著者

熊谷 雄治 田中 理英子 宋 一大 坂本 泰理

出版者

一般社団法人 日本臨床薬理学会

雑誌

臨床薬理 (ISSN:03881601)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.31-37, 2016-03-31 (Released:2016-04-15)

参考文献数

9

被引用文献数

2 6

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Background: Acetaminophen is widely used for pain relief, but is known to cause liver injury in cases of overdose. Previously, the maximum dose in Japan was 1500 mg/day, which was much lower than those in other countries. In 2011, the approved maximum dose was changed to 4000 mg/day in Japan, raising concerns over the safety of its use in Japanese patients. Therefore, we performed an epidemiological study to examine the safety of acetaminophen. In this study, we analyzed the data from a special drug use surveillance on elevation of liver function tests in Japanese patients, to assess drug-induced liver injury (DILI) of high-dose acetaminophen.Methods: Patients who were treated with a high dose (2400 to 4000 mg/day) of acetaminophen for 4 to 24 weeks were included. Data were collected from the hospital medical information systems of 87 hospitals, from which consecutive eligible patients between January 2011 and April 2013 were identified. An abnormal liver function test (LFT) was defined as elevated alanine transaminase (ALT) level greater than 3 times the upper limit of the normal range. The prevalence of abnormal LFT was calculated, and correlation with background factors was analyzed using logistic regression.Results: A total of 703 cases that met the inclusion criteria were analyzed. Abnormal LFT findings were observed in 22 cases (3.1%), and causality with acetaminophen could not be ruled out in 7 cases (1.0%). A logistic regression analysis showed that abnormal LFT findings correlated significantly with the presence of concomitant disease, a history of allergic disease, the duration of treatment, and on-demand use.Conclusion: The prevalence of elevated ALT level among Japanese patients treated with acetaminophen was almost identical to that reported in other countries. However, a significant relationship between abnormal LFT and some clinical factors including the duration of treatment was found. However, this study had a limitation of inadequate patient population, suggesting a need to collect data continuously in Japan.

著者

Tatsuya Nagai Kyoko Yoshida Ayumu Otsuki Yuko So Toshiyuki Karumai Hiroshi Sugimura Yuri Tachibana Junya Fukuoka Hiroyuki Ito Kei Nakashima

出版者

The Japanese Society of Internal Medicine

雑誌

Internal Medicine (ISSN:09182918)

巻号頁・発行日

pp.1005-22, (Released:2023-05-31)

参考文献数

25

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Lung cancer can cause fatal central airway obstruction. Rapid airway clearance is necessary in some cases, but ventilator management may be insufficient to maintain oxygenation levels. Venovenous extracorporeal membrane oxygenation (VV-ECMO) may be an effective rescue therapy for respiratory failure, but its efficacy in treating tumor-related airway obstruction is unknown. We herein report a case of central airway obstruction and severe acute respiratory failure due to small-cell lung cancer successfully treated with VV-ECMO, bronchoscopic airway intervention, and chemotherapy. VV-ECMO can be an effective option for the treatment of central airway obstruction with acute respiratory failure due to lung cancer.

著者

井上 優 平上 尚吾 佐藤 ゆかり 原田 和宏 香川 幸次郎

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.27, no.5, pp.583-587, 2012 (Released:2012-12-05)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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〔目的〕脳卒中患者のDynamic gait index(DGI)による二重課題処理能力評価の基準関連妥当性の検証.〔対象〕自力歩行が可能で認知機能に問題のない脳卒中患者17名.〔方法〕DGI,stops walking when talking test(SWWT),二重課題条件下のtimed up and go test,歩行速度,歩幅を評価した.基準関連妥当性は,DGI得点と二重課題条件下の結果との相関分析と,SWWTの結果から対象者を2群に分類し,DGI得点の2群間比較により検証した.〔結果〕DGI得点は二重課題条件下の結果と強い相関を示し,歩行継続群のDGI得点は歩行停止群に比べ有意に高かった.〔結語〕DGIは基準関連妥当性を有し,脳卒中患者の二重課題処理能力の評価に有用である.

著者

佐藤 悟

出版者

国際浮世絵学会

雑誌

浮世絵芸術 (ISSN:00415979)

巻号頁・発行日

vol.103, pp.14-37, 1992 (Released:2020-11-20)

著者

土井 亜香里 瀧澤 重志

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 (ISSN:1348592X)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.93-96, 2017 (Released:2017-07-30)

参考文献数

1

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大阪環状線は大阪市営地下鉄御堂筋線に比べ,乗車人員も少なく,人々から親しまれていない懸念がある.本研究では大阪環状線19駅の駅名と位置に関する認知度をアンケート調査から分析し,駅それぞれの特徴と環状線の課題点を考察する.また,各駅の認知度を2重の円の大きさとして可視化する手法も提案する.

著者

高橋 正明 高山 英樹 山手 正彦

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究 (ISSN:09108173)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.1-10, 1996-09-10 (Released:2017-07-25)

参考文献数

14

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我が国の時刻表では、必要な情報をより得やすいものにすることと、新たな情報を収めるという相反する要求に対し、視覚伝達という視点から、様々なデザイン上の技術的回答が示された。ページ方式の採用と判型の定型化は、限られたスペースの中に情報を掲載するためのデザイン開発の誘因となった。ピクトグラムは、その代表的な例であり、我が国の時刻表では、限りある紙面の中で情報を速く分かりやすく伝達することを目的として早い時期から採用された。索引地図は、検索機能を優先した我が国独自の変形地図として、煩雑な文字情報だけでは得にくい細かな情報に、瞬時に到達させるという点において優れたデザイン上の工夫であった。また、視覚情報への置き換えが困難な文字による列車情報では、文字に微妙な変化を与えることによって見る情報としての要素が加えられた。この様に時刻表では、全体を通して「読む」から「見る」への一貫した提案が行われてきた。

著者

高林 克日己

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.106, no.5, pp.973-979, 2017-05-10 (Released:2018-05-10)

参考文献数

5

著者

中橋 毅

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, pp.491-498, 2017-10-25 (Released:2017-12-07)

参考文献数

9

被引用文献数

1 1

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地域医療は,人々がいつまでも安心して暮らし続けることができる地域社会を支える重要な要素の一つである.しかも,世界で最も高齢化が進んでいる我が国において老年医学が担う役割は大きい.日本の超高齢社会の未来像ともいえる石川県穴水町の現状をもとに,様々な問題とそれらへの取り組みについて考えてみたい.地域医療構想によって病床数削減が進む過程において,在宅医療や地域包括ケアシステムの重要性が高まっている.その一方で,在宅医療は救急医療と密接に連携する必要があり,救急医療体制の再構築も求められている.また,地域包括ケアシステムが掲げる医療・介護・生活支援の一体化が推し進められる一方で,訪問看護師不足や在宅における医療安全対策,在宅・施設看取りにおける在宅トリアージなど,課題も多く残されている.さらに,高齢者の貧困に起因するセルフネグレクトの問題も目を背けるわけにいかず,高齢者の権利の保護と意思決定支援の重要性が増していくものと思われる.2025年問題を目前に控え,急務となる多くの課題について考察した.

著者

前田 佑輔 伏木 宏彰 角田 玲子 木下 修 阿部 靖 遠藤 まゆみ 西村 信子

出版者

一般社団法人 日本めまい平衡医学会

雑誌

Equilibrium Research (ISSN:03855716)

巻号頁・発行日

vol.76, no.6, pp.692-697, 2017-12-31 (Released:2018-02-03)

参考文献数

7

被引用文献数

4 1

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In the United States of America, physiotherapists are involved in vestibular rehabilitation. With the aim of clarifying the degree of interest in Japanese physiotherapists regarding vestibular rehabilitation, this study used a questionnaire to survey physiotherapists who had previously been exposed to equilibrium research at workshops and physiotherapists who had not been exposed as a control group. Approximately 80% of those in the control group were interested in vestibular rehabilitation. However, most physiotherapists had very few opportunities to receive education regarding the pathophysiology of the vestibular system and related diseases in a clinical setting. Physiotherapists who participated in workshops received this education from senior physiotherapists as their instructors. The small number of physiotherapists who were given such opportunities was engaged in vestibular system rehabilitation based on requests from otolaryngologists for a small number of cases. A question regarding vestibular rehabilitation was on the national examination for physiotherapists in 2015. However, there are few opportunities for education regarding vestibular system before and after graduation.

著者

石原 潤

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.82, no.2, pp.73-90, 2009-03-01 (Released:2011-05-31)

参考文献数

47

被引用文献数

1

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中国の集市(伝統的市)は,定期市と毎日市からなり,長い歴史の中で発展をとげ,民国期には5万余が存在していた.革命後の社会主義化の流れの中で,集市には一定の規制が加えられ,集市の数は次第に減少し,特に左寄りの政策が実行された時期には取引が衰退した.しかしながら改革開放期に入ると,集市取引はむしろ奨励され,多数の集市が復活・新設され,集市取引高も年々急拡大した.都市部では出稼農民や失業者が,農村部では兼業農民が市商人に参入した.ところがこのような集市の繁栄にも,近年,明らかに陰りの傾向(集市数の減少,集市取引高の停滞,小売販売総額に対する集市売上高の割合の低下)が見て取れる.常設店舗の叢生,モータリゼーションの進展,退路進庁政策,スーパーマーケットの普及等が影響していると考えられる.

著者

陶山 宣明

出版者

日本ニュージーランド学会

雑誌

日本ニュージーランド学会誌 (ISSN:18839304)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.25-32, 2019 (Released:2019-09-01)

著者

山本 晴彦

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2017年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.100029, 2017 (Released:2017-05-03)

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明治4年、兵部省海軍部に水路局が設置され、翌5年には海軍省水路局となっている。明治6年10月には芝飯倉に海軍観象台が創設され、気象の毎時観測が開始されている。水路局は水路寮への改称を経て、明治9年には再び海軍省水路局に改称されている。同年には『気象略表』が発行され、10月には水路局の所掌に観象が追加され、観象台事務専任が置かれている。明治13年には長崎と兵庫に海軍気象観測所が設けられ、海軍観象台では天気予報が開始されている。明治15年、内務、文部両省、水路局の気象観測報告を一元化して海軍観象台が取りまとめている。明治19年には海軍水路部官制により、海軍水路部に改称され、天文、気象および磁気観測、測器試験、警報等の業務が追加されている。しかし、明治21年には海軍観象台の天文・地磁気関係の業務が文部省に、気象業務ならびに海軍気象観測所が内務省に移管され、これ以後、気象観測事業は内務省の主管となり、海軍水路部は水路部に改称されている。なお、明治27年からは海岸(海軍)望楼、同30年からは鎮守府での気象観測も開始された。第一次世界大戦へ参戦した海軍は、委任統治した南洋群島で大正4年より臨時南洋群島防備隊による気象観測を開始したが、同9年には南洋庁が設置されたことにより、気象業務は南洋庁観測所に移管されている。一方、国内では横須賀に日本初の海軍航空隊が開設され、翌年には霞ヶ浦海軍航空隊が開隊している。この時期に水路部から日本近海気象図や北太平洋気象図が発行されている。大正9年の水路部令により海象観測は水路部第四課の所管となり、気象観測業務は第一課(一部は第二課)が担当することとなった。昭和3年、海軍兵学校卒の山賀守治と大田香苗の大尉が、海軍大学校選科学生として東京帝国大学理学部の聴講学生として派遣され、気象将校としての人材養成が開始された。教程修了後は山賀が水路部員、大田は霞ヶ浦航空隊に気象士官が配員された。昭和8年には最初の水路部気象観測所が北千島の幌筵島塁山に開設され、これ以降、千島・樺太、南洋群島に観測所が遂次開設されている。同年9月には、海軍大演習において第四艦隊が三陸沖で台風に遭遇し、大事故(第四艦隊事件)が発生している。この事件を契機に、海軍内で気象業務や気象将校養成の重要性が次第に認識され始めていく。なお、昭和9年には海軍航海学校が開校し、ここで気象専攻学生(雀部利三郎、飯田久世他)として気象学の教程を修学させる方針に変更している。昭和11年、水路部に第五課が設置され、気象・海象の業務を所掌することとなった。翌12年には、中央気象台に海軍連絡室が設置され、気象通報や天気図作成に関して気象台との合同勤務が実施されている。同年11月には企画院気象協議会が設置され、陸軍、海軍、中央気象台の緊密な連繋が図られ、気象業務が軍用気象に取り込まれていく。日中戦争(支那事変)が起こり、戦地が拡大する最中、上海海軍気象観測所が設置された。昭和13年には、不足する気象技術員の養成を目的に、水路部で第1期の普通科気象技術員講習が開始される(昭和18年3月に第21期が修了)。また、文官技術者を中央気象台や大学や専門学校卒の採用、海軍委託生として採用後は中央気象台附属の測候(気象)技術官養成所に派遣し、実戦部隊へ配属させていた。昭和16年には水路部内に気象業務を所掌する第三部(第六課、七課)が新設され、同時に人材速成のための修技所(後に気象修技所)が設置され。大量の技工士が養成されている。また、中央気象台構内の海軍連絡室が水路部分室となり、海軍気象通報業務と予報業務を実施することとなった。外地では第二気象隊(上海)、第三気象隊(スラバヤ)が開隊され、パラオの海軍第四気象部がトラックに移動し、第四気象隊が開隊され、南洋庁気象台の職員が第四艦隊司令部附となっている。昭和17年4月、水路部内に海軍気象部が特設され、第一課、第二課が置かれて第三部の職員が兼務した。同年5月には第五気象隊(厚岸)、11月には第八気象隊(ラバウル)が開隊されているが、翌年2月にはガダルカナル島での敗戦により気象隊も撤退を余儀なくされている。水路部以外では、昭和18年4月には、海軍航海学校内に気象教育を専門とする分校が設置され、翌年7月には観測術教育を実施する阿見分校となり、昭和20年3月には阿見分校が独立して海軍気象学校が土浦に開設されている。昭和20年6月には、陸軍、海軍、中央気象台で陸海軍気象委員会が設置され、大本営気象部の開設が検討されたが、終戦により実現を見なかった。終戦後は海軍気象部の全気象業務が中央気象台に移管された。連合軍司令部より海軍の気象業務や気象器材に関する解答の作成が要求され、海軍気象部の大田早苗が残務整理班の中心となり回答書を10月15日に提出している。

著者

横路 佳幸

出版者

宗教哲学会

雑誌

宗教哲学研究 (ISSN:02897105)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.87-100, 2021-03-31 (Released:2021-11-02)

被引用文献数

1

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This paper demonstrates and develops Peter Thomas Geach’s identity-relativism as an analytic theological theory that provides a promising understanding of the Christian doctrine of the Trinity. According to identity-relativism, it is the case that the Father and the Son are distinct persons while they are the same God, for numerical identity is to be relativized by what is commonly called sortal concepts such as divine persons and God. To show the consistency of this theory, I proceed to the discussion in the following way. In Section 1, I provide an overview of what is called the logical problem of the Trinity and its solutions proposed thus far. In Section 2, I introduce Geach’s identity-relativism as a theory applicable to the Trinity, and show its notable advantage of avoiding both polytheism and modalism in solving the logical problem. In Section 3, based on an account related to counting Gods and its criterion, I propose possible responses to criticisms of identity-relativism and suggest the simplicity of God taken as a sortal concept. In Section 4, by specifying a logical mechanism that enables the compatibility of identity and distinctness between the Father and the Son, I argue that identity-relativism provides a superior explanation to the Trinity in comparison to similar theological accounts such as constitutionalism and the strategy of sameness without identity. Through this series of discussions, I aim to show how to be an identity-relativist about the Trinity, namely how to reconcile the Trinitarian theology with identity-relativism.

著者

高橋 洋司 田澤 豊

出版者

一般社団法人 日本生体医工学会

雑誌

BME (ISSN:09137556)

巻号頁・発行日

vol.5, no.5, pp.25-40, 1991-05-10 (Released:2011-09-21)

参考文献数

20

著者

竹内 寛貴 井手 一茂 林 尊弘 阿部 紀之 中込 敦士 近藤 克則

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

pp.22-088, (Released:2023-06-08)

参考文献数

61

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目的 健康寿命延伸プランの主要3分野の1つに,高齢者のフレイル対策が掲げられ,その1つとして社会参加の活用が期待されている。しかし,これまでの先行研究では,社会参加の種類や数とフレイル発症との関連を縦断的に検証した報告はない。本研究では,大規模縦断データを用い,社会参加の種類や数とフレイル発生との関連について検証することを目的とした。方法 日本老年学的評価研究(Japan Gerontological Evaluation Study : JAGES)の2016年度と2019年度のパネル調査データを用いた縦断研究である。2016年度(ベースライン時点)と2019年度(追跡時)のJAGES調査に回答した高齢者から,ベースライン時点の日常生活動作の非自立者と無回答者,フレイル(基本チェックリスト8点以上/25点)とフレイル判定不能者などを除いた,28市町59,545人を分析対象とした。目的変数は追跡時のフレイル発症とし,説明変数はベースライン時点の9種類の社会参加の種類と数を用いた。調整変数には,ベースライン時点の性,年齢,等価所得,教育歴,婚姻,家族構成,就労,プレフレイル(基本チェックリスト4~7点/25点)の有無,喫煙,飲酒,都市度の11変数を用いた。多重代入法により欠損値を補完し,ポアソン回帰分析を用いて社会参加とフレイル発症との関連を検証した。結果 追跡時のフレイル発症は6,431人(10.8%)であった。多重代入法後(最小64,212人,最大64,287人)の分析の結果,老人クラブを除く8種類の社会参加先である介護予防(Risk Ratio: 0.91),収入のある仕事(0.90),ボランティア(0.87),自治会(0.87),学習・教養(0.87),特技・経験の伝達(0.85),趣味(0.81),スポーツ(0.80)で,フレイル発症リスクが有意に低かった。さらに,社会参加数が多い人ほどフレイル発症リスクが有意に低かった(P for trend <0.001)。結論 社会参加とフレイル発症リスクとの関連を検証した結果,ベースライン時点で8種類の社会参加をしている人,社会参加数が多い人ほど3年後のフレイル発症リスクが低かった。健康寿命延伸に向けたフレイル対策の一環とし,社会参加の促進が有用であることが示唆された。

著者

加藤 英明

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.047-048, 2018 (Released:2018-01-30)

著者

湯澤 正通 工藤 与志文 池田 周 針生 悦子 湯澤 美紀 吉田 達弘 大津 由紀雄

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.61, pp.242-253, 2022-03-30 (Released:2022-11-11)

参考文献数

19

著者

及川 昌志 南田 勝宏 久米原 宏之

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会誌論文集 (ISSN:13488724)

巻号頁・発行日

vol.72, no.12, pp.1515-1519, 2006-12-05 (Released:2012-01-13)

参考文献数

9

被引用文献数

1 1

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Manufacturing technology for stainless steel double skin panels using laser spot welding was developed and some static strength properties were carried out. And this panel has been examined for the feasibility of practical utilization. The results obtained are summarized as follows;(1) Manufacturing technology was established on which there are invisible welding marks and the corrosion resistance and appearance are equivalent to original metal surface.(2) Calculate method of the moment of inertia of area of this panel is established.(3) This panel is approximately 75% lighter than the bulk material in equivalent flexural rigidity.(4) Any laser spot welded site is not broken in region of below maximum load as well as localized buckling in mechanical tests.(5) In application of this panel to vessels and vehicles, simulation model of stiffness and strength of this structures life prediction of this panel based on fatigue strength analysis for panel reliability prediction technology is required.

著者

前田 洋一 大野木 裕明

出版者

日本教科教育学会

雑誌

日本教科教育学会誌 (ISSN:02880334)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.23-30, 1994-06-10 (Released:2018-05-08)

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中学1年生351名(男子173名,女子178名)を対象に,教師作成テストと知能検査から得られるいくつかの知的指数の関連性を調べたところ,以下の結果を見いだした。(1)教師作成テストはB式知能偏差値よりA式知能偏差値との相関が高い。教科間で各偏差値との関連性を検討した結果,男子群で,B式知能偏差値と高い相関を示す教科として理科・数学が得られた。(2)知能検査から得られる知的指標の内,創造的思考を表す指標である[流暢性]と[柔軟性]について教師作成テストとの相関を検討した結果,これらの2指標と教師作成テストとの相関は著しく低かった。教科ごとに各知的指標との相関を検討した結果,女子群では[認知]との相関が高かった。(3)教師作成テストから教科の構造を見るためにクラスター分析を行った結果,男子群では中学校1年段階で理系教科と文系教科に分類することができるが,女子群では未分化であった。

著者

Hideki Mori Moriya Zakimi Shin Kato Koki Yamada Kenji Chinen Tomiaki Kubota Masayuki Arashiro Susumu Shinoura Kaoru Kikuchi

出版者

The Japanese Society of Internal Medicine

雑誌

Internal Medicine (ISSN:09182918)

巻号頁・発行日

vol.55, no.18, pp.2617-2621, 2016-09-15 (Released:2016-09-15)

参考文献数

19

被引用文献数

1 2

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An 87-year-old woman on oral prednisolone was diagnosed with a cholecystoduodenal fistula (CDF) caused by a cytomegalovirus-associated duodenal ulcer (DU) and was managed conservatively. A CDF caused by a DU is extremely rare. Although surgical repair is recommended for the treatment of a CDF caused by cholecystolithiasis, appropriate treatment for CDF caused by a DU remains controversial. This case report of a CDF caused by a DU suggests that conservative treatment is feasible in the absence of DU-associated complications, such as an untreatable hemorrhage or obstruction; this finding is compatible with previously reported cases that were conservatively treated.