著者

細江 達郎 横井 修一 PRIMA Oky Dicky A 細越 久美子

出版者

岩手県立大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2005

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盛岡市と周辺町村を対象とし、犯罪発生場面を物的・人的環境との動的関係から調査し、その発生抑制条件を明らかにした。そのことから地方における犯罪防止対策の基礎データを分析し、今後の研究の手がかりを提供した。本年度は具体的には以下について実施した。(1)GISによる犯罪分析窃盗犯とその地理的環境要因との関連分析を継続して行い、利用形態別の建物の割合と面積に基づいてクラスタ分析を行い、町丁目ごとに特徴を把握することが可能となった。その結果、対象地域は繁華街地域、繁華街・住宅混在地域・住宅中心地域に分類され、犯罪手口との関連が明らかとなった。これまで市町村(区)単位、交番管轄単位で分析されていたが、本研究によりさらに詳細な分析が可能となるだけでなく、防犯の面でも地域特性に応じた対策の検討が可能となった。(2)防犯意識向上のための地域安全マップ作製の効果に関する調査地域安全マップの効果は被害防止能力、コミュニケーション能力、地域への愛着心、非行防止能力の向上がある。それぞれの尺度を作成し、岩手県内農村部の一小学校児童を対象に調査を実施した。地域住民を含む地域安全活動に児童が参加し、実施前・後・3ヶ月後の能力の変化を調査し、安全活動の関与の効果について明らかにした。まとめとして、地方における犯罪発生は都市およびその周辺部においては罪種とその地域の建物利用形態との関係により発生の態様が異なり、農村部においては地域住民の安全対策への関与により犯罪発生・抑制に差異が出ることが確認され、今後、地方における犯罪防止はそれぞれの地域特性に応じたきめ細かい施策が必要とされる。3年間に渡る本研究はその基礎的な資料を提供するものである。

著者

浜井 浩一 辰野 文理

出版者

龍谷大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2004

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近時、日本では、凶悪犯罪の増加など治安の悪化が大きな社会問題として取り上げられている。マスコミには、凶悪犯罪が起こるたびに、凶悪犯罪が多発しているといった枕詞に続いて、認知件数や検挙率といった警察統計が頻繁に登場するようになった。多くの国民にとって治安の悪化は疑問の余地のないもののようにとらえられている。しかし、認知件数は、あくまでも警察に事件が届けられ、警察が犯罪として認知したものを計上したもので、警察の対応によって大きく数字が変化するなど、犯罪発生をそのまま反映したものではない。本研究プロジェクトは、こうした警察統計の持つ問題点を克服し、正確な犯罪動向を測定するため、日本版犯罪被害調査を開発することを目的としている。具体的には、日本だけでなく英米などの警察統計等を詳細に分析し、その犯罪指標としての特徴、限界等を明らかにすると共に、英米での犯罪被害調査の実情及び成果について調査研究を実施した。この部分の成果については、2006年1,月に『犯罪統計入門(日本評論社)』として刊行した。そして、その成果を踏まえつつ、2006年度からは、日本の犯罪事情を正確にとらえることのできる犯罪被害調査の開発に取りかかった。また、本研究では、新たに調査票(質問紙)を作るだけでなく、調査の実査方法についても検討した。調査対象者を二つのグループに分け、一つのグループについては、従来から日本の世論調査等でよく用いられている訪問面接方式によって調査を実施し、もう一つのグループについては訪問留置き方式によって調査を実施した。これは、近時、個人情報に対する国民の意識の高まり等によって、世論調査・社会調査の実施環境が著しく悪化し、調査の回答率が低下したことに加えて、調査実施に対する苦情も増大しつつある現実を踏まえてのものである。さらに、回収率の低下が調査の信頼性にどのような影響を与えるのかを検討するため、無回答者に対して、質問項目を絞った簡易質問紙を郵便で送付する追跡(二次)調査を実施し、その結果を訪問調査の結果と比較した。今後は、この成果を踏まえ、個人情報保護下における犯罪被害調査のあり方について検討する。

著者

水野 惠司 元村 直靖

出版者

大阪教育大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2005

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1)一般に普及する29の安全地図事例を収集し、その特徴を分析した。主に学校単位で保護者や生徒により作成される安全地図は、犯罪や交通事故の危険想定箇所について原因や周辺環境についての説明がある。主に警察で作成される安全地図は、府県単位の範囲の、犯罪や交通事故の正確な発生箇所と内容を示すが、原因や環境については説明されない。前者は保護者や生徒が犯罪事故を地図化し原因や環境を考える中で、防犯防事故技能の向上が期待できるが、情報が主観的で経験的であること、地図の範囲が狭く、視野が限定される特徴がある。後者は広い範囲の客観的情報を広範囲に伝えることができるが、原因と周辺環境の説明を欠くために、地図の具体的活用方法に不十分さがある。2)安全地図に対する保繊者の意見を参考に、計二版の安全地図が作成された。さらに、小学3年社会科授業においての授業が行われ、そこで、安全地図に描かれた不審者の分布、子ども110番の家分布図が利用された。3)大阪北部、兵庫県東部の11市区町を対象に、犯罪と交通事故の空間分析を行った結果、犯罪と交通事故は、地域内の複数箇所に集中するが,その分布は大人と異なる場合が多い。中学校校区単位での子ども人口と犯罪・交通事故件数とは正の相関がある一方で、校区間には有意な発生率の差異が見られ、校区内に発生地点の粗密が見られた。道路や土地利用図との重ね合わせ分析の結果、犯罪の場合、住宅地域特に中高層住宅に多く発生する。また商業地の周辺地域や商業地と住宅地との混在地域に発生が多くなる。このような場所は、通行量の多い場所から、少し住宅地内に入り、人の監視が少なくなる場所に相当する。交通事故の場合、幹線道路上とその近辺に大半が分布する。また住宅地と商業地に多く発生している。子どもの行動が地域の経済社会活動と関連し、交通事故の集中する場所となっていることを示している。

著者

山岸 俊男 山岸 みどり 高橋 伸幸 結城 雅樹 石井 敬子

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2002

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実験室に設定された「実験社会」を用いて、関係の固定化による「安心」の提供が不可能な状況を作り出し、関係の固定化を媒介しない形での自発的な社会秩序の形成を可能とする原理を明らかにすることをめざした。そしてこの最終目的を達成するために、一連の実験研究を通して、まず第1に、機会主義的関係の信頼関係への変換に際してリスクテイキングが不可欠の役割を果たすこと、そして更に、この変換のために必要とされる社会関係的および社会制度的な条件を明らかにすることを明らかにした。具体的には、以下の諸点を明らかにした。◆信頼関係の形成に際してはリスクテイキングが重要な役割を果たす。◆信頼関係形成においては、信頼行動と協力行動とを切り離し、信頼に伴うリスクを最小限に抑えつつ協力行動をとる戦略が極めて有効である。◆情報非対称性が生み出すエージェンシー問題の解決に際して評判が果たす役割は、社会ないし市場の開放性・閉鎖性に応じて異なってくる。閉鎖的社会ではネガティブ評判が、開放的社会ではポジティブ評判が有効である。◆相互協力を達成するための集団内での非協力者に対する罰行動と、他集団の成員に対する罰行動は、異なる心理メカニズムに基づいている。◆1回限りの囚人のジレンマにおける協力行動の説明原理としての効用変換モデルの限界を克服するためには、ヒューリスティック・モデルが有効である。◆内集団成員に対する協力行動は、集団内部での一般交換に対する期待が欠かせない。この証拠は、最小条件集団においても国籍集団においても存在する。ただし、集団内で相互作用が存在する場合には、この期待は内集団成員に対する協力行動にとって必要ではない。◆集団主義的社会制度の経験は、集団主義的(ないし相互協調的)自己観と原因帰属(すなわち集団主義的信念システム)を顕在化する。

著者

岡林 隆敏 中 忠資 奥松 俊博 Hao JIEXIN

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A (ISSN:18806023)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.474-487, 2008 (Released:2008-06-20)

参考文献数

33

被引用文献数

3 2 2

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本論文では,常時微動自動計測システムの核となる算法を確立するために,常時微動多点観測により得られたデータに基づき多次元ARモデルから構造物の振動特性(振動数,モード減衰定数,振動モード)を高精度に自動推定する算法を提案した.橋梁の状態方程式で表した運動方程式を多次元ARMAモデルへ変換する構成法を明確にし,ここから誘導される多次元ARモデルから振動特性を自動推定する手法を示した.さらに,多点観測による多次元ARモデルと1点観測の1次元ARモデルの関係を示した.ランガー桁橋常時微動シミュレーション,5自由度系模型の常時微動実験,ランガートラス橋の常時微動実測に本手法を適用し,振動特性の自動推定の有効性を確認し,推定精度の検討を行った.

著者

高野 敦子 池奥 渉太 北村 泰彦

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.322-332, 2009 (Released:2009-04-16)

参考文献数

11

被引用文献数

2

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Recently, the role of reputation information in on-line discussion groups and review sites has received much attention, and that has spurred a great deal of research on sentiment analysis of web documents. It is well known that collecting sentiment expressions, which tend to be domain-dependent, is useful for sentiment analysis. However, it can be prohibitively costly to manually collect expressions for each domain. The purpose of this paper is to propose an automatic method to acquire sentiment expressions on a specific subject from web documents. Our approach is based on a characteristic of sentiment expressions that often appear with their sentiment causes and both of them have cause-and-effect relationships. We develop a technique for recognizing cause-and-effect relationships between sentiment expressions and their sentiment causes using the results of dependency structure analysis. The proposed method uses this technique to extract sentiment causes starting from a small set of seed sentiment expressions, and extracts sentiment expressions from a set of sentiment causes. To evaluate this work, we conducted experiments using discussion board messages about hotels and sweets. The results demonstrate that the proposed method effectively extract diversified sentiment expressions relevant to each domain and possesses adequate precision. Precision is also found to be better for compound sentiment expressions.

著者

片山 裕之 北村 寿宏 高橋 一郎

出版者

社団法人日本鉄鋼協会

雑誌

鐵と鋼 : 日本鐡鋼協會々誌 (ISSN:00211575)

巻号頁・発行日

vol.91, no.1, pp.122-126, 2005-01-01

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Iron making by Tatara at Oku-Izumo developed from reopening in 1638 after prohibition of operation to becoming the center of iron production in Japan in the end of Edo era The history of its management was studied from the stand point of countermeasure to environmental and economic problems, and quality of the product, In order to get the hints for the future iron and steel making (1) Managers of tatara at Oku-Izumo held concurrently the manager of agriculture, forest and stock farming As the results of the all-round management, social system of circulation was established under cooperation with the administration (2)The change of Tatara operation from 4 to 3 d in the first half of 19th century was trial and error for economical production system, and fixing of 3 d operation was interpreted as the flexible production system (3) Superiority of Kera produced by Tatara process as the material for production of sword by forging was originated in un-uniformity This suggests that conception surpassing the optimum of partial process is valid for cost down of quality assurance and the creation added value of the product in modern iron and steel making

著者

片山 裕之 北村 寿宏 高橋 一郎

出版者

社団法人日本鉄鋼協会

雑誌

鐵と鋼 : 日本鐡鋼協會々誌 (ISSN:00211575)

巻号頁・発行日

vol.91, no.1, pp.122-126, 2005-01-01

参考文献数

16

被引用文献数

1

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Iron making by Tatara at Oku-Izumo developed from reopening in 1638 after prohibition of operation to becoming the center of iron production in Japan in the end of Edo era. The history of its management was studied from the stand point of countermeasure to environmental and economic problems, and quality of the product, in order to get the hints for the future iron and steel making.<BR>(1) Managers of tatara at Oku-Izumo held concurrently the manager of agriculture, forest and stock farming. As the results of the all-round management, social system of circulation was established, under cooperation with the administration.<BR>(2) The change of Tatara operation from 4 to 3 d in the first half of 19th century was trial and error for economical production system, and fixing of 3 d operation was interpreted as the flexible production system.<BR>(3) Superiority of Kera produced by Tatara process as the material for production of sword by forging was originated in un-uniformity. This suggests that conception surpassing the optimum of partial process is valid for cost down of quality assurance and the creation added value of the product in modern iron and steel making.

著者

Masaaki Miyazawa Yuichi Ito Nanae Kosaka Yuko Nukada Hitoshi Sakaguchi Hiroyuki Suzuki Naohiro Nishiyama

出版者

The Japanese Society of Toxicology

雑誌

The Journal of Toxicological Sciences (ISSN:03881350)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.71-83, 2008 (Released:2008-02-26)

参考文献数

37

被引用文献数

19 24 18

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Dendritic cells (DCs), including Langerhans cells (LCs), play a critical role in the induction phase of allergic contact hypersensitivity. Following exposure to chemical allergens in the skin, LCs undergo a maturation process leading to the up-regulation of expression of co-stimulatory molecules, such as CD86, CD54 and CD40. Our previous study revealed that chemical allergens induce phenotype alterations (e.g., CD86, CD54 and CD40) and cytokine production (TNF-α and IL-8) in THP-1 cells that possibly reflect the maturation of dendritic cells during skin sensitization. However, the physiological signals for phenotypic alterations by chemical allergens are still not fully understood. Therefore, in this study, we investigated the effect of TNF-α and extracellular ATP on THP-1 cell activation induced by chemical allergens. Kinetic studies revealed that TNF-α and IL-8 release occurred in a time-dependent manner with release of two cytokines beginning at 3 hr post-exposure to well-known haptens, DNCB and NiSO4. While recombinant human TNF-α augmented CD54 and CD40 expression in a dose-dependent manner, rhTNF-α did not increase CD86 expression. Furthermore, neutralization of TNF-α activity strongly inhibited CD54 and CD40 expression induced by allergens. On the contrary, extracellular ATP induced the up-regulation of both CD86 and CD54 expression. In the presence of the P2 receptor antagonist suramin, the up-regulation of CD86 and CD54 expression by allergens was in part suppressed. Therefore, we postulate that not only TNF-α but also extracellular ATP may contribute to cell activation following allergen stimulation, which might reflect the mechanism by which DCs respond to allergens.

著者

宮澤 雅史 曽培峰 磯 直行 平田 富夫

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告アルゴリズム(AL) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2002, no.103, pp.43-49, 2002-11-08

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ユークリッド距離変換はパターン認識やモルフォロジーフィルターなど画像処理の様々な分野で応用されている。本論文ではユークリッド距離変換のための、シストリックアレイを用いたハードウェアアルゴリズムを提案する。計算時間の効率化と乗算器などのハードウェア資源を削減するための工夫をし、サイズ$N ?times N$の2値画像に対しクロック数$3N-1$でユークリッド距離変換処理を実行する。そのために必要なハードウェア量は$O(N^2)$である。The Euclidean distance transform is applied in various fields of image processing, such as pattern recognition and morphological filter.In this paper, we propose a hardware algorithm using a systolic array that performs Euclidean distance transform. It is designed so that hardware resources, such as multipliers and comparators, are reduced and processing speed is efficient. It performs Euclidean distance transform for an input of $N \times N$ binary image in $3N-1$ clocks, and the size of the required hardware resources is $O(N^2)$.

著者

稲垣 耕作

出版者

情報文化学会

雑誌

情報文化学会誌 (ISSN:13406531)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.3-10, 1997-09

被引用文献数

3

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本論文では文明の歴史をネットワークの歴史と重ね合わせる立場から, 文明のネットワーク史観を提案する。現代文明や歴史上の文明を見ると, それらはまさにネットワークによって支えられており, 新たなネットワークが生まれるところに, 新文明が誕生してきたものと考えられる。特に情報ネットワークは一種の複雑系とみなすべきであり, 今後はその創発現象を重視すべきである。また世界情報基盤構想や, 知のネットワークとしての宗教に注目することにより, ネットワークを進化させる普遍思想について本論文では検討する。地球規模の文明の目指すべき方向には, 相互の文化や文明を尊重しつつ, 日本や東洋からも独自の思想を発信し, 文化による平和を希求することが重要であり, 情報ネットワークにおける創発的な方法での文明の進化が求められていることを考察する。

著者

小川 三和子

出版者

東京学芸大学

雑誌

学芸国語教育研究 (ISSN:09139362)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.61-62, 2001-11

著者

荒川 雅生 伊藤 寛 山崎 敏範

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

設計工学・システム部門講演会講演論文集 (ISSN:13480286)

巻号頁・発行日

vol.2006, no.16, pp.51-52, 2006-11-14

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In this paper, we will explain our collaborative PBL between academic and industry in Kagawa University. We have strarted this program since 2004. We asked local industry to give our students a theme which they are interested in, but which is not clearly defined. Then three or four students make team to solve that problem. They start from thinking about what they are required. They have discussed and negotiate to define their theme for detail. Then, they will benchmark and propose a solution for the problem. From these processes, we expect them to get ability of team working, referencing, negotiation and collaboration.

著者

福田 収一

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

年次大会講演資料集

巻号頁・発行日

vol.2005, no.8, pp.455-456, 2005-09-18

著者

溝渕 佐知

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.55, pp.145-146, 1997-09-24

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1.1 COIとは 電子メディアが我々のコミュニケーションに与えるインパクトとしては、時間的・空間的自由度の増大が挙げられる。すなわち、従来の集団が、地理的近接や年齢・職業といった属性の類似によって広がりの範囲を制限されたのに対し、電子メディアは、関心を同じくするものが時間的、空間的な距離を越えて結びつくことを可能にするといえる。本研究では、以下、このようなタイプの集まりを「Community Of Interest: COI」と呼ぶ。1.2 COIの現状と可能性 現在、メンバーの関心に基づいて形成される、電子メディアを介した集団には、メーリングリストや、商用ネットワークの「フォーラム」「SIG」などのユーザグループがある。これまでにネットワーク上にこのようなCOIが多数形成されてきているが、多くは「共通の関心領域の情報交換の場」として機能するに留まり、その集団として何らかの具体的成果物を出そうとする動きは稀である。しかし、多様なメンバが自発的に集まって形成されるCOIという場は、既成の枠に囚われず新しいものを生み出していくことのできる可能性を有しているといえる。本稿では、協調的創造活動の場としてのCOIの在り方を提案した上で、その実現の障害となる要因について指摘・分析を行う。

著者

橋本 重遠

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業医学 (ISSN:00471879)

巻号頁・発行日

vol.25, no.5, 1983-09-20

著者

雨田 英一 清水 康幸 上平 泰博 前田 一男 大橋 伸次

出版者

一般社団法人日本教育学会

雑誌

日本教育学会大會研究発表要項

巻号頁・発行日

vol.43, pp.77-78, 1984-08-30

著者

棚田 真由美

出版者

全国大学国語教育学会

雑誌

全国大学国語教育学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.102, pp.110-113, 2002-05-25

著者

浅沼 アサ子

出版者

東京家政学院大学

雑誌

東京家政学院大学紀要 (ISSN:02866277)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.13-22, 1982-12-20

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昭和16年から終戦までの女子中等教育制度の大改革は昭和18年1月の「中等学校令」によるもので,性別と普通教育,実業教育を問わず皇道の道による国民精神の養成と,国民としての中等教育による錬成の二つの柱に統一されたのである。このことは女子中等教育にとって「婦徳の涵養」に優先して男女共通の教育目標が定められたことであり,また従来の実業教育にとっても,産業重視の施策によって教育目的の上で同格となったのである。このうち高等女学校の教科は国民科,理数科,家政科,体練科,芸能科の基本教科と修練とし,増課教科を加えた。家政科は従来の「家事」を家政,育児,保健と分化し,「裁縫」を被服として衣生活を総合的に扱い,すべて戦力増強につなげたところにこの改革の特色がみられる。次に実業教育では,昭和18年1月の「実業学校規定」で教育を産業の実際に適合させ,女子には婦徳の涵養も付加された。教科は国民科,実業科,理数科,体練科芸能科及び女子に家政科を加え,修練との二つの柱によって構成された。このような改革の中で農村及び家庭生活の向上に直接関係ある家政科が重視され,教育課程が地域の実状によって弾力的に運営された。また商業教育はその目的を転換して軍需生産経営従事者を養成し,女子は男子に代われる職業人と皇国女性育成のため,女子商業教育は奨励された。次に学校教育における戦時非常措置については,戦時体制下の要員の補給を急ぐため,昭和18年4月から中等学校の修業年限5年が4年に短縮され,同20年度からは学校の授業は停止された。また学徒の勤労動員等については18年6月「学徒戦時動員体制確立要綱」が発せられ,女子では食糧増産,幼稚園保育所,共同炊事場の設置,保育に従事し,報国団を結成,通達により育児,保健,理数科,実業科が重視された。同19年3月「決戦非常措置要綱」が発せられ,食糧増産,工業作業,学校の工場化により作業場は「行学一体」の道場と化した。学校工場に関する当時の記録によれば1か月の勤労日数は27日〜29日で報償金は月額25円〜40円であった。同20年3月「決戦教育措置要綱」が発せられ,初等科を除き4月1日から1か年学校の授業は停止することになった。同5月「戦時教育令」が公布され,学徒隊,連合隊を組織し,戦時即応態勢を取ることになった。看護教育に関する非常措置については,同18年12月「女子中等教育卒業者ニ対スル看護免許ニ関スル件」の通達が発せられ,同19年1月「女子中等学校ニ於ケル看護ニ関スル件」通達で女子の特性により戦時救護に従事させるため,既設施設を活用し,修練の時間に看護手技等を習熟させ,看護婦の免許が付与されることになった。昭和13年3月「国民総動員法」が制定されて以来7年5か月の間に,生徒の勤労は「行体一致」の精神のもとに人的資源として戦力の重要な一部分となったが,このような環境の中で,国家に対する滅私奉公と勤勉,忍耐力は培われていったが,それが自発性によるものではなく超国家主義体制の中での押しつけの教育であったところに,人間形成上きわめて重大な問題を残したと思われるのである。このようにして学校教育における戦時非常措置は,男女生徒を皇国民として人的資源の立場から平等にしたが,その施策にあたっては時局の要請に対して男女の特性に応じた勤労を推進したのである。そして昭和期終戦までり女学校教育は,学校工場における軍服縫製の例にもみられるように,15歳の女学生においてすでに女子の特性となり得るだけの家政的な面での技術的能力を発揮した。ここにこの時代の女子教育の特色を見出すことができると思われるのである。

著者

伊藤 稔明

出版者

愛知県立大学

雑誌

愛知県立大学文学部論集. 児童教育学科編 (ISSN:13425358)

巻号頁・発行日

vol.56, pp.1-16, 2007