著者
三輪 眞木子 河西 由美子 松嶋 志津子 中村 百合子 竹内 比呂也
出版者
放送大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010-04-01

内外の有識者インタビュー調査により、図書館情報専門職の学位・資格の国際的同等性と互換性の実情を把握した。専用ウェブサイトを開設し、世界各国の図書館情報専門職養成コアカリキュラムデータを収集・分析した。アジア・太平洋地域の学校図書館の国際研修プログラムを開発しセミナーの形で実施した。世界各国・地域の有識者に当該地域の図書館情報専門職教育の動向と質保障に関する論文の執筆を依頼し、論文集を編纂した。
著者
生田 久美子 北村 勝朗 前川 幸子 原田 千鶴 齊藤 茂
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

本研究の目的は,スポーツ・看護・芸能領域の伝承場面における修辞的な言語(わざ言語)の分析を通して,「わざ」の伝承における「わざ言語」の意義を問い直し,学びの可能性を考究することにある。実際に卓越的技能の指導現場に触れている「わざ言語」実践者を対象とし,「わざ言語」が生起する文脈や役割の分析が行われた。本研究の成果として,行為の発現を促す役割,身体感覚の共有の役割,及び到達した状態の感覚へといざなう役割,を確認した点があげられる。
著者
山本 寛 岩田 展幸 高橋 博樹 早川 建
出版者
日本大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

フラーレン結晶、特に液液界面析出C60及びそのヨウ素添加物に数GPaの高圧力を印加した後、波長500nm程度の自由電子レーザ(FEL)を照射した。それらはほぼ単相に近いC60ポリマーへと変化した。また、半導体単層カーボンナノチューブ(SWNT)膜の化学気相成長時、共鳴吸収波長のFEL照射を行うことによって、部分的に制御されたカイラルベクトルを持つ半導体SWNTsを選択的に成長させることに成功した。
著者
松藤 敏彦 東條 安匡 島岡 隆行 吉田 英樹
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

埋立地の安定化状態の推定は,適正管理のために重要な課題である。本研究は,二つのアプローチによって埋立地内部の状況を推定した。有機物の指標として炭素収支推定の意義と可能性を示し,多数のガス抜き管における測定により浸出水とガスの動きを推定した。またガス抜き管埋設による周囲からの空気引き込みは,長期化が懸念される埋立地の安定化促進に向けた新たな方法を示唆する重要な発見である。
著者
東 伸昭 入村 達郎
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2006

化学物質、放射線等の外界からの多様な刺激に応じて、体内では免疫細胞の脱顆粒、細胞交通の変化など様々な応答が生じる。この変化において、組織間の仕切りや顆粒内構造を形成するマトリクス分子とその複合体の性状は大きく変化すると考えられる。本研究では、細胞外マトリクス改変酵素としてのヘパラナーゼに着目し、その発現、局在と活性調節、酵素切断依存的な細胞応答の変化などについて3点に焦点を絞り検討した。1.ヘパラナーゼを検出するための抗体の調製とその性状解析疾患モデル動物のマウスに発現する内因性ヘパラナーゼ発現を検出するためのツールとして、16種類の抗ヘパラナーゼモノクローナル抗体を新規に確立した。その結合様式を解明するとともに、新規sandwich ELISAの系を含む複数の検出系を確立した。2.マスト細胞におけるヘパラナーゼの発現とその機能解析結合組織型マスト細胞にヘパラナーゼが高発現することを見出した。この細胞が顆粒内に蓄積するヘパリンがヘパラナーゼによって低分子化されることを見出した。この切断の結果としてヘパリンの細胞内外での動態が変化すること、さらにマスト細胞顆粒内のエフェクター分子の活性が転写非依存的に調節される可能性を見出した。3.好中球におけるヘパラナーゼの発現とその機能解析骨髄、末梢血、末梢組織など様々な部位に分布する好中球についてヘパラナーゼの発現分布を検討した。この結果、ヘパラナーゼが多数を形成する亜集団に分化依存的に発現することを見出した。また、基底膜浸潤におけるこの酵素の寄与を示した。マトリクス分解を司る酵素を発現する亜集団、しない亜集団の存在が予想された。
著者
ニラウラ マダン 安田 和人
出版者
名古屋工業大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

有機金属気相成長法によりSi基板上の厚膜単結晶CdTe成長層を用いて作製した、エネルギー識別能力を持つ、放射線検出器の高性能化を目的とし、検出器動作時における暗電流の低減と成長層高品質化に関する検討を行った。成長条件の最適化と成長層アニールにより、成長層内に存在する結晶欠陥の不活性化による暗電流を低減できる成長条件及びアニール条件を確立した。これに伴い、作製した検出器の性能の向上を確認した。
著者
豊原 治彦 三上 文三 鈴木 徹 井上 広滋
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2006

貝殻は炭酸カルシウムを主成分とする鉱物であるが、炭酸カルシウムの単純結晶である方解石やあられ石とはことなり、5%程度の有機物を含んでいる.貝殻形成の分子機構については長く不明のままであったが、本研究においては、申請者はマガキを用いて、貝殻中に新たに申請者らによって見出されたクモ糸様タンパク質の貝殻形成における機能ならびにこのタンパク質の産業応用について研究を行い、ナノテクノロジーや水質浄化剤への貝殻の応用の可能性を提示した.
著者
笹川 千尋 戸辺 亨
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1997

赤痢菌の感染初期段階における感染分子機構を解明することは、細菌性赤痢発症の本態を理解する上でも、またその感染を初期段階で阻止する手段を講じる上でも重要であり、本研究では、赤痢菌の細胞侵入機構と細胞侵入後の菌の細胞間感染に必要な細胞内運動機構に各々焦点を絞り研究を実施した。赤痢菌の細胞侵入機構の研究:赤痢菌の細胞への侵入には、本菌の分泌するIpaB IpaC,IpaD蛋白(Ipa蛋白)がa5blインテグリンに結合することが重要であることをすでに報告したが、この結合によりどのような細胞内シグナル伝達が活性化され最終的に菌の取り込みに必要なアクチン系細胞骨格繊維の再構成およびラッフル膜を誘導するかを解析した。その結果、(i)Ipa蛋白を休止期の細胞へ添加すると、細胞接着斑構成蛋白であるパキシリンやFAKのチロシンリン酸化とビンキュリン、a-アクチニン、F-アクチンが細胞内に凝集する。(ii)Ipa蛋白に対する当該細胞内反応はRhoにより制御されている。(iii)赤痢菌の細胞侵入に於いて出現するラッフル膜の誘導には、さらにType-III蛋白分泌装置よりVirA蛋白をはじめとする一連の分泌性蛋白が上皮細胞内へ注入されることが不可欠である。赤痢菌の細胞内・細胞間拡散機構:本現象に係わる赤痢菌のVirG蛋白と宿主蛋白、特にアクチン系細胞骨格蛋白との相互作用を解析し以下の知見を得た。(i)VirG蛋白のアクチン凝集能に必要な領域は、本蛋白の菌体表層露出領域にあり、特にN-末端側のグリシン残基に富む領域が重要である。(ii)VirGの当該領域と結合する宿主蛋白として、ビンキュリンとN-WASPが同定され、その結合はいずれも細胞内赤痢菌から誘導されるアクチンコメットの形成に不可欠である。
著者
高橋 滋 岡森 識晃 小舟 賢 寺田 麻佑 ヨアヒム ザンデン
出版者
一橋大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

憲法における環境関連規定の在り方につき、わが国において憲法改正の動きも前提として活発な法律上の議論が行われ、さらにそれらの議論が沈静化した現状を踏まえつつ、学問的議論を比較法的に深めた。特にドイツ、フランス、その他EU諸国並びにアメリカにおける環境権規定及びこれに関する議論を詳しく分析し、その結果、環境保護について憲法的価値を認めるとしても現実には多くの限界があり、環境意識、環境保護に資する特別な訴訟制度の充実等が必要であることが確認された。
著者
高林 龍 竹中 俊子 渋谷 達紀 張 睿暎 竹中 俊子 渋谷 達紀 張 睿暎
出版者
早稲田大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

本研究プロジェクトは引き続き次の2つを目的として研究してきた。a 早稲田大学21世紀COE《企業法制と法創造》総合研究所のプロジェクトで確立したデータベースに、更にインドの判例を追加し、データベースをより総合的なものにすること。b 判例データベースや、「東アジアにおける産業財産権関連紛争の裁判上の処理に関する実態調査」報告書を基に、アジア各国の異なる知的財産権エンフォースメントを比較研究し、知的財産権紛争の解決の新しいあり方について模索すること。上記研究目的を果たすために、平成20年度には次のような研究活動をした。2008年5月13日にインドの判例88件が、2009年3月6日には91件、2009年3月31日には56件がアジア知的財産判例データベースに追加されて、無料公開されている。(http://www.21coe-win-cls.org/rclip/db/search_form.php)また、2007年5月13日には「IPエンフォースメントin India」というタイトルで、デリー高等裁判所判事Arjan K. Sikri氏やデリー大学法学部教授S.K.Verma氏など、インド知的財産権を代表する有識者を招いて、国際シンポジウムを開催した。 (http://www.21coe-win-cls.org/project/activity.php?gid=10096)
著者
平子 友長 赤間 道夫 浅川 雅巳 竹永 進 森下 宏美 窪 俊一 鳥居 伸好 内田 博 大谷 禎之介 伊藤 武 出雲 雅志 天野 光則 出雲 雅志 伊藤 武 内田 博 大谷 禎之介 小黒 正夫 神山 義治 窪 俊一 高畑 明尚 竹永 進 鳥居 伸好 森下 宏美 吉田 傑俊 ANNELIESE Griese ROLF Hecker JURGEN Herres NEUHAUS Manfred ROJAHN Jurgen RICHARD Sperl VASINA Ljudmila
出版者
一橋大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

本研究は、マルクスの抜萃ノートを活用した世界で初めての本格的なマルクス研究である。これによって、(1)『資本論』第1巻成立過程において「草稿」と「抜萃ノート」がどのように利用されたのかが初めて詳細に解明された。(2)マルクスの農芸化学、地質学、鉱物学に関する抜萃ノートを検討し、それを同時代の自然科学史の中に位置づけた。(3)『資本論』第1版刊行直後から開始される古ゲルマン史研究者マウラーの抜萃ノートを検討し、それがマルクス最晩年の世界史把握の形成に決定的役割を果たしたことを文献的に証明した。本研究は、ドイツ語版マルクス・エンゲルス全集の編集に日本人研究者が参加するという意味でも、その国際的意義はきわめて大きい。
著者
奥 直人 浅井 知浩 清水 広介
出版者
静岡県立大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

花粉症などのアレルギー疾患では脱感作療法などが行われているが、根本的治療法はない。本研究では、アレルギーの基となる免疫細胞の活性を恒久的に抑える根本的治療法を開発する。すなわち薬物送達システムを利用し、特定の薬物を運ぶキャリアーに抗原を結合することで、抗体産生細胞に特異的にキャリアーを認識させ、特定の細胞のみに薬物を送達し細胞の活性を抑える新たな治療戦略を確立する。
著者
市原 恒一 陣川 雅樹 山田 健 豊川 勝生 井上 昭夫 小林 洋司
出版者
鳥取大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2005

間伐を実行して二酸化炭素の吸収量が多い健全な森林を作るため、および集材の際に排出される二酸化炭素量を削減するために、新しいモノレールを開発した。このモノレールは材を積載し斜面を降下する際に発電し、そのエネルギーを空荷で荷積み地点まで戻る際に利用するシステムを有する。このモノレールを用いて化石燃料の消費量が極めて少ない集材を実行し、間伐材を収穫して二酸化炭素の吸収固定量が多い健全な森林を作り、ゼロ・エミッション、すなわち廃棄物を出さない循環型の木材収穫システムの実現を目指した。試作機を用いて電気エネルギーと重力エネルギーの変換効率を測定すると、上りで0.50〜0.68、下りで0.18〜0.33と低い値になり、ゼロ・エミッションを達成することはできなかったが、化石燃料使用量を削減することができた。効率の高い直流モータとバッテリーおよび発電量を増加させるために歯車を入れるなどの改良点を明らかにした。地球環境を改善するために、環境倫理学に基づいた森林の管理法について検討を加えた。間伐材の集材ではコストを押さえることが重要である。このため、モノレールに搭載されたクレーンによる合理的な木寄せ法とモノレールへの積載法、最適複合路網計画法および軌条敷設作業能率などモノレール集材における作業の高能率化について検討した。ここで提案した木寄せ・積載法については、保残木を利用するためアウトリガーが不要で車両の軽量化と木寄せ地点間移動の簡素化を実現した。複合路網とは、急傾斜地ではモノレール、緩傾斜地では林道を敷設するものである。遺伝的アルゴリズムを用いて、敷設と木寄せに関わるコストが最も低い最適路網を求める方法を提案した。敷設作業能率については、軌条勾配と作業能率の関係を明らかにし、急傾斜地における敷設法に関する提案を行った。モノレール導入による、労働負担の軽減について定量的な効果を証明した。
著者
都築 暢夫 加藤 文元 志甫 淳 山崎 隆雄 中島 幸喜 山内 卓也 河村 尚明 阿部 知行 諏訪 紀幸
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010-04-01

リジッド解析的な手法と微分形式から定まるコホモロジー理論(p進コホモロジー)などの数論幾何におけるp進的方法の基礎付けを行い、数論的多様体の研究に応用した。複素単位円板上の半安定族のモノドロミー作用の核と余核を記述する完全列のp進類似として、正標数代数曲線上の半安定族におけるp進Clemens-Schmid完全列を構成した。正標数幾何的単枝多様体上のアイソクリスタルの純性に関して、開集合への制限関手の充満忠実性を得た。この結果、完備幾何的単枝多様体の1次リジッドコホモロジー群が重さ1の純であることを得た。さらに、p進コホモロジーの重み理論や数論的D加群の理論を深化・発展させた。
著者
大野 秀樹 木崎 節子 櫻井 拓也 木崎 節子 櫻井 拓也 小笠原 準悦
出版者
杏林大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

運動トレーニングは、内臓脂肪の酸化ストレスと、マクロファージ関連の炎症性アディポカインの発現を減少させた。酸化ストレスの低下は、抗酸化酵素の上昇によっていた。さらに、運動トレーニングはマクロファージによる細胞性免疫反応を増強し、一酸化窒素産生能を亢進して、感染防御能を高めることが示唆された。脂肪組織に対する効果は、皮下脂肪よりも内臓脂肪に強く現れる事実は、運動トレーニングが生活習慣病の予防・治療に有用であることを示唆する。
著者
紙野 健二 市橋 克哉 下山 健二 高田 清恵 高橋 祐介 豊島 明子 大沢 光 山田 健吾 前田 定孝 大河内 美紀 林 秀弥 藤枝 律子 稲葉 一将 岡本 裕樹 宮澤 俊昭
出版者
名古屋大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010

グローバルな規模で展開再編する市民社会は、少子化、大規模災害や自然環境の破壊が典型的であるように、自らの存続にとっての数多くの脅威に直面して、国家に解決すべき、しかし困難な多くの課題を突きつけている。このような国家と市民社会のそれぞれの運動に対抗するものとして、双方性を有する行為である契約が観念される。それは、国民生活に必要な役務の交換が国家から市場へと転化した結果一方的に提供される役務の「選択」の法制度に対して、またこのような法制度に対する多数の国民意思を正確に反映できなくなっている民主主義の機能不全に対して、ますます強く観念せざるをえない。このような意義を有する契約が、いかなる行政領域の法を反映して、どのような実体法手続法的な形態となって表現しているのかを論証するべき必要を明らかにしたことが、本研究の成果である。研究成果の一書による公表が、計画されている。
著者
久保田 紀久枝
出版者
お茶の水女子大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

食品の風味を増強し嗜好性を高める効果を持つ匂い物質を探索した。風味増強のために使われる香辛料のにおい成分やかつお節とコンブを使う合わせだしにおけるコンブのにおい成分に着目した。コブミカン葉を加えたチキンスープではコブミカンの加熱生成香気成分が風味増強に大きく関与することが示され、またバジルの香りには、トマトスープの風味に影響する成分が存在することを確認した。合わせだしでは、味成分のうまみ相乗効果だけでなくコンブの香りも風味増強に関与することが分かった。
著者
島内 節 清水 洋子 福島 道子 佐々木 明子 中谷 久恵 河野 あゆみ 田中 平三 亀井 智子 林 正幸 丸茂 文昭
出版者
東京医科歯科大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1998

平成10年度〜12年度にかけて「在宅ケアにおける基本的な日常生活行動の自立支援のためのケアプランと評価方法」について研究を行った。平成10年度に日常生活行動の自立を可能にする条件を分析した。結果は2ヵ月で改善可能な内容は着替え、服薬行動、痛み、介護者の心身の疲労であった。同年にケアプランの実施の有無とプラン修正によるニーズ解決を分析した。その結果、ニーズ解決率の高い順位は(1)ケアプランを必要に応じて修正し実施、(2)ケアプラン実施、(3)実施しない、の順であること、ケアプランの修正要因は利用者条件、サービス提供条件、ケアマネージャーの順であった。平成11年度には日常生活行動変化のアウトカム項目をアメリカ合衆国のメディケア機関で義務化されていたOASIS(The Outcome Assessment Information Set)を中心に我々が開発していた日本版在宅ケアアセスメント用紙を組み合せて、在宅ケアの評価を行い、それに基づきケアプランを5機関で行った。平成12年度にはアウトカム項目を確定し、自立度変化とケアプロセスの内容、満足度を評価し、プランを立てて実施後に再度アウトカムとプランを評価する方法の開発、サービス提供者の能力開発と組織力向上の評価方法を開発し、マニュアル化した。なお、利用者アウトカムに関しては、フィンランドとの共同研究を行った。
著者
上山 邦雄 かく 燕書 呉 在〓 張 淑英 王 振中 王 保林 金 基燦 金 顕哲
出版者
城西大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2006

日中韓研究者による本格的な研究体制を構築した上で、主として、日中韓3国の自動車および電機産業の工場や研究開発拠点を訪問し、競争力構造の現状を解明した。日本企業は、特に技術面では、依然として競争優位を保っているものの、ますます重要性を増している途上国市場への戦略構築に成功したとはいえない。それに対し、韓国企業はウォン安もあり確実にグローバル市場で存在感を高めており、中国企業は国内市場を中心とした競争力強化に成功しつつある状況を明確にした。
著者
草野 勝彦
出版者
宮崎大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1996

知的障害児の体力発達は低い水準にとどまるのが一般的であるが、ある私立養護学校において、高等部3年生の生徒全員がフルマラソンを完走できる水準の体力を身につけている。本研はこの生徒たちの体力の水準を明らかにすること、この生徒たちがどのようなトレーニングを行ったのか、その内容を分析することである。トレーニングの内容は、週6日間、5kmのランニングである。ランニングは個人のペースで走り、仲間との競走も自由な状態となっていた。ランニング中の心拍数は平均150拍/分で、最後の1kmは165〜180拍/分という高水準の負荷となっていた。これに加えて週3回の体育を行っている。体育においては、柔軟性、筋力、平行性の運動が中心となっていた。運動負荷の面からみて特筆すべき強度をもったプログラムではなかったが、きついことや、くるしいことを強要するとパニックを起こして抵抗することが多い障害児に対して指導者の指導上の配慮は大きいものであった。年間にわたって市民、県民レベルで行われる競技会に出場し、次の大会への出場を動機づけにして、練習を行っていた。一般の人の中で上位に入ることが本人の社会参加意欲や自信につながるというサイクルが形成されていた。体力水準の診断テストの結果、筋力、持久力、瞬発力、平衡性、敏捷性、柔軟性の全ての項目において対象の養護学校は他の養護学校より有意に高い水準にあることが明らかとなった。特に、全身持久力においては、一般の高等学校生徒の平均値を上回る水準であった。