の活性はヒトプラズミンを標準として21.8±5.5CU/g湿重量であった.同酵素はゲル濾過法で分子量2.7万以上に3つ以上の活性ピークを示し,またDFPあるいはNPGBで阻害されるセリン酵素と思われた.この酵素を高力価含む乾燥粉末30gを5人の健常成人ボランティア(51~86歳,男女)に経口投与した結果,4~8時間目にわたるEFAの上昇あるいはFDPの増加から持続的な血中線溶亢進と血栓溶解の起こることが確認された.

著者

馬場 典子 片山 隆志 香西 武 米澤 義彦

出版者

一般社団法人 日本生物教育学会

雑誌

生物教育 (ISSN:0287119X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.168-175, 2013 (Released:2019-09-28)

参考文献数

12

被引用文献数

2

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中学校新学習指導要領では,理科の第2分野に新しく「遺伝の規則性と遺伝子」の内容が加えられ, 生徒実験として,食塩水と台所用洗剤を用いた簡便法による「DNA の抽出」が提案されている.本研究は,中学校における DNA の抽出実験について,これまでに報告されている材料と方法を再検討し, 中学校でも実施可能な DNA の抽出実験の材料と方法を提案することを目的として行われた.また,報告されている簡便法によって抽出されたものが DNA であることを確認するために,抽出物のUV吸収スペクトルを測定し,市販の DNA 抽出キットによって抽出した DNA と比較した.その結果,DNA の抽出液として,4%食塩水と5%SDS溶液の混合液(24:1)を用いること,材料としてはブロッコリーが適していることが明らかになった.また,抽出物が DNA であるか否かについてはジフェニルアミン法によって確認できることを確かめた.さらに,改良した方法を用いて行った附属中学校での授業実践をもとに,教科書の記述内容の変更を提案した.