著者

小宮 友根

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.192-208, 2009-09-30 (Released:2012-03-01)

参考文献数

47

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J. バトラーの理論は社会学にとってどのような意義をもっているだろうか.本稿では「パフォーマティヴとしてのジェンダー」という考え方の検討をとおして,この問いに1つの答を与える.はじめに,パフォーマティヴィティ概念がJ. デリダの「反覆可能性」概念に接続されていることの問題点を指摘する.1つは,「行為をとおした構築」という主張の内実が不明確なままにとどまっていること.もう1つは,それゆえ「攪乱」という戦略が採用されるべきであるという主張にも十分な根拠が与えられていないことである.だが,バトラーがなぜ「社会的に構築された性差」という意味でのジェンダー概念を批判していたかに注目するなら,パフォーマティヴィティ概念についての異なった解釈を導き出すことができる.ここでは,人間の行為を因果的に説明する議論のもつ限界の外で「性別の社会性」を論じることの重要性を考察することからその作業をおこなう.そのうえで,私たちが言語による記述のもとで行為を理解していることと,私たちが多様なアイデンティティをもつことの論理的関係へと目を向けるものとしてパフォーマティヴィティ概念を解釈するなら,その内実は経験的にあきらかにしていくことができるものになり,それゆえ社会学にとって重要な課題を示唆するものになることを論じる.

著者

三石 邦廣

出版者

飯田市美術博物館

雑誌

伊那谷自然史論集 (ISSN:13453483)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.39-42, 2012 (Released:2019-06-05)

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2001年12月に中島により飯田市上村日影岩において,関西型のニホンヤマネ(以下, ヤマネ)と思われる個体が生息することが指摘された.その為,飯田市上村1番地及び同程野山国有林に関西型のヤマネが生息しているのではないかと仮説を立てて調査を行った.調査方法は,ヤマネの目の縁取りを写真撮影すること及びDNA解析によった.その結果,上村調査地のヤマネは,ハプロタイプが「Akaishi」グループおよび「Kanto」グループの個体がみられ,「Akaishi」グループでは目の縁取りは均一に黒い関西型となることが判った.同時に調査した飯田市上郷野底山財産区有林の個体は,「Kanto」グループに属するヤマネであり,「Kanto」グループでは目の縁取りが,ギザギザしていて均一に黒くないことが判った.

著者

大島 裕子

出版者

社団法人 可視化情報学会

雑誌

可視化情報学会誌 (ISSN:09164731)

巻号頁・発行日

vol.23, no.88, pp.36-38, 2003-01-01 (Released:2009-07-31)

著者

原口 剛

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.85, no.5, pp.468-491, 2012-09-01 (Released:2017-11-10)

参考文献数

37

被引用文献数

1

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近年の人文地理学においては,場所は以下のように再定義されている.第1に,場所は内的な差異と争いに満ちている.第2に,場所とはさまざまな相互関係の結び目として形成される.本稿では,日雇労働市場として知られる簡易宿所街「釜ヶ崎」を事例として,以上の場所の定義を検証する.1970年代の「釜ヶ崎」においては,労働運動と地域住民という集合的アイデンティティが互いに対立しながら表象され,このような差異や争いの中で「釜ヶ崎」や「あいりん」という地名は社会的に再生産された.また,2000年代については,コミュニティ運動や地域経済の再生の活動では「萩之茶屋」「新今宮」という地名が再発見される一方,アート運動の活動においては「釜ヶ崎」という地名が新しく意味づけられている.これらの地名は,場所の内側と外側を結びつける主体の能動的な働きにより生み出されている.また,その中には,境界を多数化させる作用が見出される.

著者

田中 彰吾 浅井 智久 金山 範明 今泉 修 弘光 健太郎

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.90.18403, (Released:2019-09-20)

参考文献数

123

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This paper reviews past research on bodily consciousness and its neural representations, as well as current research on the body, self, and brain. In the early 20th century bodily consciousness was first conceptualized as body schema and body image. Empirical findings on phenomena such as phantom limbs suggested that body consciousness could be reduced to body representations in the brain. Body schema and body image have firm foundations in related brain areas including somatosensory and motor cortices, although they cannot be completely reduced to neural processes. In addition, the body image can be better categorized into two aspects (body semantics and body topology) that correspond to different streams of neural processing. Finally, we explored the self that emerges through interactions between the sense of body ownership and the sense of agency. The subjective sense of the self could well be the result of the bottom-up integration of multiple body representations.

著者

徳田 光紀 唄 大輔 藤森 由貴 山田 祐嘉 杉森 信吾 奥田 博之 池本 大輝 森川 雄生 庄本 康治

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.10-19, 2020 (Released:2020-02-20)

参考文献数

45

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【目的】大腿骨近位部骨折術後症例を対象に,神経筋電気刺激療法(以下,NMES)を併用した膝伸展筋力増強運動を実施し,下肢機能および動作能力に与える影響を検討すること。【方法】大腿骨近位部骨折術後症例82 名を術式別に層別化してNMES 群とコントロール群(NMES なしでの筋力増強運動)に無作為に割り付け,術後翌日から各介入を実施した。評価は膝伸展筋力と日本整形外科学会股関節機能判定基準(以下,股関節JOA スコア)を測定し,日常生活動作と歩行の獲得日数を記録した。【結果】NMES 群はコントロール群よりも膝伸展筋力と股関節JOA スコアの有意な向上を認め,日常生活動作や歩行の獲得が有意に早かった。また,NMES 群の方が退院時の歩行レベルが高かった。【結論】大腿骨近位部骨折術後症例に対する術後翌日からのNMES を併用した膝伸展筋力増強運動は,膝伸展筋力の早期改善および日常生活動作や歩行の早期獲得に寄与し,退院時歩行能力を向上させる。

著者

室本 光貴 三上 修

出版者

特定非営利活動法人バードリサーチ

雑誌

Bird Research (ISSN:18801587)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.S7-S11, 2018 (Released:2018-04-16)

参考文献数

14

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ドバト Columba livia var. domestica は羽色に表現型多型が見られ,世界的に多くの研究が行なわれている.しかし日本では,ここ約40年ほど調査が行なわれていない.そこで本研究では,東京と大阪でドバトの羽色の割合を調査した.その結果,東京のドバトは灰二引と言われるタイプが少なかった.また東京については,過去の新聞記事の画像より,ドバトの羽色を年代ごとに解析すると,現代へ近づくにつれて灰二引が減っていることが明らかになった.

著者

田中 基康

出版者

一般社団法人 日本ロボット学会

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.294-299, 2022 (Released:2022-05-20)

参考文献数

42

著者

橋本 道尚

出版者

公益社団法人 日本工学教育協会

雑誌

工学教育 (ISSN:13412167)

巻号頁・発行日

vol.64, no.5, pp.5_34-5_38, 2016 (Released:2016-10-07)

参考文献数

2

著者

田中 一成

出版者

一般社団法人 日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.78, no.10, pp.578-585, 2022-10-01 (Released:2022-11-01)

参考文献数

3

著者

山内 勇人 河野 恵 大西 誠

出版者

Japanese Society of Environmental Infections

雑誌

環境感染 (ISSN:09183337)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.81-86, 2006-06-30 (Released:2010-07-21)

参考文献数

7

被引用文献数

2

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インフルエンザウィルス感染症は, 病床運営や患者生命にも関わる重篤な院内感染症の一つである. 当院は240床中80%がリウマチ性疾患, 中でも関節リウマチ (RA) が大多数を占めるRAの専門病院である. 2002年度の全国的なインフルエンザの大流行時に, 当院でもインフルエンザ患者が急増した. その主たる原因をエレベーター内での飛沫感染と考え, 入院患者, 職員, 外来患者や面会人を含む病院全体での厳格なサージカルマスク着用による飛沫予防策を緊急導入し, アウトブレークを途絶することに成功した. その経験から, 当院ではワクチン接種の推進に加え, 冬期のサージカルマスク対策を継続して行っている. 更には, 外来有熱患者の受付でのトリアージを2004年度より導入し, 飛沫予防策の強化を図っている. その結果, 入院患者でのインフルエンザ発生は, 2003年度0人, 2004年度は3人と良好な結果である.当院のようなハイリスク集団におけるインフルエンザの院内感染対策において, ワクチン接種の重要性は言うまでもないが, 病院全体での厳格な飛沫予防策の併用は極めて有用である可能性が示唆された.

著者

井口 道生

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.38, no.7, pp.537-542, 1983-07-05 (Released:2008-04-14)

参考文献数

43

著者

Pil-Sung Yang Jung-Hoon Sung Daehoon Kim Eunsun Jang Hee Tae Yu Tae-Hoon Kim Jae-Sun Uhm Jong-Youn Kim Hui-Nam Pak Moon-Hyoung Lee Boyoung Joung

出版者

The Japanese Circulation Society

雑誌

Circulation Journal (ISSN:13469843)

巻号頁・発行日

vol.85, no.8, pp.1305-1313, 2021-07-21 (Released:2021-07-21)

参考文献数

20

被引用文献数

15

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Background:It is unclear whether catheter ablation is beneficial for frail elderly patients with atrial fibrillation (AF). This study evaluated the effect of ablation on outcomes in frail elderly patients with AF.Methods and Results:From the Korean National Health Insurance Service database, 194,928 newly diagnosed AF patients were treated with ablation or medical therapy (rhythm or rate control) between 2005 and 2015. Among these patients, the study included 1,818 (ablation; n=119) frail and 1,907 (ablation; n=230) non-frail elderly (≥75 years) patients. Propensity score matching was used to correct for differences between groups. During 28 months (median) follow up, the risk of all-cause death, composite outcome (all-cause death, heart failure admission, stroke/systemic embolism, and sudden cardiac arrest), and each outcome did not change after ablation in frail elderly patients. However, in non-frail elderly patients, ablation was associated with a lower risk of all-cause death (3.5 and 6.2 per 100 person-years; hazard ratio [HR] 0.48; 95% confidence interval [CI] 0.30–0.79; P=0.004), and composite outcome (6.9 and 11.2 per 100 person-years; HR 0.54; 95% CI 0.38–0.75; P<0.001).Conclusions:Ablation may be associated with a lower risk of death and composite outcome in non-frail elderly, but the beneficial effect of ablation was not significant in frail elderly patients with AF. The effect of frailty on the outcome of ablation should be evaluated in further studies.

著者

救仁郷 誠

出版者

一般社団法人 品質工学会

雑誌

品質工学 (ISSN:2189633X)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.13-21, 2001 (Released:2016-12-01)

参考文献数

13

被引用文献数

1

著者

牧野 裕

出版者

土地制度史学会(現 政治経済学・経済史学会)

雑誌

土地制度史学 (ISSN:04933567)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.38-57, 1983-01-20 (Released:2017-11-30)

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In this essay, We analyse legislative process from the Full Employment Bill of 1945 to the Employment Act of 1946 in the U.S. Congress. After examining this process, we have some conclusions. First, the struggle reflecting socio-political conflicts about reconvertion policy was adjusted by the CED's initiative. The CED represented the interests of the largest business and financial institutions, and recognaized the necessity to accept rhetorically the liberal-socio-economic program being advocated by the New Deal - Liberal = Lib-Labs in confronting with the reconvertion crisis. the CED in this way integrated the Lib-Labs to their "Free Enterprise System, Second, the Employment Act of 1946 have rejected "Investment-Expenditure", "National Production-Employment Budget" of the Full Employment Bill of 1945, which are directly reflected the fused "Government Spending Theory" of American stagnationists and "Keynesian Theory". Third, The CED's economic thought and policy which have just reconcilated the legislative conflict is that it criticized "Full Employment" and rejected it, but on the other hand recognized the government responsibility to maintain "High level of employment and production". So the CED proposed the alternative policy -1) renounciating traditional annually balanced budget policy, 2) and advocating "the Stabilizing Budget Policy". The reconcilated social conflict by the CED is at the same time fusing and integrating process of "Keynesian Theory" and "Neoclassical Theory". This made a beginning for the formation of "Commercial Keynesianism" or "Bastard Keynesians" in the U.S.

著者

山内 啓之 鶴岡 謙一 小倉 拓郎 田村 裕彦 早川 裕弌 飯塚 浩太郎 小口 高

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.169-179, 2022 (Released:2022-06-14)

参考文献数

25

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近年,バーチャルリアリティ(VR)の技術が様々な分野の教育実践において注目されている.地理教育においてもVRを活用することで,対象者の地理的事象への関心や理解を向上できる可能性がある.そこで本研究では,仮想空間に再現した現実性の高い環境を観察したり,散策したりするVRのアプリケーションを構築した.対象は横浜市にある人工の横穴洞窟の「田谷の洞窟(田谷山瑜伽洞)」とした.アプリケーションは,田谷の洞窟保存実行委員会と研究者が連携して取得した洞窟内の三次元点群データと,筆者らが現地で撮影した全天球パノラマ画像,洞窟の小型模型,環境音を用いて構築した.アプリケーションの使用感と効果を評価するために,市民の交流イベントにおいてVRの体験会とアンケート調査を実施した.その結果,VRアプリケーションは,幅広い年代の利用者に体験の満足感や地理的事象に対する関心や理解を与えることが判明した.

著者

田中 義久 上山 健太 山上 佳男

出版者

公益社団法人 日本数学教育学会

雑誌

日本数学教育学会誌 (ISSN:0021471X)

巻号頁・発行日

vol.103, no.1, pp.2-10, 2021-01-01 (Released:2022-01-01)

参考文献数

16

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本研究の目的は,「17段目のなぞ」を原題とし,高等学校の数列単元における発展的な探究課題を開発することである.このために,「17段目のなぞ」の特徴である周期性や,この教材に内在する条件を考察した.その結果,隣接三項間漸化式の係数を一般化し,隣接三項間漸化式の係数変化による周期性の違いを探究する課題として「17段目のなぞの発展」が開発された. 開発された探究課題「17段目のなぞの発展」は隣接三項間漸化式の係数を変化させることで,漸化式毎に周期の長さや「型」が異なることや,そこに現れる規則性を考察できるものである.この探究課題には,漸化式や整数の性質といった高等学校で新たに習得した数学を活用して理解できるよさや,原題である「17段目のなぞ」を周期の観点からより深く理解できるよさがある.加えて,原題を発展的に探究する過程を通じて「集合による統合」や「拡張による統合」という統合の考えを学ぶことができる特徴をもつ.

著者

海老原 清

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.49-52, 2014 (Released:2014-04-11)

参考文献数

9

被引用文献数

2

著者

叶 少瑜

出版者

一般社団法人 社会情報学会

雑誌

社会情報学 (ISSN:21872775)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.111-124, 2019-12-31 (Released:2020-01-18)

参考文献数

28

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人は誰もが自分を他人と比べる(社会的比較)心理があり,これは現実世界のみならず,オンラインコンミュニティにおいてもよく行われる。本研究は大学生のTwitter使用,それにおける社会的比較と友人関係満足度との間にどのような関係が存在するのか,またユーザの個人特性(自尊心と自己効力感)とどう関係するのかを明らかにすることを目的としたものである。そのために,関東地域の国立大学に在籍する学部生を対象に質問紙調査を実施し,177名の有効回答者を対象に分析した結果,以下のことを明らかにした。(1)自尊心と自己効力感の高い人は自分の友人関係により満足していたが,個人特性からTwitter使用への効果は見られなかった。(2)Twitter上で他人の投稿をよく閲覧したり,リツイートしたり,「いいね」を押したりする人が他者と多くの社会的比較を行い,その結果友人関係満足度が下がった。(3)フォローしている相手が「大学入学後の友人・知人」の場合のみ社会的比較をする傾向は見られたが,同様の結果は相手が「大学入学前の友人・知人」,「実際に会う大学の友人・知人」と「大学の中の親友」の場合には見られなかった。本研究の結果から,Twitterを頻用する大学生にとっては,Twitter上の投稿者特に大学入学後に知り合った友人・知人のうちそれほど親しくない人との社会的比較を控えることが円滑な友人関係を保つには有効である可能性が示された。

著者

清水 康行

出版者

日本語学会

雑誌

日本語の研究 (ISSN:13495119)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.60-67, 2016 (Released:2017-01-24)

参考文献数

20