著者

小山 尚之 Naoyuki Koyama

出版者

東京海洋大学

雑誌

東京海洋大学研究報告 = Journal of the Tokyo University of Marine Science and Technology (ISSN:21890951)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.48-67, 2016-02-29

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This article is a translation into Japanese of the article entitled ≪Une saison en enfer ≫: ALLER ― RETOUR, which was published in L’INFINI no.122 in 2013. According to Sollers, absence of the 18th century and the romanticist society or subjects appear to Rimbaud as Hell. To Go in Hell means to criticise the contemporary society. But at the same time, Rimbaud tries to return from Hell by inventing a new type of reason and a new form of love. In this point Sollers finds in Rimbaud a precursor of Nietzsche and Heidegger. Furthermore, he thinks that Rimbaud is enlightened by gnostic lights in origin.

著者

茂呂 雄二 森岡 正芳 宮崎 清孝 朴 東燮 田島 充士 臼井 東 當眞 千賀子

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集

巻号頁・発行日

no.51, pp.S74-S75, 2009-08

著者

加藤 進昌

出版者

一般社団法人日本認知・行動療法学会

雑誌

日本行動療法学会大会発表論文集

巻号頁・発行日

no.37, pp.70-71, 2011-11-26

著者

志賀 文哉

出版者

富山大学人間発達科学部

雑誌

富山大学人間発達科学部紀要 = Memoirs of the Faculty of Human Development University of Toyama (ISSN:1881316X)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.99-103, 2016-10-25

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2011年3月の東日本大震災から既に5年以上が過ぎ,復興のプロセスとしては「集中復興期」から「復興・創生期間」へと移行している。「創生」の言葉には,高台移転や災害公営住宅建設を着実に進めることや福島県における帰還困難区域以外での避難指示解除を進めることなど,次の段階すなわち復興後の自立した地域を形作ることが含まれている。しかし,2015年3月現在においても高台移転が予定の半分も進んでおらず災害公営住宅も6割程度の見込みである状況から大きく前進することは難しいと考えられる(復興庁,2016)。移転や建設が可能なところはすでに着手するか完了しており,復興にかかる助成も大きく減らされるためである。また地域の自立が求められるなかで,被災地にとどまった若年層も仕事や新しい生活を求め,これを機に域外に流出することが懸念されるため,応急仮設住宅から出た後に地域にとどまる人は高齢者が中心になることも考えられる。震災前とは大きく異なる地域に居続ける人たちの健康状態や今後の希望とそれに対応する国や行政の支援のあり方に関心が寄せられている。本調査では,応急仮設住宅から災害公営住宅他の住居への転居が本格化する,震災後4年目~5年目に応急仮設住宅で生活している人を対象に,ストレス対処力および現在の暮らしぶりを調べ,その現状を明らかにするとともに,結果内容を行政と共有し今後の効果的な対応に活用してもらうものとした。

著者

小野 健吉

出版者

国際日本文化研究センター

雑誌

日本研究 (ISSN:09150900)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.61-81, 2014-09

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景観年代が寛永十年(一六三三)末~十一年初頭と考えられる『江戸図屏風』(国立歴史民俗博物館所蔵)には、三邸の大名屋敷(水戸中納言下屋敷・加賀肥前守下屋敷・森美作守下屋敷)と二邸の旗本屋敷(向井将監下屋敷・米津内蔵助下屋敷)で見事な池泉庭園が描かれているほか、駿河大納言上屋敷や御花畠など、当時の江戸の庭園のありようを考える上で重要な図像も見られる。本稿では、これらを関連資料等とともに読み解き、寛永期の江戸の庭園について以下の結論を得た。 将軍の御成などを念頭に置いて造営された有力大名下屋敷の広大な池泉庭園では、滝・池・護岸石組・州浜といった水をめぐる各種デザインが大きな見せ場であった。そのため、水源の確保が極めて重要な課題であり、各大名屋敷では、湧水のほか上水道や小河川・都市水路などからの導水に大きな努力を払ったと見られる。一方、隅田川沿いの旗本屋敷では潮汐の影響を受ける隅田川から直接導水する「潮入り」の手法が発明され、これがその後に海岸沿いの大名屋敷の庭園でも採用されることとなったと考えられる。また、庭園を眺める視点場として二階建て数寄屋楼閣が重要な役割を果たしていたことも注目される。さらに、池泉庭園を備えない上屋敷などでは市中にあって山居をイメージさせる、都市文化の極みともいうべき茶室と露地が設えられていたことが駿河大納言上屋敷の様子から窺える。庭園管理という観点では、例えば樹木を剪定整枝して仕立てる技術がすでにしっかりと定着していたことが植物の描き方に示される。加えて、御花畠からは、花卉を中心とする園芸文化が、いわば江戸の主人たる将軍の先導のもと、文字通り豊かに花開いていたことがわかる。以上のように、慶長八年(一六〇三)の開府からおおよそ三十年を経た江戸では、庭園をめぐる文化は多様で多面的なありようを見せていたのである。

著者

笠原 英彦

出版者

慶應義塾大学法学研究会

雑誌

法学研究 (ISSN:03890538)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.p1-24, 1994-01

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論説一、はじめに二、行幸の類型と変遷三、行幸と地方官四、行幸と地方視察五、結びにかえて

著者

仁藤 敦史

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

国立歴史民俗博物館研究報告 (ISSN:02867400)

巻号頁・発行日

no.74, pp.41-45, 1997-03

著者

小林 千草

出版者

東海大学

雑誌

東海大学紀要. 文学部 (ISSN:05636760)

巻号頁・発行日

vol.82, pp.1-19, 2005-03-31

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In this paper, I annotate on "Juracu-Saigyoko" (聚楽再行幸), a chapter in the Sengoku-Script Taikousama-Gunki (大かうさまぐんき). In the process of annotation, I study the following words and phrases using the method for the historical linguistics and expression-formation studies. i konpan (今般) ii tsujigatame (つじがため) iii narimono (鳴り物) iv nakaichijitsu (中一日) v tadasiku (正しく) vi keishu (景趣) vii nokoriosi (残り多し) viii kotoni (ことに) ix kidoku (奇特) x obosimesi (思し召し) xi ienokaze (家の風) xii umegaka (梅が香) xiii chitose-wo-heteyo (千歳を経てよ) xiv medetakarikeru-miyotokaya (めでたかりける御代とかや) The word "kotoni" has a different shade of meaning from its usual way. uch meaning, however, is also used in the letters of Taikou-Hideyosi. In the phrase "medetakarikeru-miyotokaya", the author OTA Gyuichi expresses his ambivalent feelings to the power, Taikou-Hideyosi.

著者

石附 敏幸

出版者

千葉大学文学部

雑誌

千葉大学人文研究 (ISSN:03862097)

巻号頁・発行日

no.39, pp.135-168, 2010

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千葉大学「人文研究」 第39号

著者

小坂 肇

出版者

法政大学史学会

雑誌

法政史学 (ISSN:03868893)

巻号頁・発行日

no.50, pp.62-72, 1998-03

著者

岡田 茂弘

出版者

学習院大学

雑誌

学習院大学史料館紀要 (ISSN:02890860)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.1-82, 2005-03-31

著者

内田 洋子

出版者

一般社団法人日本色彩学会

雑誌

日本色彩学会誌 (ISSN:03899357)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.2-10, 2002-03-01

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蛍光増白物質に対して観測条件を変化させ、白さの見えがどのように変わるかについて、実験調査を行った。(1)白色基準を次のように変化させた。a.全試料の中で各被験者が最も白いと感じた試料を基準白色試料とする。b.試料中、非蛍光試料を基準白色試料とする。c.試料中、最も蛍光性の高い試料を基準白色試料とする。(2)背景色を白、グレー、黒に変化させた。(3)以下に示す5種のフィルタを用いて、キセノン白色光源から放射する光の波長範囲を変化させた。a.フィルタ1と2は約300nm以上の光を透過する。b.フィルタ3は約320〜720nmの光を透過する。c.フィルタ4は約375nm以下の光を吸収する。d.フィルタ5は約390nm以下の光を吸収する。この結果、プラスチック製蛍光増白試料の評価において、蛍光増白物質の代わりに非蛍光増白物質を白色基準に用いても、問題はないことが判った。また、背景色についてはグレーマスクが最も適していることが判明した。黒マスク上の試料は白マスク上の試料より、より白く被験者に観察された。両マスク間の白色度の相違は、CIE白色度指数で平均約20くらいの差となって被験者に知覚された。さらに光源の分光組成を変える実験において、紫外放射を含む光源とそうでない光源では蛍光白色試料の見えが大きく変化し、特に試料の色相が違って見えることが明らかとなった。従って、蛍光物質は白熱電球のような紫外放射の少ない光源の下では、本当の色を知覚することができないといえる。

著者

内田 洋子

出版者

日本色彩学会

雑誌

日本色彩学会誌 (ISSN:03899357)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.2-10, 2002-03-01

参考文献数

4

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蛍光増白物質に対して観測条件を変化させ、白さの見えがどのように変わるかについて、実験調査を行った。(1)白色基準を次のように変化させた。a.全試料の中で各被験者が最も白いと感じた試料を基準白色試料とする。b.試料中、非蛍光試料を基準白色試料とする。c.試料中、最も蛍光性の高い試料を基準白色試料とする。(2)背景色を白、グレー、黒に変化させた。(3)以下に示す5種のフィルタを用いて、キセノン白色光源から放射する光の波長範囲を変化させた。a.フィルタ1と2は約300nm以上の光を透過する。b.フィルタ3は約320~720nmの光を透過する。c.フィルタ4は約375nm以下の光を吸収する。d.フィルタ5は約390nm以下の光を吸収する。この結果、プラスチック製蛍光増白試料の評価において、蛍光増白物質の代わりに非蛍光増白物質を白色基準に用いても、問題はないことが判った。また、背景色についてはグレーマスクが最も適していることが判明した。黒マスク上の試料は白マスク上の試料より、より白く被験者に観察された。両マスク間の白色度の相違は、CIE白色度指数で平均約20くらいの差となって被験者に知覚された。さらに光源の分光組成を変える実験において、紫外放射を含む光源とそうでない光源では蛍光白色試料の見えが大きく変化し、特に試料の色相が違って見えることが明らかとなった。従って、蛍光物質は白熱電球のような紫外放射の少ない光源の下では、本当の色を知覚することができないといえる。

著者

新藤 慶

出版者

北大教育学研究院教育社会学研究室

雑誌

「調査と社会理論」研究報告書

巻号頁・発行日

vol.29, pp.87-104, 2013-03-31

著者

慶田 朋子 川上 理子

出版者

Japanese Dermatological Association

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.116, no.1, pp.41-50, 2006

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妊娠中にみられる皮膚病変の傾向を調べるために,過去5年間に皮疹を主訴に聖母病院皮膚科を受診した妊婦614人について,疾患別にRetrospectiveな統計学的調査を行った.結果は湿疹・皮膚炎群が約半数(52%)を占め,各種感染症があわせて22%,痒疹・蕁麻疹群が15%,皮膚腫瘍が7%であった.これらを別の観点で分類すると1)妊娠による生理的な変化が2例(0.3%),2)妊娠に特異的な皮膚病変が57例(9.6%),3)もともとある皮膚疾患の妊娠による変化が41例(6.6%),4)妊娠と無関係な皮膚疾患が妊娠中に出現したものが517例(84.2%)であった.今回の統計の結果,妊婦の皮膚疾患のほとんどが湿疹・皮膚炎群を主として日常診療上しばしばみる皮膚疾患であり,妊娠が関連する皮膚疾患は15%程度であることが確認できた.その治療に関しては妊娠中であることから制限を受けるため,妊婦における湿疹,痒疹などの瘙痒性疾患の治療は,外用剤が中心となる.それで不十分な場合に,妊婦でも可能な内服薬についても考察を加えた.

著者

久我 清 永谷 裕昭

出版者

公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会

雑誌

Journal of the Operations Research Society of Japan (ISSN:04534514)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, pp.275-305, 1984-12

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銀行・証券・郵貯をとりまく競争の激化と企業・家計側の金利選好意識の強まりは我国の金融環境を激変させずにはおかない。アメリカの金融革命においても高利回りの清算総合口座のMMFなどが焦点となったように、我国の金融新機軸の切り札は「総合口座」である。現在、総合口座は銀行・郵貯・農協・労金など凡ゆる金融機関で取扱われており、公共料金その他を清算する普通預金口座と定期預金を担保とする自動貸越契約を連動させるシステムとなっている。金融機関側は家計のメイン・バンク化というテーマから「総合口座」をセールス活動の橋頭窒としているが、翻って、家計側からすれば、このシステムをどのように利用するのが最適であるか。本論文ではこの問題が、銀行については通常の凹計画として郵貯については非凹な折れ線計画として、解き得ることを示し、その最適運用法と日常利用可能な簡易ルールを確立した。結論:普通預金残高の計画期間にわたる流れを正確に予想せずとも、計画期問の凡そ95%の日数が赤字残高になるように定期預金残高を設定するのが最適である。より簡便な方法は、毎月給与振込の3日後ぐらいでの残高がゼロとなればよい。この方法を月収30万円の家計が採用すれば、年凡そ6、000円程度の追加的利息を得る。仮に、全家計が最適運用を始めた場合、金融機関側の追加的総負担額は約6、000億円に昇る。

出版者

南洋経済研究所

巻号頁・発行日

1944

著者

松竹 貴大 實宝 希祥 門岡 晋 菅生 貴之 浅井 武

出版者

日本スポーツ心理学会

雑誌

スポーツ心理学研究 (ISSN:03887014)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.1-13, 2016

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Primary scientific data for evaluating information processing ability of the central nervous system that are associated with decision making was investigated in football players, by using event-related potentials (ERP; N200, P300) and reaction times. Participants were college football players who were winners of the all Japan university championship (n=8; Elites) and 8 graduate students with no football experience (n=8; Novices). They used an oddball paradigm consisting of a simple visual stimulus (Choice Reaction Task 1: CRT1) and an oddball paradigm consisting of a complex visual stimulus (Choice Reaction Task 2: CRT2). Results indicated that Elites had a significantly shorter reaction time than Novices in the CRT2. This finding corroborated many previous studies, and indicated that reaction times of Elites were faster than Novices. In addition, ERP (N200 and P300) was observed in all participants and there were no significant differences between the two groups in N200, or P300 latencies in the CRT1. However, Elites showed latencies that were significantly shorter than Novices in the CRT2. These results indicated that the process of evaluating and classifying stimuli was faster in Elites, suggesting that information processing ability of Elites was superior to Novices. In conclusion, this study identified basic scientific data on reaction times and ERP associated with evaluating information that are indicative of central nervous system processing ability associated with decision making by football players.

著者

池田 光男

出版者

繊維学会

雑誌

繊維学会誌 (ISSN:00379875)

巻号頁・発行日

vol.47, no.11, pp.P633-P639, 1991-11-10 (Released:2008-11-28)

参考文献数

5

著者

前田 博子 山口 泰雄 竹下 俊一 加藤 寛 石川 慎之助

出版者

日本キャリア教育学会

雑誌

キャリア教育研究 (ISSN:18813755)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.41-52, 2016-03-31

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The purpose of this study is to discuss issues related to the careers of football club coaches. Specifically, it clarifies the current state of the professionalization of the coaches and future prospects for the professionalization of young volunteer coaches (YVs), and examines their factors. Furthermore, it examines appropriate support measures based on the results obtained. Research methods included data collection by questionnaires targeting football clubs and statistical method data analysis. First, descriptive statistics for the entire data and crosstabs between items were used for analysis. Descriptive statistics, crosstabs and one-way ANOVA were used for items related to YVs. Currently, 26.6% of coaches are full-time, and 25.7% are other paid workers. YVs (25 years old or younger; do not maintain a living by coaching) comprised 15.8% of the total, and represented in the 51.8% of the clubs. Of these clubs, 67% predicted YVs would remain volunteers in the future. The degree of professionalization of the coaches varied depending on scale of the club, type of legal entity, and degree of policy modeling. The study concludes that in order to solve problems related to the careers of local sports club coaches, complex measures suited to the situation surrounding the club and coach must be taken. In response, the following 3 countermeasures are proposed: to proceed with club type-specific measures to professionalize coaches, to promote development of programs linked to career acquisition for young volunteer coaches, and to advance measures to promote civil organizations and companies that support volunteer coaches.